人類学研究所 研究論集

第4号

目次

研究課題「災害復興と人類学の取り組み：
国際化推進事業「在地的人類学に向けた人類学者ネットワーク構築」」

目次

論集刊行にあたって・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

宮脇 千絵( 1)

無形民俗文化の「復興」とコミュニティ－宮城県山元町の事例から・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

稲澤 努( 10)

手仕事を復興すること －インド西部地震被災地の布工芸生産者－
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

金谷 美和( 24)

新たな「場」をひらく －益子参考館と東日本大震災から－・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

濱田 琢司( 45)

津波常襲地における技術の断絶と継承・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

加藤 幸治( 68)

災害ミュージアムを通した集合的記憶の形成－阪神・淡路大震災と人と防災未来センター－・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

阪本 真由美( 88)

東日本大震災による被災資料の救出活動と収蔵庫建設の取り組み－宮城県気仙沼市大島漁業協同組合資料の救出と保全－
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

田上 繁( 99)

年中行事から考える災害展示
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

川島 秀一(113)

文化復興の資源としての博物館の展示と収蔵品－台湾の小林平埔族群文物館を中心に－・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

呂 怡屏(126)

Research Papers of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
Collaborative Approach with Recovery from Disaster and Anthropology :Internationalization Promotion Project“Construction of Anthropologist Network forwarding to Locality Anthropology”

Contents
For editing and publishing・・・・・・・・・・・・・・・

MIYAWAKI Chie ( 1)

Revive Intangible folk cultural and community after the Great East Japan
Earthquake and Tsunami
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
INAZAWA Tsutomu ( 10)Resurgence of Handicraft : Textile Makers Affected by the Earthquake in India
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

KANETANI Miwa ( 24)

Changes of the Meaning of “PLACE” after the Great East Japan Earthquake :A case of Restoration Project of Hamada Shoji Memorial Mashiko Sankokan Museum
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
HAMADA Takuji ( 45)
Inheritance and disruption of craftsmanship in tsunami prone areas
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
KATO Koji ( 68)
Formation of the collective memory through the disaster museum :The Case of the Great Hanshin-Awaji Earthquake Memorial Disaster Reduction and
Human Renovation Institution
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ SAKAMOTO Mayumi ( 88)Retrieval and Recovery of Documents Damaged in the Great East Japan Earthquake
and Construction of Archives :Retrieval and preservation of Oshima Fishery Cooperative historical documents in
Kesennuma-shi, Miyagi Prefecture
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
TAGAMI Shigeru ( 99)

An exhibition or display of disaster considering from the annual events
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ KAWASHIMA Shuichi (113)
Regarding Museum exhibition and collection as resource of cultural revitalization :A case of Xiaolin Pingpu Cultural Museum in Taiwan
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
LU Yiping (126)

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

論集刊行にあたってFor editing and publishing
宮脇 千絵 1MIYAWAKI Chie
１． はじめに本論集は、人類学研究所国際化推進事業（第 3 期）
「在地的人類学に向けたアジア人類学者ネットワーク構築」（2015～2017 年度）に関連して開催されたシンポジウムや分科会での発表内容をまとめた報告書である。
この事業は、人類社会が直面している諸問題に対して、アジア諸国の人類学者と日本の人類学および民俗学研究者の共同で人類学的貢献の可能性を模索し、発信することで人類学の意義を再確認し、また本研究所の国際的なハブとしてのプレゼンスを高めることを目的とするものであった。
人類社会が直面している問題として本事業では、具体的に災害に焦点を当てた。その素地として、人類学研究所が 2012 年度にプレ事業を開始し、2013 年度より 2015 年度まで行ってきた共同研究「危機と再生の人類学：土地、記憶、コミュニティ」がある。この研究会は、災害や環境破壊、戦争や疫病など人類が直面している様々な危機に対して、人類がそれらをどのように認識し、また回避してきたのか、回避しようとしているのかを検討するものであったが、その発端は 2011 年 3 月 11 日の東日本大震災の衝撃であった（後藤 2016:1）。この共同研究会の趣旨および成果を踏まえ、災害に対して、人類学がどのように取り組むことができるのかについて議論を引き継いだのが、国際化推進事業である。
２．国際化推進事業による災害研究への取り組み
1995 年に発生した阪神・淡路大震災や 2011 年の東日本大震災などの大規模災害は、いまだ地域社会や人々の暮らしに大きな影響を与え続けており、人類学やその隣接分野でも多くの災害研究が進められている。人類学における災害研究の特徴として、他の防災研究のように、できるだけ早く研究成果を「社会に実装」するということへの要請をそれほどつよ
く感じてないという点が挙げられる（木村 2014:48）。復興を推し進めるには、個人的な被災の経験や記憶を、一般化、抽象化することが重要になるが、人類学の成果が、定型化され1

南山大学人類学研究所

第一種研究員・人文学部日本文化学科

1

准教授

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)にくい、密にローカルな文脈に結びついている、質的な記述であるため、即自的に復興に役立つものではないととらえられるからである（木村 2014:56）。
しかしながら、フィールドワークという方法論を採用することで、一般化、抽象化される
際にこぼれ落ちてしまう個人の経験や記憶を丁寧にすくいあげることを可能とする人類学
が、災害研究に寄与できる点は大きいだろう。また、人類学における災害研究は、多くの人にとってもともとの専門であったわけではないという特徴がある。調査地が被災地になってはじめて災害研究に向き合う人も多く、そういった意味では、人類学を専門とするわれわ
れ誰にでも遭遇する、あるいは関わる可能性のある研究だといえる。
これらの点を踏まえ本事業で着目したのは、復興の過程において、集合化され、普遍化・抽象化される（あるいはされるべきと捉えられる）災害にまつわる記憶や経験と、看過されがちな個人的な経験や解釈である。
復興の過程や、その後の災害の伝承を考える際に、災害の記憶や経験といった個人的記憶をいかに集合的記憶に集約させるのかという問題が常につきまとう（e.g.阪本・木村・松多・
松岡・矢守 2009）。災害に遭遇したひとりひとりの経験や、時間を経てからの解釈にはグラデーションがある。例えば、身近な人を亡くした人や、生活の糧や住居を失った人、被災地の中心にあっても人的、物的被害をそれほど受けていない人が経験したことは、決して同じではないだろう。
しかし、災害の経験や記憶を取りまとめ、伝承しようとする過程では、それらを集合化して普遍化、抽象化せざるを得ない。その過程で、どのような取捨選択が働いて記憶や経験が集合化されていくのだろうか。またそれが誰の記憶や経験なのかという当事者性も問題となる。
ここでひとつ例を挙げてみよう。宮城県気仙沼市のリアス・アーク美術館では、2013 年
4 月 3 日に「東日本大震災の記録と津波の災害史」を常設展示として公開した。震災直後から 3 人の学芸員が現地を歩いて撮った写真、および収集した被災物を中心に展示が構成されている。この展示で圧巻なのは、被災物とそれに付された「物語」である。学芸員が収集した被災物は、もはや持ち主が不明なものばかりである。そこで、震災後に様々な被災者と語り合う中で得られた物語をベースとして、学芸員が被災物に合わせて創作したのである（リアス・アーク美術館 2015:150-151）。いわば語らぬモノに、フィクションを語らせたというわけである。その狙いとして、次のようなことが述べられている。
特定できない個人を想定し、その個人が「被災物」に宿る記憶を語っているという演出は、被災物を普遍的な存在にすることが目的である。不特定の個人をイメージするためには、自分に身近な誰か、あるいは自分自身を仮想せざるを得ない。それによって当事者性が無意識に生み出されるという効果を狙った手法である（リアス・アーク美術館 2015:150-151）。
リアス・アーク美術館の展示の手法は、あえて、モノの所有者＝特定の個人を不透明

2

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）にすることで、誰にでも当事者となれる可能性を開く試みだといえよう。
しかし当事者性の不在に対しては、ポジティブな評価だけではない。阪神・淡路大震
災後に神戸市につくられた人と防災未来センターの展示は、議論を巻き起こしている。
人と防災未来センターは、入館するとまず 4 階の震災追体験フロアにあるシアターに誘導される。そしてそこで、迫力ある映像とともに当時の地震の揺れを体験する。その後、被災したある少女の目線からの復興物語の映像が流れる。この少女の物語と同じような経験をした人はいるかもしれないが、しかしそれは誰のものでもない物語である。
この展示に関しては、手厳しい批判がおこなわれている。この展示には、「 無名の死者」が鮮明に浮かび上がってくる「演出」が行われており、再現（representation）、提示（presentation）、捏造（fabrication）の 3 つの手法が用いられている（寺田 2015:8485）。ナレーションの語りに責任主体がなく、これを最初に強制されることで、他の語りを抑圧する効果をもっている（竹沢 2015:214）、などである。震災を経験した人の数だ
けある経験や記憶を、ひとつの物語へと集約することについての演出の是非、語りの主
体性の有無が問題とされているのである。
ここでは、災害の記憶や経験が、ミュージアム展示として集約されていく際の当事者性について例を挙げたが、この問題はミュージアム展示に留まらない。災害が起き、復興をおこなう過程でこそその意義を発揮する人類学だが、調査をおこなう際、復興の核となる地域やコミュニティの担い手は誰なのか、被災地の復興資源となる手工芸を担う当事者とは誰なのか、という問題を突きつけられる。
そこで本論集では、地域の祭り、手工芸品、災害ミュージアムに焦点を当てて、これを考察する。それぞれの論考が対象とする災害や被災地は、阪神・淡路大震災や東日本大震災にとどまらず、地域としてはインドや台湾、災害としては台風や水害なども含む
が、ここに通底するのは、災害復興のプロセスにおいて、災害の記憶や経験がどのように集約、一般化されるのか、そしてそれを誰がどのように担っていくのか、という問題意識である。
それでは、本論集の元となった各企画を開催順に概説しながら、本論集に収められている各論文について紹介をしていこう。
３． 東アジア人類学合宿研究会・分科会「東アジアにおける災害復興と人類学－地域・民俗・記憶－」
この分科会は、さまざまな「復興」のあり方を検討することを通じて、復興の単位とされる、地域、コミュニティ、村とは何をさすのか、また当事者とは誰を指すのかを、復興のシンボルとされる祭や財、知識に焦点を当てて検討することを目的に実施した。
報告の詳細は（宮脇 2016a:225-226）を参照のこと。当日のプログラムは以下の通りである。
日時：2015 年 12 月 27 日（日）、11:00～13:00
場所：南山大学研修センター
プログラム：
3

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
趣旨説明
発表１

宮脇千絵（南山大学人類学研究所）
稲澤努（尚絅学院大学）「無形民俗文化の『復興』とコミュニティ―宮城県山元町の事例から」発表２

内尾太一（麗澤大学）「津波と椿：南三陸町における物語復興の事例から」発表３

山西弘朗（東京外国語大学大学院）「八八水害復興における境界の顕在化とゆらぎ：台湾高雄市プヌン村落の
事例から」

コメント

松岡正子（愛知大学）

この分科会での発表を基に本論集において、稲澤努は、宮城県山元町における東日本
大震災後のコミュニティと祭りの「復興過程」の事例を通じて、震災後に氾濫した「つながり」や「絆」言説に対し、祭りの復興や担い手が必ずしも既存の「地区」に基づく
わけではなく、そこには内外の人の動きによる新たなコミュニティがみられることを明らかにする。
４． 人類学研究所・公開シンポジウム「手しごとと復興」
このシンポジウムでは、手芸、民芸、工芸といった手しごとが災害に遭遇したとき、いかなる影響を受けるのか。また、長いあいだ受け継がれてきた手しごと、新たに生まれた手しごと、それらを通じて人びとがどのように復興と向き合っているのかを、長期的なスパンで調査・研究・支援をおこなっている立場からの発表により検討をした。報告の詳細は（宮脇 2016b:227-228）を参照のこと。当日のプログラムは次のとおりである。
日時：2016 年 1 月 24 日（金）、13:00～18:00
場所：南山大学人類学研究所会議室
プログラム：
13:00～13:05

後藤明（南山大学人類学研究所）

13:05～13:15

宮脇千絵（南山大学人類学研究所）

13:20～14:00

金谷美和（国立民族学博物館）

挨拶
趣旨説明

「手工芸生産者の被災と復興－インド西部地震被災地の１４年間－」
14:00～14:40

石本めぐみ（NPO Women’s Eye 代表）「女性支援の活動を通して見えてきたこと－被災地と手しごと－」

15:00～15:40

濱田琢司（南山大学人類学研究所）「震災と民芸／産地」

15:40～16:20

加藤幸治（東北学院大学）「津波常襲地における工芸技術の断絶と継承―復興過程の民俗調査からみえてくるもの―」

16:40～16:50

サガヤラージ・アントニサーミ（南山大学人類学研究所）
4

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
コメント
16:50～17:00

上羽陽子（国立民族学博物館）

17:00～18:00

総合討論

コメント

このときの発表を基に本論集において、金谷美和は、2001 年のインド西部地震によって生活基盤を喪失した手工芸生産者の生業復興のプロセスにおいて、染色品「アジュラク」が、復興のシンボルとして機能したことを示し、布の特性が復興の文化的資源化にうまく適合したことを明らかにする。
濱田琢司は、東日本大震災が、益子参考館にとって、ネットワークやコミュニティと結びつく契機となり、「ひらかれた場」となっていった過程を示したうえで、常に動きのある場にとって、震災とは一つの画期をなすものであることを明らかにする。
加藤幸治は、東日本大震災の被災地を津波常襲地として捉え、宮城県石巻市の「雄勝硯」を事例して取り上げ、日本の伝統工芸品が、震災後に復興するさまが注目されるなか、実は長い歴史のなかでは常に創意工夫され変化し、発展してきたことを明らかにする。
５． 人類学研究所・公開講演会「災害ミュージアム×防災地理学」
本研究会は、人類学以外の視点から災害について考えることを目的として、災害の記憶を伝える災害ミュージアム、およびウェブ地図を通じた市民参加型防災活動に関した講師をお招きして開催した。災害ミュージアムが記憶、ウェブ地図が情報を扱っていることから、本研究会では、記憶や情報が誰のもので、誰のために活用されるのか、いかに共有できる/されうるべきなのかという点、あるいは記憶や情報が重層性を持つとしたらどこを拾い上げるのかといった点など、共通する論点が含有されることが示唆された。
報告の詳細は（宮脇 2016c:229-230）を参照のこと。当日のプログラムは次のとおりである。なお発表者の所属は当時のものである。
日時：2016 年 2 月 19 日（金）、14:00～17:05
場所：南山大学人類学研究所会議室
プログラム：
14:00～14:10

挨拶

14:10～15:00

講演１

後藤明（南山大学人類学研究所）
阪本真由美（名古屋大学減災連携研究センター）「災害ミュージアムを通した記憶の想起と継承」
15:00～15:30

質疑応答

15:45～16:35

講演２

西村雄一郎（奈良女子大学）「市民参加型 GIS による災害情報共有の可能性と課題」
16:35～17:05

質疑応答

司会：宮脇千絵（南山大学人類学研究所）
６． 日本文化人類学会第 50 回研究大会・分科会「災害ミュージアムの役割と可能性－
5Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
記憶の伝承、地域住民との協働から－」
この分科会では、災害ミュージアムとは、どのようなものなのか、その役割と可能性について検討をおこなった。この分科会は、防災危機管理、防災教育学、民俗学、博物館学、文化人類学といった諸分野から災害ミュージアムの現場に直接携わったり、研究してきた発表者から構成した。災害ミュージアムの設立や資料の収集のプロセス、展示、活用の段階で何が起こっているのかについて議論したとき、そこには多くの問題点とともに、とりとめのない状況が次々と展開していることが明らかとなった。そこでこの分科会では、ミュージアムという公共的な場所において、さまざまなアクターが展開する
多様な動きを描くことで、改めて災害ミュージアムについて考察する手がかりを提示す
ることを目的とした。
災害ミュージアムは、数あるミュージアムのなかでも、負の記憶に関するミュージア
ムとして位置づけられる。それは、大量の死が生み出された出来事を記憶するべく設置されたミュージアムや記念施設を指し、災害ミュージアムは、自然災害に関する多様な一次資料を収集、保存するとともに、展示を通してそれを伝えるミュージアムと定義される。また、負の記憶に関することのため、展示される側への配慮が他のミュージアム
よりも大きなウェイトを占めることになる。
そこで問題となるのが、記憶の継承の場としてのミュージアムのあり方である。これまでの災害ミュージアムに関する議論では主に、災害の記憶や経験といった個人的記憶をいかに集合的記憶に集約させるのかという問題、そして誰が展示される人なのかという当事者をめぐる問題に焦点が当てられてきた。
災害に関する展示の議論は、他のミュージアムに比べても、記憶という多様で曖昧なものを、いかに真実性をもって展示するかが問題となってきた。それはミュージアムが、公共的な場であるが故に、正しくあるべきだ、教育的でなければいけないという理念が大きく働らいているからだといえる。しかし、きわめて個別的な経験である災害を、後世に伝えていく、教訓にするというプロセスには、被災者である人、そうでない人、災害が起こる前から潜在的に存在していた地域の抱える問題、行政的な環境、法律の規制や限界、果ては災害によってもうこの世にはいない人の存在など、多くのアクターが相互に影響しあう。公共性を持って、何かしらの目的を掲げてミュージアムがつくられたとしても、それが当初思い描いた姿になるとは限らず、またその活用のされ方、来館者や利用者の受け止め方によっても、さらにその意義や意味は再文脈化され、機能や役割を変化させていくといえる。
これらを踏まえて、本分科会では、いわゆるハコものとしてのミュージアムのかたちをとっていないものも含めて、災害の経験や思いを展示すること、継承していくことについて検討した。
当日のプログラムは以下のとおりである。なお発表者の所属は当時のものである。
日時：2017 年 5 月 28 日（土）、9:30～11:55
場所：南山大学
プログラム：
6

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
宮脇千絵（南山大学人類学研究所）「趣旨説明」
阪本真由美（名古屋大学減災連携研究センター）「災害の記憶の装置としてのミュージアム」
田上繁（神奈川大学日本常民文化研究所）「東日本大震災による被災資料の救出活動と収蔵庫建設の取り組み―宮城県気仙沼市大島漁業協同組合資料の救出と保全－」
川島秀一（東北大学）「年中行事から考える博物館の災害展示」
呂怡屏（総合研究大学院大学）「文化復興の資源としての博物館の展示と収蔵―台湾の小林平埔族群文物
館を中心に―」
内尾太一（麗澤大学）

コメント

𠮷𠮷田憲司（国立民族学博物館）

コメント

これを踏まえて、本論集において、阪本真由美は、阪神・淡路大震災後に設立された「人と防災未来センター」での展示経験から、個人的な災害の記憶が、ミュージアムへと集約されることでどのように集合化されるのかを検討し、災害ミュージアムにおける記憶の継承の可能性を示唆する。
田上繁は、神奈川大学常民文化研究所が、東日本大震災後に気仙沼市大島でおこなった資料レスキューとその収蔵庫の設立の経緯について詳細に報告するとともに、今後の課題についても明らかにする。
川島秀一は、気仙沼市のリアス・アーク美術館の震災展示経験に基づき、年間行事のなかに息づく災害に関する教えを検討し、当事者たちの「生きられる」記憶が、展示という「提示される」記憶へと移行する際の問題点を指摘し、さらに災害前の日常に目を向けることの重要性についても説く。
呂怡屏は、台湾を襲った地震と台風を契機としてミュージアムが設立されたプロセスと、それが台湾原住民のコミュニティ再建や文化復興の契機となったことを示し、災害
ミュージアムが地域住民との協働という役割を果たす場となることを明らかにする。
７． まとめにかえて災害復興のプロセスにおいて、災害の記憶や経験がどのように集約、一般化されるのか、そしてそれを誰がどのように担っていくのかを、各論考において考察しているが、ここではまとめにかえて、2 点示しておきたい。
まず、災害というのは、もともとその地域や産業などが抱えていた問題を強調する作用を持つのだということである。濱田は、益子参考館にとって東日本大震災は、それ以前よりぼんやりとしたものとしてあった、ネットワークやコミュニティというものを、
より自覚的にする契機であった（濱田 2018:65）とする。また加藤は、震災復興は直面する課題のなかでは非日常な対応であるが、長い営みのなかでは常にその創意工夫が民7

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
俗技術を発展させてきたと見ることもできよう（加藤 2018:69）と書く。災害は非常に大きなインパクトではあるが、被災地となる場所は常にゆるやかな動きや変化のなかにあり、災害によって突然新たな動きが生起するわけではなく、それまでも何らかのかた
ちで存在していたことが大きく注目され取り上げられる画期となるのである。言い換え
ると、災害によって外部との接続ができ、注目され、出入りする人が増えるなかで、従来からその地域や人々が抱えていた潜在的な問題が表面化するのである。不特定多数の人がその問題に対峙するとき、被災者とは誰か、復興の担い手は誰かといった当事者の問題は、ますます重要になろう。
災害以前からの連続性という点で、もうひとつ重要なのが、災害以前の日常の暮らしへの視点である。川島は、特にその重要性を説く。リアス・アーク美術館の震災展示が、別室の気仙沼地方の生活が感得できる常設展示と対となっていることを示し、震災によって、どのような価値ある日常性が失われたかという認識がなければ、震災の意味を語ることはできない（川島 2018:113）とする。ともすれば、震災後の変化や復興にばかり目を奪われがちになるが、そのような非日常が、どのような日常に対していかに非日常なのかを認識せずには、災害研究も復興事業も方向性を見誤るだろう。この点は、調査地においてある日突然、災害に巻き込まれる可能性のある人類学者の仕事の強みでもあるといえよう。
謝辞
本特集には参加されていないが貴重なご発表をいただいた各先生、コメンテーターを務めてくださった各先生、また各企画にご参加くださった方々、さまざまなかたちで助言をくださった方々に感謝申し上げます。最後に、公開シンポジウム「手しごとと復興」
でコメンテーターを務め、2017 年 4 月 28 日に帰天された A.サガヤラージ先生に、本論集を捧げたい。
参考文献
スーザン・A・クレイン(編)2009『ミュージアムと記憶－知識の集積／展示の構造学』伊藤博明(監訳)、ありな書房。
加藤幸治
2018「津波常襲地における技術の断絶と継承」『人類学研究所

研究論集』第 4 号:68-

87。
川島秀一
2018「年中行事から考える災害展示」『人類学研究所

研究論集』第 4 号:113-125。

木村周平
2014「日常から見える「防災」－イスタンブルでの文化人類学的参与観察」『災害フィールドワーク論 (FENICS 100 万人のフィールドワーカーシリーズ)』、pp.44-58、古今書院。
8

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）後藤明
2016「はじめに」『人類学研究所

研究論集』第 3 号:1-3。

阪本真由美・木村周平・松多信尚・松岡格・矢守克也
2009「地震の記憶とその語り継ぎに関する国際比較研究―トルコ・台湾・インドネシ
アの地域間比較から―」『京都大学防災研究所年報』52B:181-194。
竹沢尚一郎(編)2015『ミュージアムと負の記憶－戦争・公害・疾病・災害：人類の負の記憶をどう展示するか』東信堂。
寺田匡宏
2015「『無名の死者』の捏造－阪神・淡路だいしんさいのメモリアル博物館における被災と復興像の演出の特徴」木部暢子（編）『災害に学ぶ―文化資源の保全と再生』、
pp.63-115、勉誠出版。
濱田琢司
2018「新たな「場」をひらく－益子参考館と東日本大震災から－」『人類学研究所

研

究論集』第 4 号:45-67。
宮脇千絵
2016a「分科会「東アジアにおける災害復興と人類学－地域・民俗・記憶－」実施報告」『人類学研究所

研究論集』第 3 号:225-226。

2016b「公開シンポジウム「手しごとと復興」実施報告」『人類学研究所

研究論集』

第 3 号:227-228。
2016c「公開講演会「災害ミュージアム×防災地理学」実施報告」『人類学研究所

研究

論集』第 3 号:229-230。
リアス・アーク美術館(編)2015『リアス・アーク美術館常設展示図録
アス・アーク美術館。

9

東日本大震災の記録と津波の災害史』リResearch Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

無形民俗文化の「復興」とコミュニティ－宮城県山元町の事例から－Revive Intangible Folk Cultural and Community
after the Great East Japan Earthquake and Tsunami
稲澤 努 1INAZAWA Tsutomu
キーワード：コミュニティ、無形民俗文化、山元町
Keywords：Community, Intangible folk cultural, Yamamoto-cho

１．はじめに
東日本大震災の際、東北地方太平洋側の沿岸部は津波により甚大な被害を受けた。震災後、東北地方での災害への対応単位としてコミュニティの役割が注目され、地域の人々の「つながり」が大きな役割を果たしたという言説がマスコミに取り上げられた。そうした「つながり」の核に地域のコミュニティがあり、東日本大震災の被災地においては、伝統的なコミュニティが「あった」がゆえに「絆」「つながり」によって人々は相互に助け合ったという論調が多くみられる。こうした論調に対し、人類学者や社会学者はさまざまな検討を加えてきた。
石田は、「戦後の日本社会において、政策的言説としてのコミュニティは、根無し草と化した郊外に構築されるべき『理想の地域像』を提供してきた」（石田 2015:4）と述べる。そして「コミュニティを提唱した政策文書には、『住民ひとりひとりが』『自発的に結びつき』『地域の発展に貢献する』といった“甘い言葉”が並ぶ。
」（石田 2015:4）と指摘する。石田が分析対象としたのは都市近郊の新興住宅地であり、そこには既存のコミュニティが「ない」がゆえに理想像として掲げられた。それに対して、東日本大震災の被災地においては、
伝統的なコミュニティが「あった」がゆえに、相互の助け合いがなされたというような新聞・
雑誌の記事が多く見受けられる。
その一方で学術的には、災害に対応する地域のコミュニティとして想定されていた自治組織に関して、それがどういう役割を果たしたのか、あるいはそもそも「あった」のか、「なかった」のかを含めて多くの研究がなされた（松本 2015、吉原 2013、竹沢 2013 など）。
なかでも、吉原は阪神淡路大震災の被災地と比べ、コミュニティの存在と意義が「東北らしさ」「絆」と結び付けて同時に強調されることを指摘している 2 （吉原 2013）。社会の中に東北地方における住民の「絆」の強さや美しさを称える表象があふれるがゆえに、学術的には「東北らしさ」「絆」への無条件な礼賛への疑問・再考が求められているといえよう。
東日本大震災の被災地においては、黒崎が指摘するように、被災した神社の社殿・境内を1

尚絅学院大学 准教授
吉原はまた、「近代において批判の対象であったはずの共同体が、コミュニティという言葉によってあらためて積極的に評価されている」（吉原 2013:49）ことも指摘している。
2

10

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
整備し、祭りを復活して、犠牲者の慰霊追悼とともに、地域の再生・復興を祈る動きが、沿岸部各地で見られる（黒崎 2013:74）。そこで、人類学者を含めた研究者は、こうした祭り
を含めた「民俗」が地域で担ってきた役割や、それが被災し、復興を目指すという営為がど
ういったものなのかを調査してきた（高倉・滝澤（編）2014 など）。
こうした中で、これまで東北らしいコミュニティとして、地域の神社の祭りを担ってきた住民自治の組織である「地区」は、多くの地域で再編が行われつつある。津波の被害を受けた沿岸部には、政府や自治体により危険区域とされ居住できなくなった地域も多い。市町村
によっては、内陸部に仮設住宅や復興住宅を建設するにあたり、それまでの「地区」ごとにまとまって移転した地域もある一方で、本論で例示する山元町のように、そうした区分とは関係なく仮設住宅や新市街地を形成する自治体もあった。危険区域とされた地域では、実際にそこに住む人はほとんどおらず、「地区」組織としても解散へむけて準備が行われつつある。したがって、そうした地域においては、もしかつての「地区」こそがコミュニティだとするならば、それはもう存在しないことになる。
その一方で、被災後の沿岸部ではいち早く祭礼がおこなわれてきた。まだそれぞれが住む場所すら定まっていない震災直後から、震災前と全く同じ形ではない場合がほとんどとはいえ、多くの場所で行われていたのである（高倉・滝澤（編）2014、稲葉・黒崎（編）2013
他）。本論で例示する宮城県山元町の八重垣神社もそのような沿岸部の神社のひとつである。
この神社も、「お天王さま祭り」と呼ばれる夏季の例祭を震災翌年には神輿渡御を含めて再開した（稲澤 2104）。そのような祭礼がおこなわれる際には「神社なくしてふる里なし」「神社なくしてふるさとなし」「ここ（神社）に故郷あり」（太田 2012:108）といった言葉が語られる。人が集まるきっかけになる祭りには、かつての「地区」の人々に加え、何らかの思いをもつ人々が参加し、参加組織や神輿渡御の順路などの面で新しい形ができあがりつつある。
そこで本論では、山元町における災害後のコミュニティと祭りの「復興過程 3」を提示し、復興にともなってたびたび言及されるコミュニティについての再考を行う。誰が何を「復興」してきたのか、そこでのコミュニティとは何かを考えてみたい。
２．山元町の被災とコミュニティ
2-1

