少子高齢・福祉／震災復興支援技術

少子高齢・福祉/震災復興

間仕切壁の遮音性能向上手法

平成27年度

研究成果発表会

平成 27 年度

研究成果発表会○渡辺 茂幸 *1)、宮入 徹 *1)、西沢 啓子 *1)、服部 遊 *1)、神田 浩一 *1)
間仕切壁の遮音性能向上手法■キーワード

間仕切壁、遮音性能、音響透過損失○渡辺 茂幸*1)、宮入 徹*1)、西沢 啓子*1)、服部 遊*1)、神田 浩一*1)

1．壁厚、壁内部の吸音材の仕様を変更することで、約■キーワード 間仕切壁、遮音性能、音響透過損失 3dB の遮音性能向上が期待できる
2．間柱を独立させて設置することで低域共鳴透過及びコインシデンス効果による遮音性能低下を緩和す
1. 壁厚、壁内部の吸音材の仕様を変更することで、約 3dB の遮音性能向上が期待できる
ることが大いに期待できる
2. 間柱を独立させて設置することで低域共鳴透過及びコインシデンス効果による遮音性能低下を■研究の目的緩和することが大いに期待できる
プレハブ住宅や仮設住宅などの簡易型住宅は、品質のばらつきが少なく工期が短いことが利点であるが、■研究の目的隣戸及び室外からの騒音に対する対策が不十分な場合が多い。しかし、実際の簡易型住宅の遮音性能にプレハブ住宅や仮設住宅などの簡易型住宅は、品質のばらつきが少なく工期が短いことが利点である
関する調査研究は十分に蓄積されておらず、また改善方法も明確になっているとは言い難い。本研究では、が、隣戸及び室外からの騒音に対する対策が不十分な場合が多い。しかし、実際の簡易型住宅の遮音性隣戸間を仕切る間仕切壁の遮音性能向上手法について検討した。
能に関する調査研究は十分に蓄積されておらず、また改善方法も明確になっているとは言い難い。本研
究では、隣戸間を仕切る間仕切壁の遮音性能向上手法について検討した。
■研究内容
■研究内容

表 1．各間仕切壁の仕様
表 1. 各間仕切壁の仕様
間仕切壁間仕切壁
下地 下地
表面材表面材
GW GW
45mm 45mm 石膏ボード
石膏ボード 密度：10kg/m3 厚さ：50mm
基準壁 基準壁
密度：10kg/m3 厚さ：50mm
共通間柱12.5mm+9.5mm
共通間柱12.5mm+9.5mm
石膏ボード
45mm 45mm 石膏ボード
33
密度：10kg/m厚さ：50mm
厚さ：50mm
Type1 Type1
密度：10kg/m
12.5mm+9.5mm+12.5mm
共通間柱
12.5mm+9.5mm+12.5mm
共通間柱
石膏ボード
105mm
3105mm石膏ボード
3
密度：32kg/m
厚さ：100mm
Type2 Type2 共通間柱12.5mm+9.5mm密度：32kg/m 厚さ：100mm
共通間柱
12.5mm+9.5mm
石膏ボード
3105mm 105mm 石膏ボード
3
密度：10kg/m
厚さ：50mm
Type3 Type3 独立間柱
12.5mm+9.5mm 密度：10kg/m 厚さ：50mm
独立間柱12.5mm+9.5mm

1. 音響透過損失測定（試験室内部）
図図1．音響透過損失測定（試験室内部）
70706060] 50
B50dｸ[・ｹ・ﾟ 4040・
ｧ・ｿ・ 3030
ｹ・
2020

