保健科学研究

8(1)：17―24，2017【原著】
幼児期における協調運動と行動及び情緒的問題の関連
三上美咲*1 斉藤まなぶ*2 高橋芳雄*3 足立匡基*3
大里絢子*2 増田貴人*4 中井昭夫*5 中村和彦*2,3 山田順子*6（2017 年 4 月 6 日受付，2017 年 5 月 12 日受理）
要旨：本研究は，幼児期における協調運動と行動及び情緒的問題の関係を明らかにすることを目的とした。評価尺度には DCDQ 日本語版（DCDQ-J）と SDQ 日本語版保護者用（SDQ-P）及び教師用（SDQ-T）を用い，2923 名の 5 歳児に関する回答が得られた。統計解析の結果，DCDQ-J 合計得点と SDQ-P 総合困難度との間に有意な相関関係（r＝－.446，p＜.001）が認められたが，SDQ-T においては相関関係が認められなかった。SDQ-P 下位項目では，「多動」
において DCDQ-J 合計得点との比較的強い相関（r=－.398，p＜.001）が示された。本研究の結果から， 5 歳においても協調運動機能が低い児ほど行動及び情緒的問題における支援を必要としていることが明らかとなった。また，彼らの行動及び情緒的問題は集団の中では気づかれにくい可能性や，それらの問題の表れ方は子どもの性別や年齢によって異なることが示唆された。
キーワード：5 歳児，協調運動，行動及び情緒的問題，多動I. はじめにの運動技能の欠如は知的能力障害や視力障害によってはうまく説明されず，運動に影響を与える神経疾患（例えば脳靴紐が結べないことや，ハサミを上手く使えないことな性麻痺，筋ジストロフィー，変性疾患）によるものは含ま

どにより明らかになる，不器用さや運動技能の遂行におけれない。DCD の有病率は学齢児童の 5～6%に及び，男女比

る遅さと不正確さを示す子どもがいる。アメリカ精神医学

は 2：1～7：1 で男性に多いと報告されており，併存症とし（American Psychiatric Association）は Diagnostic andては注意欠如・多動障害（Attention-Deficit/Hyperactivity

Statistical Manual of Mental Disorders-5（DSM-5）において，Disorder：ADHD）が併存率約 50%と最も多く，学習障害

協調運動技能の獲得や遂行がその人の生活年齢や技能の学（Learning Disability：LD），自閉症スペクトラム障害

習および使用の機会に応じて期待されるものより明らかに（Autism Spectrum Disorder：ASD），関節過剰運動症候群が劣っており，それにより日常生活における活動へ支障をきある 1)。DCD は様々な原因から生じる脳機能の障害の一つ

たしている状態を発達性協調運動障害 （Developmentalであると考えられているが，明確な原因は未だ明らかにさ

Coordination Disorder：DCD）と定義している 1)。 DCD

れていない 2)。

会

DCD 児の協調運動の問題は，50～70%の児において青年*1 弘前大学大学院保健学研究科博士前期課程
Master’s course, Hirosaki University Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan*2 弘前大学大学院医学研究科神経精神医学講座
Department of Neuropsychiatry, Graduate School of Medicine, Hirosaki
University〒036-8562 青森県弘前市在府町 5 TEL:0172-39-50665, Zaihucho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8562, Japan*3 弘前大学医学部附属子どものこころの発達研究センター
Research Center for Child Mental Development, Graduate School of
Medicine, Hirosaki University〒036-8562 青森県弘前市在府町 5 TEL:0172-39-5545
5, Zaihucho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8562, Japan*4 弘前大学教育学部
Fucuity of Education, Hirosaki University〒036-8560 青森県弘前市文京町 1 TEL:0172-39-3939
1, Bunkyocho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8560, Japan*5 兵庫県立リハビリテーション中央病院子どもの睡眠と発達医療センター
Hyogo Children’s Sleep and Development Medical Research Center〒651-2181 兵庫県神戸市西区曙町 1070 TEL:078-927-2727
1070, Akebonocho, Nishiku, Kobe-shi, Hyogo, 651-2181, Japan*6 弘前大学大学院保健学研究科
Hirosaki University Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan

期になっても残存すると見積もられている 1)。そのため，Correspondence Author : jyamada@hirosaki-u.ac.jp

紙であり，行動及び情緒的問題への支援の必要性を明らかⓒ2017 Health sciences Research.