山元町と神社の被災

山元町は、宮城県の沿海部最南端に位置し、福島県新地町と隣接している（図 1）。1955
年に山下町と坂元町の合併で誕生し、2010 年 10 月 1 日には人口 16,711 人であった。
山元町では、東日本大震災による死者は 635 人を数える。浸水範囲面積は総面積の 37.2%にあたる約 24 平方キロメートルである。建物の被害についても全壊は 2,217 棟、大規模半壊 534 棟、半壊 551 棟、一部損壊 1,138 棟と甚大なものである。こうした被害を出した町

3 筆者はこれまで、宮城県から東北大学東北アジア研究センターが受託した「東日本大震災に伴う被災した民俗文化財調査」によって 2012 年度より調査を開始した。そしてその後も東日本大震災からの無形文化
財の復興過程を調査してきた。2012 年までの状況については、報告済みである（稲澤 2014）。また、その後の過程そのものも、報告済みである（稲澤 2017）。本論はこれらをもとに、コミュニティに関する考察を加えたものである。

11

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)の沿岸部は、第一種危険区域に指定され、原則的に居住不可となった。
さらに、線路および駅を内陸へと移設したこともあり、常磐線の再開は 2016 年 12 月 10日までなされなかった。その間、仙台方面への通勤通学が大変不便であった。こうした諸要
因により、被災後には人口が大きく減少し 2016 年 11 月 30 日時点では人口 12,492 人となっている。
八重垣神社の氏子地区である笠野地区においても、地区内の住宅は 2 軒を残しほとんど流され、死者 44 名という被害を受けた。同じく氏子地区である新浜地区も壊滅的な被害を受けた。津波常襲地域である三陸地方などと異なり、これまで大きな津波が来たことがなかったので、「この年になるまで津波が来たのを見たことがない。大丈夫だ」といって逃げな
い老人も多かったという。地区内にある八重垣神社も社殿、宮司自宅とも流され、祭りの道
具等もほとんど流失してしまった 4。また、笠野地区と新浜地区のほとんどは第一種危険区域に指定されたため、原則的に地区内に住み続けることはできなくなった。

図 1.交通網

4

御輿のみが元総代の自宅付近で発見された。

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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
2-2
2-2-1

山元町における「地区」とその再編
山元町における「地区」

前述のように八重垣神社の氏子地区は新浜地区と笠野地区というふたつの行政区である。
山元町においては、行政区が「地区」や「部落」 5として言及されることが多い。
山元町内には、昭和 45 年に 22 地区が条例で制定された 6。条例には「区長副区長を町が委嘱し、区長は区を代表し、町行政と地域自治組織との連絡調整を図り、行政の浸透、区住民の福祉増進に努めることをその職務とする。」とある。これは、1970 年代の日本政府の動きと連動したものと考えられる（鳥越 1994:4-5）。
それでは、山元町における「地区」とはどういったものであったのだろうか。ここでは笠野「地区」を例に考えたい。かつての笠野「地区」には 15 の班（＝隣組ともいう）があった。各班 10 世帯から 22 世帯ほどで構成されており、年に 2 回ほど「ムラヒマツ」ともいう親睦会を行っていた。班長は 2 年交代である（場合によっては 1 年交代も）。主な仕事は配布物関係（広報、回覧、亡くなった人のお知らせ）、集金（歳末助け合いなど）、地区内の草刈、井払い（排水溝掃除など）の差配などを行うことである。班とはこのように行政の補助をする組織であったという面がある。月に 1 回班長と区長の集まりがあり、公会堂に集まっていたという。
また、「1－3 班がひとつの契約講」といった、班の集合体に近い形で契約講があった。昔は自宅葬の場合にお葬式の手伝いをした。さらに地区で活動する班や契約講以外の組織としては、神輿の担ぎ手や力仕事などを担う山元町農協青年部（のちに４Ｈクラブ）や消防団、地区ごとに 1～2 名を選出する（交通）安全協会、イチゴ農家の集まりである園芸クラブなどがあった。また安産、子育ての神である山の神を拝む山の神講などもあった。その他、震災時にはすでになかった過去の組織としては 比較的若い嫁たちがあつまる若妻会、信仰対
象を同じくする人々の組織としての金華山講、月山講などがあったという。
こうした班のような「地区」内の組織と、農協青年部のように「地区」を超えて町内、あるいは郡内でつながりをもつ組織とが、冒頭で言及したお天王さま祭りをはじめ「地区」の行事には欠かせない存在として機能してきたといえよう。
また、こうした山元町の「地区」も全国各地の町内会や「地区」と同様に、地縁に基づく
原則全戸加入の組織であるといえ、市町村の下請け的な業務をしてきたことも明らかである。
なお、震災後も（元）町民同士であれば「どこの人？」「●●部落の者です」といった「地区」によって名乗りをする会話が普通になされていた。仮にその地に住まず、外部に住んでいても「●●部落の者」という意識はなくなってはいない。震災後、復興を願って 22 の「地区」の名前を記したタオルが復興工事を担う企業連合体により制作され、山元町への売り上げ寄付を目的としてふれあい産業祭で販売された（写真 1）。

5

東北地方においては行政区や自然村を「部落」と呼ぶことが多い。そのためこの地域において「部落」という言葉と被差別部落とは全く関連しない。
6 山下から分離する形で新しい山下駅前にできた新市街地が「つばめの杜東」「つばめの杜西」としてあらたに行政区となった。また、明治期から行政区は存在する。

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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

写真 1.地区名で山元町を表したタオル

このことからもわかる通り、町民にとって山元町を構成するのはそれぞれの「地区」なの
であった。
2-2-2

コンパクトシティ計画と「地区」の再編

ところが、山元町の「地区」は震災により再編を余儀なくされることになる。沿岸部の集落の大部分が被災し、その多くが危険区域と定められ居住ができなくなったからである。
震災後に山元町は、常磐線をこれまでよりも山側へ移転して再開し、これまで町内に広がっていた 22 の行政区を常磐線の駅を核に集約して新たな市街地を作るという復興案を提示した。常磐線の山側への移設について用地買収が必要となり早期の再開業ができないといった理由で反対する声もあった。しかしながら、結局 5 年以上の歳月をかけて山側へ移設することとなり 2016 年 12 月に再開業した。
山元町は、平成 23 年 12 月に発表した「山元町震災復興計画 基本構想」において、基本理念のひとつに「つながりを大切にするまちづくり」を掲げ、以下のように説明している。
基本理念３ つながりを大切にするまちづくり
山元町は、これまでの歴史や文化、地域のコミュニティにおける「人と人との絆」といった「つながり」を大切にしてきました。復興にあたっても、これまでに培ったつながりを活かしながら、新たなつながりを構築し、そのつながりにより町の魅力を磨きあげ、活力を呼び込みます（山元町 2011:5）。
このように、山元町は「つながり」を活かしつつも、「新たなつながり」を作ることを表明している。さらに平成 23 年から 25 年までを「復旧期」、25 年から 28 年までを「再生期」、28 年から 30 年までを「発展期」と位置付け、コミュニティについてそれぞれ以下のように述べている。
③ コミュニティ【復旧期】
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・ 津波被害により地域コミュニティが分散した沿岸部にあっては、被災者の生活基盤に合わせた地域コミュニティの回復を図ります。
・ 仮設住宅の生活が長期にわたることから、きめ細やかな環境改善を図るとともに、仮設住宅での新たなコミュニティ形成を支援します。
【再生期】
【発展期】
・復旧期に引き続き、沿岸部の居住地内の地域コミュニティの再生を推進するとともに、震災前のコミュニティの維持に配慮しながら、新たな市街地におけるコミュニティの形成と併せて町全体の地域コミュニティ（行政区）の再構築を図ります。
・これまで培ったつながりを活かしながら、新たなつながりを構築するため、地域主体のまちづくりを支援するとともに、地域コミュニティ活動や行政、保健・福祉サービス等を提供する拠点となる集会施設整備を推進します。
・ 津波被害を受けた墓地の再生と、町民の心のよりどころとなる新たな墓地の整備を支援します。
・ まちづくりの将来の担い手の育成や教育、文化、産業の振興のため、ふるさと振興基金の活用を推進します（山元町 2011:21）。
以上の施策からは、町としてこれまでのコミュニティを基盤とした動きを維持しつつ、新
たなコミュニティ形成を考えてきたことが伺える。さしあたり、震災後 5 年ほどは、条例で制定された「地区」に居住していない人も、これまでの「地区」（行政区）に属するものと考えてきた。
たとえば、沿岸部になってそのほとんどが危険区域に指定された笠野「地区」では、震災後も次のような活動を行ってきている。まず、従来と比べ対象となる数は少ないものの防犯灯の管理と消防団への補助を行ってきた。また、慶弔にかんしても、申告のあったものや区長や副区長の耳にはいったものに関して、慶弔金を支給してきた。さらに、副区長を会長とする組織「すみれ会」により、敬老の集いを年に数回仮設住宅の集会所で行い、一緒に食事をしたり、歌を歌ったり、警察官を招いての特殊詐欺対策講座などをしていた。笠浜甚句保存会も副区長が保存会会長を兼務することになっており、震災後は行政の支援も受けて用具を整え、活動を再開している。これらの活動の対象は「震災前に住民票があった人」である。
そして、本論で紹介する八重垣神社の夏祭りである「お天王さま祭り」に関しても、氏子地区として支えてきた。3 月に行われる「地区」の総会の後、そのまま神社の総会がおこなわれるため、「地区」総会への参加者はほとんど全員が八重垣神社の総会に参加する。
2-3

進みつつある「復興」と「地区」の再編

前述のように、震災後、交通インフラが整わず、通勤・通学が必要な家族成員をもつ層を中心に、町外へ転出するひとが目立っていた。常磐線は、2011 年 4 月に岩沼駅から亘理駅
までいち早く再開し、2013 年 3 月には山下駅の隣の浜吉田駅（亘理町）まで再開した。しかし、浜吉田以南については、内陸への移設を行うために再開が遅れ、山元町から岩沼・名取・仙台などへの人口流失の大きな要因となっていた。しかし、2014 年に常磐自動車道が
山元 IC から相馬 IC まで開通し、さらに 2016 年 12 月にはようやく浜吉田以南の常磐線も15

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
営業を再開するなど、少しずつ町外への通勤・通学の足も整いつつある。
また、特産品のいちご生産を復活させ、さらに発展させるため、いちご栽培への助成も行
われ、大型のいちご栽培用のハウスが続々と建てられている。6 次産業化もすすめられいちごを原料としたワインなど加工品の製造もおこなわれるようになった。こうした事業の進展により、町内で暮らすことを選択した人は少なくない。
さらに、町の掲げたコンパクトシティ計画に沿って、内陸に移設された新しい山下駅と坂元駅を中心とした新市街地の造成が進んでいる。山下駅前にはすでに「つばめの杜」という新市街地が形成され、「つばめの杜東」「つばめの杜西」という新しい行政区が誕生した。
そして危険区域となり人の住めなくなった沿岸部では、築山などを備えた公園の整備が進んでいる。また、危険区域内にかつてあった宅地の多くは、ネギなどの農作物を作る土地として転用されつつある。
このような状況を踏まえ、震災後も行事や祭りを行ってきた「地区」も今後はその再編が見込まれている。上述した町の「基本理念」にも「これまでに培ったつながりを活かしながら、新たなつながりを構築し」とあるように、「地区」の再編は早い段階で予想されたことではあった。笠野地区を含めた沿岸部を危険区域に指定した以上、そこに人は住めないため、「地区」を再編せざるを得ないのである。
こうした再編への動きは震災後、沿岸部のかなり広い範囲が危険区域に指定された段階
で、「地区」の人々にもある程度予想されたことであった。そのため、「地区」内においても再編を見越した措置がとられてきた。
例えば、震災後の笠野地区では、それまで徴収していた区費を集めていない。かわりの財源として防潮堤を整備工事のため地区の持っていた土地を貸した地代を充てて運営してきた。区費を集めてこなかったのには被災後にみな苦しく、集金どころではなかったという事情もある。しかし、工事の地代で解散までの数年間は運営していける目途がたっていたので、集金しなかったというのも事実である。
「地区」の再編を見据えて、地区総会では共有財産の処分が議題にのぼっている。防潮堤工事の地代によって得た収入がまだ残っており、2014 年 3 月の地区総会ではそれをどうするかという話題がでた。その際に、「お金は全て神社とお寺に」といった発言も参加者からあがっていた。その声に対して総会参加者の間で異議は全くなく、具体的な金額や寄付の方法などには議論の余地が残ったものの、八重垣神社と寺の再建に寄付をすることで話はまとまっている。
将来の笠野地区をどうするのかについては 2017 年 2 月現在話し合いがもたれ模索されている最中である。震災前には約 200 戸あった笠野地区であるが、2016 年段階ではその範囲内に 30 戸ほどしか住んでいない。笠野とともに八重垣神社の氏子地区であった新浜地区
は、笠野地区と同様沿岸部に位置し危険区域にしているため、かつての「地区」範囲内に居住している家は数戸しかなく、すでに「地区」を解散している。では、笠野も解散するのか、それとも範囲内に住む約 30 戸で（新）笠野区としてやっていくのか。これに関しては、まだ確定せず、当然ながら笠野地区を残す可能性もある。
しかし、神社の氏子区域であったかつての笠野地区と新浜地区に住む人はあまりに少な
く、これまで氏子として八重垣神社を支えてきた「地区」がそのまま残ることはないというのはだれもが認めることである。約 30 戸で（新）笠野区を作ったとしても、その家々だけ
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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
でこれまでのようにお祭りを行うことは大変に難しい。
３．地区の民俗とその再開
3-1 保存会の発足
かつて氏子地域として祭りを支えてきた「地区」がこれまで通りには祭りを行えないのであれば、今後お祭りをどうしていくのか。ここで登場したのが震災を契機に導入された「保存会」という形である。橋本が論じているように、民俗文化財「保存会」の大半は、行政の「無形民俗文化財」指定をきっかけとして発足する。これはこれまでの伝承主体に代わり、文字通り保存を目的として、後継者不足や財政難などの危機を克服しようとする組織である（橋本 2000:77）。
山元町においては、震災後 2012 年 2 月に山元町内 8 団体の「復興」の後押しを目的として、「山元町無形民俗文化復興協議会」が発足した。担当部署は町教育委員会生涯教育課である。団体相互の情報共有や、宮城県職員による道具や後継者育成の予算を支援する事業の紹介などを行っている。
この復興協議会に、「お天王さま祭り」も総代長を保存会会長、神社の宮司を保存会庶務として参加している。現状では、「保存会」メンバーは宮司や総代といったかつて「地区」
で祭りを担ってきたメンバーのままである。しかし、「地区」ではなく、「保存会」が主体となることで、今後仮にこれまで祭りをさせてきた「地区」がなくなっても祭りが続く形として受容されている。かつては、祭りの際には地区に住む氏子たちから 1 軒ずつ寄付を集めていた。しかし震災後、2012 年夏から再開したお天王さま祭りでは、そうした集金は行わず、企業や一部の氏子の自発的寄付で運営している。この形であっても、防潮堤工事を行う
建設会社などからも寄付があったため、花火などの費用も不足することはなかった。
前述のように震災時には、八重垣神社も社殿、宮司自宅とも流された。御輿のみが元総代の自宅付近で奇跡的に発見されたものの、祭りの用具等はほとんど流失してしまった。こうして失われた用具の整備も、保存会を通して行われている。役場が関与するものに関しては、宗教と関わる神社に直接援助をするよりも、「保存会」への支援のほうが問題は生じないというのも理由のひとつである。そのほか、宮司の個人的ネットワークにより、神社関係者などから支援が寄せられるものも多い。
津波によって流された神輿は、元総代の自宅付近で発見された。震災直後から翌年にかけて、復興に向けて建築業界は大変忙しい時期であったものの、文化庁などからの資金をあてて、町内の腕利きの大工の協力により 2012 年の夏祭りには神輿の修繕を間に合わせた。支援団体からは、新しいものを作成してはどうかという話もあったようだが、以前からあったものを担ぎたいということで修理して担ぐことになった。実際に、お披露目された際には「直るとは思ってなかった」と氏子の方々に大変喜ばれていた。
祭りの際に神輿の後について家々をまわる賽銭箱もまた、文化庁の補助事業の予算を用いて、御輿修復と同じ大工に作成してもらった。祭りの担ぎ手の衣装に関しても、新調している。
ししがしら、太鼓などは、祭りを再開した当時は支援が間に合わず、B 宮司の兼務神社（春祭りはあるが、夏祭りはしない）から一部の道具を借りていた（稲澤 2014:183）。し17

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
かし、その後「山元町無形民俗文化復興協議会」を仲立として公益財団からの支援を得て、ししがしらや太鼓も保存会として購入している。
このように、行政が仲介し外部からの支援を獲得していることがわかる。むろん、それだ
けではなく、神社とかかわりの深い地元の大工さんが関り、かつ他の神社から道具を借りたりするなど、もともとの地域のつながりを活用しながら用具類をそろえてきたことがわかる。
3-2 神社と祭りの復興の形
八重垣神社の夏祭りは、2011 年には役員での祭祀のみを行い、宵祭りや神輿渡御は 2012
年から再開している。その後毎年 7 月の最終土日に行われてきたが、少しずつ実施形態に変化がある。筆者は、2012 年から毎年宵祭りと本祭りに調査に訪れ、2014 年から 2016 年まで神輿渡御には神輿を担ぎ参加している。ここでは、その変遷を整理して提示する。
震災前の神輿は、海へ入った後、氏子区域である笠野地区と新浜地区、すなわち神社周囲の住宅地を渡御していた。しかし、2012 年に祭りを再開した際には、被災前には神社の周囲にあった住宅がなくなってしまったため、本祭りで神輿が海へと入った後は、氏子の人々が比較的多く居住していた 2 か所の仮設住宅へと渡御していた（稲澤 2014）。その後、仮設住宅に住んでいた人も、年月が経つにつれて山元町内外に居所を定めていき、住む人は少なくなっていった。2014 年には、仮設住宅も空室が多く、神輿が仮設住宅に到着してもあまり人が集まらないということもあり、担ぎ手からも「ギャラリーの少ないところで担ぐのはきつい」という声も出ていた。また、そのころには数戸ではあるが、元の氏子地区内に家を再建し住み始める人々もでてきた。そこで、2015 年からは仮設住宅への渡御は 1 か所だけにして、笠野地区内に再建した家々を回ることになった。さらに、2016 年には新しい山下
駅前に新市街地が形成され、そこにもかつての氏子区域の住民たちが住むようになったた
め、その地域へも渡御することになった。なお、かつては神社境内にあった社務所も流されてしまったため、ナオライも町内の別の場所で行われている。
表 1.祭りの開催形態と神輿渡御先の変遷

年度

開催形態

神社と海以外の神輿の渡御先

2011 年

役員での祭礼のみ

渡御なし

2012 年

宵祭＋渡御

仮設住宅×2 か所

2013 年

宵祭＋渡御

仮設住宅×2 か所

2014 年

宵祭「共催」＋渡御

仮設住宅×2 か所

2015 年

宵祭「共催」＋渡御

仮設住宅×1 か所 ＋区内の再建者の地域×2 か所

2016 年

宵祭「共催」＋渡御

仮設住宅×1 か所 ＋新市街地 1 か所
＋区内の再建者の地域×2 か所

また、宵祭りについても若干の変化がある。2014 年から、亘理郡（＝山元町ならびに隣接する亘理町）内の組織である亘理山元商工会の青年部が宵祭りを「共催」することになった。夕方から大道芸人やご当地アイドル・演歌歌手・地元の和太鼓サークルなどのステージ
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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
を提供し、「すきですやまもと夏祭り」「すきですやまもと福幸花火」というイベントを八重垣神社で行う。さらに神社の花火打ち上げの前に、ほぼ続ける形で商工会青年部提供の花火を打ち上げるというものである。これは、2013 年までは別の場所で別の日に行っていた青年会の夏のイベントを、神社の祭りと同時に行うことで盛大に行おうと企図されたものである。
このように、氏子の人々の居所の変化に合わせて神輿の渡御先を変化させ、町のイベントとして商工会青年部とも協力して行うなど、この 5 年の間にも変化はあった。復興の歩み
とともになされたこうした変化を記録しておくことには、一定の意義があろう。ただし、神社で祭祀を行ったあと、必ず神輿は海に入る。そしてその後氏子たちが住む地区を廻るという基本的な形はずっと変わってはいない。もちろん、防潮堤工事の進展とともに、海への道
のりと砂浜の地形に変化が生じ、担ぎ手には様々な苦労があるものの、毎回それにも対応して祭りを遂行しているのである。

写真 2.2016 年の宵祭り

3-3

祭りに集まる人々

毎年神輿を担いでいる C さんは、氏子地域である笠野地区の出身者である。かつては、神社のすぐそばに住んでいたが、被災後（2014 年現在）は仮設住宅に住んでいる。家は農家だったが、被災後はハウス栽培の仕事をしている。18、19 歳くらいから神輿を担いでおり、「みんな地元愛で来ている。笠野と新浜に生まれた者の宿命だ」という。そして「かつぐのはきつい。しかし『仕事で来ない』というのは言い訳だ。ずっと前から日にちは決まっているわけだから」とも述べる。ここから、彼が強い思いをもって参加していることと、地区内の若者でも参加していない者もいることとがうかがえる。また、農協でのつながりなど
で、町内の別地区の農家の人が参加していることもある。
さらに、筆者も含めて、町外から参加している人もいる。2014 年と 15 年には、仮設住宅
でボランティアをした宮城県内の大学教員と学生計 3 名が参加した。2015 年には、筆者の勤務先大学のゼミの学生 2 名を連れて参加した。ただし、全体の人数で言えば、筆者のように震災後に参加するようになった者よりは、震災前から続けて参加している人の方が多い。
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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
そのうちの一人 D さんは「フンドシ先生」と呼ばれ、県外から毎年のように参加している。
きっかけは、2001 年に県の広報に乗っていた記事を見て友人と二人で参加したことであるという。彼らがしていたフンドシが「格好いい」ということで、かつては海パンで海に入っていた地元の参加者も彼にならってフンドシをするようになっていたそうである。なぜずっと参加しているのかを彼に訊ねると「多くのお祭りがあるが大きいものだと、一人一人が歯車になってしまう。こういう小さな祭りは誰もが主人公である。地元の人にも良くしてもらって、付き合いが続いている。毎年 1 回しか会えないが、それがとても楽しみである。奇跡の神輿を担げるのもうれしい。
」と述べていた。このように、祭りが縁で人のつながりができ、それがずっと続いている。ただし、それは震災後に起きたことではなく、震災前から続いてきたことである。
かつて、この神輿は地区の者しか担ぐことができなかった。小谷によれば、昭和 40 年代に仙台在住で父親が笠野出身という人が担ぎたいと申し出た時には総代会に諮ったという（小谷 2006:56）。地元の「笠野新浜に生まれたものの宿命」という声には、そうした地元の祭りとしての姿に対する思いがあると考えられる。しかし、その後徐々に山元町内、そして町外の人々にも担がれるようになってきた。地元の若者を中心にしつつ、フンドシ着用に至った経緯のように外部からもいろいろな影響を受けながら続いてきたのである。そして、それはこれまでのところ震災後も変わらず、地元の人々が中心にありつつ筆者のようにこの地が被災したことをきっかけに参加する者も含めて行われてきた。

写真 3.海へ入っていく神輿（2015 年及川高氏撮影)

そのことは、神輿渡御の担ぎ手を見守る人々も感じているようである。仮設住宅で神輿を見物していた 5、60 代の女性は、かつては神社のすぐそばに住んでいたという笠野区の人であった。彼女は「（神輿をみて）懐かしい。ヤエガキさんには力強さがある」と述べていた。さらに「地元の人も頑張っているが、ボランティアというか、手伝ってくれる人がいるのもありがたい。地元を盛り上げてもらっている。復興に向けて力になる。復興が加速するのではないかと思う。
」と語っていた。神輿渡御が神社の御利益と、若者の力を感じる機会になっていたようである。さらに隣にいた社協勤務の女性は「いつもは仕事で町をまわって20『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
いるので、神輿を見ることができない。今日はたまたま近くにいて、見ることができた。社
協としても祭りをバックアップしている（担ぎ手の移動用マイクロバスは社協のもの）。実
際にみることができて、うれしい。
」と述べた後、「若い男の人があんなにいるなんて。あの人たちはいつもどこにいるのだろうか？」と言っていた。高齢化の進む山元町において、日常的に若い人が数多く集まることは少ない。イチゴハウスなどで働いている若者に社協の職員が出合うことはあまりないのであろう。
宵祭りには、震災後も毎年 10 軒ほどの屋台が出ている。そこには、中学生・高校生がた
くさん集まってくる。浴衣を着ている女子も多い。震災によって自宅から神社までが歩きで来る距離ではなくなってしまったため、子供たちが来なくなってしまうのではないかという主催側の心配は杞憂に終わった。また、送迎のためにやってきた大人たちも、自分たちの旧知の人と会話を楽しんでいた。ある氏子が被災後に宮司に語った「人々が笑って集まることができるのが神社だ」というのは、こういった祭りを行ってこその言葉なのであろう。また、スタッフとして会場の音響を担当する E さんは、福島県相馬から通っている。かつて
山元町の公民館のイベントで音響を手伝ったのが縁で、その後もこちらに通ってきているそうである。このように、震災前からのネットワークは生き続けている。その一方で、住宅は遠く離れており神社まで車で来る人が大半であるため、祭りであってもアルコールを飲む人は少ない。
「かつては酔っても家まで歩いて帰るだけだからよかったんだけど、今は飲めない」と嘆く大人は多い。震災後に変化したのは、神社の周囲に家がないことに起因する部分である。
４．おわりに:「地区」の解体後へ向けて
震災以前、祭りを支えてきたのは神社の氏子である「地区」の人々であった。八重垣神社
であれば笠野、新浜のふたつの「地区」である。そうしたコミュニティに注目が集まり、祭りなどの民俗の力も、こうしたコミュニティを維持・活性化させるところにあると考えられてきた。
しかし、東日本大震災ののち被災地の沿岸部の多くの地域が危険区域に指定された。山元町の復興計画のなかにも「つながり」の文字がある。明らかに、山元町も「地区」のつながりとその重要性は認識していたと考えられる。その一方で、人口減少が続き財源にも限りがあるため、様々な議論はあったものの、コスト面を重視してコンパクトシティを選択した。
そのこと自体の是非は、本論では検討しない。
「地区」ごとの集団での移転ではなく、「地区」再編を含むコンパクトシティを目指した
山元町の政策下では、沿岸部に人が住むことは難しく、これまで通りの形の笠野「地区」は存続しえない。もちろんその一部地域に笠野の名を残した新しい「地区」が成立する可能性はある。ただし、その場合でも以前のように神社のすぐ近くにたくさんの人々が住んでいた時代と同じように祭りを行うのは難しい。
しかしながら、ここまで紹介してきたように、神社とそこで行われる祭りという「民俗」
を残し、そこに集おうとする人々の姿がある。八重垣神社では震災の年も役員による祭礼のみは実行されたし、翌年からは宵祭りや神輿渡御を行い、多くの人が集まってきたのである。
かつてこの地に住み続けたものが、祭りの場で再会する。「ここにふるさとあり」という言
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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
葉は、神社での祭りによってふるさとの「つながり」を確認しているという意味もあるのだ
ろう。
もちろん、
「地区」の人々だけが祭りの存続を目指したわけではない。行政の働きかけと、それにより「保存会」が発足したことも大きな要因であろう。
さらに、ボランティアや学生など新たな人々も担ぎ手として加わっている。こうした地域
外の人が加わるのは、震災だけが契機なのではなく、それ以前から行われてきたことである。
祭りの担い手が「地区」から保存会へと移行することが決まったときに、スムーズに移行できたのは、こうした地域外の人をこれまでも受け入れてきたことも一因であろう。
橋本は、被災地における民俗芸能を例として「地域社会は地域文化によって担われる」ば
かりではなく、「地域文化が地域社会を担う」「地域文化が地域社会を形成する」という視座の重要性を主張している（橋本 2016）。これまでの「地区」がなくなってしまうこの地域において、まったく同様の主張はできないものの、祭りという民俗がとりもつ人々の関係があり、祭りに集い、神輿をかつぐというコミュニティができるということは言える。この場合のコミュニティは、地縁に基づく「地区」ではない。もちろん、「地区」を懐かしく思う人々、という意味で「地区」と無縁ではないが、祭りを実践することでつながるコミュニティが出来上がる（残る）ということはいえるだろう。
本稿では、マスコミ等で無条件に礼賛されがちな「祭りの復興＝東北の人々の「絆」の顕在化」という図式を批判しつつも、「地区」を核にしたつながり（＝コミュニティ）は「地区」そのものに人が住まなくなっても存在するということをお天王さま祭りの事例で示した。同時に、ただしそれは、「地区」の人のみで構成されるのではなく、外部の人も含めた形で存在するのだということも提示した。
今後、このあたらしいコミュニティがどうなっていくのか。特に、「地区」の記憶がない世代が大人になり、神輿を担ぐ年齢になったらどうなるのか。今後の展開を祭りに参加しつつ見守ることにしたい。
参照文献
石田光規
2015『つながりづくりの隘路－地域社会は再生するのか』勁草書房。
稲澤努
2014「地区と祭りの変遷－山元町八重垣神社のお天王さま祭りの調査から」高倉浩樹・滝澤克彦(編) 2014『無形民俗文化財が被災するということ』、pp.177-187。
2017「祭りの復興過程－宮城県山元町八重垣神社の事例から」高倉浩樹・山口睦(編) 『震災後の地域文化と被災者の民俗誌－フィールド災害人文学の構築』、pp. 88-100。