音響透過損失 [dB]
音響透過損失[dB](1) 実験概要(1) 実験概要
JIS A 1416
JISに準拠したタイプⅡ試験室にて音響透過損失の測A 1416 に準拠したタイプⅡ試験室にて音響透過損失の定・比較し、性能向上手法の効果を検証した。今回の検討に用測定・比較し、性能向上手法の効果を検証した。今回の検討いた間仕切壁の仕様を表1 に示す。厚さ45mm の下地に用いた間仕切壁の仕様を表1 に示す。
厚さ（共通間柱）45mm の下地（共通間柱）の両面に石膏ボード
12.5mm と 9.5mm を貼り、内部の両面に石膏ボード12.5mm と 9.5mm を貼り、内部にグラスウーにグラスウール（以下、ＧＷという）を充填した壁を基準壁
ル（以下、ＧＷという）を充填した壁を基準壁とした。検討用とした。検討用の壁は、基準壁の両面に石膏ボードを増し貼の壁は、基準壁の両面に石膏ボードを増し貼りした壁（Type1）、りした壁（Type1）、下地厚を厚くして内部のGW更した壁の密度及び下地 厚を厚くして内部の GW の密度 及び厚さを変厚さを変更した壁（Type2）、下地厚を厚くして間柱を独立さ（Type2）、下地厚を厚くして間柱を独立させた壁 (Type3)とした。
せた壁(Type3)とした。
(2) 実験結果と考察(2) 実験結果と考察
250Hz から1000Hz 帯域では、どのタイプも約 3dB の遮音性
250Hz から 1000Hz 帯域では、どのタイプも約 3dB の遮音能向上が見られ、性能向上の程 度はほぼ等しい。 しかし、性能向上が見られ、性能向上の程度はほぼ等しい。しかし、125Hz、2000Hz、4000Hz
帯域では Type1及び及びType2で約2dB
125Hz、2000Hz、4000Hz帯域ではType1Type2で約2dB程度の性能向上であるのに対して、Type3 では約 10dBの向上と程度の性能向上であるのに対して、Type3では約10dB の向なった。これは、共通間柱を伝わる壁面の振動が独立間柱にす上となった。これは、共通間柱を伝わる壁面の振動が独立間柱にすることで振動伝搬経路が減少し、低域共鳴透過及びコることで振動伝搬経路が減少し、低域共鳴透過及びコインシデインシデンス効果の影響が緩和されたためと考えられる。
ンス効果の影響が緩和されたためと考えられる。

1010基準壁
基準壁
Type1Type1Type2Type2Type3Type3125 250 500 1000 2000 4000
125 250 500 1000 2000 4000
オクターブバンド中心周波数[Hz]バンド中心周波数 [Hz]オクターブバンド中心周波数[Hz]図 2．各間仕切壁の遮音性能
図 2． 各間仕切壁の遮音性能■研究の新規性・優位性■産業への展開・提案■産業への展開・提案■研究の新規性・優位性① 応急仮設住宅の音環境改善
簡易型住宅の遮音性能については実態的な調簡易型住宅の遮音性能については実態的な調①応急仮設住宅の音環境改善
・地方自治体への情報提供、壁仕様の提案査研究の蓄積が少なく、性能向上に関する改善査研究の蓄積が少なく、性能向上に関する改善・地方自治体への情報提供、壁仕様の提案
・プレハブ建築協会への情報提供
手法が明確とは言い難い。また実際の施工時の手法が明確とは言い難い。また実際の施工時
・プレハブ建築協会への情報提供②
パーティションなどの建築部材への応用
経済性・施工性を考慮した場合でも、本研究はの経済性・施工性を考慮した場合でも、本研究②パーティションなどの建築部材への応用③ 一般住宅への界壁、外壁などへの応用
音環境改善への寄与が期待できる。
は音環境改善への寄与が期待できる。
③一般住宅への界壁、外壁などへの応用
参考文献

参考文献
〔1〕渡辺茂幸，音響技術, No.165(Vol.43 no1), pp.33-38 (2014)〔1〕渡辺茂幸，音響技術 , No.165(Vol.43 no1), pp.33-38 (2014)〔2〕日本建築学会, 建築物の遮音性能基準と設計指針(第二版) (2010)〔2〕日本建築学会 , 建築物の遮音性能基準と設計指針 ( 第二版 ) (2010)*1)光音技術グループ*1) 光音技術グループ

H24.10～H25.9【基盤研究】応急仮設住宅の界壁の遮音性能向上

H24.10 ～ H25.9【基盤研究】応急仮設住宅の界壁の遮音性能向上｜

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