幼児期では運動機能の問題が中心となるが，学童期になると学業成績等にも影響を及ぼし，青年期にかけては周囲からの孤立や自尊心の低下，運動嫌いなど二次的な心理・社
会的問題として発展する 3,4)。また，DCD 児が集団生活の中で適応感を感じにくく，社会性や情緒面で躓きやすいという指摘もなされている 5)。特に日本では不器用さが脳機能の問題のために起こっているという認識が低く，DCD 児について単に「不器用」「運動音痴」，また「努力不足」，「指導力不足」に原因があると本人や周囲が思い込んでいることが多い 6)。そのため適切な支援が遅れているのが現状である。そこで DCD を早期に発見し，適切な支援につなげていくことが望まれるが，日本の児に関する研究は十分な蓄積があるとはいえず，今後も更なる検討が必要である。
SDQ（Strengths and Difficulties Questionnaire）日本語版 7,8)
（以下 SDQ）は子どもの行動スクリーニングのための質問

17幼児期における協調運動と行動及び情緒的問題の関連にすることに役立つとされている 9)。海外では，SDQ と協て推奨され，世界的に広く用いられている。DCDQ 日本語

調運動の関連についていくつかの検討がなされており，協版（DCDQ-J）は Nakai らによって開発された 17)。

調運動機能が低い児ほど行動及び情緒的問題における支援

対象は 5 歳～14.6 歳であり，動作における身体統制（「コを必要としている傾向にあることが報告されている 10-12)。

ントロール良く正確にボールを投げることができる」など

本邦においては，小学 2 年生の保護者 195 名を対象に行っ6 項目），書字・微細運動（「教室で，字を書いたり，絵をた調査によって，SDQ の「行為」，「多動・不注意」，「向社

描いたりするのは，クラスの他の子に十分ついていけるく会性」と微細運動の問題との関連が指摘されている 13)。しらいのスピードである」など 4 項目），全般的協応性（「片かし，就学前の幼児についての検討は未だなされていない。

付けや，靴を履く，靴紐を結ぶ，服を着るなどが，素早く，また，発達障害児の状態に対する保護者と教師の認識にはてきぱきとできる」など 5 項目）の 3 つの下位尺度に分けズレが生じるとする指摘や，実際に SDQ について保護者とられる 15 項目の質問からなる。各項目に示される内容が，教師による評価の違いが報告されているが，協調運動とのほかの子どもと比べて対象の子どもにどの程度当てはまる

関連について，保護者と教師両者の違いを検討した文献はかについて，「まったくあてはまらない」1 点，「少しだけ見当たらない 14-16)。

当てはまる」2 点，「当てはまる」3 点，「ほとんど当てはま

そこで，本研究では，協調運動の国際的評価尺度の日本語版である DCDQ（Developmental Coordination Disorderる」4 点，「全くそのとおり」5 点の 5 件法で回答し，得点が高いほど協調運動機能が高いことを示す 21)。

Questionnaire）日本語版 17)（以下 DCDQ-J）と保護者及び本研究では保護者に回答を求め，Cronbach の α 係数は 15

教師により評価された SDQ との関連から，日本の児におい項目すべてで 0.914，下位尺度ごとでは 0.791（全般的協応て，幼児期の協調運動の問題が行動及び情緒的問題とどの性）～0.891（書字・微細運動）であった。

ような関係があるのかを把握することを目的とした。

(2)

SDQ 日本語版

SDQ22)は Goodman によって開発された子どもの行動ス

Ⅱ．方法

クリーニングのための質問紙であり，子どものもつ困難さ

1．手続きだけでなく，強さも把握できるところに特徴がある。日本

本研究では，2013 年から 2015 年までの某市 5 歳児発達

語版は Matsuishi らによって翻訳された 7)。

健診によるデータを使用した。郵送法により市内 5 歳児発

25 項目の質問で構成され，行為，多動，情緒，仲間関係，達健診対象児（3804 名）の保護者に DCDQ-J と SDQ，子向社会性の 5 つの下位尺度がある。下位尺度のそれぞれのどもが通う園（幼稚園，保育園，子ども園）の教師（教諭，