稲葉圭信・黒崎浩行(編)2013『震災復興と宗教』明石書店。
太田宏人
2012「被災地神社『復興』ルポ－第六回ここに故郷あり」『皇室』56：108-112。
小谷竜介
2006「笠野のお天王さん－県南地域の浜降り行事」『東北歴史博物館研究紀要』7：41-59。
22

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
黒崎浩行
2013「神社神道の活動」稲葉圭信・黒崎浩行(編)『震災復興と宗教』、pp.63-87、明石書店。
高倉浩樹・滝澤克彦(編)2014『無形民俗文化財が被災するということ』
、新泉社。
竹沢尚一郎
2013『被災後を生きる－吉里吉里・大槌・釜石奮闘記』、中央公論新社。
鳥越皓之1994『地域自治体の研究－部落会・町内会・自治会の展開過程』、ミネルヴァ書房。
橋本裕之
2000「民俗芸能の再創造と再想像－民俗芸能に係る行政の多様化を通して」赤田光男・
香月洋一郎(編)『講座日本の民俗学 10－民俗研究の課題』、pp69-80、
雄山閣出版。
2015『震災と芸能－地域再生の原動力』、追手門大学出版会。
2016「拡張する実践共同体、もしくは地域文化の可動態」『社会人類学年報』42：31-50。
松本行真
2015『被災コミュニティの実相と変容－福島県浜通り地方の調査分析』御茶ノ水書房。
吉原直樹
2013「ポスト 3・11 の地層から－いまコミュニティを問うことの意味」伊豫谷他(編)『コミュニティを再考する』、pp.89-124、平凡社。
参照 URL
山元町
2011『山元町震災復興計画～キラリやまもと！みんなの希望と笑顔が輝くまち～基本構
想』http://www.town.yamamoto.miyagi.jp/uploaded/attachment/1079.pdf(2017 年 2 月 25 日閲覧)
日本財団
2014「津波で被災した神社、“再建”へ―東北 3 県・沿岸部の 3 神社で」http://www.nippon-foundation.or.jp/news/pr/2014/img/46/46.pdf(2015 年 12 月 23 日閲覧)23

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

手仕事を復興すること―インド西部地震被災地の布工芸生産者－
Resurgence of Handicraft: Textile Makers Affected by the Earthquake in India
金谷 美和 1KANETANI Miwa
キーワード：インド、災害、手工芸、「アジュラク」、グローバル化、布、文化的資源
Keywords : India, Disaster, Handicraft, Ajrakh, Globalization, Cloth, Cultural resources
１．はじめに
1-1

序論

本論では、2001 年に発生したインド西部地震によって生業基盤を喪失した手工芸生産者
が、生産地の移転をはかり生業を復興させた過程を、16 年間にわたる現地調査をもとに明らかにする。なかでも、彼らのつくる染色品の一つ「アジュラク」に注目する。アジュラクに注目することで本論において明らかにするのは、二つのことである。
まず、商品の一つであったアジュラクが、新村のシンボルとなり、そのことが国内外の支援を獲得して生産基盤の移転を順調にすすめることの一助になったということである。もう一つは、シンボル化やそれに付随して生じた現象により、アジュラクの文化的資源化がすすんでいるということである。
本論で対象とする被災地は、グジャラート州カッチ県 D 村である。D 村は、木版捺染という染色工芸の産地であり、地震によって生産基盤が壊滅的な被害をうけた。染色品の生産者は、災害前にすでにいくつかの課題に直面していた。一つは、染色の原料である水資源の枯渇である。この問題については、被災した生産者たちが、水資源の得やすい場所に新村を建設して生産基盤を移転し、解決を図ったことについてはすでに論じた（金谷 2015）。
生産者達が被災前に直面していたもう一つの課題は、手仕事による染色業の持続性である。インドは、社会階層や宗教、ジェンダーにかかわる衣装の規範が強い国であり、染色業者たちは、地域社会においてそれらの規範に沿った衣装をつくってきた。しかし、機械製布との競争によって手仕事による染色品の需要を失うことが顕著になり、離職する人があらわれた。1970 年代になると、農村産業の経済対策としてすすめられた行政による手工芸開発がカッチ地方で活発化し、手仕事による布製品の市場は、地域社会という限られた市場から、ナショナルレベルの市場への転換がすすめられた。1990 年代後半の経済自由化によってインド中間層の購買力が増加したことは、手工芸生産者にとっては追い風となったが、依然として手工芸を継続させることには難しさがあった。そのような時に発生した地震は、生産者にとってより困難をひきおこすものであった。

1

国立民族学博物館 外来研究員

24

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
課題の解決を導くことになったのは、「アジュラク」という布であった。この布は、天然染料をもちいた両面木版捺染という独得の技法で製作されていたもので、伝統的にはインドとパキスタンの両地域にまたがる国境近隣地域において牧畜民などの男性によって着用されていた衣装であった。技術の特殊性から、研究者のあいだでは知られていたものの、震災前には一般にはそれほど知名度が高いとはいえなかった布が、震災後、移転先として建設した村の名前に「アジュラク」という呼称をつけたことで、国内外での知名度を獲得し、吸引力をもってさまざまな人々を被災村と生産者にむすびつけていった。この布は、災害復興の支援を新村にあつめる機能を果たし、生業基盤の再興に寄与しただけでなく、生産者がグローバル市場に接続されていく契機ともなった。
災害の被災地を対象とした文化人類学の先駆的な研究には、（Oliver-Smith 1986、
Oliver-Smith and Hoffman1999、2002、清水 2003）等がある。日本では、1995 年の阪神・淡路大震災後に、災害の社会的側面に注目した研究が現れ、被災と復興の経験を防災に活用する観点から文化人類学的な研究手法や民族誌記述が有効であるとみなされるようになった（田中等 2000）。文化人類学者のあいだでも、種々の災害人類学研究が立ち上げられ、共同研究や科研プロジェクトが組織された。それらに参加した研究者たちが次々と研究成果をあげている 2。
そのような状況下に発生した 2011 年の東日本大震災後には、応用人類学的な関心からも、地域コミュニティの再建が注目されている。すでに、コミュニティの核となるような有形、無形文化財の復元・復興を対象とした研究は成果をあげている（日髙 2012、高倉・滝
沢編 2014、橋本・林編 2016）。無形文化遺産にあたる地域の祭礼の調査と支援をおこなった高倉は、被災後、生活基盤が崩壊するなかで、無形民俗文化財がどのような社会的動員力を発揮するのか、どのような文化的象徴性を発揮しうるのか、要するに地域の文化的資源になりうるのか、あるいは否かというのは問われなければならない問題だったと述べている（高倉 2014:11-12）。
文化財は救出・展示・共有などの実践をとおして、地域の文化的資源となり、そのことで被災地の復興に寄与する可能性がひらかれることが、被災地への実践的かかわりをとおした研究により明らかにされつつある。神社の季節祭礼のためにつくられてきた「きりこ」という切り紙細工を、地域のひとびとがワークショップをとおして創作的に展開するなかで、「きりこ」が地域のシンボルとして凝集力をもちはじめたことを論じた丹羽朋子の研究（丹羽 2016）や、救出した文化財を展示した場所で地元の人々に聞き取りを行い、文化財の資源化のプロセスを地元の人々と共有する「復興のキュレーション」を提言している加藤幸治の研究（加藤 2016）などがある。加藤は、文化財によって思い出される暮らしのエピソー
ドが、かつての暮らしと新しい場所での生活を営んでいく自分をつなぐ結節点になると述べている。
本論では、それら先行研究において東日本大震災被災地の事例で論じられている文化的資源や文化財の意義についての議論に依拠しつつ、「アジュラク」は、それらとは性質を異にするという点を強調したい。アジュラクは、ローカルな文化に包含された衣装であるという点で文化的資源として活用されることに馴染みやすいと同時に、被災者である生産者に2

林編著(2010,2015)、木村(2013)、鈴木(2016)、Kanetani(2006)など。

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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
とっては、販売のために生産されている点であくまでも商品であり、販売のためにはローカ
ルな文化的形態を外すこともいとわないモノであるからである。生産者にとって生きる糧である「アジュラク」が、生産者の災害復興のシンボルとなったことで、文化的に共有される資源として認識されつつあると理解することができる。文化的資源化の過程は、まさに現在進行形である。アジュラクのコピー商品の生産が引き金になり、アジュラクの真正性を問う主張がおこなわれ、アジュラクの生産や所有権をめぐって競争がうまれつつある。
特定のモノが、文化的資源として機能するには、震災以前に社会のなかでもっていた意味や経済的な価値、それらの歴史的変遷などがおおきく関わってくるはずである。したがって、本論ではアジュラクが新村のシンボルになる過程を震災前の経緯にさかのぼってときほぐ
すことにする。
1-2

フィールドとのかかわりと調査方法

2001 年に発生したインド西部地震から 2017 年 2 月の本原稿執筆時においてすでに 16 年が経過した。筆者と被災地との関係は、地震前の 1998 年にさかのぼる。震災前後をあわせると現地社会とのかかわりは 19 年になる。博士論文のための調査地として、被災前からよく知っている場所であり、人間関係が構築されていた場所が、地震の被害にあったのは大きな衝撃であった。被災地の研究をおこなうことを目的にして調査地にはいったのではなく、自らのフィールドの被災によって、復興の調査に携わることになった 3。
2001 年 1 月 26 日に地震が発生したあと、はじめて現地を訪れたのは地震から 3 ヶ月たった 4 月末のゴールデンウィークの頃だった。その後、日本においてインドに縁のある人々と自然発生的にはじまったボランティア活動に参加することになった 4。活動であつまった募金を託す先として、筆者と知己のあったインドの NGO を選択した。筆者は、博士論文のための研究として、伝統的な手工芸である染色業に携わる職能集団と、彼らのつくる布を社
会関係の観点から調査を行っていた。そこで、支援対象を手工芸生産者とさだめて、それに関わる支援を震災前からおこなっていた NGO を通して、日本からの支援金をつかってもらうことにした。その NGO が支援金の送り先として選んだのが、D 村であった。筆者は、D
村には調査をとおして知人がいたこと、また、募金を贈ったことでその成果をみさだめる道
義的責任も生じ、D 村の復興の調査をすることにした。
現地調査は、2001 年から現在にいたるまで継続的に続けている。調査の主たる方法は、新村と旧村における参与観察と住民に対する聞き取り調査である。2013 年から新村に移住した世帯と工房の一部に対して継続的な世帯調査をおこない、2015 年と 2016 年には新村と旧村において全戸世帯調査をおこなった。モノとしてアジュラクの変化を明らかにするために、道具である木版や布資料の調査をおこなった。

3 被災地の研究においては、通常の人類学的研究以上に真摯な研究倫理が求められ、研究の活用性、応用性を研究者が認識しなければならない。調査対象者は、被災後日常の衣食住にも不便をかこつなかで研究者に協力してくれることからも、調査によって得られる研究成果を、災害被災地や災害復興にかかわる課
題に対して還元することが求められ、かつ、被災者もそれを期待している。被災地の経過を長年見続けていることで明らかになった復興についての知見を示すことで、災害研究に貢献できればと考えている。
4 詳細は（金谷 2008）を参照。

26

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
また、2011 年に我が国で東日本大震災が発生し、東北沿岸部が津波による甚大な被害をうけた。同年８月から宮城県の被災地に調査にはいるようになり、二つの被災地を相対化する視点を得たことが、本論に生かされている。
２．被災地の概要
2-1

インド西部地震の概要

インド西部地震は 2001 年 1 月 26 日に、インド西部グジャラート州カッチ県を震源地として、マグニチュードは 7.7 の規模で発生した。この地域は、過去にもたびたび大地震に襲われてきた地震多発地帯である。死者数は、2 万人以上、うちカッチ県は 18,498 人であった。死者、負傷者の多くは、倒壊した建造物の下敷きになったのが原因とされる。
復興は、グジャラート州政府が中心になってすすめられた。州政府は、地震の 12 日後の
2 月 7 日に災害管理局を設置し、そこを拠点として復興行政をすすめることとなった。復興
資金は、世界銀行、アジア開発銀行、州政府、国内外の NGO などが拠出し、災害管理局をとおして使用された。住宅の倒壊が多く、住宅の再建や修復のための補助金を州政府がだすことが決定された。復興計画は、都市部と農村部にわけてたてられた。都市部では、防災をふまえた都市計画がたてられ、それに沿って郊外に建設された移転サイトに住民の移住が促進された（Kanetani 2006）。農村部では、おもに NGO が復興を担当した。したがって、
どの NGO がどのように関わったかによって、村ごとに復興の状況が異なることになった。
2-2

D 村の概要カッチ県（図１）は、インド西部のグジャラート州のうち、もっともパキスタンとの国境に近い北西部にある。年間の平均降水量は 300～400mm という乾燥した気候をもつため、安定した農業をおこなうのは難しく、雨期の天水を利用した農業や牧畜が生業の中心であった。D 村は、そのカッチ県の中東部に位置し、県の中心地であるブジ市から 80 キロメー

図 1.カッチ県地図（金谷 2015:142）

27

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
トル離れたところにある。D 村からの集団移転地として建設された新村の A 村は、D 村から西に約 70 キロメートル離れたところ、カッチ県の中心都市であるブジ市から約 12 キロメートルという近さにある。
D 村の人口は、1991 年の国勢調査では 1991 人であり、地震当時はおそらく 2000 人以上いたと考えられる。この村の死者は 108 人、けが人は 57 人であった。レンガ積みやコンク
リートつくりの家が屋根から崩落し、多くの人が下敷きになったといわれている。
この村のカースト構成は、表１のとおりであり、ヒンドゥー教徒が 8 グループ、ムスリム（イスラーム教徒）が 2 グループ居住していた。D 村の主たる生業は、農業と染色業であった。染色業に従事しているのはカトリーという職人カーストであり、宗教的にはイスラームである。
インドにおいてムスリムは人口の 14.22 パーセント 5というマイノリティであり、その多くはマジョリティにくらべて政治的、経済的に弱い立場にいるとみなされている。とくにグジャラート州は、ヒンドゥー・ナショナリズム（ヒンドゥー教をナショナリズムの中心におく政治主張）が優勢な地域で、宗教的マイノリティであるムスリムに対する差別があり、宗教間の対立が暴動に発展するような事件がしばしば生じてきた。そのなかで、カッチ県は穏健な政治的風土があり、宗教間対立は比較的おさえられてきた。また、D 村においては、カトリーは人口が多く、ムスリムでありながら村落生活や村落政治においては政治的、経済的に力をもっていたといえる。インドのムスリムの多くは、ヒンドゥー教徒からの改宗
ムスリムであり、カトリーの場合も、16 世紀に現在のパキスタンに位置するスィンドからカッチに移住したあとに、ヒンドゥーからイスラームに改宗したといわれる。
表 1. 震災前 D 村のカースト別世帯数（金谷 2015:146）

カトリーのように生活に不可欠な物の生産に携わる集団は、職人カーストと位置付けられてきた。インドの農村は、土地を所有して食糧生産に従事する農民カーストを中心として、カーストによる職能の分業によって成り立ってきたといわれる。このような農村の経済的分業システムは、近年は変容しているものの、織物、染め物、土器、木工、金工など手工芸
5 2011 年のセンサスによると、全人口は 1,210,854,977 人、そのうちムスリムの人口は 172,245,158 人

であり、14.22 パーセントとなる(Office of the Registrar General & Census Commissioner 2011)。

28

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
生産に携わるのは、従来の職人カーストに属する人々であることが多い。職人カーストの多くは、カースト階層のなかでは下位に位置することが多く、染色業についても同様である。
ただし、生業が経済的に成功するなどして、社会的に地域の上昇がみられる職人カーストもある。
３．震災前のアジュラク
3-1

ローカル社会に内包されたアジュラク

アジュラクとは、インド西部のグジャラート州カッチ県北部バンニー地方、ラージャスタ
ン州タール沙漠周辺と、パキスタンのスィンド州タール沙漠周辺で製作されており、その周辺において、牧畜民男性が着用する衣装である。製作者は、いずれの場所においても、職能集団であるカトリーに属する人々である。カトリーはスィンド地方からぞれぞれの場所に移住したといわれている。したがって、アジュラクの起源地はスィンドだといわれてきた。
着用者は主にムスリムであるが、カッチ県北部においてはムスリム牧畜民に近接して居住するメーグワール・カースト（ハリジャン） 6の牧畜民も着用する。ヒンドゥーであるハ
リジャンが、ムスリムの衣装を模倣するのは、ムスリム牧畜民に皮革業の原料を依拠しているハリジャンに観察される（金谷 2007:219）。
形状とデザインの特徴は、長方形で枠状のボーダーを有し、布の表と裏の両面に、青色、赤色、白色、黒色の幾何学模様が隙間無く配置されているということにある。文様は基本的に幾何学文様である。ボーダー部分と中央部分に、それぞれ決まった文様が配置される。ボーダーの数には多寡があり、また、中央部分の文様にはバリエーションがある（図２参照）。
着用の用途としては、腰布、頭巾、肩掛け布（写真１参照）がある。

図 2.アジュラクの文様構成（筆者作成)

6

ハリジャンとは、「神の子」という意味であり、もと不可触カーストであった諸カーストに対して、差別的含意をもたない名称としてガンディーによって命名されたものである。

29

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

写真 1.アジュラクの肩掛布(カッチ地方にて 2006 年筆者撮影)

3-2

天然染料にたいする注目

次に、アジュラクが新しい村名になる以前のアジュラクの生産状況や知名度について説明したい。カトリーが製作する布は多種類ある。いずれも当該地方の衣装として用いられてきたもので、ローカル文化とのむすびつきの強いものである。しかし、なぜそのような布のなかでアジュラクが、文化的資源として認識されるようになったのだろうか。しかもアジュ
ラクは、震災前までは、一部の研究者や専門家を除いては、けっして知名度が高い染織品とはいえなかったのである。
アジュラクの起源は、現在はパキスタンに位置するスィンド地方であるとされ、生産者であるカトリーがカッチ地方に移住してきたときにその技法がカッチ地方に伝えられたとされる。D 村にカトリーがスィンドから移住してきたのは、16 世紀末から 17 世紀初めとさ
れ 7とされ、すでに系譜は 10 代目、11 代目を数えている。
D 村におけるアジュラク生産に変化をもたらした大きな契機は二つある。一つは、染料の変化である。1945 年に D 村に化学染料が導入されたことから、アジュラクの染色方法が、天然染料から化学染料に変化し、それが主流となった。さらに、1980 年代には、天然染料
によるアジュラク生産技術の復元がなされ、一部のアジュラク生産に天然染料が再び導入された。
もう一つの契機は、行政や NGO による手工芸開発である。開発の対象になることによって、カトリーの生産していた木版捺染による染め布は、都市市場向けの商品として展開されることになった。カッチにおいて、グジャラート州政府による手工芸開発が始まったのが1970 年代なかばのことであった（金谷 2007:38）。インド中央政府による手工芸開発は 1950
7

カッチの王、マハラオ・バルマルジーの在位である 1585-1631 年のあいだといわれている(金谷 2007:
77)。

30

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）年代からはじまっていたものの、カッチにおいて手工芸開発が活発化するのは、20 年遅れてのことであった。州政府は、国立デザイン研究所のデザイナーを派遣して、都市向けの商品の開発をおこなった。木版捺染による服生地は都市市場で人気を博し、需要が増えた。
その一方で、同じ木版捺染のなかにあっても、アジュラクの都市向けの商品化はほとんどおこなわれなかった。ほかの染色布よりも製作工程において必要とされる木版の数が多く、工程の多いアジュラクは効率をはかる商品化には適さなかったようである。州政府から D村に派遣されたデザイナーたちは、伝統的な文様を活用して、商品展開をはかっていた。当時開発された商品の写真をもとに検証したが、商品のなかにアジュラクを元にしたものは 1
点も存在しなかった 8。
アジュラクは、商品開発の対象にならなかった一方で、その特別な技法に学術的な関心がよせられた。それは、天然染料を用いて布の表と裏の両面から媒染と防染を繰りかえして、木綿布を赤、青、黒、白の 4 色に染め分ける複雑な工程を基本とする技術である。先述したとおり、天然染料を用いたこの技術は、すでに化学染料の導入によって衰退し、当時は誰も実践していなかった。その頃に化学染料の人体におよぼす悪影響がインドでも問題になりはじめたころで、天然染料にたいする関心が一部の専門家のあいだで高まり始めた時期であったという 9。行政から派遣されたデザイナーたちは、D 村の生産者の１人であるモハマド・カトリー 10が、天然染料による染色の知識を保持していることを知り、その貴重な知識を継承させるために、彼を中心にして技術の復元がおこなわれた。復元をおこなったモハマ
ドは、その功績から 1981 年にナショナル・アワード 11を受賞した。
モハマドの功績により、中央政府の文書に「アジュラク」という名称が記録された。この頃に、おそらくナショナル・アワード受賞をきっかけとして、アジュラクの天然染料による染色に対する関心をもつ研究者が学術調査にくるようになった。天然染料による染色技法の記録（西岡 1985）（Mohanty eds.1987）、それに加えて生産者の歴史社会的研究（Varadarajan 1983）などの研究が出版されている。
学術的な関心がよせられる一方で、天然染料によるアジュラクは、商品として地域外に流通するということはなかった。D 村周辺の牧畜民男性たちは、あいかわらずアジュラクの主たる着用者であったが、彼らの着用するアジュラクは、化学染料によって生産されたものであった。1983 年に岩立広子によって撮影された写真には、化学染料によって染色されたア
ジュラクを身にまとう男性たちがうつっている（岩立 1984:68-69）。
筆者は、1998 年にはじめて D 村を訪れたが、その時点でもまだアジュラクが他の染色布に比べてとくに有名というわけではなかった。アジュラクは震災までは一部の専門家や愛
好家のあいだでのみ知られる、知る人ぞ知る染織品だったという印象をもっている。そのよ
うな状況が一変するきっかけが、2001 年に発生した地震であり、D 村の生産者たちが、新8

その当時アジュラクの都市向けの商品がなかったことは、染織研究者の岩立広子も筆者によるインタビ
ューで述べている（2015 年 5 月 20 日）。岩立は、1970 年代よりインド各地の染織工芸の生産地を調査し、染織品を蒐集してきた研究者であり、カッチ地方の産地の状況についても詳しい。
9 前述の岩立広子（2015 年 5 月 20 日）、イスマーイール・カトリー（2016 年 2 月 19 日）のインタビューによる。
10 本稿に記載している調査対象者の名前は、一部仮名にしている。
11 ナショナル・アワードとは、すぐれた技術を保持する手工芸生産者にたいして国家が褒賞する制度のことである（金谷 2007:158）。

31

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
村にアジュラクの名前を冠したことであった。筆者は、急速にアジュラクの知名度があがっていくのを、訪問を重ねるたびに観察することになった。
４．震災後のアジュラク――アジュラクのシンボル化
4-1

新村の名称にアジュラクをつける

震災後、D 村の染色業者のあいだで集団移転をしたいという希望がでた。D 村はもともと集団移転の経験がある。1956 年に発生した地震後、１キロメートルほど離れた場所に、
新 D 村を建設し、移転したことは人々の記憶にまだ新しい。また、今回の地震でも、カッチのいたるところで、村の移転がおこなわれた。集団移転の話がでたのは、染色業に使っていた工房設備や道具が被災した人が多かったためであるが、それ以上に問題だったのは水であった。染色業には、水を大量に用いるのだが、地震の前にすでに水が枯渇しはじめており、震災前から移住を考える生産者が存在した。そのような生産者のなかには、復興援助金が獲得できる可能性をふまえて、地震を移住のチャンスだととらえる人がいた。また、そのアイデアに賛同する人があらわれた。
彼らは、新村の建設組合を結成して、10 人の委員を選出し、移転のための土地探しをはじめた。適当な土地がみつかったのが 2 月なかば、つまり地震から半月ほどたった時であった。土地の購入にあたって、補助金や援助金ではなく自費を投入することが決定された。
114 世帯が新村への移転を希望し、希望の広さに応じた出資額を集め、新村のための土地を購入した。D 村の世帯 115 のうち、1 世帯以外がすべて移住を希望した。この事例で重要なのは、コミュニティ主導であるということである。外からの働きかけで集団移転がはじまっ
たのではなく、援助を待たずに、まずコミュニティが自主的に、そして自分のお金をつかって復興をはじめたというのは大きい意味をもつ。住民主導で初動したために、その後必要な援助を交渉によって獲得することを容易にしたともいえる（金谷 2015）。
最初は、村の名前は決まらないままに計画はすすめられていたが、外部の支援者から村の名前が必要だといわれて、新村建設組合の委員たちが集まって村の名前を決めるための話
し合いをした。さまざまな案がだされたなかに、彼らが先祖代々生産してきた布「アジュラク」の名前と、町・村という意味の言葉を組み合わせてはどうか、という案を組合長のイス
マーイールが提案し、みなが賛同して決まったという。
イスマーイールは、次のように筆者に語ってくれた。
「私たちのルールでは、多数決ではものごとを決めません。一人ずつ、意見をそれぞれに述べます。ある人はダラー（D 村に最初に移住してきたカトリーのクラン名）がよいと言い、ある人はマリール（木版捺染でつくる布の名称）がよいと言いました。ある人はマディ
ナ・ナガル（サウジアラビアにあるムスリムの聖地であるマディナの町という意味）がよい、ある人はジャミアト・ナガル（ジャミアトとは、D 村の住宅再建を支援したイスラームのNGO のこと）がよいと言いました。ある人はアジュラクがよいと言いました。そのとき、神が私の頭にアイデアを与えてくれました。アジュラク村にしようと。アジュラクはとても古いもので、名前はすでに定着しています。今でもありますし、誰でも知っています。口にだして言ってみても、難しさがありません。わかりやすいです。すべてがこの名前にはいっ32

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
ています。
」 12
このように、祖先に由来するクラン名やイスラームに関連する名前、支援団体の名前、布の名前などが候補としてあがったなかで、アジュラクという名前が挙がり、この名称を新村の村名としてつけることが決まったのである。
4-2

グローバル化された市場に参入

アジュラクについての研究や言及が増えるのは、2001 年の震災以降である。被災したダ
マルカー村の生産者たちが新村を建設、移転して村の名前にアジュラクをつけたことで、震災前からアジュラクの名前を知っていた研究者たちが、改めてアジュラクに注目するきっかけになったと考えられる。アジュラクの学術的研究は、1980 年代以降ほとんどなされていなかったが、震災後にあいついで調査が行われ、研究成果があらわれるようになった。
（Edwards 2005, 2007, 2016、Dunning, David & Ronald, Emma 2007、三尾、金谷、上羽 2008）などである 13。
また、それまで商品化には消極的であったアジュラクの商品展開がひろがった。その展開のしかたは大きく分けると三つある。それは、フェアトレード商品、ハイ・ファッション、
そして国内エスニック・シック・ファッションである 14。
たとえば、カナダのあるフェアトレード会社は、ベッドまわりの布商品をアジュラクで製作した。この会社は NGO を立ち上げて、被災したアジュラク生産者の支援も行った。また、日本のフェアトレード会社も、アジュラク商品を震災復興支援の文脈で取り扱った。2002
年～2003 年の通販カタログには、商品アジュラクを生地としてもちいた女性用服飾商品とともに、生産者の写真が掲載されている（Global Village 2002:16）。フェアトレード商品としての展開には、昨今のファストファッションやグローバル経済の不均衡性に対する批
判的な観点から、生産者に適正な工賃を支払うことや、生産地の環境破壊をもたらすような素材を使用しないことなどが理念として追求されている。
フェアトレード商品としての発注と関連して、生産現場における環境への配慮も、地震のあとに顕著に表れている傾向である。1980 年代に化学染料が人体に及ぼす健康被害への懸念から、天然染料にたいする関心が高まり、天然染料をもちいるアジュラクに価値が付与されたことがあった。地震のあと、フェアトレード商品として発注をうけることによって、生産者側にもより環境負荷の少ない素材に対する関心が高まっている。「エコフレンドリー」という言葉を生産者が使うようになり、天然染料や、環境負荷の少ない化学染料への転換がうながされた。人体に安全とみなされる素材への関心は、染料にとどまらず、糸や布にまで及んだ。在来種ワタの復元や、農薬使用量を減らした栽培方法で得られたワタから紡いだ糸を織った布などの生産が、地元の NGO 主導によって新村周辺で試みられるようになった。

イスマーイール・カトリーのインタビューから（2016 年 2 月 19 日）。
筆者も、国立民族学博物館の映像資料収集プロジェクトにおいて、アジュラクの技術の映像記録を行った（三尾、金谷、上羽 2008）。また、国立民族学博物館の企画展示「インド刺繍布のきらめき」（2008 年）において、アジュラクの展示をおこなった。
14 アジュラク商品のファッションにおける展開については、Edwards (2016)が詳しく論じている。
12
13

33

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写真２は、地元 NGO によって生育されたオーガニック・コットンに染色されたアジュラクである。この資料は、単に環境に配慮した素材をもちいているというだけでなく、流行や服飾にたいする需要も満たそうとしている。従来アジュラクには使われなかった黄色を天然染料により染色していて、新しい色合わせによるアジュラク商品を展開しているのである。

写真 2.アジュラクのストール2014 年アブドゥルジャバル・カトリー製作オーガニック・コットンに天然染料によって製作されている。左の 2 点は、牧畜民の衣装とは異なる色合いで染色されたもの。
(筆者所蔵・撮影)

震災後のアジュラクの商品展開の多様さは、色と素材にみることができる。伝統的なアジュラクの色は、青、赤、白、黒の 4 色の組み合わせであった。それが、多様な色の組み合わせが求められるようになり、それを実現するために、従来カッチ地方では使用されていなかったような天然染料による染色が試みられるようになった。紫、ピンク、水色、黄色、オレンジ、グレーといった、外国人が好むような色や組み合わせのアジュラクの製作が実現している。
素材の多様化もすすんでいる。アジュラクは木綿布からつくられていたが、震災後、絹布によるアジュラク商品がつくられるようになった。絹布には家蚕による絹布と野蚕による絹布があり、家蚕による絹布のなかでも、織密度や織り方によって多様な種類の絹布が用いられるようになった。木綿布は、すでに手織布から工場製綿布に代わっていたが、改めて手織綿布が使われるようになった。素材の質感によって、風合いの異なるさまざまな魅力的な商品がつくられるようになった。
このような色や素材によるアジュラクの多様な展開は、ファッションの需要によって牽引されてきた。国内外の有名ブランドやデザイナーが直接工房を訪れて、生産者との協力関係のもとに服飾のための生地を開発することが行われるようになった。生産者をたんに下請けとしてあつかわず、パートナーとして遇するようなブランドやデザイナーもあらわれている。そのような仕事をすすめるなかで、生産者のなかには、ファッションの世界で求め34

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られている要素や品質維持について積極的に学習するものもいた。繊細でずれのない捺染を追求して、工房の設備を改装したり、工程の改善をするものもあらわれた。

写真 3.ファッションブランド Bandhej の扱っているアジュラクのサリー(部分)(インドにて 2016 年筆者撮影)

ハイ・ファッションの商品としては、女性用服飾のサリーへの展開が顕著である。写真３
は、アジュラクをもちいたサリーである。従来、アジュラクはインドの衣装文化のなかでサリーにはもっともそぐわない素材であった。アジュラクで多くの面積を占める青色は、ヒン
ドゥー文化のなかでは不吉とされ、かつイスラームと結びつけられ、女性のサリーには用いられてこなかった色だからである 15。さらに、アジュラクは、男性用衣装であり、かつムス
リムというインドの宗教的マイノリティ集団やヒンドゥーのハリジャンという社会的に下位に位置付けられてきた集団との関連が顕著な衣装であった。このような社会関係の指標であったアジュラクが、指標と切り離されてファッションの素材として流通するようになったといえる。ハイ・ファッションとしてのアジュラクの商品は、都市の高級服飾店に並べられたり、ファッションショーで発表されたりするようになった。
アジュラクの展開の三つめは、国内むけエスニック・シック商品である。エスニック・シックとは、エスニックなものがファッショナブルであるという流行のことで、1980 年代後
半からデリー近郊からはじまったとされている（Tarlo 1996）。とくに、1990 年代の経済自由化以降、購買力をもった中間層が急速に拡大するなかで、彼らをターゲットとしてこのマーケットは増加している。このマーケットのなかで、アジュラクは、エスニック・シックを志向する消費者にむけた服飾やインテリア商品として展開されている 16。
15

ヒンドゥー社会において、色を吉祥と不吉に分類する体系がある。カッチ地方における婚礼衣装の特徴と宗教的意味については（金谷 2007）参照。
16 震災後、アジュラクの国内販売で顕著なのは、ある大手のアパレル・インテリア会社の進出である。この会社は、インドの伝統的染織品を現代的なエスニック・ファッションとして展開して、中間層をターゲットとして急速に店舗を増やしている。震災後に初めてこの会社は、アジュラクの商品化をはじめ、毎年大量のアジュラク商品を発注している（アブドゥルジャバル・カトリーのインタビューより、2015 年 8
月 9 日）。

35

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写真 4.NGO による被災した手工芸生産者を支援するための展示会のうち、アジュラク販売店(インド、ニューデリー、2007 年 11 月、筆者撮影)

手工芸生産者を支援する NGO は、このようなエスニック・シックを好むような中間層を支援者として対象化している。たとえば、写真４は首都デリーで NGO が開催した被災した手工芸生産者を支援するための展示会で、アジュラクを販売しているところである。このNGO は、筆者が日本からの募金を託した団体でもある。大勢の中間層の主婦たちが、アジュラク商品を手にとっている様子がわかる。筆者はこのときに会場にいたのだが、ほかのどの手工芸商品にもまして客が多かったのが、このアジュラクの販売店であった。
以上のようにアジュラクが有名になり、国内外のファッションの素材として用いられるようになった。それとともに、アジュラクの生産現場を見たい観光客や、あるいはアジュラ
クをつかって商品を作りたいというデザイナーや商人が直接新村を訪れるようになり、その数は増えていった。筆者が調査のために村に滞在している間にも、毎日ひっきりなしにそのような来訪者がやってくるのを観察することができた。
4-3

新村の復興状況

新村の建設は順調にすすんでいる。住宅地における水道、下水道、電気が敷設され、学校、
モスク、マドラサ（イスラーム神学校）、コミュニティセンターといった公共施設がすでに完成している。産業地においても電気と水道が整備された。
2015 年 2 月と 8 月におこなった旧村と新村の世帯調査によると、新村には、89 世帯、477 人が居住している。稼働する工房は 42 軒である。一方で、旧村の D 村には、79 世帯、445 人が居住し、60 軒の工房が稼働している。つまり、震災前に旧村に居住していた 115世帯に比べて、新旧村あわせて 168 世帯へと、53 世帯も増加していることがわかる。また、工房数は旧村の 75 から新旧村あわせて 102 へ、27 工房も増加している。
世帯数と工房数の増加には二つの理由が考えられる。一つは、世代交代にともなって、世帯や工房を分割しているということである。つまり、息子世代が、親世代から世帯や工房を独立していることを示している。もう一つは、新村に、旧村以外の村からの移入があること
36

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）である。移入の動機は、新村に雇用があるということで、移住者たちは、工房で雇われ職人として働いているものが多い。
また、新村はきわめて単一的な特徴をもっていることが世帯調査から明らかになった。全世帯の 88 パーセントが、染色業（染色品の販売業もふくむ）を主たる生業としている。また、世帯のほぼ 100 パーセントが、カトリーである 17。村の住民は、全員がカトリーであるとされている。ほぼ単一の生業をいとなみ、カトリーという同じカーストに属し、イスラームという同じ宗教を信仰する住民で構成されている、カッチ地方ではまれな村であるということがわかる。この新村の単一性、社会的同質性が、次に述べるような、アジュラクを
文化的資源化する社会的背景になっているのである。
５．すすむアジュラクの文化的資源化
5-1

さかのぼった起源についての言説の発生

上記したように、アジュラクは、新村のカトリーにとってのシンボルになっていった。それにつれてアジュラクの知名度があがり、アジュラクや関連商品の注文は多くなった。新村に雇用が増え、雇用を求めて移住する人々もあらわれ、新村の建設と新村への生産基盤の移転は順調にすすんでいることを明らかにした。
アジュラクのシンボルとしての位置づけが定着するなかで、アジュラクの対外的な価値が高まり、アジュラクをさまざまなかたちで利用しようとする動きがあらわれてくる。この動きを、アジュラクの文化的資源化と位置付ける。文化的資源化の動きの一つに、アジュラ
クに付加価値をつけようとして、その起源を古代文明にたどろうとする説が流布するようになった。もう一つの動きは、アジュラクが生産者であるカトリーと結びつけられるようになっていったということである。このことは、誰がアジュラクの所有者であるかという問題につながっていく。
まず、起源についての言説についてとりあげる。かつて言われていたよりも、時代をさかのぼったアジュラクの起源についての言説が震災後にあらわれた。それは、より古い歴史と結びつけることで、自分たちの財産であるアジュラクに価値を与えようとする志向から発していると考えられる。
カッチで製作されているアジュラクの技術や文様の起源は、スィンド地方にあるといわれてきた。それは、カトリーがスィンドからカッチ地方に移住してきたといわれているためである。その起源を、さらにさかのぼるような説が唱えられるようになり、生産者自身が、顧客にたいしてアジュラク商品を魅力的にみせるために用いるセールストークにも登場するようになった。
それは、アジュラクの起源がインダス文明にさかのぼるという説である。この説をおそら
く最初に唱えたのが、パキスタンの研究者ビルグラーミーである（Bilgrami 1990:18-19）。
彼女は、スィンド地方のアジュラクについて研究書を記し、そのなかで、インダス文明にさかのぼる可能性を示唆した。彼女は、インダス文明期にすでに木綿布の生産とアカネとイン

17

実際には、染色労働者として少数のカトリー以外の人々が一時的に居住しているにもかかわらず、新村の住民たちは、それらの人々を村人として位置付けるのを拒否している。

37

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ディゴの染色が行われていたことを示しており、アジュラクの生産が可能だったことを補完する証拠としている（Bilgrami 1990:17）。
ただし、インダス文明にかかわる遺跡から、アジュラクの存在を示すような染織品資料がでたわけではなく、アジュラクとインダス文明の直接的な連関をしめすような証拠がある
わけではない。ビルグラーミーによると、アジュラクのインダス文明起源説をささえているのは、モヘンジョ＝ダロ遺跡から出土した著名な「神官像」である。この石の彫刻の製作年
代は、B.C.2600-B.C1800 とされる。神官とおぼしき男性の上半身を精密に彫刻したもので、まとっている衣装の文様の三つ葉をかたどった文様が、アジュラクの文様の一つである「カッカル（雲）」に類似すると指摘されている。
このように、必ずしも学術的に証明されたわけではない起源にまつわる仮説が、その後に出版された一般むけの概説書（Dunning & Ronald 2007:10-11）で言及されるようになり、しだいに定説のようなかたちで一般化していった。震災後にアジュラクについての学術的、商業的な注目があつまるなかで、ビルグラーミーの説があらためて取り上げられ、それが生産者たちのあいだで共通認識として広まっていったのである。
5-2

アジュラクと生産者を文化的にむすびつける

新村建設組合の委員長であるイスマーイールに対して、筆者は新村建設の成功の一つは、村にアジュラクの名前をつけたことだと思うが、あなたもそう思うかと尋ねると、彼は次のようにこたえた。
「そうです、私もそのように考えます。アジュラクは有名です。そして、とても古いアートです。多くの研究者が来て、アジュラクの意味は何ですか、ときいてきます。私たちは知っています。アジュラクは布です。アジュラクは、今や世界に通用する意味をもっています。確かなのは、アジュラクは古いということです。その名前も古いです。すくなくとも３千年、４千年はさかのぼります。人々はいいます。アジュラク、アジュラク、アジュラク。アジュラクには価値があります。私たちは、価値をこの村につけたのです。アジュラクは、私たちのアートです。誰もそれに反対を唱えません。アジュラクは、私たちの財産なのです 18。
」
イスマーイールは、アジュラクを「私たちのアート」「私たちの財産」とよんでいる。カトリーという集団の我々意識と特定のシンボルを結びつけるという認識がうまれていると理解することができる。カトリー自身は、「文化」や「伝統」という言葉を使わない。しかし、そこにはナショナリズムの発生について、ベネディクト・アンダーソンが述べていることに通底するような現象が生じている。つまり、書かれたものや文化やシンボルなどを自分たちは共有しているのだという認識が、国民国家という想像の共同体の誕生には不可欠な装置であるという論である（アンダーソン 1987）。
従来、衣装は着用者のアイデンティティや文化的背景と結びつけられることが多い。カッ
チの民族集団の衣装のうち、これまで論じられてきた多くのものは、着用者と製作者が同じ
18

イスマーイール・カトリーのインタビュー（2016 年 2 月 19 日）。

38

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ものであり、つくる人と着る人のアイデンティティが一致していた（金谷 2008）。しかし、アジュラクは新村のシンボルと位置付けられることで、着用者である牧畜民との文化的結びつきよりも、生産者であるカトリーとの文化的結びつきをより強く認知させることになった。
新村のカトリーの全員がアジュラクの生産に携わっているわけではない。しかし、復興支援を介した外からの視線のなかで、新村の「カトリー」という集団は、実際にアジュラクを生産しているかどうかは問わず、アジュラクの生産者であると認識されることになったのである。
さらに、次に述べるように、「本物の」アジュラクとコピーとを区別する認識がうまれると、アジュラクの真正性を生産者であるカトリーと結びつける見方がよりいっそう強まっ
ていく。
5-3

真正性の主張国内外で知名度があがるにつれて、アジュラク文様を応用した多様な商品の生産が増加した。それと平行して、アジュラクの「コピー」と目される商品がつくられることも増えた。
「コピー」と目される商品は、アジュラクの文様をスクリーン・プリントや機械プリントで印捺してつくられたものである。それにしたがって、アジュラクの真正性についての語りがあらわれるようになった。生産者のなかには、「本物のアジュラク」とそうでないものを分けて認識しようとする人々が出てきている。
しかし、アジュラクについて、何が本物で、何がコピーなのかを分けるのは困難である。
というのは、アジュラクを生産するための捺染技法は従来、文様を複製するための技法として発展してきたという技術史的経緯があるためである（金谷 2013、2017）。つまり、木版（木型）は、同じ文様を大量に複製するために開発された道具であり、スクリーン・プリン
トや機械プリントは、その「型」としての道具が「スクリーン」に展開したものだからである。スクリーン・プリントは手で作業をするものなので、手で捺す木版捺染と同様に、手仕事による工程が多い 19。
文様を捺すための木版がスクリーンに展開することができたのは、天然染料から化学染料への染料の転換が大きい。化学染料と結びついたプリント技法によってアジュラク文様の商品が大量に生産できるようになった。さらに、近年のスキャニング技術とデジタルプリ
ント技術の向上によって、本物とみまがうような精巧なコピーがつくられるようになっている。生産者が「本物の」アジュラクを区別しようとしているのは、そのようなコピー技術の発展が背景にある。
「本物」とみなす基準は、生産者によって異なる。ここでは、ある生産者が「本物の」ア
ジュラクであると考えている基準を次の６点にまとめてみた 20。
(１)天然染料による染色(２)木版を手で捺す工程による両面捺染19

ただし、インドの行政区分では、木版捺染は手工芸と規定され、スクリーン・プリントは手工芸ではないとされている。
20イスマーイール・カトリー氏へのインタビュー（2016 年 2 月 19 日）。

39Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)(３)アジュラクの伝統的な文様構成(４)青、赤、黒、白の組み合わせ(５)木綿布(６)ミナカリと呼ばれる二度目の捺染工程により深みのある色をしていること
では、生産者が「本物」だとみなすアジュラクは、いったい誰によって購入されているのだろうか。それは、伝統的な染織品に関心をもつ国内外の研究者や染織愛好家といった特別な顧客である。従来のアジュラクの着用者であるローカルな牧畜民たちは、「本物」を着ることはない。かといって、彼らがアジュラクを着なくなったわけではない。アジュラクを伝統衣装として着用してきた地元のムスリムの牧畜民やハリジャンは、現在でもアジュラクを着用し続けているものの、それらは生産者が「本物」とよぶようなものとは異なっている。
地元の人々が着用しているアジュラクは、化学染料をもちいて、スクリーン・プリントなど
で模様を印捺されたものである。
地元の牧畜民が、そのようなアジュラクを着用する理由として、価格差があげられる。生産者が「本物の」アジュラクとみなすものは、約 16,000 円である。地元の牧畜民が購入しているアジュラクは、約 100 円から約 500 円のものである。生産者が考える「本物の」ア
ジュラクは高価になりすぎて、地元の人々の手に届かないものになってしまっているといえる。
アジュラクを文化的資源として活用しようとするなかで、真正性の有無が問題になっており、真正性を満たさない関係者は、資源利用から排除されかねない様相を呈している。筆者が、ある生産者に「アジュラクは、それを着ていた牧畜民のものではないでしょうか。」とたずねると、その人は即座に「アジュラクはカトリーのものです。」と返答した。衣装の本来の着用者は、かつては着ていたはずの「本物の」アジュラクを現在は着なくなっているということで、アジュラクに関わるアクターのなかでは考慮されない対象になっている。かつては、衣装としてのアジュラクは着用者のものであったはずである。カトリーは、染色の専業者であり、顧客の求める色柄を布に染めるというのが生業であった。着用者が求めるものを提供するのが染色業者の仕事であり、つねに顧客の要望があってはじめて成立する仕事であった。しかし、現在ではアジュラクの所有者の主客が入れ替わってしまったようだ。
アジュラクが新村のシンボルとなり、衣装の着用者ではなく生産者であるカトリーに結びつけられるようになった。さらに、そのことでアジュラクはカトリーによって文化的資源として活用されるようになっている経緯を示した。また、アジュラクを過去の偉大な文明にさかのぼる起源と結びつけて、より価値を高めるような説明がなされるようになったことも述べた。カトリーはいまや、アジュラクについての占有権をもち、アジュラクとは何かについて決定したり、真正性について論じたりする適任者としての地位を獲得したようにみえる。
とはいえ、新村のカトリーは一枚岩の強固なコミュニティをつくっているとはいいがたい。アジュラクの需要が増えるなかで、アジュラクのコピー商品の生産が増加していると述
べたが、コピー商品の生産の多くは、同じ新村に居住するカトリーによって行われているのである。生産者たちは、シンボル化したアジュラクのもとに集まって、染色業として得られる利益を共有しつつ、互いに商売敵でもあるために、いかに個人の利益を引き出すかという40

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
点に関しては互いに出し抜き合う関係をもっている。真正性についての語りも、このような競争のなかでうまれているともいえる 21。
６．おわりに大規模地震により被災した手工芸生産者であるカトリーたちの生業基盤の復興過程を、
アジュラクという木版捺染布を中心に論じた。彼らは持続性を求めて新村を建設し、アジュラクの名前をその村名としてつけた。生産物の一つにすぎなかったアジュラクが、新村復興のシンボルとなり、生産者たちが共有する文化的資源となっていった。結果として新村の建設と生産基盤の移転は順調にすすんだといえる。
アジュラクは、もともとは地元のムスリム牧畜民やハリジャンという特定のコミュニテ
ィのための衣装として製作されてきた。1970 年代までにすでに化学染料に代替されていたものが、行政や NGO の手工芸開発の対象となり、1980 年代には天然染料による染色技法の復元がおこなわれた。アジュラクは、ローカル社会に結びついた染色品で、かつ天然染料での染色技法が保持されていたということにより、環境に配慮したファッションの潮流にのって、グローバル市場において求められるような新しいかたちに商品化されていった。また、途上国の職人が製作しているということからフェアトレード商品の対象となった。
地域復興を求める被災地において、シンボル的なものが存在しているのは幸いである。しかし、シンボルとなるような文化的資源があるからといって、それだけで災害からの復興が順調にすすむわけでない。シンボルとしての特徴もまた重要である。アジュラクは、特定の地域の特定の社会集団に結びつけられたものであり、地域社会に内包されたものであった。
同時に、アジュラクは、それとは正反対の性質も備えていた。つまり、商品として流通しやすいという性質である。アジュラクは、従来の用途から離れたはなれたインテリアやファッションの素材として流用されやすかった。
かつては生産工程が多く、手間のかかる染色であったことが商品化の妨げになっていたものが、手工芸やファッションをめぐる世界的状況の変化のおかげで、アジュラク固有の複雑な染色工程で製作されることがかえって、ニッチな商品価値をうみだしている。
また、新村の建設が生産者主導で行われたことに対しても、国内外の関心をよんだ。生産者支援の一環で、生産者を海外の展示会出品や講演会の講師として招待することが行われた。海外の市場において直接、顧客と接したり、大学などの講演会で講師をつとめたりすることで、生産者は天然染料による染色にたいする関心の高さを直接知ることになった。そのようなことが結びついて、国内外で求められるアジュラクの商品化に積極的にとりくむことにつながっていった。
アジュラクをめぐる状況は、グローバル化のなかでローカルなものが評価され、うけいれられる状況に合致している。グローバルに流通している普遍的価値をのせる媒体としての柔軟性を備えていたのである。そして、そのようなアジュラクのもっていた性質は、実は、布がもつ性質でもある。関本照夫が述べているように、布は古来より世界各地において、ローカルに結びつきつつ、商品として広汎な地域に流通してきた（関本 2000）。
212017 年 3 月に現地を訪れた際、真正性をめぐる事態がさらに進展していることを観察した。

41

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
シンボルは、表象である。しかし、表象というだけでは、復興の文化的資源としては機能しなかったはずである。アジュラクは、布特有の性質から、ローカル世界とグローバル世界を柔軟に往還する商品として展開可能であり、かつ魅力的な性質を豊富にもっていたために、災害復興のシンボルとしても機能したといえる。
文化的資源化の進行とともに、アジュラクをめぐって所有権や占有権をめぐる競争がはじまっているのを 2017 年３月の現地調査で観察した。本論では、競争の事態に言及することはできないが、この進行中の現象については調査を継続中であり、今後の展開は別稿において論じたい。
謝辞
本稿のもとになった研究は、以下の研究助成によって可能となった。平成 19-20 年度文部科学省科学研究費補助金特別研究員奨励費「物質文化からみる災害復興研究――インド西部地震にみるローカルとグローバルの接触過程」（代表 金谷美和）、平成 26-29 年度 科学研究費 基盤研究（C）（一般）「インド災害後のローカル文化再編におけるコミュニティ
資源としての「手工芸」の意義」（代表 金谷美和）（課題番号 26360035）、平成 26-29 年
度 科学研究費 基盤研究（A）（一般）「アジア地域における布工芸品の生産・流通・消費をめぐる文化人類学的研究」（代表 中谷文美）（課題番号 2624405316）。
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42

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）2002 People Tree 2002/2003 秋冬号。
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林勲男(編)
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2007「災害移住－インド西部地震被災地カッチ県の復興・開発」林勲男(編)『アジア・太平洋地域における自然災害への社会対応に関する民族誌的研究』（平成一七年度～
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http://www.censusindia.gov.in/2011census/Religion_PCA.html(2017 年 4 月 5 日閲覧)44

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

新たな「場」をひらく－益子参考館と東日本大震災から－
Changes of the Meaning of “PLACE” after the Great East Japan Earthquake:
A case of Restoration Project of Hamada Shoji Memorial Mashiko Sankokan Museum
濱田 琢司 1
HAMADA Takuji
キーワード：震災以後、場所、益子参考館、濱田庄司登り窯復興プロジェクト 2015
Keywords: After the Great East Japan Earthquake, Place, Mashiko Sankokan
Museum, Hamada Shoji Noborigama Project 2015

１．はじめに─中途半端な当事者として─
本稿では、栃木県の窯業地である益子町について、2011 年の東日本大震災を契機とした、その後の展開の一端を紹介する。周知の通り、東日本大震災において、直接に大きな被害を受けたのは、岩手、宮城、福島の東北３県である。そこでは、原発による影響のある福島の諸地域をはじめ、以前の生活に戻ることが不可能な人々が多数ある。対して、本論において取り上げる栃木県は、後述するように一定の被害はもちろんあったが、2017 年現在において、その大半は、以前の生活（に近いもの）を取り戻している。もちろん、個別にみていけば様々な状況があるはずだが、相対的には、その被災地としての度合いは小さい。
陶業地・益子町（とその周辺）が本論におけるより具体的な対象地であるが、同じ陶業地である福島県相馬の諸窯、とくに国の伝統的工芸品産業の一つでもある大堀相馬焼は、福島
県浪江町大堀を本拠としていたことからも分かるように、震災後、他所への移転を余儀なくされている 2。そうした被害を被った地域に比すると、栃木県の益子の被害は「壊滅的」なものではなかった。とはいえ、震災が産地にもたらした影響は、小さいものでなかったことも事実である。益子には、個人作家も含め 350 を超える事業者・作家がいるが、それらのほぼ全員が製品・作品・仕事場・窯などに、なんらかの被害を受け、そのために震災後に益子を離れた人もある。町内に 50 基ほどあった登り窯も、ほぼすべて全半壊の損傷を受け、その再建には大きな時間と労力がかかった。本論で紹介するのも、このように被災した益子の窯元の再建にまつわる一事例である。
ところで、この「はじめに」の副題に「中途半端な当事者として」とあるのは、この事例との関係からである。ここで事例とするのは、益子の濱田窯および公益財団法人濱田庄司記
念益子参考館で、ともに、筆者の実家にあたる。濱田庄司とは、窯業地益子の、いわば中興1