合計点から，その領域における支援の必要性を，また向社

保育士）に SDQ への回答を求めた。結果，2923 の児につ会性を除いた 4 つの下位尺度の合計点である Total

いての返却があり，回収率は 76.8%であった。尚，本研究

Difficulties Score（以下総合困難度）から，子どものもつ全は調査対象自治体からの受託研究として弘前大学大学院医

体的な支援の必要性を明らかにすることができる。評価方学研究科に依頼されたものである。本研究は弘前大学大学

法は各項目について「あてはまる」2 点，「ややあてはまる」

院医学研究科倫理委員会の審査と承認を受けた（整理番号

1 点，「あてはまらない」0 点と 3 段階で評価をつけ，得点

2013-293）。また，保護者及び教師には文書にて説明し，書が高いほど，より支援を必要としていることを示す 8,9)。向

面による同意を得，同意書は自治体長宛に提出された。

社会性のみ逆転項目となっており，得点が高いほど社会性

2．対象児において好ましい傾向があることを表す。

保護者，教師から質問紙への回答が得られた 2923 名の本研究では対象が 4～16 歳の保護者用，教師用 23)を用い，児のうち，運動に影響を与える神経疾患や身体障害を有す

保護者，教師それぞれに回答を求めた。以下，保護者評価る者，知的障害の診断を受けているとの情報が得られた者によるものを SDQ-Parent ratings form（SDQ-P），教師評価

20 名を除く 2903 名（男児 1482 名，女児 1421 名）を本研によるものを SDQ-Teacher ratings form（SDQ-T）と表記す

究の解析対象とした。平均月齢は全対象者で 64.9 か月

る。

（SD=2.9），男児 64.8 か月（SD=2.9），女児 64.9 か月（SD=2.9）

4．統計解析

であった。男女の月齢に有意差はない（表 1）。尚，保護者

まず DCDQ-J 合計と 3 下位尺度それぞれに関して，男女及び教師による回答ともに，質問紙に欠損値が認められたの 2 群で t 検定を行った。次に DCDQ-J と SDQ との関係を場合には検定ごとに除外した。

相関分析（Pearson の積率相関検定）を用いて検討し，さら3．尺度に男女別にも解析を行った。

(1)

DCDQ-J

DCDQ18,19)は，国際発達性協調運動障害研究会によるガ解析は SPSS16.0（IBM 社製）を用い，いずれにおいても有意水準は危険率 1%とした。

イドライン 20)において，DCD 児をスクリーニングするための最もエビデンスのあるアセスメントツールのひとつとしⓒ2017 Health sciences Research.

18

三

上，斉

藤，高

橋，足

立，大

里，増

Ⅲ．結果

田，中

井，中

村，山

田

2．DCDQ-J と SDQ との相関

1．DCDQ-J 及び SDQ の性差

全対象児における SDQ-P「総合困難度」と DCDQ-J「合DCDQ-J，SDQ-P 及び SDQ-T それぞれの男女別の平均値計」との間に有意な負の相関関係（r＝－.446）が認められを求め，2 群で t 検定を行ったところ，DCDQ-J では「合計」

た。DCDQ-J「合計」と SDQ-T「総合困難度」との相関関

は女児が有意に高いという結果が得られた（表 1）。また，係は認められなかった（表 2）。SDQ の項目において，SDQ-P

すべての下位尺度においても有意な性差が認められ，「書では「多動」と DCDQ-J「合計」の他，「書字・微細運動」

字・微細運動」「全般的協応性」においては女児が男児に比「全般的協応性」との間に相関関係（r＝－.379～－.427）

べ高く，「動作における身体統制」においては男児が高い値が認められた。SDQ-P「総合困難度」は DCDQ-J 下位項目を示した。SDQ-P に関しては，「情緒」「仲間関係」を除くの「全般的協応性」（r＝－.471）「書字・微細運動」（r＝－.393）

項目すべてにおいて有意な性差が認められ，女児に比べ男との間に相関関係が認められた。

児が高い（向社会性は低い）値を示した。SDQ-T では，「情

次に男女別に相関を求めたところ，男女ともに SDQ-P緒」に性差は認められず，他の項目は SDQ-P 同様女児に比「総合困難度」と DCDQ-J「合計」との間には有意な負のべ男児が有意に高い（向社会性は低い）値を示した。