南山大学人類学研究所 第二種研究員・人文学部日本文化学科教授

2 相馬焼の被災状況については、『陶説』編集部（2012）を参照のこと。また、益子と県境を挟んで隣接する茨城県の笠間については、羽石（2012）がある。

45

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)の祖のような人物だが、これが筆者の祖父となる。震災当時に益子参考館の館長を務めていたのは、筆者の父・濱田晋作であり、それは 2012 年より兄・友緒に受け継がれている。濱田庄司については、筆者はこれまでもいくつかの文章を書いてきたし、そうした関係もあって、益子参考館の運営にも部分的に参加はしている。しかし、それは、本当に部分的なものであって、何か重要な決定を行うような事柄に参与するわけではない。本稿で示す内容の半分ほどは、この濱田窯と益子参考館についての、東日本大震災における被災からの再建・復興とその過程について、筆者が文字通り「中途半端な当事者」として関わったことである。
記述に際して参照しているものの多くは、栃木県の地元紙である下野新聞を中心とした新聞記事などであり、「客観的」な記述を装ってはいるが、意図せざる形で（あるいは部分的には意識的に）、筆者自身の実感のようなものも紛れ込んでいる。
このように本論は、筆者の個人的な結びつきに関する事柄を論ずるものであり、また「中途半端な当事者」としての随想的な記述も含まれるものであるが、その一方で、そこから考える事柄には、多少の一般性も含まれる。一つは、今回の震災のような事象が、大きな被害をもたらすものである一方で、新たな文化的創造の契機ともなるということである。大きなインパクトを有した出来事があったわけであるので、いわば当然のことであるので、取り立てて指摘することではないが、一つの前提として確認しておきたい。また、その影響が非常に多岐にわたることについてもである。例えば、柳田国男は、関東大震災を一つのきっかけ
として、日本の住居のあり方が、被災地以外も含めて、大きく変化していったことを指摘している。柳田は『明治大正史 世相編』
（1931 年）において、次のように述べる。
大正十二年の震災は、関東地方の都市と農村において、古い新しいいろいろの家を破壊して、それにからまる旧来の行きがかりを一掃してくれた。涙なくしては想起できぬ
歴史ではあったが、より良き将来を期すべく人々はこの機会を利用したのであった。そこで今までは夢にも考えらなかったほど、たくさんの雑多な住宅様式が期せずして試みられ、［中略］住み心地とはどういうものかを、前からも後ろからも仔細に点検してみることができた （柳田 1990:89-90） 。
またそれは、「時代のちょうど待っていた機運であ」り、それゆえに「他の地方の平穏なる町も改造せられ」たのだという（柳田 1990:90）。こうしたことは、現在の文化的状況の始点を考えるうえでも重要な点であろうと思う。
もう一つは、「場所」というものの変容についてである。それは、例えば、大災害によって物理的にもたらされる場所の変質でもあるし、また、新たな文化的状況との関係において生じるものでもある。大阪の「寄せ場」釜ヶ崎の研究者である原口剛は、デヴィッド・ハー
ヴェイやドリーン・マッシーなどの地理学者が論じてきた空間や場所の概念について検討し、「動くもの」としての空間や場所のあり方に注目し、「過程としての空間」という考え方を示している（原口 2016:33-41）。 ここで指摘されように、空間や場所は、絶対的なものではない。それらは、そこに折り重なる様々な事象や人との関わりによって、絶えず「動く」のである。ここでも、このような点を念頭に、震災後の益子および益子参考館という「場」の「動き」についても考えてみたい。

46

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
ところで、そうした震災と益子の影響については、すでにカレ（2013）が検討している。
カレは、震災という「外生的ショック」が産業集積地を形成する地にどのような影響があったかを、震災後に形成されるいくつかの組織とネットワークに注目して検討している。この点には、本稿と関心を共有する部分も多いが、益子参考館をめぐる動きについては、とくに検討していない。以下、益子町および益子の陶業等の概要、濱田庄司と益子との関わりなどを概観したのち、このカレの議論なども踏まえつつ、東日本大震災後のいくつかの展開を、
益子参考館を中心に紹介・検討していきたい。
２．益子と濱田庄司
2-1

益子の陶業

益子町は、栃木県の南部、茨城県との県境に位置する、人口 23,000 人ほどの町である 3。
県北部から連なる八溝山系の山々の南端部分が町にさしかかっており、地形的には関東平
野の東の端を構成する一部となっている。そのようにして町に存在する山部の斜面を利用して、登り窯が築かれたことも、ここに窯業が展開した要因の一つであろう。結果、益子は、東京から最も近い陶業地の一つとなった。
現在に直接繋がる窯業が益子に興ったのは、1800 年代半ばのこととされる。県境を挟んで隣接する笠間から移入されたものであった。いくつかの事業者によって一定の生産がみられるようになるころ、同時に明治維新を迎えるという、比較的後発の陶業地である。日本の主要な陶磁器産地では、前近代（とくに近世期）に生産の体制や製品などが確立され、それが近代以降に多様化するという流れがよくみられる。その場合、近世以前の生産（スタイル）を、ある種のオリジナルのように位置づけることができるが、益子の場合は、そうした体制が確立する前に近代を迎えてしまうこともあって、「本来の益子」というものが明確でない。このことは、その後の益子の方向性にも関わる事柄でもあり、現在の多様化された産地の様相を生み出す遠因の一つともなっている。明治期には、陶器共同組合なども形成され、土瓶や徳利などの台所製品を多く生産するようになっていった。その製品は、関東一円から東北方面にも広く流通していったという。その後は、戦後にかけて外部からの流入者を中心に多くの個人作家が集まる産地として、多様なスタイル・製品が生み出されていった 4。
2-2

益子と濱田庄司

益子が、個人作家の集う産地となる種を蒔いたのが、大正末期にここに移住した陶芸家・
濱田庄司であった。濱田は、1894（明治 27）年に母の実家のある川崎で生まれ、その後は、川崎と東京とで育った。府立一中から東京高等工業学科校（現在の東京工業大学）の窯業科に進学し、そこで、後にともに民芸運動を牽引することになる河井寛次郎を識り、卒業後は、先輩であった河井が先に勤めていた京都市の陶磁器試験場に就職している。試験場時代に、町の公式 HP によると、2017 年 4 月 1 日現在の人口・世帯は、それぞれ 22861 人、7814 世帯となっている（http://www.town.mashiko.tochigi.jp、2017.4.15 閲覧）。
4 益子の陶業に関しては、益子町史編さん委員会編（1989）、濱田（2006:211-249）、初澤（2005）などを参照のこと。
347

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
濱田は河井とともに、国内外のいくつかの焼き物産地を訪問しており、益子もその一つであった。
濱田は、この時期に、バーナード・リーチとも交流を持ち、千葉県我孫子の柳宗悦邸内に窯を持っていたリーチの仕事を手伝うようにもなった。そして、1920（大正 9）年のリーチの帰国に際して、ともに渡英し、3 年半ほどをイギリスで過ごした後に帰国し、日本での仕事の場として、沖縄や京都など、いくつかの候補地のなかから益子を選んだのである。移住
したのは、1924（大正 13）年であったが、しばらくは、居室も仕事場も間借りの状態であった。沖縄や京都などにも長期滞在し作陶を行いつつ、益子への完全移住への準備を進めた。
1930（昭和 5）年、近在の庄屋建築を、益子町の道祖土という地区に移築する形で母屋とし、以後、没年まで、ここを拠点として活動した。同時期には、柳宗悦や河井らとともに、民芸運動の主要同人としてこれを推進しつつ、旧来の陶家出身の陶工らとは異なったタイプの近代的個人作家の一人として、陶芸界においても、一定の地位を得るようになっていった 5。
1940 年代からは、戦中を挟みつつ、濱田のもとに作家志望の若者が集まるようになる。
こうしたことを端緒としつつ、益子には多くの作家が集まり、それらを含めた業者数は、
1970 年代に 200 を超え、1990 年代には 300 に達するまでになる。筆者が、2000 年代初頭に実施したアンケート調査によれば、これらの事業者・作家のうち、益子町の出身者は、35%強ほどであり、担い手の大半は、海外も含む、他所からの移住者であった（濱田 2006:234）。
また、それらがつくる作品も、特定の技法や素材に拘ることなく、事業者や作家によって多様である。
このように、濱田庄司の益子への移住は、益子が外部からの移入者によって多彩な製品が生み出される産地になる一つの契機であった（初澤 2005:58）。また、かつて、益子の陶業を事例に職人の徒弟制について研究したジョン・シングルトンが、濱田の移住によって益子という地が地図にプロットされたと評しているように（Singleton 1989）、それは、益子の知名度を大きく高めることにもなった。その際には、当然のことながら、濱田の作風が益子と連動する形で広まっていく。濱田自身は、上述のようにイギリス、沖縄、京都などでの作陶の経験があり、それぞれの地における技法などを作品に取り込んでいたが、同時に、その土地土地の素材による製作を基本としていた。それゆえ、益子の陶土と釉薬を使った濱田の益子での作品は、益子オリジナルの伝統的なもののようにもみえた。益子が近世期に確立した作風を持っていなかったこともあって、知名度の拡大とともに、濱田風の作品こそが、伝統の益子焼という認識も拡大した。結果、益子は、その多様性の一方で、濱田庄司という個人および濱田が関わった民芸運動に関わる産地としてのイメージを強く有し、日本の代表的な「民陶」の一つとしても位置づけられるようになった。
2-3「魅力ある地方都市」としての益子「民陶」としての知名度を増した益子は、1960 年代〜70 年代にかけての「民芸ブーム」

5

河井寛次郎とともに「民芸」の巨匠や名匠というような評価が一般になされている（例えば、黒田
2006:16-18）。また、濱田庄司の益子移住前後までを中心とした展開については、濱田（2005、2011）を参照のこと。

48

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）「やきものブーム」において、多くの観光者を引きつける産地の一つとなった 6。そうしたブームは、1980 年代にはおよそ終息するが、その後も、1990 年代前半には（おそらくバブ
ル景気と結び付いた）器の消費ブームなどがあったとされるなど、産地としての緩やかな盛衰を経てきた。
こうしたなかで、とくにこの 10 年ほどの間、そのイメージや評価に若干の変化もみられるようになってきている。そのことを伝えるのが、例えば、一般男性誌『ブルータス』の地
方文化を扱った特集「アンチ TOKYO? クール LOCAL!」（2010 年）の「魅力ある地方都市ランキング 50」である。益子は、ここで、第 13 位に位置づけられているのである（ブルータス編集部 2010:25）。福岡市、京都市、札幌市と続くランキングのなか、その都市（町）としての規模などを考えると、益子がこの位置にランクされているのは、異例にも思える。
同特集によれば、その益子は、「一つのカフェ兼ギャラリーによって」「リブランド」を成功させた町なのだという（ブルータス編集部 2010:25）。
「一つのカフェ兼ギャラリー」というのは、1998 年に馬場浩史氏によって開設された「スターネット」というショップのことである。馬場氏は、東京を中心にファッション業界で活躍した人物で、その後、益子に移住し、ギャラリーを併設したオーガニックカフェとして「スターネット」をオープンさせた。馬場氏は、徐々に益子の行政にも影響を与えるようになり、彼が総合プロデュースをつとめた「土祭（ひじさい）」という地域イベントが 2009 年に開催された（益子町 2016）。
『ブルー
タス』での益子の評価は、この「土祭」を受けての側面が強い。町の紹介記事も、「土祭」を中心としたものとなっている。
「スターネット」による「リブランド」に先んじる、最初の「ブランド」化は、もちろん、濱田庄司によるものである。だが、その「「器の里」も、
もはやそれだけでは立ち行かず、商店街には空き店舗もちらほら。地域社会全体の立て直しが迫れる」ような状況になっていたという（ブルータス編集部 2010:52）。そうしたなかで、馬場氏による「リブランド」がなされたというのである。
この「リブランド」という評価が正当なものなのか、あるいは、その全てが「スターネッ
ト」に帰結するのかは、ここでは判断はしないが、近年の雑貨や民芸、クラフトのブームのなかで、益子が、「オシャレ」な土地の一つとして評価されているのは事実である。そうした動きに触発されてか、陶器に関する業者だけでなく、インテリア、食品など他業種の事業者が目立った役割を担うようになっているのも、近年の特徴の一つである。そして、そうした人々が集まることで、「土祭」を含めた、複数の地域イベントが行われており、それが、さらに町の評判にも寄与している。またこの状況は、以下に示す、震災復興の過程においても、一定の意味を持つものでもあった。
３．東日本大震災と益子
3-1

窯元・作家の被災

東日本大震災の主な被災地は、周知の通り、東北地方の太平洋沿岸域および福島の第一原
子力発電所による影響を受けた地域であった。しかし、当然のことながら、その周辺部も、

6同時期には、陶芸家志望の移住者も多く、これも「ブーム」の一つのあらわれであったといえる。

49

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
さまざまな被害を受けた。東北地方の被災の程度に比せば、それは、ずいぶんと小さいものであったが、それでも、一部の人たちにとっては、自身の生活の転換を迫られるようなものでもあった。
ひとまず、益子町の被害の概要を確認しておこう（表 1）。人的被害は、負傷者 7 名のみであり、住居の全半壊も決して多くはない。数値的には、「この程度」の被害であった。その一方で、陶磁器製造に関する部分においては、大きな被害が出た。当時の地元紙には、次のようにある。
地震直後の町内の各販売店は、展示品の益子焼が散乱。がれきの山と化した益子焼をコンテナなどに入れて、店内を片付ける作業に追われた。壊れた益子焼などは、町内の1 カ所に集められ、町が撤去する。被害が甚大のため正確な被害額が出るまでにはまだ時間がかかるが、販売店関係者らは 1 億円以上の被害が出ているとみている。
町内には約 300 の窯元があり、このうち登り窯が約 40 基あるといわれている。ほとんどの登り窯が崩壊や亀裂が入るなどの被害を受け、修復が必要になっている。窯の修復や店舗の補修に掛かる費用、営業経費まで勘案すると、被害総額は数億円に上るとみられている。
（「東日本大震災で益子町 「陶芸の里」被害甚大 展示品や登り窯崩壊 被害総額数億円に 春の陶器市に影響か」、下野新聞 2011.3.16）
陶磁器は、温度の変化や乾燥にも強く、サビや日焼けなどの心配もほとんどない、比較的取扱の楽な製品であるが、破損・壊れの可能性が大きいものでもある。その点において、地震は、陶磁器（およびガラス）業においては最も避けたい出来事の一つである。東日本大震
災でも、第一に、揺れによる製品・作品の破損があった。上の記事でも、「販売店関係者ら
は 1 億円以上の被害が出ているとみている」とあるように、多くの「益子焼」が「がれきの山」となった。
また、作業場についても大きな被害があった。益子では、生産者の多くが、ガス窯や電気窯を活用しているが、 40〜50 基ほどの登り窯があった。これらは、記事にあるように、ほぼ全てになんらかの被害があり、完全に築き直す必要があるものが多くあったようである。
また、登り窯を使用していないにしても、ガスや電気の窯をはじめとして、工房には様々な被害があった。それは、濱田窯でも同様であった。現役で使用している二つの窯（登り窯と塩窯 7）には、他の工房と同様に大きな被害があった（図 1）。
表 1.東日本大震災における益子町の被害状況
人的
被害
建物 居宅
被害 居宅外
計
道路等
被害

死 者

行方不明者 負傷者
その他
0
7
0
全 壊 大規模半壊 半 壊 一部損壊
15
11
118
2125
90
0
136
134
105
11
254
2259

7
計（件）
2269
360
2629

道 路
70

計（ケ所）
91

0

橋 梁

水 道
7

4

その他
10

計（人）

資料） 益子町［ 2011］ 。

7

塩窯とは、焼成（本焼き）の途中に、窯に岩塩を投入し、独特の発色を得る手法用の窯のことである。

50

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

写真 1.半壊した濱田窯の登り窯（筆者撮影）

3-2

早期復興の動き

こうした被害をきっかけとして、益子から別の場所へと拠点を移す人もあったし、また、
もともと小規模経営の作家が多くあったこともあって、これを受けて実質的に廃業の状態となったものもあったという。その意味では、益子にとっての震災被害は、数値化されたもの以上の事柄だったとも言える。その一方で、人的な被害という意味では、それほど大きい
ものではなかったことなどもあって、復興への動きも比較的早くに見られたのも事実であった。例えば、震災からほぼ 1 ヶ月後の新聞記事には、次のようにある。
東日本大震災で、やきものの産地が苦境にあえいでいる。れんがを積んだ登り窯は崩れ、作品の多くは割れた。余震や停電が続く中、復興への手探りが続いている。
［中略］
40年近く益子で作陶を続ける若杉集さんは3月11日、「ゴーッ」という地鳴りの後に、経験したことのない揺れに襲われた。天井は落ち、棚もはずれ、急須や湯のみなどの作
品約400キロ分が割れた。［中略］4月29日から予定している陶器市は、会期を3日間短くして5月5日まで開催することが決まった。益子焼共同組合の薄田浩司副理事長は「登り窯の9割は損傷したが、修復のための基金があります。ボランティアによる支援も始まりました」と前向きだ。（「東日本大震災、陶芸の里を直撃 益子・笠間」、朝日新聞2011.4.13）
工房などに大きな被害があったことが語られるが、例年、5 月の GW に開催される陶器市を、会期を短縮しつつも、開催することが決定されている。実際に陶器市は無事に開催され、前年比で 85％ほどの 47 万人弱の人出あった（「客足の減った観光地、連休中にぎわい戻る」、朝日新聞（栃木）2011.5.12）。会期前の人出予想では、およそ 30 万人だったようなので（「GW 人出、震災で大幅減予想 益子陶器市は「半減」」、朝日新聞（栃木）2011.4.21）、
想定以上の訪問者があったといえる。被災状況をあんじてという面もあっただろうが、観光という側面では、震災からほどなくの時期に一定の回復がみられたわけである。また町としても、5 月には「益子町震災復興指針」と策定し、3 年間の復興計画を早期に示している（益子町 2011）。
51

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
他方、復興への取り組みには、また違ったかたちの動きもあった。
「カケラ・プロジェク
ト」と呼ばれた企画はその一つであった。先にも述べたように、焼成された陶磁器がもっとも忌避すべきことは、「割れること」である。焼成後の陶磁器の破片は、基本的に廃棄物となり、再生することはできない 8。震災では、それが、広い対象に、しかも大規模に起こったわけである。実際に、広場に積み上げられた陶磁器の瓦礫は、益子の震災被害の大きさを明示するものの一つでもあった（図 2）。
「カケラ・プロジェクト」とは、その瓦礫を何らかの形で再生させようとする試みであった。その取り組みを紹介する新聞には、次のようにある。
東日本大震災で割れた陶器を活用し、復興活動に取り組もうと、町内の若手陶芸家の有志がこのほど「リビルド益子」を結成。県内外の個展やイベント会場で益子へのエー
ルをかけらに書いてもらう「旅するカケラ」などの取り組みを始めた。年齢も作風も異なる陶芸家たちが、陶芸の里に元気を取り戻すため垣根を越えて活動の輪を広げている。
「リビルド益子」は、代表を務める製陶業伊藤丈浩さんが震災後、町内に集められた
割れた陶器の山を見て「かけらを生かせないか」とツイッターに書き込んだのがきっかけ。交流のある仲間からすぐに反応があり、それぞれが被災し片付けに追われる中、３月下旬にグループを結成した。
メンバーは町内の 20 代から 40 代の陶芸家約 20 人。「カケラ・プロジェクト」として、4 月から二つの取り組みを始めた。
（「割れた陶器活用 「カケラ・プロジェクト」
始動 復興へ若手作家結集 巡回展示など取り組み」、下野新聞 2011.05.24）

写真 2.広場に山積みにされた「がれき」（伊藤丈浩氏の「ついっぷる」より：http://p.twipple.jp/VzJbc）

8

もっとも近年では、焼成された陶磁器の破片を粉末状にして粘土に混ぜるという形で、部分的な再利用の試みも見られるようになっている（「グリーンライフ 21 プロジェクト」、http://www.gl21.org）。

52

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
具体的な取り組みについては、企画の発案者であり、上の記事にも登場する伊藤丈浩による報告に詳しい（伊藤 2012:40-42）。伊藤が、このプロジェクトを思いついたのは、上にあるようにがれきの山をみたことによるが、それらは誰のカケラか不明であった。そのため、この企画においては、賛同者から提供された出自の明確なカケラを用いたという。取り組みの一つ目は、「旅するカケラ」と題され、被災状況を案じる取引のあったショップやギャラ
リーに、被災の状況を示した写真とともにカケラを送り、展示してもらうとともに、店舗への来場者に益子へのメッセージをカケラに書いてもらうというものであった。2011 年 9 月
11 日まで実施されたこの「旅するカケラ」のプロジェクトでは、海外も含め全国の 18 カ所
より約 750 のカケラが「旅」を終えて益子に戻ったという。そのカケラは、益子の役場において展示され、「カケラを通して益子と全国の人々とのつながりを作るきっかけになったのではないかと感じ」（伊藤 2012:42）るようなものになったという。またそれらは、2012 年に開催された第 2 回の土祭においても、現代美術作家の手によって、インスタレーション
作品として展示された（益子町 2016:130-131、204-205）。
取り組みの第二弾は「繋がるカケラ」として、「今回の被害とカケラに思いを寄せてくれ
たものづくりの作家たちにカケラ」を委ね、それぞれの手によって、「作品として甦らせてもら」うというものであった（伊藤 2012:42）。この企画を通して、カケラは、彫金作家、ガラス作家などの手によって、新たな作品として再生された。
こうした取り組みが被災と同じ月のうちにすでに始まっていたということは、被災に対して積極的に対応していこうという気持ちが強くあったことの表れであると見ることができるだろうし、また、そうしたことができるだけの、産地としての体力をすでに回復していたということの証左でもある。
「カケラ」をこのように扱うことに対しては、賛否もあったようであるが、災害とその記憶を「カケラ」を通して意味付けるという発想は、興味深いものであった。
また、ハード面についても比較的早い展開がみられた。例えば、「壊れた登り窯の後片付けなどのボランティアや義援金を受け付ける」ことを目的に、「町内の 30〜40 歳代を中心にした作家、窯元、販売店主ら益子焼関係約 30 人で組織」された益子焼復興センターが、
4 月 1 日に設立され（「登り窯震災被害の陶芸の里 益子焼復興センター設立」、下野新聞
2011.3.30）、崩れた窯のレンガを片付けるためのボランティアなどが広く募集された（松谷2012 参照）。
他方、実は益子は、ハード面の復興という点でも比較的恵まれた状況にあった。益子には、
震災以前より、「大塚実基金」という若手陶芸家支援の基金があった。大塚実とは OA 機器
大手の大塚商会の創業者で あり、益子の出身者である。大塚は、自分の出身地である益子に対して、古くより様々な支援を行なってきたが、2007 年に 2 億 5 千万円の私財を町に委託する形で創設されたのが、この基金である。これはもともと若手の創業支援を基本とするものであったが、震災を受けて、2011 年 4 月に「東北地方太平洋沖地震に係る大塚実基金
災害補助金交付」が決定され（伊藤 2012:43）、その対象や支援額が部分的に拡大、被災した窯の再建費用等の半分がこれによって補填がなされた。
このように、（もちろん、多くの苦難を抱えつつも）ハード面・ソフト面において、比較的早期に復興への道筋をつけた益子にあって、元々の経済状況や受けた被害の大きさによ53Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)って、復興が遅れるところもあった。公益財団法人 濱田庄司記念益子参考館は、そうしたものの一つであった。以下、益子参考館という施設について概要を示した上で、その被災の状況と復興およびその後を振り返ることで、冒頭で示した、新たな「場」の生成という事柄について考えてみたい。
４．益子参考館と東日本大震災
4-1 公益財団法人 濱田庄司記念益子参考館
公益財団法人 濱田庄司記念益子参考館（以下「益子参考館」とする）は、濱田庄司自身
が作陶の「参考」として収集してきたコレクションを、広く一般にも「参考」としてほしいという意図のもと、その展示を目的に濱田の最晩年である 1977 年 4 月に開館させたものである 9。益子参考館は、濱田が自身の住居と仕事場として使用していた空間の一部を開放し、さらに栃木県内から長屋門や大谷石の蔵などを移築し、これらを展示棟および事務室する形で構成された。その他、濱田が邸内のセカンドハウスとして使用していた「上ん台」と呼ばれる庄屋建築、邸内の長屋門も展示棟とし、濱田が生前に使用した仕事場、登り窯、塩釉用の窯（塩窯）、赤絵窯なども公開されている。こうした場に、濱田が「参考」にした収集品を中心に、濱田自身の作品、およびバーナード・リーチや河井寛次郎といった民芸運動同人の作家らの作品などが合わせて展示されている 10。
濱田は、開館から 1 年もたたない 1978 年 1 月に没しており、その後、館長は次男で浜田製陶所（現・濱田窯）の後継でもあった濱田晋作が継ぎ、さらに、現在は 3 代目の濱田友緒に受け継がれている。
益子参考館は、益子の主要な観光施設の一つとなってはいるが、購買を目的とする観光客が多い益子においては、必ずしも安定的な入館者があるわけではない。また、交通の便が必
ずしも良くない（悪くもないが）場所のため、近年の「民芸ブーム」の影響も、限定的なものにとどまっているといえる。そのような状況に加え、館内施設のメンテナンスの問題も抱えている。茅葺きの施設の屋根の修復は大きな費用を伴うものであるし、仕事場や窯場などの一部施設については、茅葺きをトタンや瓦屋根に葺き替えてきた。それでも、それぞれの展示棟が、開館から 30 年をこえるなかで、劣化が目立つようにもなっていた。益子参考館
が、東日本大震災に見舞われたのは、このような状況のなかでであった。
4-2 益子参考館の被災状況
筆者が、震災後、最初に益子に戻ったのは、3 月の下旬のことであった。先述のように、益子では、徐々に復興への動きがみられるようになっていたタイミングである。JR 宇都宮駅から車で益子へ向かう道すがら眼にする光景のなかで、益子参考館の一部展示棟の被害は、最も大きいものに見えた。とりわけ、大谷石という栃木県産の石材によって建てられた蔵を展示棟としていた 2 号館・3 号館の二つの建物の被害は大きく、屋根瓦が崩れ落ち、室内から外が見えるほどの亀裂が壁に複数みられた。もちろん、収蔵品も多く破損し、ほかに、
9

当初は、財団法人 益子参考館という名称であったが、公益財団法人化にあたって現在の名称となった。

10 益子参考館の成り立ち等については、濱田（2007）を参照のこと。

54

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

写真 3.被災した益子参考館 3 号館

(筆者撮影)

写真 4.益子参考館 2 号館に入った亀裂(筆者撮影)

写真 5.半壊した濱田庄司の登り窯 (筆者撮影)

写真 6.損壊した濱田庄司作の大皿 (筆者撮影)