相関関係（男児 r=－.482，女児 r=－.397）が認められたが，SDQ-T「総合困難度」と DCDQ-J「合計」においては相関関係は認められなかった（表 3，表 4）。

表 1

対象児月齢，DCDQ-J，SDQ
全対象児
M

SD

月齢（ヶ月）
DCDQ-J

男児
M

64.9

女児
SD

2903

人数（名）

平均値と男女差
M

SD

1482
2.9

(N=2751)

64.8

t値

1421
2.9

64.9

(n=1402)

2.9

－0.31

(n=1349)

動作における身体統制

21.49

4.54

21.77

4.64

21.24

4.39

3.07*

書字・微細運動

15.34

3.72

14.41

3.87

16.28

3.27

－13.70**

全般的協応性

18.38

4.21

18.10

4.28

18.70

4.13

－3.74**

合計

55.21

10.84

54.28

11.20

56.23

10.31

－4.73**

SDQ-P(N=2625)(n=1341)(n=1284)

情緒

1.72

1.67

1.68

1.64

1.76

1.70

－1.30

問題行動

2.26

1.56

2.36

1.58

2.15

1.54

3.43*

多動

3.29

2.12

3.58

2.15

2.99

2.06

7.11**

仲間関係

1.45

1.40

1.49

1.43

1.40

1.35

1.75

向社会性

7.21

1.95

6.94

1.98

7.45

1.91

－6.77**

総合困難度

8.72

4.77

9.11

4.80

8.31

4.71

4.33**

SDQ-T(N=2625)(n=1341)(n=1284)

情緒

1.80

1.86

1.78

1.86

1.81

1.88

問題行動

1.46

1.83

1.75

1.98

1.17

1.62

8.10**

多動

2.78

2.76

3.64

2.91

2.08

2.36

15.02**

仲間関係

1.17

1.68

1.33

1.83

1.01

1.50

4.94**

向社会性

6.70

2.64

6.14

2.76

7.26

2.42

－11.04**

総合困難度

7.31

5.94

8.50

6.36

6.07

5.27

10.64**

Student の t 検定

－0.32

* p<.01 , ** p<.001

DCDQ-J；Developmental Coordination Disorder Questionnaire 日本語版，
SDQ-P；Strengths and Difficulties Questionnaire-Parent ratings form，
SDQ-T；Strengths and Difficulties Questionnaire-Teacher ratings formⓒ2017 Health sciences Research.

19

幼児期における協調運動と行動及び情緒的問題の関連

Ⅳ．考察が高いという結果が示されている 7,15)。このことから，女本研究では，5 歳児 2903 名を対象に，DCDQ-J と保護者・教師の評価による SDQ との関連から，協調運動と行動及び情緒的問題の関連について検討した。得られた結果につい児の情緒的問題は就学以降明らかになることが示唆された。
2．DCDQ-J と SDQ との相関について
SDQ-P「総合困難度」と DCDQ-J「合計」との間に有意て以下の点から考察する。

な負の相関関係が認められた。この結果は先行研究を支持

1．DCDQ-J，SDQ における性差についてしており，日本の 5 歳児においても協調運動機能が低い児

DCDQ-J「合計」及び「書字・微細運動」「全般的協応性」

ほど行動及び情緒的問題への支援を必要としている傾向ににおいて，女児の得点が男児よりも有意に高く，「動作におあることが示された 11,13)。しかしながら，SDQ-P においてける身体統制」においては男児の得点が有意に高いというは「総合困難度」，下位項目全体においても相関関係は認め結果が得られた。DCDQ-J を開発した Nakai らによる調査

られなかった。保護者と教師が子どもを観察する状況にはでも，就学前の幼児 671 人において同様の結果が報告され違いがあることは先行研究において言及されている 16)。保ている 17)。

護者の観察場面は家庭など少人数であるのに対し，教師はSDQ 得点に関しても多くの項目において有意な性差が集団生活の中で，他の児と相対的に観察する場合が多いこ認められ，男児が女児よりも行動の問題を有している傾向とが本研究の結果に影響を与えたことが考えられる。このにあることが明らかとなった。
「情緒」に関しては SDQ-P，ことから，協調運動の問題を抱える児の行動及び情緒的問

SDQ-T どちらにおいても有意な性差は認められなかった。

題は，集団の中では気づかれにくい可能性が示唆された。

この結果は，就学前の幼児の保育者への調査を行った先行

また，DCDQ-J と SDQ-P ではどちらも評価者が保護者であ研究と同様である 30)。しかし，就学以降の児も対象としたるのに対し，DCDQ-J と SDQ-T では評価者が異なることも研究では，「情緒」に関しては女児が男児に比べ有意に得点相関の有無に影響を与えたことが考えられる。

表 2

全対象児における DCDQ-J と SDQ との相関係数（N=2497）

DCDQ-J
動作における
身体統制
SDQ-P

SDQ-T

書字・微細運動

全般的協応性合計

情緒－.217**－.195**－.274**－.264**

問題行動－.134**－.232**－.278**－.244**

多動－.242**－.379**－.427**－.398**

仲間関係－.271**－.275**－.323**－.333**

向社会性.259**.307**.329**.342**

総合困難度－.307**－.393**－.471**－.446**

情緒－.048－.069*－.064*－.069*.031－.073**

－.031

－.024

多動

－.057*－.262**－.177**－.183**

問題行動
仲間関係－.089**－.143**－.121**－.134**

向社会性

.063*

.179**.124**.136**

総合困難度－.057*－.206**－.146**－.152**

Pearson の 積率相関検定* p<.01 , ** p<.001

DCDQ-J；Developmental Coordination Disorder Questionnaire 日本語版，
SDQ-P；Strengths and Difficulties Questionnaire-Parent ratings form，
SDQ-T；Strengths and Difficulties Questionnaire-Teacher ratings formⓒ2017 Health sciences Research.

20

三

上，斉

表 3

藤，高

橋，足

立，大

里，増

田，中

井，中

村，山

田

男児における DCDQ-J と SDQ との相関係数（N=1277）
DCDQ-J
動作における
身体統制

SDQ-P

SDQ-T

書字・微細運動

全般的協応性合計

情緒－.234**－.238**－.295**－.292**

問題行動－.158**－.214**－.291**－.251**

多動－.282**－.385**－.456**－.424**

仲間関係－.313**－.305**－.359**－.372**

向社会性.277**.297**.351**.351**

総合困難度－.351**－.414**－.506**－.482**

情緒－.072－.097*－.084*－.095*

.039

－.019

.003

.011

多動

－.085*－.231**－.178**－.183**

仲間関係－.131**－.170**－.161**－.174**

向社会性

.090*

.154**.137**.142**

総合困難度－.085*－.189**－.152**－.159**

Pearson の 積率相関検定* p<.01 , ** p<.001

問題行動

DCDQ-J；Developmental Coordination Disorder Questionnaire 日本語版，
SDQ-P；Strengths and Difficulties Questionnaire-Parent ratings form，
SDQ-T；Strengths and Difficulties Questionnaire-Teacher ratings form

表 4

女児における DCDQ-J と SDQ との相関係数（N＝1220）
DCDQ-J
動作における
身体統制

SDQ-P

SDQ-T

書字・微細運動

全般的協応性合計

情緒－.196**－.174**－.257**－.241**

問題行動－.116**－.235**－.256**－.227**

多動－.219**－.331**－.384**－.352**

仲間関係－.226**－.240**－.278**－.284**

向社会性.260**.275**.292**.315**

総合困難度－.270**－.354**－.424**－.397**

情緒

－.022

－.048

－.044

－.042

.000

－.065

－.052

－.042

多動

－.067

－.172**－.146**－.142**

－.060

問題行動
仲間関係

－.047

－.056

－.061

向社会性

.062

.105**

.080*

.092*

総合困難度

－.051

－.132**－.114**－.109**

Pearson の 積率相関検定* p<.01 , ** p<.001

DCDQ-J；Developmental Coordination Disorder Questionnaire 日本語版，
SDQ-P；Strengths and Difficulties Questionnaire-Parent ratings form，
SDQ-T；Strengths and Difficulties Questionnaire-Teacher ratings formⓒ2017 Health sciences Research.