公開していた複数の窯も全半壊した（写真 3〜6）。
益子町で、人間国宝の陶芸家浜田庄司ゆかりの窯二つが地震の強い揺れで全半壊した。
窯のひとつは町の指定文化財になっている。復元されるまでには時間がかかるという。
同町では、同様に窯が崩れる被害が多数に上り、関係者からは悲嘆の声が出ている。 被災したのは、浜田の自邸を活用した博物館「益子参考館」にある塩窯と登り窯。全壊した塩窯は、ドイツの手法を生かした登り窯で 1954 年に築造された。ドーム形に組まれたれんがのほとんどが崩れ落ちた。一方、43 年の築造で 135 平方メートルあり、93 年に町指定文化財となった登り窯はアーチ状に組まれたれんがの一部が崩落。全体にも亀裂が入った。
このほかにも、益子参考館の収蔵庫には、東京の美術館などに貸し出す予定だった陶芸作品など約 1500 点が納められていたが、地震で棚が倒れ、数百に及ぶ作品が損傷したという。被害額は数億円を超えるという。副館長を務める浜田の孫の友緒さん（44）は「かえがたいものが壊れてしまった」と話す。今後、復元を進めていく考えだが、「修55Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
復しても、実際に使っていたものではなくなってしまいますね」と悔しさをにじませた。
（「陶芸の里・益子に東日本大震災の爪痕深く 浜田庄司ゆかりの登り窯が全半壊」、朝日新聞 2011.4.1（栃木））
ここにもあるように、「被害額は数億円を超える」ともされた。被害の概況は、表 2 にまとめたが、最終的には、推定で 1 億 2 千万円と見積もられた。震災当日にたまたま通じた電話で、上の記事にもある副館長である筆者の兄は、「参考館はもうだめかもしれない」というような感想を漏らしていたが、個人経営の美術館・博物館としては、自力での再生・復興は難しいというのが、実際であった。その結果、益子参考館の再建は、益子参考館震災再建基金に委ねられることとなった。
表 2.東日本大震災における益子参考館の主な被害

展示等施設 1号館屋根瓦損壊
2号館石蔵展示棟石壁損壊
3号館石蔵展示棟石壁損壊［図3］濱田庄司館内外壁の土壁損壊
収蔵庫屋根および室内収蔵棚の損壊
トイレ屋根瓦損壊
塩窯屋根損壊窯
登り窯（益子町文化財）半壊［図4］
塩窯全壊［図5］
収蔵品
濱田庄司作 青柿掛分白流掛大鉢（益子町文化財）破損［図6］濱田庄司作 塩釉水差 破損
濱田庄司作 絵刷毛目大皿 破損
濱田庄司作 焼〆黒白掛蓋壺 破損
遮光器土偶（縄文時代 青森亀ヶ岡出土）破損
スリップウェア皿（イギリス 18世紀）破損
スリップウェア皿（イギリス 18世紀）破損
白釉鶏首壺（中国 宋時代）破損
白磁鉄絵壺（朝鮮 16世紀）破損
バーナード・リーチ作 白釉鎬花瓶 破損
─その他，数百点

4-3

益子参考館震災再建基金

益子参考館震災再建基金は、上記のような状況を受け、かつてより交流のあった町内（および近隣市町村内）の有志が事務的な中心となりつつ、2011 年 7 月に立ち上げられた。美
術関係、民芸協会関係、地元の自治体・企業等、大学、マスコミなど様々な分野から 50 名を超える発起人を募り、発起人の代表には、日本民藝館館長（当時）の故小林陽太郎氏がついた。基金設立を伝える新聞記事には、「参考館の復旧は町の大きな命題。失えば町の文化全体が足元から揺らいでしまう。町を挙げて復旧に努めていく」という益子町長・大塚朋之
氏の言葉が紹介されているが（「益子参考館震災再建基金設立「世界の宝」復旧へ強固な体制築く 催し通じ広く資金集め 運営委員の充実カギ」、下野新聞 2011.7.24）、実際に運営
委員長は益子町長が務め、また、地元紙である下野新聞がこれをサポートする特設ブログ「MASHIKO × MIRAI」を開設するなど、地元からの大きな支援を受けて展開されること56

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）になった 11。
推定の被害総額 1 億 2 千万円に対して、再建資金としては 8000 万円が設定された。基金
設立すぐより、複数のチャリティーイベントが企画されるとともに、広く募金活動が開始された。また、例えば、町内各所への募金箱（壺）の設置（「益子焼の募金かめ」、下野新聞
2011.10.2）や濱田庄司に関するチャリティーT シャツの作成（「忘れない 3・11 東日本大
震災 Ｔシャツ販売で参考館復旧支援 益子城内坂通り会」、下野新聞 2012.3.9）などをはじめ、募金を促す関連事業が多数実施された。
「関係者は「大口の寄付が数多く集まる時代ではない。濱田庄司が亡くなって 30 年余り、生前の活躍を知る世代は高齢化し、ある面で風化しつつあるのも否めない」と、道のりが必ずしも平坦ではないとの認識を示す」（「論説
益子参考館再建基金 多くの善意身近な文化へ」、下野新聞 2011.8.9）といった懸念をよそに、「MASHIKO × MIRAI」などを通したメディアによる積極的な働きかけやそれによって促された一般からの募金、一部の大口の募金 12などによって、目処とされていた 1 年後には、目標額に近い額が集まった。2012 年 8 月には、目標がほぼ達成されたとして、次のよ
うな紹介がある。
東日本大震災で被災した人間国宝濱田庄司ゆかりの濱田庄司記念益子参考館（益子町益子）を復旧する「益子参考館震災再建基金」（小林陽太郎代表幹事）は 7 月 31 日
で寄付の受け付けを締め切り、寄付金の総額が 7408 万 8866 円に達したことが、10 日分かった。30 日に同館に贈られる。
同基金は元富士ゼロックス会長で日本民芸館前館長の小林氏を発起人代表に、県内政財界トップや全国の民芸関係者らが発起人となり、昨年７月に設立された。
寄付は発起人となった企業や、濱田ゆかりの沖縄など県内外からから寄せられたほか、基金集めのチャリティー展覧会、草の根のイベントなどが数多く展開され、目標の 8000
万円の 9 割を超えた。
同参考館の濱田友緒館長は「当初は集まるのかという悲観的な雰囲気もあったが、さまざまな支援をいただき、ここまでこられた。大変ありがたい」と話している。
同館は一部開館しながら６月下旬以降、被災したかやぶき屋根や、収蔵庫の屋根瓦などの工事に入っている。今後、被害が著しい二つの石蔵展示館の大規模改修に着手し、来春の全館リニューアルオープンを目指す。
（「目標の 9 割超、7400 万円に 益子参考館の再建基金 来春、リニューアル目指す」、下野新聞 2012.8.11）
募金額は、最終的には 7542 万 3507 円となり（2013 年 1 月 31 日、「MASHIKO ×MIRIRAI」特設ページ）、これを受け、上の記事にもあるように、石蔵の展示棟などを中心に、改修工事を進めた。館は、被害の大きかった展示棟や登り窯などを除いて、すでに

11

基金の概況については、現在でも「益子参考館震災再建基金ブログ」（http://sankoukan.exblog.jp）や下野新聞社「MASHIKO × MIRIRAI」特設ページ（http://www.shimotsuke.co.jp/select/mashikomirai/）から確認できる。
12 先述した「大塚実基金」の大塚実氏からは、1000 万円の寄付があった（「益子参考館／再建基金に1000 万円／大塚商会名誉会長が寄付」、下野新聞 2011.11.15）。寄付者名や金額などは、「MASHIKO ×MIRIRAI」特設ページより確認できる。

57

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
部分開館していたが、改修工事の完了をまって、2013 年 3 月 22 日に内覧会が実施され、翌 3 月 23 日より再建記念祭（22 日［前夜祭］および 23〜24 日）とともに、全面リニュ
ーアルオープンすることとなった（図 1）。

図 1.再建記念祭パンフレット

５．益子参考館の復興と場の認知
5-1

再建基金を通しての再認識

このような形で展開した再建基金の事業は、単にある施設の復興の経過というだけでな
く、同時に、益子参考館という場に対する認識にもいくつかの変化をもたらした。先に述べたように、濱田庄司は、益子にとって、一つの画期をもたらした人物であり、地元の出身者、外部からの移住者の双方に、大きな影響を与えてきた。しかし、その没（1978 年）
から 30 年以上が経過し、そうした影響は、徐々に風化しつつあるともされていた。再建
基金の活動においては、益子参考館と濱田庄司とを広く知ってもらうということも、きわめて重要なことであったので、結果的にそれは、その再認識を町内外（とりわけ、町内）に促していくことにもなった。基金の運営に関わった人々には、そうしたことにも自覚的であり、これを、濱田庄司と益子との関係を捉え直す機会のように捉えている者のもあった。例えば、先にも触れた 2011 年 8 月の下野新聞論説には、次のようにある。
関係者は今回の災害を前向きにとらえ、基金をきっかけに濱田や参考館について啓発していくチャンスにしたいと意気込む。同時に、益子焼と陶芸の里・益子自体の復興にもつなげていきたい考えだ。益子焼は県の大きな地場産業であると同時に、参考館は世界的な文化財だ。県民が世界に誇るべきものと再認識してほしい。どれだけの協力が得られるかは、県民の文化への理解や水準が問われることでもあるはずだ。基金が集まることと同様に数多くの県民が支援に参加することが、意義のあることなのだ。身近な58

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
文化への支援を願ってやまない（「論説 益子参考館再建基金 多くの善意身近な文化へ」、下野新聞 2011.8.9） 。
あるいは、「参考館復旧のもうひとつの目的に、１人でも多くの人に濱田庄司について知ってもらい、参考館の存在意義を再認識してもらうことがある」（「論説 益子参考館再建基
金 もう一段 県民の協力を」、下野新聞 2012.4.3）という記述もある。こうした動きには、一つには「被災した陶芸家が多い益子から「なぜ同館だけ支援するのか」という声も漏れる」（「記者ノート 2011 益子参考館の被災 「世界の宝」復旧へ支援を」、下野新聞 2011.12.16）というような状況に対して、基金の正当性を示そうとする意図もあったとは思うが、そうした意図や取り組みは、結果として、益子における濱田庄司の存在を改めて示すことに繋がった。
ほかに、町内全戸に益子参考館の無料券を配布するという取り組みや、地元の中高生に募金活動に携わってもらおうというような企画もあった。後者においては、自身が関わったということから、濱田庄司や益子参考館という存在に対して自覚的になることを促したであろう。また前者については、運営委員長であった益子町長が、基金は「参考館の知ってもらう機会にもなった」か、という新聞記者の問に答える形で、次のように発言している。
（町内に参考館の入場無料券を配る）「参考館へ行こうよ」プロジェクトもあり、初めて参考館に行ったという人もたくさんいた。
「敷居が高いと思っていたけど、なかな
かおもしろい」という人もいて、参考館が町民に愛される施設になるきっかけになった（「益子参考館震災再建基金 大塚運営委員長に聞く 支援広がり目標の９割超 経営サポートの機運醸成」、下野新聞 2012.8.12） 。
5-2

運営と外部の受け入れ

一方、それは、益子参考館の運営側、すなわち（筆者も含む）濱田家にとっても、ある種の転換のポイントともなった。先述の通り、益子参考館は、経年による老朽化などに直面していた。こうした状況に対して、何らかの支援を、という声自体は、これまでも無いわけではなかった。しかし、そうした支援を受け入れるための下地が、様々な意味において整っていなかった。もちろん、関わり合いは多様にあったし、何かを拒否するというものではなかったが、相互に遠慮するような関係となっていたようにも感じられる。また私設の美術館であるために、何らかの支援によって、「なぜ同館だけ」という声が出ることも十分に予想できる。そして、そうしたことが、先の益子町長の発言にあるような「敷居が高いと思っていた」という認識に繋がっていたのだろう。
自然災害にかかわらず、何らかの形で事業主体を立て直すような必要が生じる時、そこには必然的に多くの外部との接触が生じる。震災後の益子参考館も、再建基金を通して、それまでとは違う外部との関わりを形成することになった。前節最後に紹介した下野新聞の記事においては、今後の運営への参画の可能性についての問もあり、これに大塚町長は、以下のように回答する。

59

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
美術館経営は公でも大変なのに、参考館はこれまで濱田家が一生懸命守ってきた。今回、それを周りからサポートする機運が盛り上がったのは非常に大きい。基金は解散するが、参考館のサポーターとして活動していく組織ができると思う（同上、下野新聞
2012.8.12）。
一方、別の記事において、館の全面リニューアルに際して、益子参考館館長・濱田友緒が、リニューアル後の運営を問われ、次のように答えている。
展示公開だけではなく、イベントスペースとしても活用します。これまで来館したことがない人にも、足を運んでもらうきっかけになればいいと思っています。22 日の前
夜祭では和太鼓コンサート、23、24 日の記念祭ではセミナーやろくろ実演などを行い
ます （「濱田庄司記念益子参考館館長 濱田友緒さん 東日本大震災から全面復旧 往
年の質感守り大改修」、下野新聞 2013.03.11） 。
あるいは、別の記事では「多くの人の支えで復旧でき、つながりも強まりました。今後は恩返しのつもりで、積極的に益子の魅力を外に向かって発信していきたい」（「益子参考館、
2 年かけ再建 22 日に式典」、朝日新聞 2013.3.14（栃木））という発言もみられる。
ここには、運営面で町や外部の組織を直接に受け入れることについての言及はないが、一方で、再建基金と通して形成された「つながり」への重視が示され、イベントの実施についての計画も語られる。益子参考館は、入館料を伴う美術館施設であることもあって、震災よりも以前には、館の施設や館内のスペースを広く開放するなどしてのイベントは、基本的になされてこなかった。「イベントスペース」としての活用のあり方は、それ自体が、新たなつながりを生む、一つの転換でもあった。ほか、益子町長の言葉のなかにある「参考館のサポーター」という組織は、少し形態を変えつつ、益子観光協会による「ましこサポーターズ
クラブ」という形で実現し、2013 年 10 月 5 日に益子参考館でその設立式が開催された（「益子ファン、魅力発信 サポーターズクラブ、あすスタート」、朝日新聞 2013.10.4（栃木））。
このような形で、益子参考館は、震災からの復興を通して、以前よりも「ひらかれた」場になっていった。
６．新たな「場」をひらく
6-1

益子参考館の復興とイベントの開催

そうした「ひらかれた」益子参考館のあり方の一つは、再建記念祭の前後から、様々な形で行われるようになった館主催のイベントや町などが主催するイベントとの連携の事業にわかりやすく示されているだろうか。表 3 は、東日本大震災後から 2015 年までの間に益子
参考館において実施された主なイベントを一覧としたものである。再建記念祭の折には、館内にてコンサートが実施され、スタンドカフェなどの店舗テントなども多数出展された。そして、ほどなく益子参考館が会場となる小規模のイベントも継続的に行われるようになる（例えば、織田流煎茶道お稽古会、花会など）。そうした企画は、その後、現在に至るまで、60

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
散発的に継続されている。
他方、町などが主催するイベントとのリンクも、活発に見られるようになった。土祭もその一つである。2009 年に開催された第 1 回には、益子参考館（や濱田窯）がこれに関わることが基本的になかったが、2012 年の第 2 回には、館内にサウンドインスタレーションが展開されたし、2015 年の第 3 回では、セレクトショップ・ビームスとのコラボレーション
が独自企画として濱田邸長屋門にて開催されるなどした（益子町 2016:198-216）。もちろん
それは、益子参考館側の問題ではなく、土祭自体の町での位置づけも震災を挟んで変化している。内部と外部が相互にその様態と関わり方を変容させた結果とも言える。すなわち、益子参考館という場は、（土祭というイベントに限らず）そこを活用する外部者にとっても、
運営する内部者にとっても、その位置づけを（それぞれ若干であるが）変質させたのであり、そうした関わりの合いのなかで、それまでとは少し違った（ように見える形で）場となっていったのである。
表 3.東日本大震災以後の益子参考館での主なイベント（〜2015 年）

期日2012.92013. 3. 2
2013.3.22
2013.7.10
2013.10.5-6
2013.11.17
2014.2.1-3.2
2014.2.26
2014.5.5
2014.5.31
2015.1.24-2.22
2015.8.20
2015.92015.10.12

6-2

イベント
備考
「土祭 2012」関連展示
ま し こ 里山芸術祭 文化財ス ペ シ ャ ルラ イ ブ
再建記念祭前夜祭コンサート
織田流煎茶道 定期「お稽古会」
以後継続「ましこ市2013」「バロックのひろば」リコーダーコンサート
以後類似企画継続「益子の雛めぐり」参加「益子感謝祭」「着物で館内を散策しませんか？」
以後類似企画継続「三花人 濱田庄司に挑む」「濱田庄司登り窯復活プロジェクト」
2017-18年第2回開催「花会・音会 at 上ん台」
以後類似企画継続「土祭 2015」関連企画開催「益子参考館 円座」
以後継続

登り窯復活プロジェクトへの展開

その流れが、より大きな形であらわされたのが、2015 年に実施された「濱田庄司生誕 120
周年 濱田庄司登り窯復活プロジェクト」であろう（図 2）。このプロジェクトは、震災で半壊した益子参考館の登り窯を、実際に焚くという企画であった。益子参考館の登り窯は、
1942 年に濱田庄司が邸内 2 基目の登り窯として築いたもので、8 室からなる、益子でもかなり大型の登り窯であった。濱田庄司が没する少し前に、後継者であった濱田晋作が、ここから少し離れたところに自身の仕事場をもったこともあり、庄司の没後は一度も焚かれることのなかったものである。益子参考館では、開館当初は見学対象としていなかったが、順次館内を整備していく過程で、公開施設の一つとなり、現在に至っている。最後の焼成は、
1970 年代の半ばであったので、それをおよそ 40 年ぶりに焚こうというのが、このプロジ
ェクトであった。
これは、「再建されたことをきっかけに、町内の陶芸家有志や益子焼販売店関係者から「復活する大窯で作品を焼こう」との声が上が」（「論説 濱田の登り窯復活 益子活性化へ広がり期待」、下野新聞 2014.8.8）ったことから始まったという。実際に筆者も、再建記念祭に61

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

図 2.登り窯復活プロジェクト DM

参加した折に、基金やイベントを牽引した複数の人物から、そうした声を聞いた。筆者自身
は、実現は難しいように感じたのだが、その後ほどなくに具体化に向けての話合いがもたれ、2014 年に益子参考館館長を実行委員長とする実行委員会が設置された。この事業は、文化庁 の 「 平 成 25 年 度

地域と共働した美術館・歴史博物館創造活動支援事業」（http://www.bunka.go.jp/seisaku/bijutsukan_hakubutsukan/shien/kyodo/）にも採択され、その助成も受け、実施された。
プロジェクトの実施期間は、2015 年 1 月 24 日〜2 月 22 日に設定され、表 4 に示したよ
うな形で、窯の「空焚き」から、素焼きした作品に釉薬を施す「釉掛け」、窯への作品の「窯詰め」、焼成である「本焼き」、作品の「窯出し」までを参加者と共働し、また益子参考館の入館者にも公開する形で行われた。
「本焼き」後は、熱を持った窯を内部に人が入ることができる程度まで冷却する期間が必要となるが、その期間内の週末（2 月 14 日）には、日本民藝館の深澤直人館長を招いてのシンポジウムなどのイベントが設定され（このシンポジ
ウムには筆者もパネラーとして参加した）、最終の週末となる 21〜22 日の「登り窯祭」を含めて、イベントを見せるための効果的なスケジュールが組まれていた（濱田庄司登り窯復活プロジェクト実行委員会 2014）。
このイベントは、濱田庄司の生誕 120 年という節目に行われたこと、震災復興からの流れを受けての事業であったこと、長く火入れされていなかった濱田庄司ゆかりの窯の復活であったこと、などから全国のものも含めて、新聞・テレビなどのメディアに大きく取り上げられた。また、夜通し薪をくべる本焼き時には、益子参考館の閉館から翌朝の開館までを焼成見学のためにフリーで開放するなどの取り組みもあり、イベント終了後のいくつかの企画も含めて、全体としては、成功裏に終わった 13。
プロジェクトの概要や実際の様子などについては、登り窯復活プロジェクト公式 HP 内のレポートも参照のこと（http://www.mashiko-sankokan.net/noborigama-project/2015/report.html）。
ちなみに、同 HP 内にでも写真を確認することができるが、濱田庄司が実際に使用していた当初、この登り窯を覆う屋根は、茅葺きであった（もう 1 基の窯も同様に茅葺きだった）。それは、濱田の美意識に
13

62

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

表 4.登り窯プロジェクトスケジュール

期日
事項
1.24
オープニング・セレモニー
1.24～26
空焚き
1.27
濱田窯釉掛け1.31～2.4
釉掛け
2.1～2.5
窯詰め
2.7～2.11
窯焚き＊2.10/17:00～ 2.11/9:00 無料開放
2.14
シンポジウム・交流会
2.15～16
窯出し・窯そうじ
2.21～22
登り窯祭（エキシビション・マルシェ）

6-3

登り窯復活プロジェクトとひらかれた「場」

ここで注目しておきたいのは、上述もしたように、このプロジェクトが、震災後のひらかれた場としての益子参考館という状況と連動しているからである。
東日本大震災で大窯は全壊、建物 10 棟のうち 9 棟が損壊した。有志に支えられた同館再建はプロジェクトの契機になった。
「震災前の参考館は展示活動が主体。再建に向け、寄付を募るイベントなど、催しができる会場として活用する機会が増えた」。有志
から窯の復活を望む声が上がり、昨年１月、委員会を立ち上げ、動きだした。
「プロジェクトを、参考館をオープンな場所にするきっかけにしたい」と、日本民芸館（東京）の深沢直人館長を迎えるシンポジウム（2 月 14 日）や益子の食が集まるマルシェ（同 21、22 日）も開催予定。冬の同町を活気づけるイベントを目指す （「濱田
庄司登り窯復活プロジェクト委会長 濱田友緒さん 冬の益子 活気づけたい」、下野
新聞 2015.1.17） 。
ここにあるように、このプロジェクトは、「震災前の参考館は展示活動が主体。再建に向け、寄付を募るイベントなど、催しができる会場として活用する機会が増えた」という益子
参考館という場の位置付けの変化を受けて実施されている。また、「プロジェクトを、参考館をオープンな場所にするきっかけにしたい」と、文字通り「ひらかれる」ことへの展望も語られる。
「プロジェクトには作家や地元中学・高校の美術部員ら 10～70 代の約 90 人が参加し、作品を焼き上げる」（同上、下野新聞 2015.1.17）ことになっており、「これだけ大勢の作品
が一つの窯で焼成されるのは極めて珍しいという」（「益子参考館 24 日から復活イベント

よる選択であったのだと思われるが、この茅葺きの屋根は、2000 年代になって老朽化からトタン屋根に変えられた。当然のことながら、ここが茅葺きのまま維持されていたならば、火災の危険等の問題から、今回のプロジェクトも実施されなかったはずである。経年による変化が、別の展開に繋がることもあることを、余談として指摘しておきたい。

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濱田庄司登り窯 40 年ぶりに火 90 人の作品焼成」、下野新聞 2015.1.21）。具体的には、8室ある窯のうち、下から 2〜7 番目までの室（袋）をそれぞれ 5 ブロックに区切り、 そのブ
ロックごとに参加者を割り当て、この大人数での焼成を実現した。
その際には、プロジェクトの実行委員だけでなく、益子焼の共同組合や観光協会、販売店組合、商工会、町内の中学校・高校などが広く関わっており、また、そこには、震災後に設立され、事業者を繋ぐ組織として発生し、カレ（2013）でもその意義が指摘されている、
NPO 法人 MCAA や益子データベースプロジェクトなども関わっている 14。プロジェクトには、このような震災後の益子における新たなネットワークとの（部分的ながらも）連動したものでもあった。そして、ここまでも指摘してきたように、それらを受け入れる益子参考館という場の変化があったわけである。この点について、再度、下野新聞から文章を引用しておきたい。
─玄人好みの企画が多かった参考館にあって、今回は斬新だった。
「構想に 2 年、準備に 1 年かかった。実は町内有志から計画が持ち上がったとき、「正直難しい」と答えたことで、開催が 1 年遅れた経緯がある。まきの手配もあるし、窯の傷みもひどかったので。
「守り」の意識が強かった震災前なら、そのまま頓挫していたのかもしれない」
─開催に踏み切った訳は。
「震災からの復旧に力を下さった多くの人に恩返ししたいという気持ちが一番。益子の未来を考える多くの仲間の協力も心強かった。今回、入館料を無料にして同時開催した食のイベントも好評だった。今後も幅広い層に復旧をアピールする企画を計画していく」（「そこが聞きたい 濱田庄司登り窯復活プロジェクト総括 益子参考館長 濱田友緒氏」、下野新聞 2015.3.10）
記者からの質問に実行委員長であった濱田友緒が答える形となっている記事であるが、「震災前なら、そのまま頓挫していたのかもしれない」というように、震災という出来事を受けての変化をみることができ、また、「場」をひらくことへの今後も展望も示されている。
７．おわりにカレ（2013）も指摘しているように、益子では、震災以前より、事業者同士を繋ぐネッ
トワークとして、いくつかのグループが存在した。震災後、「絆」という言葉がキーター
ムとして流通したが、そもそも、2000 年代以降の日本（だけではないのかもしれないが）では、ソーシャルネットの活用なども含めて、ある種の「つながり」とそれによって形成
MCAA(Mashiko Ceramics and Arts Association）は、震災後に 10 名の地元の陶芸家によって組織されたもので、作家のネットワークづくりや文化交流活動、創作環境の整備、町の活性化への寄与などを活動の目的とした団体である。また益子データベースプロジェクトも震災後に立ち上げられたもので、震災時に生産者間の連携の不整備よりそれぞれの被害状況等の把握に時間がかかったことの反省から着手されたものである（カレ 2013:22-24、伊藤 2012:43）。いずれも、ネットワークの形成に重点が置かれたものであることが注目される。

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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
されるコミュニティのようなものが求められる傾向が強かった。2009 年に開催された土祭を契機として組織されるグループが「ヒジノワ」という名を持つのは、そうしたことを象徴的に示しているといえるのかもしれない 15。また、土祭の影響も含めて、「リブランド」されたという益子が、2000 年代以降に比較的若い世代の人々を惹きつけていたことも、そうしたネットワークを支える状況の一つであったろう。
その意味では、東日本大震災は、それ以前よりぼんやりとしたものとしてあった、ネッ
トワークやコミュニティというものを、より自覚的なものとする契機であった。とりわけ益子参考館は、そうしたネットワークの外側に位置するような側面もあったので、その変化がより明確となっているのかもしれない。震災後のいくつかの動きを経て、益子参考館
は、ある種のネットワークに結びつく窓口を得、それによって館としての広報や集客面での変化があったというだけではなく、益子町における館の位置というものが再考された。
他方、「町の人たち」は、これによって濱田庄司という「物語」を自身に近いものとして獲得したかもしれない。あるいはまた、私設の一美術館ではなく、ある種の中立性を持った場として、益子参考館を認識するようになったかもしれない。2015 年より実施されている「円座」という企画は、益子参考館という場において「語る」ことを目的としたもの
で、こうした企画には、益子参考館の町における位置付けの変化が反映されているのだろう。
「1.はじめに」において示したように、場所や空間は、ある種の「過程」としてそこにあるもので、それらは、絶えず「動く」ものである。益子参考館や益子という場もまた、
これまでも今も、そしてこれからも不断に動くものであるはずである。しかし、今回の震災が、積み重ねられる「動き」のなかで、一つの画期をなすものであることは間違いないだろう。ところで、1923 年の関東大震災が起こったとき、濱田庄司は、バーナード・リー
チとともにイギリスにいた。イギリスでの仕事から、作家としての道筋に目処が立ち、ほどなく帰国を考えていたようではあったが、この震災のニュースは、濱田に帰国への思いを強くさせた。翌年に帰国した濱田は、実家のある東京ではなく、京都の河井寛次郎のもとにしばらく身を寄せる。そしてこのとき、濱田が仲介する形で、河井と柳宗悦とが関係を取り結び、これがその後の民芸運動の創始に繋がっていく。そのように考えると、関東
大震災は、濱田庄司や民芸運動にとって、一つのスタートであった。それと同様、東日本
大震災も、益子参考館と益子にとっても、おそらく重要なスタートを告げる何ものかであった。柳田が言うように「涙なくしては想起できぬ歴史」（柳田 1990:89）ではあるが、それは、きっと「良き将来」へと繋がるものなのだろう。ちなみに、2017 年 4 月、登り窯復活プロジェクトは、2 回目の実施に向けて動きだした 16。今回は，茨城県側に隣接する窯業地・笠間の人々にも参加を促すという。それもまた、この場に織り込まれる、新たな益子と同じ窯業地である信楽において、2008 年から 2010 年にかけて行われたアートイベント「信楽ACT」から、「ツチツナギ」という言葉が発生するのも同様の系譜であろう（信楽座 2011）。
「ワ」や「ツナギ」という言葉に示されるような概念が、地域におけるキーとなるのが、いつぐらいのことなのかについては、また別に考えてみたいところである。
16 2017 年 8 月に参加者の募集を開始し、窯焚き・登り窯祭が開催される 2018 年 2 月までの予定で実施される（登り窯復活プロジェクト公式 HP、http://www.mashiko-sankokan.net/noborigama-roject/ top.
html）
。
15

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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)「動き」となっていくのだろう。今後も「中途半端な当事者」としてこれを見続けていきたいところである。
謝辞
益子参考館震災再建基金を通して、ご協力いただいた皆さまに、改めてお礼を申し上げます。とりわけ、私から発起人に加わっていただきたい旨お願いをした、ナガオカケンメ
イさん、テリー・エリスさん、北村恵子さん、中原慎一郎さんには、その後も含めて、大きな協力をいただきました。重ねてお礼申し上げます。
なお、本論の調査にあたっては、科学研究費基盤研究(B)「「地域文化」の概念的整理と現象分析への展開－地理学的方法論の試みとして－」（課題番号：15H03279、研究代表
者：大城直樹）の一部を使用しています。
参考文献
伊藤丈浩
2012「震災報告 益子より」『陶説』731:40-45。
カレ、プラジャクタ2013「外生的ショックと産業集積内の現場協動－東日本大震災による益子町への社会関係資本の変化」『組織科学』47-1:15-27。
黒田草臣
2006『名匠と名品の陶芸史』講談社。
信楽座
2011『ツチツナギ』信楽座。
日本陶磁器協会(編)2012「被災報告 大堀相馬焼」『陶説』714:51-61。
初澤敏夫
2005「地場産業産地における革新の特徴：益子陶磁器産地と笠間陶磁器産地を例に」『経済地理学年報』51:348-367。
羽石修二
2012「被災報告 笠間より」『陶説』714:46-50。
濱田庄司登り窯復活プロジェクト実行委員会
2014「濱田庄司生誕 120 周年 濱田庄司登り窯復活プロジェクト 窯焚き参加募集要項」濱田庄司登り窯復活プロジェクト実行委員会。
濱田琢司
2005「濱田庄司の沖縄－「ゲテ」の中に自己を生かす－」横堀聡(編)『沖縄と濱田庄司
展』、益子町文化のまちづくり実行委員会、pp.10-31。
2006『民芸運動と地域文化 民陶産地の文化地理学』、思文閣出版。
2007「濱田庄司の蒐集と益子参考館」『民芸』656:13-21。
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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
2011「田舎暮らしへの志向とモダニズム的心性」『理想の暮らしを求めて 濱田庄司スタイル』パナソニック汐留ミュージアム・美術出版(企画)、pp.34-41、美術出版。
原口剛
2016『叫びの都市 寄せ場、釜ヶ崎、流動的下層労働者』、洛北出版。
ブルータス編集部
2010「特集 アンチ TOKYO？ クール LOCAL！」『ブルータス』681:24-119、マガ
ジンハウス。
益子町史編さん委員会(編)1989『益子町史 第五巻 窯業編』
、益子町。
益子町
2011「益子町震災復興指針」、益子町。
2016『土祭 2009-2015』、里文出版。
松谷剛
2012「益子焼復興支援ボランティアに参加して」『陶説』713:46-48。
柳田國男
1990［1931］「明治大正史 世相編」
『柳田國男全集 26』、pp.7-394、筑摩書房（ちくま文庫）。
Singleton, John
1989 “Japanese folkcraft pottery apprenticeship: cultural patterns in educational
practice.” in Coy, M. ed., Apprenticeship : from theory to method and back again,
pp.13-30, State University of New York Press: New York.