21

幼児期における協調運動と行動及び情緒的問題の関連

次に，協調運動と多動の問題の関連について考察する。

による結果の違いから，協調運動の問題を抱える児の行動

SDQ-P の「多動」と，DCDQ-J の「合計」「全般的協応性」

及び情緒的問題は，集団の中では気づかれにくい可能性が「書字・微細運動」において有意な負の相関関係が認めら示唆された。さらに，子どもの年齢や性別により，協調運れた。多動の問題と協調運動の関連については先行研究に

動や行動及び情緒的問題の表れ方は異なることも示唆されおいて報告されており，本研究の結果でも，小学 2 年生のた。特に就学前後では，協調運動の視点からも，子どもに保護者を対象に調査を行った戸次らと同様のパターンが示求められるスキルの違いを考慮し，適切な支援や配慮の在された

11,13)。書字などの微細運動と多動・不注意との問題

り方を検討していく必要がある。

24-27)。Noda らは，日本研究の限界としては，協調運動の評価が保護者のみに

本の児について，書字能力と ADHD 及び DCD 症状との関よるものであったこと，また併存症の統制は行っていない係を検討し，注意機能に問題を持つ子どもの，課題への注ことが挙げられる。今後協調運動についても教師による評

意持続の困難さによる書字の流暢性の低さへの影響につい価を加え，また併存症の影響も考慮した上でさらなる検討て考察している 25)。また，書字など微細運動の苦手さから，を行う必要がある。

については，これまでにも報告がある

微細運動が求められる活動において課題への集中力や意欲の低下が生じ，結果として席を離れ歩き回る，集団と異なⅥ．謝辞る活動を始めるなどといった行動につながる場合も考えら

本研究の調査にご協力いただきました皆様に深く感謝れる。このように，協調運動，特に微細運動の問題が「多申し上げます。尚，本研究は弘前市より受託研究費を受け動の問題」としてとらえられる可能性も否定できない。し行われました。また JSPS 科研費基盤研究（B）自閉症スペ

かし，DCD と ADHD の併存率は約 50％と高く，本研究対

クトラムと注意欠如・多動性障害の病態解明（JP15H04889），

象児においても協調運動の問題に併せて ADHD 症状を持基盤研究（C）5 歳児における発達障害の診断手法の開発とつ児が含まれることが推測され，今回の結果に少なからず

疫学研究（JP16K10239），厚生労働科学研究費補助金障害影響を与えた可能性がある 1)。協調運動と多動の問題の関者政策総合研究事業（H28-KANKAKU-001）の助成を受け連を明らかにするためには，併存症の統制をした上でさらたものです。開示すべき利益相反はありません。

なる検討をしていく必要がある。
また，本研究において SDQ-P「総合困難度」と DCDQ-J「書字・微細運動」は弱い相関関係（r＝－.393）となった

引用文献
1)

American Psychiatric Association. Diagnostic and statisticalが，戸次らは，r=－.536，p＜.01 の相関関係が見られたこ

manual of mental disorders (5th ed.) (DSM-5). Washington DC :とを報告している 13)。本研究と先行研究との相関の強さがAmerican Psychiatric Association, 2013．日本精神神経学会，高異なる理由としては，本研究の対象は 5 歳児であり，就学

橋三郎，大野裕監訳：DSM－5精神疾患の診断・統計マニュ

後の児童と比較すると書字などの微細運動を用いる活動のアル．73-76，医学書院，東京，2014．

機会が少ないことが考えられる。このことから，就学前の2)John Cairney : Developmental Coordination Disorder and its

段階では書字・微細運動の苦手さが行動及び情緒的問題とConsequences. 15, University of Toronto Press, Toronto Buffalo

してはとらえられにくい可能性が示唆された。また，SDQ

London, 2015.

「情緒」に関しても，戸次らの報告では，DCDQ-J「合計」

3)

Cantell, M. M., Smyth, M. M.&Ahonen, T. P. : Clumsiness in

及び 3 つの下位項目と r=.－301.〜－421，p＜.01 の有意なAdolescence : Educational, Motor, and Social Outcomes of Motor

負の相関関係が見られている 13)。しかし，本研究では相関

Delay Detected at 5 Years. Adapted Physical Activity Quarterly,

関係は認められなかった。協調運動と内在化問題，特に抑うつ・不安との関係については過去にも報告されているが，11 : 115-129, 1994.
4)

Cantell, M. : Long-term experimantal outcome of developmental

それらの先行研究の多くは就学以降の児を対象とした調査

coordination disorder : Interviews with 17-year olds. The 13thであった 28,29)。これらから，協調運動の問題が行動及び情International Symposium of Adapted Physical Activity, Abstract：

緒的問題としてどのように表れるかは，子どもの年齢によ

111, 2001.

って，特に就学前後では異なる可能性が示唆された。

5)

宮地泰士，辻井正次：協調運動の発達と発達性協調運動障害．
総合リハ，36：141-145，2008．

Ⅴ．結語

6)

本研究では，5 歳児を対象に DCDQ-J と保護者及び教師

障害児者支援とアセスメントのガイドライン．290-296，金子

評価による SDQ との関連を検討した。結果，5 歳においても協調運動機能が低い児ほど行動及び情緒的問題における辻井正次監，明翫光宜，松本かおり，染木史緒，他編：発達書房，東京，2014．
7)

Matsuishi T, Nagano M, Araki Y, et al. : Scale properties of the

支援を必要としていることが明らかとなり，特に多動の問Japanese version of the Strengths and Difficulties Questionnaire

題との関連が強く示された。また，保護者評価と教師評価(SDQ) A study of infant and school children in communityⓒ2017 Health sciences Research.

22

三

上，斉

藤，高

橋，足

立，大

samples. Brain Dev, 30 : 410-415, 2008.
8)9)

http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken07/h7_04d.ht

里，増

田，中

井，中

村，山

田

Occupational Therapy in Pediatrics, 29 : 182-202, 2009.
20) Blank R, Smith-Engelsman B, et al. : European Academy forml（2017-02-01）

Childhood Disability (EACD) : recommendations on the definition,

辻井正次監，明翫光宜，松本かおり，染木史緒，他編：発達

diagnosis and intervention of developmental coordination disorder

障害児者支援とアセスメントのガイドライン．136-138，金子(long version). Developmental Medicine and Child Neurology,

書房，東京，2014．

54 : 54-93, 2012.

10) Meta van den Heuvel, et al. : Identification of emotional and21) 辻井正次監，明翫光宜，松本かおり，染木史緒，他編：発達

behavioral problems by teachers in children with developmental

障害児者支援とアセスメントのガイドライン．257-264，金子

coordination disorder in the school community. Research in書房，東京，2014．

Developmental Disabilities, 51-52 : 40-48, 2016.
11) Green D, Baird G, Sugden D. : A pilot study of psychopathology
in developmental coordination disorder. Child Care Health Dev,
32 : 741-750, 2006.

22) Goodman, R. : The Strengths and Difficulties Questionnaire : a
research note. Journal of Child Psychology and Psychiatry, 38 :
581-586, 1997.
23) 野田航，伊藤大幸，中島俊思，他：小中学生を対象とした日

12) Lingam R, Jongmans M. J, Ellis M, Hunt L. P, Golding J, &本語版 Strengths and Difficulties Questionnaire 教師評定フォ

Emond A. : Mental health difficulties in children with

ームの標準化と心理測定学的特徴の検討－単一市内全校調

developmental coordination disorder. Pediatrics, 129 (4) :査を用いて－，臨床精神医学，42 (2)：247-255，2013．

e882-e891, 2012.
13) 戸次佳子，中井昭夫，榊原洋一：協調運動の発達と子供のQOLおよび精神的健康との関連性の検討.小児保健研究，75：69-77，
201614) 秋山千枝子，昆かおり，堀口寿広：発達障害児の状態に対す

24) Liam J. B. Hill, Faisal Mushtaq, et al. : The relationship between
manual coordination and mental health. Eur Child Adolesc
Psychiatry, 25 : 283-295, 2016.
25) Wataru Noda, Hiroyuki Ito et al. : Examining the relationships
between attention deficit / hyperactivity disorder andる保護者と教師の認識のズレに関する検討．脳と発達，40：

developmental coordination disorder symptoms, and writing

284-288，2008．

performance in Japanese second grade students. Research in15) Shibata Y, Okada K, Fukumoto R, Nomura K : Psychometricproperties of the parent and teacher forms of the Japanese version