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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017）

津波常襲地における技術の断絶と継承
Inheritance and Disruption of Craftsmanship in Tsunami-prone Areas
加藤 幸治 1
KATO Koji
キーワード：東日本大震災、伝統的工芸品、工芸技術
Keywords : East Japan great earthquake, Traditional crafts, Craftsmanship１．はじめに
平成 23 年 3 月 11 日、宮城県石巻市の東南東沖 130km の海底を震源として発生した東北
地方太平洋沖地震によって、10 メートル以上の大津波が沿岸部の広範な地域に襲来した。
その影響をうけた多くのモノづくりの生産地が困難な復興の途を歩んでいる。しかし、文化
財や博物館資料といった有形の民俗文化財や民俗芸能等の無形の民俗文化財に比して 2、モノ作りや民俗技術の震災後の状況については社会的にも学問的にもあまり関心が払われておらず、今回の東日本大震災によって継続困難となった手工業の全体像は未だに見えていない 3。
モノ作りや民俗技術は、20 世紀後半の大量消費社会の到来、機械工業の発展や就労に対する価値観の変化、社会的ニーズの変化や観光産業の盛衰など、多くの要因によってその存続・継承が困難となった。民具研究は、人びとのくらしの営みによる歴史的所産としての手先の技術に対して重大な関心を抱き、ある種の救済的な意識も持ちながらその記録と調査研究にあたり、時にはその復活に関与したり産業としての振興に介入したりするなど実践的な活動を実らせてきた。ひとつの伝統工芸が継承困難になるほどの状況という意味では、
今回の大災害においても同じであるから、危機に瀕した手工業に対して関心を向けるのは当然であろうが、今のところ被災地における民俗技術における状況調査や動向研究は少ない。モノ作りや民俗技術の調査研究に最も大きな役割を果たしてきたのは、他でもない民具研究ではなかったか。

1

東北学院大学文学部歴史学科 教授
国立歴史民俗博物館編（2012）、大学共同利用期間法人人間文化研究機構・国立歴史民俗博物館編（2013）、
津波により被災した文化財の保存修復技術の構築と専門機関の連携に関するプロジェクト実行委員会編（2014）、日高真吾（2015a）（2015b）、加藤幸治（2013）（2015）（2016）（2017）参照。
3 「東日本大震災に対処するための特別の財政援助及び助成に関する法律」第２条第３項に規定される「特定被災区域」内に位置するもので、国の伝統的工芸品を挙げるだけでも以下ものがある。
岩手県（南部鉄器、岩谷堂箪笥、秀衡塗、浄法寺塗）、宮城県（雄勝硯、鳴子漆器、宮城伝統こけし）、福島
県（大堀相馬焼、会津塗、会津本郷焼、奥会津編み組細工）、茨城県（結城紬―栃木県含む、笠間焼、真壁
石燈籠）、栃木県（益子焼）、新潟県（小千谷縮、小千谷紬、長岡仏壇、十日町絣、十日町明石ちぢみ）、長
野県（信州紬、内山紙）。
2

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東日本大震災の影響で工芸技術が存亡の危機に直面したものとして、特に困難な状況にあるものが福島県の大堀相馬焼と宮城県の雄勝硯である 4。本稿では、そのひとつである石
巻市雄勝地区における粘板岩採掘と伝統的工芸品「雄勝硯」を研究対象とする。まず、被災地の伝統工芸の現状の一端を紹介する。そのうえで、これまでのこの技術の近代における展
開を、災害と復興を念頭に概説する。その歴史から、津波常習地における生業の営みが、いかに資源とニーズに依存し、また新たな技術を導入しながら変化してきたかに思いを巡らせたい。震災復興は直面する課題のなかでは非日常的な対応であるが、長い営みのなかでは常にその創意工夫が民俗技術を発展させてきたと見ることもできよう。そして震災前から
震災後の現在における技術的な特色について筆者自身の調査データをもとに記述する。これらをふまえて、震災後の現状について考察し、災害常襲地における手工業に対する研究の方向性について再考してみたい。
本稿は、文化庁「文化遺産を活かした観光振興・地域活性化事業」の一環で行われた「宮城県文化遺産復興プロジェクト」における雄勝石採石・加工技術の映像制作を監修するため、筆者が行った平成 22 年度から平成 25 年度までの現地調査データをもとにまとめたものである。
筆者は 2009 年から、宮城県による国の選定保存技術「石盤葺」の技術継承のための記録作成事業で、民具調査や石盤葺講習会へ参加して断続的に雄勝地区で調査を行ってきた。震
災後は、上記の「宮城県地域文化遺産復興プロジェクト」にて、後継者のテキストとなる技
術者や職人の作業の映像記録（およそ一二時間分の映像作成）の撮影と監修を行った。加えて、2014 四年から、当時国の登録文化財「デフォレスト館」（現：国の重要文化財「東北学院旧宣教師館」）の文化財修理を念頭に置いた東北学院大学の学長研究助成金における調査
プロジェクト「デフォレスト館の保存・再生を軸とした雄勝スレートの瓦葺き技術に関する伝承と産 業振興に関する活動」（研究代表：東北学院大学工学部環境建設工学科教授 櫻井一弥）で天然スレート産業の史料調査・民俗調査担当した。

写真 1.東日本大震災前の雄勝硯ミュージアム
（筆者撮影）

写真 2.東日本大震災後の雄勝硯ミュージアム
（筆者撮影）

4福島県双葉郡浪江町大堀地区を生産地とする国の伝統的工芸品に指定されている大堀相馬焼は、事故を起こした福島第一原子力発電所の 10 キロ圏内に位置していたために移転を余儀なくされ、内陸の二本松
市に工人が移転し、二本松市小沢工業団地の「陶芸の杜 おおぼり 二本松工房」にてモノ作りを再開している。

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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017）
２．技術の断絶と継承へのアプローチ
大規模災害の被災地の現在進行形の状況は、極めてイレギュラーな状況への対応の連続であり、それらのすべてが非日常的な営みのように見える。しかし継続的に見ていくなかで、非常時の対応と見えるもののなかにその地域における生業の位置やモノづくりの在り方に気が付く場合がある。イレギュラーな状況と同時に、災害前の地域社会が直面していた課題がより先鋭化している要素が溶け込んでいるというわかりにくさには、研究上の課題が潜んでいる。被災地のこの大きな転換期にこそ、継続的な現地調査が求められているのである。
こうした変化に視点を置いた技術研究は、これまで筆者が取り組んできた課題とも連続性がある。拙著『紀伊半島の民俗誌』（加藤 2012）で筆者は、技術がいかなる変化を遂げてきたかを、当該社会を理解する最も重要なファクターに据えるアプローチをとった。この技
術改善の歴史的展開を記述するモノグラフにおいては、マクロとミクロの接合をどう描出するかの試行でもあった。具体的には、権力や政策との関わりや知識・情報・技術・物品の流通などが、技術改善の歴史的展開に対してどのように作用してきたかに着目した。また、「農業技術改善」「漁業技術改善」「山村資源利用」の三つの切り口から技術の歴史的展開を追跡したが、そこで用いたのが「本位」という概念である。これは新技術や知識を導入する
際に、地域において意識的／無意識的に依存する通時代的に継続する論理のことであり、それを民俗誌から描出することによって、地域において生まれた独自の近代化過程を説明づけることを目指した。
本稿でも、こうしたアプローチによって変化することで継承されるもの、すなわち“変わらないもの”ではなく、状況の変化に対応する際のよりどころとなる「本位」を見出してみたい。
３．東日本大震災の復興過程における対応
東日本大震災においては、沿岸部の生活基盤はもちろん、農業・漁業を中心とする第一次産業に甚大な被害をもたらした。その復興には行政の復興事業によって基盤の再整備が進められると同時に、従来の生産・流通構造をドラスティックに変えたりＩＴ技術の導入、生産の協同化が試みられたりしていることは、報道でも大きくとり上げられているとおりである。
一方、第二次産業においては建築業の活況に対して、中小企業を中心とする製造業は生産体制の復興のための資金調達の困難さや関連産業の復興のばらつきなど、さまざまな要因によって復興の歩みは遅々として進まないのが現状である。それは直接的に地域の雇用の不安定さに直結し、社会問題化している。こうした状況にあって、伝統的な技術を背景に持ち、手先で器物を製作する伝統工芸も、復興への困難な歩みを進めている。
雄勝硯の生産地である宮城県石巻市雄勝地区は、町場としての性格も有していた雄勝浜を中心に半島部の各所に漁村が展開する人口約 4300 人の地域であった。平成 23 年 3 月 11日の東北地方太平洋沖地震による津波は、雄勝湾で 15 メートル以上の高さとなり雄勝浜は壊滅状態となった。雄勝地区では 100 名以上が命を落とし、全体の九割以上の家屋が津波の直接的な被害を受けた。雄勝地区内に用意された仮設住宅は、住む家を失くした人の数の70

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
六分の一程度であったため、多くの人々が散り散りに旧町外に避難せざるを得ず、震災後の人口流出が最も深刻な地域のひとつとなっている。
この震災によって、砕石や硯の生産の関係者の多くが被災したが、組合の関係者はボラン
ティアの手を借りて瓦礫の中から道具や材料を回収した。伝統産業会館および雄勝硯生産
販売協同組合の事務局を兼ねた雄勝硯ミュージアムは、雄勝浜に面した埋め立て地に立地していたために津波の直接の被害によって壊滅的な被害を受けた。雄勝浜の硯工人の工房のみならず、雄勝浜に隣接する明神地区に所在した採石後の加工工場や雄勝スレートの普及施設もすべて流失した。ハード面においては、工芸の生産地に必要なものをすべて失ったと言っても過言ではない。
しかし、組合関係者と採石・硯生産関係業者らの並々ならぬ努力によって、雄勝硯の生産地は再生しつつある。彼らが活用したのは、さまざまな震災復興の事業や補助金である。例
えば、中小企業等グループ施設等復旧整備補助事業を活用し、流失を免れた重機類や工作機
械、硯生産に必要な荒彫用のグラインダなど、様々な道具を修理することができた。また、
このグループ補助金と伝統工芸品産業復興対策支援補助金、そして自己資金を使って、更地に建設したプレハブの作業スペースで作業を始めている。組合は、事務局を被災した旧石巻市雄勝支所庁舎前の復興商店街「おがつ店こ屋街」のプレハブに構え、ここで生産と販売を行っている。
震災後の対応で、震災前と生産構造として大きな変化を余儀なくされたのは採石の手続きである。今回の震災以前、採掘は採石業者によって行われ、適切な石材が製品に合った大きさに加工されて硯工人やスレート屋根葺き業者に供給されていたが、採石業者の事務所
や自宅、そして工場は集落ごと津波で壊滅したことによって廃業を決断した。そのため、組合は自前で採石を担うことができるよう、国の関係省庁や県に採石許可申請を行った。採石場は、国定公園を含む国有林に位置しているためである。震災後は瓦礫のなかから回収した材料を用いて硯の再生品等を製作していたが、現在は組合が主体となって採石の知識と技術を持った職人を雇用して採石が行われ、プレハブ作業所において生産が再開している。本
稿の調査の取材時は、元採石業者の木村満氏に作業を行ってもらいながら、採石加工の技術を見せていただき、後継者育成の現状についてもご教示いただいた。
一部の硯工人は、内陸部に移り住んで作業場の提供を受け、書道関係団体をはじめとする様々な団体の支援を受けながら作品作りをしている。一方、地元に残って仮設住宅から通うなどして生産を再開した工人の努力は今も続いている。取材させていただいた遠藤市雄氏
は、四階まで津波で浸水した旧庁舎一階の機械室に荒彫機等の道具を配置し、発電機を回して硯生産をしていた。現在はプレハブの工場に作業場所を移している。
震災前から商品化されていた「玄昌石皿」と呼ぶ石皿は、飲食店に人気が出てきており、海外へも販路拡大が期待されている。建材であるスレートについても、平成二四年に修復が終了した東京駅にも用いられ、マスメディアでも大きく採り上げられた。実は今回の震災後の工芸分野の復興事業においては、工芸品の海外販路拡大によって需要を伸ばそうとする動きが活発である。その中心にあるのが、経済産業省の地域経済産業活性化対策費補助金、
通称被災地の伝統工芸品等を活用したクール・ジャパン海外展開事業である。この事業では、海外向けに日本の優れた工芸品を販売するために、伝統的な技術が発揮され、かつシンプル
でモダンであるとして海外で好まれる日本のデザインをアピールしようとするものである。
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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017）
こうした事業には、震災復興を復旧作業とするだけでなく、新たな魅力を創生する機会としようとする意図が明確である。
一方、工芸技術の継承者確保と技術の伝承は、震災特有の問題ではないが、雄勝の場合は前述のように地域に人々が戻ってくる見通しが立たないという極めて深刻な事情を抱えている。雄勝硯生産販売協同組合は、ふるさと雇用再生特別基金事業を活用して雇用の確保と若手の育成に努めている。組合では、この事業による「雄勝石産業活性化事業」で採用した
若手男性職員を見習い職人として、震災後の困難な状況にもかかわらず、採石と加工の技術を基礎から鍛えあげようとしている。また、文化庁の文化遺産を活かした観光振興・地域活性化事業において、宮城県では宮城県文化遺産復興プロジェクトの一環で伝統工芸技術の継承に必要な映像記録の作成を実施し、前述のとおり筆者はこれを監修した。大震災後の技術継承のための参考となる映像資料として、石材利用の知識や技術の記録について撮影を行った。
４． 粘板岩採掘と加工の歴史的展開－災害による手工業の断絶と復興－
4-1

雄勝における採石業の始まり

石巻市雄勝地区は硯や石盤、天然スレート等に加工される良質な「玄昌石」の産地として古くから知られてきた。
「玄昌石」の原石は、2～3 億年前にあたる北上山系登米層古生代上部二畳紀の黒色硬質粘板岩であり、その性質は石目に沿って薄く板状に剥離するため、硯や建材に利用されてきた。とりわけ雄勝地区内では黒く硬質な粘板岩が採掘される。この粘板岩の石脈は雄勝半島から登米、唐桑へと延びているが、古生代から中生代にいたる年代の違いや生成条件の違いによって、その色や質はさまざまである。そのため例えば、碑石や建材に用いられる砂質の粘板岩は「井内石」と通称され、またスレートに用いられる灰色の粘板岩も産地によって「女川石」や「登米石」などと呼ばれることもあり、雄勝で硯と天然スレートの石材として採掘される石は「雄勝石」として知られている。この色と質の違いを適材適所で用いた結果、この地域では粘板岩が多様な目的で用いられるようになった。雄勝地区
周辺では、前述の硯や屋根材・壁面材の天然スレートのみならず、神社の鳥居や扁額、橋梁などに美しい「玄昌石」が用いられ、端材は斜面の階段や畑の石積みなどにも何気なく用いられている。工芸品としての硯から身の回りの積み石まで、粘板岩の幅広い利用はこの地域の文化的な特色のひとつである。
この地域の粘板岩は、硯の原材料として古くから利用されてきた。『封内風土記』や『封内土産考』といった江戸時代の地誌からは雄勝が硯石の産地であったことが記されている。
また、硯を一子相伝の技として受け継いだ奥田主計が伊達政宗の鹿狩りの際に硯を献上して褒美を賜り、その子孫も藩のお抱え硯師として格別の扱いを受けてきたとされるように、その材料としての価値のみならず工芸技術においても仙台藩を代表する産物に数えられてきた。
もともと雄勝というところは、地先の海産物採集と自給的な農業を営むような半農半漁の浦々が所在する場所であった。仙台藩の御仕込方を通じて移出されたナマコの干物やこのわた、干アワビ、ノリなどの採取、肥料や油とするイワシ、タラなどの漁、そして製塩は、

72

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

表 1.東日本大震災からの復興で手工業の生産地に活用されている補助金等の例

事

業

名

概

要

伝統的工芸品産業復復興庁予算にて、「東日本大震災で被害を受けた伝統的工芸品産地において、興対策支援補助金

生産設備の復旧や後継者育成事業、国内外の需要開拓事業、新商品開発事業等への支援を通じ、被災地の産業復興・雇用創出を図る」ことを目的とし、産地活性化事業と、生産基盤確立・強化事業（生産設備等整備事業、原材料確
保・試作品製作事業）を対象にしている。

ふるさと雇用再生特厚生労働省のふるさと雇用特別基金による補助金で、地域の実情や創意工夫

別基金事業に基づいて地域求職者等の雇用機会を創出する取組みを支援するための事業。もともとは震災復興を目的としたものではないが、沿岸部からの人口流出への対策や被災地の地元企業の雇用継続にも活用されている。

被災地域産品販路開

経済産業省予算にて、被災地域と域外地域の取引を促進することで、地域経拓等支援事業

済を活性化させるための販路開拓を目的とした事業。
「被災地の風評被害を払拭し、被災地域の持続的な復興・振興等を図るため、国内外を問わず被災地
域産品の販路開拓（ビジネスマッチング、商品開発等）を支援する」事業。

被災地の伝統工芸品

経済産業省の予算にて、被災地域の伝統工芸品等の分野において、海外市場等を活用したクーの開拓を支援することで、被災地域の持続的な復興・振興を図ることを目的

ル・ジャパン海外展とした事業。具体的には、被災地の伝統工芸品を中心とした文化産業全般の開事業

ビジネスマッチング、被災地の伝統工芸品の産地の魅力を活用した交流プロ
グラム等の商品開発等支援を内容とする。

「文化遺産を活かし文化庁の事業で、地域の文化遺産を活用した伝統行事・伝統芸能の公開・後た観光振興・地域活継者養成・体験事業・重要文化財建造物や史跡等の公開活用などを支援する性化事業」

ことを目的とした事業。宮城県では、「宮城県文化遺産復興プロジェクト」の一環で伝統工芸技術の継承に必要な映像記録の作成を実施した。

中小企業等グループ

宮城県の補助事業で、被災地の中小企業者等の施設・設備の復旧・整備並び施設等復旧整備補助に商業機能の復旧促進及び賑わいの創出を支援することを目的としている。

事業

商工業のみならず、養殖や加工業を含む水産業や、商店街の復興にも活用されている。被災地にある複数の中小企業や事業者から構成されるグループを主体とし、生産の協同化を促進する狙いがある。

ふくしま産業復興投福島県復興推進計画にて、（9）地域資源活用型産業（伝統工芸品関連産業、

資促進特区「伝統工芸品関連産業の戦
木材関連産業）集積プロジェクトが位置付けられ、略的な事業展開を支援するため、「福島県ブランド認証制度」を活用し、県内はもとより全国に向けて戦略的な売り込みを行い、県産品の知名度向上、競争力の強化を図ることにより、伝統工芸品関連産業の更なる集積を目指す」
事業。

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この地域の生業のベースとなるものである。それらは、近代の動力船を用いた近海・遠洋漁業および、カキやホヤなどの養殖業が盛んになって以降も、雄勝の基本的な生業として存在し続けてきた。農地は場所によっては確保できるものの、度重なる地震と津波の被害によって農業が大きく安定的に発展する基盤は得られなかった。おのずと資源と技術に依存した生業と、出稼ぎや季節労働などの人的資源に依存した生業を、時代ごとに対応しながら生活を成り立たせるという、柔軟な戦略が求められてきたのである。このことから、外部からの技術移入や事業参画によって新たな産業がいきなり生まれることがある。牡鹿半島の捕鯨や大謀網などはその典型であり、外部の資本と技術に労働と天然資源を提供するかたちで、沿岸部の集落は盛衰を繰り返してきた。
実は、「玄昌石」利用の産業もそうした側面を多分に含んでいる。一般に雄勝硯は、良質な粘板岩を産するこの地域に住み着いた者が江戸時代以来生産してきたとされるが、実際のところ江戸時代にそれに携わる人々はごくわずかであった。雄勝の「玄昌石」が大量に採掘され、採石と加工が産業として飛躍的に発展するのは近代に入ってからである。最初に雄勝の粘板岩に目を付けたのは横浜の商人であった山本儀兵衛という人物である。海産物の買い付けにきた昭和六年ごろに石版に活用して欧米に輸出することを企て、雄勝の明神地区に移住してきたのが明治 10 年ごろとされている。その後、地元で採石加工を事業化した
木村幸治の雄勝天然スレート株式会社や、地元出身者によって設立された宮城県特産雄勝
石盤会社などが続いていく。この過程で、明治後期における雄勝一帯の集落は、石盤採掘および加工の労働者として雇われたり、材料を家内に持ち込んで内職に励んだりするなどして、この突如あらわれた鉱物産業の恩恵に沸いたという。雄勝から唐桑の農・漁村では、大正期に石盤加工の内職をしたという話を聞くことがあるが、最盛期には地域の労働力を総動員して、石盤は輸出産業として発展したのである。
粘板岩の利用が大きな利益を生むことは、民間企業だけが注目していたのではなかった。
粘板岩利用に行政が関与し始めるのは、明治 10 年ごろからである。それは宮城県集治監による囚人の強制労働での粘板岩採掘・加工であった。明治前期、北海道では開拓や鉱山での硫黄採掘などに囚人が動員され、九州でも三池炭鉱に動員された。宮城県集治監では、野蒜
築港建設やこの雄勝での粘板岩採掘に囚人が動員された。囚人の多くは、西南戦争によって捕えられた元薩摩藩士などであり、西郷隆盛の叔父にあたる椎原国幹などの主要な人物も含まれていた。昭和 11 年、雄勝分監が設置され天雄寺に寄宿舎を建設して旧薩摩藩士ら 70名をおさめ、その後外役を課せられて労働した囚人は明治 17 年には 200 名程度まで増加したという。囚人らは、当初は恐れられ嫌煙されていたというが、明治 13 年の雄勝の火災の際に、看守が囚人らを指揮して消火したというエピソードもある。しかし、明治 26 年には集治監による採掘・加工が民業を圧迫し、さらに価格の下落も促すという地元石盤業者の内務省への陳情によって、集治監は粘板岩採掘から撤退した。宮城県集治監による粘板岩採掘と石盤製作は、東京開運社の依頼によるもので、製品も同社を通じて海外に輸出されていたという。この東京開運社はさきの山本儀兵衛が設立した企業であるから、明治 26 年ごろには山本と他の地元事業者との競争激化と生産をめぐる軋轢が生じていたということであろう。明治中期、雄勝の粘板岩加工の生業は過熱状態にあった。こうしたなか、明治 29 年に発生した明治三陸地震にともなう津波によって、雄勝分監の使用していた作業場はことご

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写真 3.雄勝の玄昌石の由来について記した明治 11 年の碑文の関連資料（筆者所蔵）

とく破壊され、住宅も 119 戸流失倒壊した。それは、近代における雄勝の採石・加工の第一幕の終焉を意味した。
4-2

明治三陸津波からの復興

明治 29 年の津波以後、採石業と学童用の石盤製作は徐々に再開された。明治から大正期の学童用筆記用具として石盤の需要は途絶えることはなく、雄勝の石盤製作は明治末期から本格的に地元企業によって事業化され、発展していった。当初は原盤のまま東京や大阪に送り、そこで木枠をつけて製品化されたが、のちに雄勝で製品まで製作するようになったという。その販路については、国内では学童の筆記用具に紙を用いるようになり需要は急激に減少したため、アジア・アフリカの各国植民地の市場を開拓しようとするも当初はうまくいかなかったという。しかし、第一次世界大戦の影響でヨーロッパからの物流が滞り、大正中期には海外市場の開拓に成功し始める。当時、船会社は比較的安価で石版を運搬してくれた。
というのも、日本―ボンベイ航路の船に石版をバラスト水代わりに積載したのである。ただ75