Developmental Disabilities, 34 : 2909-2916, 2013.
26) Amundson, S. J., & Weil, M. : Prewriting and handwriting skills.

of the Strengths and Difficulties Questionnaire. Brain &In J. Case-Smith, A. S. Allen, & P. N. Pratt (Eds.). Occupational

Development, 37 : 501-507, 2015.

therapy for children. 545-566, Mosby, St Louis, MO, 2001.

16) 岡田香織，柴田由己，能島頼子，他：教師による児童の適応

27) Tsai, L., Meng, L., Hung, L., Chen, H., & Lu, C. : Coincidence of

状況のStrengths and Difficulties Questionnaire (SDQ) を用いた

homophone spelling errors and attention problems in評価－臨床評価，保護者による評価との関連－．児童青年精schoolchildren : A survey study. Research in Developmental

神医学とその近接領域，57 (2)：310-322，2016．

Disabilities, 32 : 75-80, 2011.

17) Nakai A, Miyachi T, et al. : Evaluation of the Japanese version of28) Pratt, M. L., & Hill, E. L. : Anxiety profiles in children with andthe Developmental Coordination Disorder Questionnaire as awithout developmental coordination disorder. Research inscreening tool for clumsiness of Japanese children. Research in

Developmental Disabilities, 32 (4) : 1253-1259, 2011.

Developmental Disabilities, 32 : 1615-1622, 2011.
18) Wilson, B. N., Kaplan, B. J., Crawford, S. G., Campbell, A., &Dewey, D. : Reliability and validity of a parent questionnaire on
childhood motor skills. American Journal of Occupational Therapy,
54 : 484-493, 2010.
19) Wilson, B. N., Crawford, S. G., Green, D., Roberts, G., Aylott, A.,29) Cairney, J., Veldhuizen, S., & Szatmari, P. : Motor coordinationand emotional - behavioral problems in children. Current Opinion
in Psychiatry, 23(4) : 324-329, 2010.
30) 西村智子，小泉令三：日本語版Strengths and Difficulties
Questionnaire (SDQ) の保育者評価．福岡教育大学紀要，59(4)：103-109，2010．

& Kaplan, B. J. : Psychometric properties of the revised
Developmental Coordination Disorder Questionnaire. Physical &ⓒ2017 Health sciences Research.

23

幼児期における協調運動と行動及び情緒的問題の関連【Original article】
The relationship between motor coordination and behavioral andemotional problems in preschoolers
MISAKI MIKAMI*1 MANABU SAITO*2 MICHIO TAKAHASHI*3
MASAKI ADACHI*3 AYAKO OSATO*2 TAKAHITO MASUDA*4AKIO NAKAI*5 KAZUHIKO NAKAMURA*2,3 JUNKO YAMADA*6（Received April 6, 2017 ; Accepted May 12, 2017）

Abstract: This study aimed to investigate the relationships between motor coordination and behavioral and emotional
problems in preschoolers. We distributed Japanese versions of the Developmental Coordination Disorder Questionnaire(DCDQ-J) and Strength and Difficulties Questionnaire parent- and teacher-rated forms (SDQ-P and SDQ-T, respectively) andobtained responses from 2,923 parents of 5-year-old children. Results of statistical analyses demonstrated significant
correlations (r=－.446，p＜.001) between the total scores of DCDQ-J and Total Difficulties Score of SDQ-P, but not SDQ-T.
Comparatively strong correlations (r=－.398，p＜.001) were observed between the total scores of DCDQ-J and hyperactivity
problems score of SDQ-P. These results indicate that children with low motor coordination functions need more support tobehavioral and emotional problems in 5-year-old. The findings also suggest that behavioral and emotional problems may bedifficult to detect within a group of preschoolers, and the manner in which these problems appear depends on the sex and ageof the children.
Keywords: 5-year-old children, Motor coordination, Behavioral and emotional problems, Hyperactivityⓒ2017 Health sciences Research.

24