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その勢いは昭和前期にはすでに欧米に圧され、板材による製品は天然スレートに特化していき、石盤製作は衰退していった。ただ、この石盤製作の過程で、様々な新技術が玄昌石加工に導入された。例えば、鋳鉄の円盤に固定した研磨用石盤を回転させて、水と砂で半製品を研磨する機械研磨は、大正中期に考案されたものであった。また国外はもちろん、海外へもその販路を開拓したことは、その後の量産硯の販路拡大へと結びついていったであろう。
一方、天然スレートは軽量で見た目にも美しい屋根材・壁面材として、明治以降この地の主要な産業として発展してきた。もともと明治 23 年に大阪の技術者が雄勝石をドイツの寸法でスレートに加工したのがはじまりで、明治後期から大正前期にかけて公共建築や銀行、教会などに用いられた。東京駅や北海道庁などはよく知られた雄勝産天然スレート屋根の建造物である。また宮城県内においても、重要文化財「東北学院旧宣教師館」（通称：デフォレスト館）をはじめ、刑務所、大学など、多くの建築で雄勝産の天然スレートが用いられた。関東大震災以後、レンガ造りの建物の耐震脆弱性が指摘されると、公共建築に天然スレートが用いられることは少なくなっていった。
産業としての硯生産は、学校教育、教養、趣味といった日本の近代化過程での様々なニーズを受けて飛躍的に発展してきたが、雄勝地区は再び昭和 8 年の昭和三陸地震にともなう津波によって流失倒壊 361 戸という壊滅的な被害を受けた。

写真 4.重要文化財「東北学院旧宣教師館」（東北学院大学土樋キャンパス敷地内）（筆者撮影）

4-3

昭和三陸津波からの復興

震災復興とその後の戦時体制の困難さを経て、学校教材としての学童用硯の生産量は昭和 20 年代半ばにピークを迎えた。この時期、工人 200 人、ダンケ（檀家）と呼ぶ販売業者
が 11 社あったというから、その活況ぶりを推して知ることができよう。
順風満帆かにみえた雄勝硯と採石業は、再び 1960（昭和 35）年のチリ地震津波によって80 戸以上が流失倒壊し、町は大きな被害を受けた。復興においては 3 メートルの嵩上げとともに浸水地域を居住地から除外する措置が取られたが、その後は徐々に低い土地にも住宅は進出していった。

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写真 5.大正～昭和初期とされる女川周辺（宮城県）での採掘の写真（筆者所蔵）

4-4

チリ地震津波からの復興

昭和後期は、伝統的な技術を高度化した高級硯において雄勝硯は確固たる地位を築き、また一般向けの硯でも全国の 90 パーセントのシェアを誇る一大産地に成長した。石粉を固めた人造硯も含めたこうした大量生産品の販売拡大は、当然のことながら作業の効率化と工程の分業化を促すこととなり、生産技術の上でも種々の工夫が図られていった。
硯においては名を残す硯作家が何人もあらわれ、現在もその評価は確固たるものがある。
こうした産業としての硯と工芸品としての硯の両面が、その歴史を含めて評価され、雄勝硯
は 1985 年に国の伝統的工芸品に指定された。2011 年の東日本大震災前には、雄勝で生産される硯のうち天然石および中国産石材を用いた中級・高級硯は、全体の一割強で、多くは学童用の人造硯となっていた。また、全国の工芸産地と同様、従事者の減少および高齢化は年々顕著となっていた。雄勝硯の評価は、石英や銅などの墨を磨るための成分を含む良材と、彫りや磨きの高度な技術にある。
一方、住宅建材としてのスレートは、戦前から一般的にこの地域で使用されてきたが、チリ地震津波以降、北上川沿いを中心とする宮城県東北部では、多くの住宅や倉庫、工場など
一般の建物に天然スレートが用いられた。
５．現代の採石加工技術
5-1

採石

現代の採石加工技術について、採石加工業を営み、震災後廃業を余儀なくされた木村満氏に取材した内容を以下にまとめる。採石加工業を営んで三代目にあたる木村氏は現在 80 歳であるが、震災後は「玄昌石」の採石加工を後継者の若者たちに教えながら、雄勝硯の再興に挑んでいる。
震災前からすでに、「玄昌石」を採掘するのは明神地区の採石場のみとなっていた。かつては雄勝湾を挟んだ南側の水浜、分浜・波板の採石場、かつて囚人が採掘の強制労働にあたった船戸の採石場、江戸時代にはお留山であった唐桑の採石場、その他名振と船越に採石場
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写真 6.東日本大震災以前、北上川流域の集落にはスレート葺き民家が顕著に見られた（筆者撮影）があった。逆に言えば、これらの採石場の分布域が良質な粘板岩の埋蔵している地域である。
雄勝周辺では、東側（海側）に白い粘板岩が、内陸部にネズミ色の粘板岩が、そしてその中間に黒い良質な粘板岩が埋蔵している。各所に試掘場所が残っており、先人が実地調査を行った痕跡がうかがわれ、それぞれの場所から産する堰材が、硯やスレート・石盤、敷石、碑
石など、石の特性に応じた利用に供されてきたのである。
雄勝の明神地区には、雄勝硯・スレートの主要な採石場がある。雄勝湾の南岸から北岸の明神山にかけては、背斜によって粘板岩を含む 2～3 億年前の地層が露わになっている場所がある。地層は背斜の頂点にあたる部分に行けばいくほど層序的に古い地層が露出するが、明神地区の採石場はまさにその褶曲している地層の山にあたる部分を尾根筋に持ち、かつその背斜頂と裾を結んだ断面が剥き出しになっているいわゆる背斜軸が露呈している地形である。
この場所が採石に適している理由は、露天掘りの工程と関連している。ふつう、石を採掘する場合に、目的の地層を横から掘り進むと石を手前に引き出すのが困難なため、地層の面を横から剥がしていくようなかたちで掘り崩して、目的の地層を面として露わにさせる。いわゆる露天掘りである。この方法では、粘板岩の地層を出すため横から土砂を除去していき、目的の地層まで到達したら石の節理に従って劈開していくことになり、安全にかつ効率的に石を採掘することができる。ただし、場所によってはどうしても地層の傾斜に対して潜り込むような掘り方をせざるを得ない場所が出て来る。いわゆるすかし掘りで岩盤の崩落の危険性が格段に高まるためこれをギャクドリ（逆取り）といって嫌った。結果的にギャクド
リ作業になることもあったが、そうならないように地層にアプローチする彫り進め方が求められるのである。この地層を目指して層を剥ぎ進めていく工程をクチキリ（口切り）という。口切りは常に山の側面の土砂の崩落の危険を伴うので、山を棚状に段をつけていくベン
チカットの掘削方法をとるのが望ましく、明神の採掘場はまさにそうした作業が数十年に渡って継続されてきた結果、階段状を呈している。
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粘板岩の地層は、尾根筋は石が風化してできる赤土に数メートル覆われ、背斜軸で地層が露呈している部分も、風化によってもろくなった岩盤が細かく割れて散乱している。粘板岩はこれを除去した先に埋蔵しており、パワーショベルで瓦礫を除去する作業が必要である。
そして硬い岩盤に到達したところで石を劈開させて剥がしとり、手前の作業場に運び出す。
採掘後は、再び瓦礫や土砂を被せて次回の採掘までの間に風化が進むのを妨げるのである。
粘板岩の地層は当然のことながら均質ではない。そのため碑石に適したものと硯に適したものなどの使い分けがあるわけだが、硯材となる石にも非常に良いものから粗悪なものまで幅がある。硯工人は、昭和 30 年以前の硯材が軟らかく黄色い石が学童用硯の硯材であったと語っているが、これは軟らかいものをあえて使ってコスト削減と大量生産を狙ったものである。こうした風化の進んだ石をナミイシ（並石）と呼び、現在使っている石、特に中級・高級硯や自然石硯などに用いる硯材をジョウイシ（上石）と呼び分けている。スレートも同様の岩盤の石材から製作している。
こうした硬質で良質な石材を採掘できるようになったのは、第一にパワーショベルやブルドーザーなどの重機が使えるようになったことに起因するが、同時に石の埋蔵状況とそれへのアプローチの見立ての高度な知識・経験あってのことである。
露天掘りによって再堀した石材は、カケヤ（ハンマー）とオオワリヤ（大割矢）を用いて節理に従って剥離させ、持ち運び可能な大きさに割る。このとき、オオワリヤを打ち込んで大きく割りながら、コワリヤ（小割矢）を楔のように打ち込んでいき、石を割る。採石場で石を運搬可能な大きさまで割る作業そのものをオオワリと呼ぶ。
原石を採掘してその場で選別し、オオワリして工場に持ち帰るのは掘り出した 10 分の 1
ぐらいである。さらに、それを切り割りして硯材とするのは、工場に運んだ石の 10 分の 1
ぐらいである。その過程で利用できない石はボロと呼んでただ捨てるだけのものである。石材の吟味は製品の良し悪しの根本であるから、この石の見極めが重要なのだという。
採石作業に対して、オオワリの作業は歴史的にほとんど変化がない。道具としては石取り用の金梃子とヤ、ハンマー、手槌、オオビキ・コビキに用いる鋸、石割り鉈・叩き棒、砥石
といった程度のもので事足りる。それは採石作業に重機を用いるようになった昭和中期以降も変化はない。それはひとえに「玄昌石」の剥離する性質に依存したものだが、効率性を写真 7.採石場で原石を運搬可能な大きさに割る

79（筆者撮影）

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挙げるためには何よりも、肌理のそろった不純物の少ない石材の位置を知るための「眼」が不可欠である。これを木村氏は「見立て」と称して筆者に説明してくれた。せっかく掘り出した石も、節理がそろっておらずきれいに割れなかったり、不純物が多かったりすると、それは硯材としては適わず、ボロとして採石場に放棄することになる。一見すると単純で、極めて簡素な道具で作業を進めるオオワリ作業は、掘り出した時点ですでに割りやすい状態のものが選択されている。良質な石が埋蔵している場所は、山を掘る前におおかた推測されているのである。
「玄昌石」を用いた工芸品の技術継承の根幹は、この山の「見立て」にあるのである。
ここで紹介した採石加工作業は、実は東日本大震災の前後で技術的な意味での変化は全くない。技術的な変化という意味では、昭和中期に採石作業は人力ではなく重機で行うようになったことが、歴史的に最も大きな技術革新であった。前述のように、震災前までは「玄昌石」の採石は採石業者によって行われてきた。しかし、明神地区の採石業者の自宅、工場や資材、展示施設などがすべて流失し廃業せざるをえなくなった。採石加工業が機能しなくなれば、雄勝硯をはじめとする「玄昌石」加工品は存続することができない。工芸品原材料
としてはほぼ無尽蔵に埋蔵し、また山の中腹に位置する採石場に置いていた重機等は被害を免れた。そこで組合が自前で採石を担うことを決め、現在は組合に雇用された職人と若手後継者が採石を担っている。
5-2

硯材加工

採石場でオオワリしてダンプカーで麓の工場まで運搬した石材は、電動丸鋸によるオオビキ（大挽き）、電動帯鋸によるコビキ（小挽き）、電動回転盤による砂磨りの三つの行程によって、硯材やスレート材に加工される。石材を加工する際には、石目がどちら向きか、不純物や石の組成が整っていない部分をどう避けるかが問題となる。
まず石を加工する方向を決定する石目についてだが、この石目とは鋒鋩つまり石の中の石英などの硬い成分の粒の揃う向きによって決定する。硯は墨の膠成分をこの鋒鋩によって研磨するのであるから、鋒鋩は墨を磨る向きに従っている必要があり、おのずと硯は縦方
向に石目を向けることになる。いわゆるタテビキ（縦挽き）である。量産品のなかには、石の取り方によってヨコビキ（横挽き）となる石材も出てくるが、墨の磨りはよくないし、加工もしにくい。またスレートは絶対にタテビキで作らないと石を剥ぐときに割れるし、そも
そも屋根に葺いたときに重なり部分ですぐに割れやすくなる。こうした理由から、石材は最終的に硯材・スレート材となったときにタテビキとなるようにオオビキ、コビキしていく必要がある。
次に、不純物や石の組成が整っていない部分を避けるという問題がある。オオビキした石
は、平面をよく見るとキレと呼ぶ剥離面に直交するように走る筋状の部分、クセやササレと呼ぶ石の組織の乱れなどを避けるようにカットするラインを設定する。ジャガと呼ぶ硬い粒状の不純物、化石の混入などは、割ってみないと分からないが、不純物の多少は石の様子からある程度予想できるという。
オオワリした板石は、ヨコビキになるように回転鋸で細い棒状に裁断する。オオビキの作業である。二枚の回転鋸を硯材の幅の間隔をあけて回せば、細長い硯材の原材料ができる。
この細い石材を、小切りしていけば、石材はタテビキの硯材の原材料となる。これをさらに80

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厚さを整えるために石割り鉈と叩き棒で割って均等な厚さにしていけば、硯材のサイズの石材の完成である。
良質な部分は、硯材とスレート材の原材料となる石材に取っていく。しかし、半端な部分
や、キレなどが入って大きな面として石材にできない部分は、それに合った目的に使うためにさらに加工していく。あくまでメインは硯材とスレート材をどれだけ多く取れるかを考えるが、それによって生じる端材も捨てずに湿った布をかけておき、必要に応じてカットして無駄なく用いられる。
震災前に明神地区の加工工場で取材した折は、手のひらにいくつも載るぐらいの破片を、
電動のミキシング・ドラムに入れて回転させ、玉砂利を製造するのを見せていただいた。庭園やアプローチなどを飾るものとして広く使われるこうした製品も、端材を無駄なく使うことで成り立ってきた。採石場でボロとして廃棄したものを除き、麓まで下ろした石材は基本的にすべて利用に供されるのである。

写真 9.東日本大震災後に再整備された

写真 8.東日本大震災前の加工工場内の様子

６．現代の雄勝硯の製作技術
5-2 で見てきた工程によって製作された硯材は、硯工人によって硯へと加工される。ここでは遠藤市雄氏の仮設工房での取材と聞書きデータから、現代の雄勝硯の製作技術を紹介する。
工人は、最初に硯材を手で表裏を返しながら、どちらを彫る面にするかを決める。硯材を作る工程では、職人が四角い形を削り出し、オオワリナタ（大割鉈）で四隅をカク（欠く）
が、その形は手作業のためひとつひとつ少しずつ異なる。そのためどちらを表にして削れば電動ドリルの盤に挟んで固定しやすいか、またどの向きで製作すれば出来上がった時の寸法にしやすいかを瞬時に判断する。そして同時に見るのが異物の混入があるかないか。粘板
岩には石の生成の過程で粒状や筋状の非常に硬い部分ができることがあり、それをジャガと呼んでいる。このジャガは鑿では削れないし、ドリルで無理に押すと硯材が割れてしまう。
しかし経験を積めば、石の中に埋め込まれたジャガもある程度予測できるようになる。表裏を返して均質さを確かめながらこのジャガを探るのが非常に重要な作業である。また、石の81

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色や石の目の様子も確かめて最終的にどの向きで硯を削るかを決めるが、その勘どころは
言葉では言い表せないものだという。
まず、電動ドリルを使ってアラボリ（荒彫り）する。ドリルの刃は、硯を数十枚彫ったら先が丸くなって彫れなくなるので、一日に何度かグラインダで砥ぐ。ドリルの刃は、タンガ
ロ（タンガロイのこと）と呼ぶ鋳物も彫れる硬いものを使っている。刃先は石を彫るように
自分なりに考えた形状で、三枚の羽の角が石を削り、ドリルの刃の横面で彫り広げられるよ
うに整える。この過程で石に硯の面が彫り込まれていき、なかが窪んだために硯の縁が現れてくる。これをフチタテ（縁立て）といい、硯の形状を決定する重要な作業であるのだという。
アラボリは 1970 年代中盤まではすべて手掘りであった。まず、硯材の色や石目の状況をふまえて、硯の面をどうとるかを決めるのは現在とかわらない。手掘りの時代には、そこに型紙をあてて鉛筆で線をひいたり、罫引きで引っ掻いたりして寸法を下書きした。次に鑿で荒彫りする。鑿で最初に削った時に、その石の硬さを無意識に感じ取る。粘板岩は石ひとつひとつで硬さが異なるので、鑿を当てる角度や力の入れ具合が変わってくるのである。荒彫
り作業はおよそ 30 分弱かかる。鑿は利き手の肩に当てるため、硯工人の肩にはみなタコがある。若いころには痛いのであて布をする人もいたが、未熟者と見られる。実際、試に女性用のパッドや座布団を当てたりしたが、やはり鑿は「肩で彫る」ものなので、感覚が伝わらなくてうまく彫ることができない。肩が痛いのは今も昔も硯の工人の職業病だという。その鑿は自分の体格に合ったオリジナルの鑿で、三種類あれば最低限の仕事ができる。一番太い
ものを深く削る彫り鑿、平らにするジサライ（浚い鑿）、仕上げる丸鑿。柄の形や長さはもちろん、平鑿、角鑿など、自分の作業に合った形に砥ぐので、他人の鑿を使って彫ることはできない。最もシンプルな作業でありながら難しく重要であったのが、Ａ面を平滑に彫ることであった。現在ではドリルを回しながら高さを固定して、盤を前後左右に動かせばおのずと平らな面が掘り出せる。しかし手彫りでは平らな面を彫り出すことができるまでに二年以上を要した。
シアゲボリ（仕上げ彫り）では、刃先の細い鑿を用いて各部の形を整えていく。形を仕上げるのに 30 分。アラミガキ（荒磨き）では、砥石や耐水ペーパーを用いて表面を平滑にしていく。同時に墨を磨る墨堂の部分は、墨汁が適度に溜り、また墨がよく磨れるように、その形状や面の仕上げに注意を払う。硯の良し悪しは、この墨堂の良し悪しにかかっていると言える。指先で何度もなでながら、凹凸をなくし、水のはけ具合なども確かめながら、砥石で形を仕上げていくのである。
最後にケショウ（化粧）を施す。硯の縁に漆を塗り、それが乾ききる前に煤をこすりつける。そのあとイボタの粉をはたき、布でこすりつけると硯には光沢が出て来る。イボタとは
別名イボタ花とも呼ばれる研磨剤で、イボタノキに付着するカイガラムシの一種であるイ
ボタロウムシの分泌物を加工したもので、日本刀や木材、碁石の仕上げ磨きに古くから用いられている粉末である。高級硯は雅硯と呼ばれる彫刻を施したものには、指先で掘る鑿を用いる。粘板岩は剥離面に沿って彫るのは易いが、竪方向に彫るのは固いので技術が必要。数日間かけて彫刻を彫り上げる。
戦後間もないころの雄勝では、子供は学校から帰ってきたら親の手伝いで硯の荒彫り作業を手伝ったという。多くの子供は、学校を卒業する前から修行奉公に入り、最初はものを82

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運んだり掃除したりといった雑用係で、職場に慣れてくると次第にフチタテの作業を習うようになり、3 年間働いて 1 枚の硯を 1 人で仕上げることができるだけの基本的な技術を身につけたという。その頃の学童用の硯材は、山で手掘りであったから山の比較的上の方の石を使っていたため、現在よりもずいぶん軟らかく彫り易かったという。1960～70 年代前
半までの石は、墨を磨ると石の方が負けて墨がドロドロになってしまうような硯材もあったという。これは工作機械の導入以前であったために深い層の石を採りにくかったこともあるが、実際には作業効率を上げて一枚でも多くの硯を生産するために、工人は軟らかい石を好んで使ったのである。当時は、45 平というサイズの学童用を一日に 100 枚彫るのが当たり前とされた。現在の石は深い層から掘るため、上質で硬く、その分一日に作れる枚数は減って、1 日 30～40 枚程度（電動ドリル使用）となっている。
硯生産用具は、電動ドリル盤、作業台のホリイタ（彫板）・硯を掘る鑿類、研磨用の盥と砥石、仕上げ用の耐水ペーパー等である。
硯の形には、カクモノという角型硯（一般・学童用）、ジョウモノという高級硯、四隅を欠いたブッカケ、石の形状を活かした高級硯のテンネンモノなどがある。角型には、二五度（2.5 寸×1.5 寸）、三五度（3.5 寸×1.5 寸）、四二寸（4 寸×2 寸）、四平（4 寸×2.5 寸）、
四五平（5.0×2.5 寸）、五平（5.0×2.5 寸）、五三寸（5.0 寸×3.0 寸）、四七寸（7.0 寸×4.0
寸）、五八寸（7.0 寸×5.0 寸）、尺六（1 尺×6.0 寸）がある。
これらに対しての仕上げの種類には、精製漆を用いたウルシマキ（漆巻き）、ツヤダシ（艶出し）、ツヤケシ（艶消し）などがある。また、中級硯、一般用にはカシュー漆等の代替漆やコールタール等を用い、価格を抑えるようにしている。いずれにしても、粘板岩は衝撃を与えると容易に剥離するため、それを防止するために周囲をコーティングする必要がある。
以上、現代の硯生産技術について概要のみ記した。自然の石の特徴を活かして彫刻を施す
ような自然石硯はほとんどを手作業で製作するが、上記のような定型の角型硯はアラボリ
作業を電動ドリルで掘削する。この作業はすでに 40 年前から機械化されているが、遠藤氏
は、若い頃に手掘りでアラボリしていた時代を振り返りつつ、墨堂や硯海を掘るうえで手掘りの感覚が動員されていると自覚しているという。これから技術を学ぼうとする人は、手掘りでアラボリする必要が無い。機械化以前に修行した工人は、鑿で平らな面を彫り出すとき

写真 10.鑿を使って硯を手彫りする

83（筆者撮影）

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017）の肩や刃先の動きなどを、基本の身体動作が手彫り作業で身につけたため、見た目は同じよ
うな鑿で石を掘る作業であっても、感覚的なレベルでは機械化以後に修行した工人との違
いは少なからずあるのであろう。
一方、硯生産における東日本大震災による影響はどうであろう。ドリルによるアラボリ、
鑿によるシアゲボリ、砥石と耐水ペーパーによる研磨、コーティング作業のすべての工程に、震災前後の変化は見られない。工人は津波で使えなくなった機械をオーバーホールしたり、新たな工作機械を調達したりして、製作環境を整えようとしてきた。遠藤氏の作業場所は、
自宅作業場ではなく、壊滅的に被災した庁舎の機械室に、発電機で明かりや動力を確保するという急ごしらえの作業場であり、震災後の極めて困難な状況のなかで仕事をされていた。
しかし一方で、遠藤氏はあっけらかんと「まぁやってることはまえと一緒」と述べた。また研磨作業を行っている女性たちも、「盥と砥石があればどこでも仕事ができる」と語ってくれた。その笑顔の裏には、推し量ることも難しいほどの震災後の困難な営みが隠されているが、実際のところ確かに技術的な変化はないのである。
７．災害復興と工芸技術
本稿では、宮城県石巻市雄勝地区を中心に産する黒色粘板岩「玄昌石」についての、東日
本大震災後の現状と実際の採石・加工・硯生産技術を記述してきた。
３．では、壊滅的に被災した伝統工芸の生産地が、様々な外部の補助金やボランティア的な諸活動の援助を活用しながら、現状と格闘しつつ復興の途上にあることを紹介した。被災地の復興のスピードは決して速くはないが、工芸技術の復興にむけた実践は着実に前に進んでいる。本稿はあくまで平成二五年度までの調査データとして記述しており、掲載時にはすでに次の段階へと移行しているであろう。そのあたりを含みおきいただきたい。
４．では、雄勝地区における「玄昌石」利用の歴史について概観した。ただし、これまでの技術についての見方、つまり江戸時代以来培われてきた工芸技術が、近代化過程の変化や各時代のニーズに対応しつつ、現在に至るまで伝承されてきたといった見方を、いかに相対化するかを試みた。そのひとつの見方として繰り返し被る災害と復興に着目した。
三陸一帯は、数十年に一度の大地震と津波を被り続けてきた。そのたびに村や町は壊滅し、人々は生活を再建してきたが、山で採れる「玄昌石」という資源はそうした状況に関わらずそこに埋蔵していた。雄勝の「玄昌石」利用を理解するためには、震災復興において新たなニーズを探り当て、それに技術を適用させてきたという特異さに着目することが重要である。明治初期は集治監の強制労働による無償の労働力を背景にした輸出用の石盤用石材が採掘されたが、明治三陸津波以降は地元採掘業者が成長し、さらに研磨用円盤をはじめとする大量生産用の道具の考案によって、採掘加工、そして天然スレート製作が地域産業として定着した。昭和三陸津波後は、既存の漁業が零細な経営を脱しなかったのに対し、硯生産においては新たな生産流通体制を確立していった。硯の各部の彫りを分業する量産体制はダンケと呼ばれる問屋に連なり、活発な商業活動のもと全国的なシェアを確立していくのが、
昭和三陸津波の復興期と重なるのである。チリ地震津波では、被害の大きかった北上川沿いの集落の復興に多くのスレートが用いられたが、高度経済成長期にあたるこの時期は、茅葺屋根の家屋がなくなっていく時期である。南三陸町から雄勝地区にかけては、現在でも茅葺
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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
屋根をスレート葺きに改めた例を見ることができるが、チリ地震津波の復興期は、一般家屋にスレートが多用された時期でもある。加えて硯は、普及品である学童用硯と工芸的な高級硯という、両極端の製品作りの時代となった。
「雄勝硯」として国の伝統的工芸品にも指定され、良質な石材と高い技術に対する評価を不動のものとしていくのもこの時期である。雄勝の「玄昌石」利用の近代は、まさに災害と復興の過程で紆余曲折を経てきたと見ることができる。
５．と６．では、現代の採石加工と硯生産技術について紹介してきた。４では、震災がモノ作りの変化に大きな影響を与えてきたことを述べたが、ここでは逆の結論を述べなければならない。すなわち大地震と津波は、こと技術的な意味においては、ほとんど変化をもたらさないということである。災害は、職人や工人にとっては壊滅的な物質的な損失をもたらしてきた。災害のあと彼らは、復旧に向けた行政的なサポートに加え、各々のネットワークを活用して災害前の仕事の復旧を目指すことになる。そのため震災前と震災後とでは、技術
的にはすぐに大きな変化は起こらない。
技術的な変化を促すのは、むしろ技術革新とニーズの変化であるように思われる。硯生産においては、1970 年代まで続いた極めて安価な学童用硯を製作した時代から、高級硯や良質な「玄昌石」加工品のような付加価値を追求したモノづくりの時代への変化に対応して、技術は大きく変化した。採石の面でも、硯の職人が多くの硯を削れるように軟らかい石を用いていたのが、より緻密な加工が可能で、見た目の石肌も美しい硬い石を求めるようになったため、採掘に重機が用いられるようになった。大量生産のために各部を分業していた硯生
産は、ひとりの工人が一貫してアラボリから研磨、仕上げまでを行うようになった。おのずと、工人は作家性を帯びるようになり、個人の独自な表現を競いながら細密な加工技術が高められていった。こうした過程で導入されたのがアラボリ用の電動ドリルで、これによって量産品もひとりの工人の一貫製作が可能となった。技術改善が促されるのは、災害による復旧期ではなく、一定の復旧を終えたあと新たなニーズや販路を開拓していく復興期であった。
先に述べたように、本稿は東日本大震災後の工芸技術の復興に向けた現在進行形の実践について、2015 年前半の段階までの状況を述べたものである。すなわち、東日本大震災における工芸技術の復旧期にあたる。生産地は、生産体制のドラスティックな転換を余儀なくされたが、一方で震災前の状態の復旧を目指すため、今のところ技術面での大きな変化は見られない。しかし前述の歴史的展開をふまえるならば、今後の復興期とその後において、「玄昌石」利用には大きな技術的な変化を促す技術改善が起こる可能性がある。
８．まとめ
本稿では、近代における粘板岩利用の歴史的展開を、たびたび襲来する津波と被災からの復興過程の連続とともに通覧してきた。それぞれの復興期には、石を扱う基本的な技術を応用して、新市場の開拓とニーズへの対応を念頭に産地のありようを大きく変化させてきたことがわかる。雄勝では、グローバルに流通する商品や、国内のニーズ、学校教育等の制度を視野に入れたアイデアによって復興への活路を見出そうとしてきた。それを可能にしたのは、石を選び、割り、磨き、塗装するという基礎的な技術である。これらをいかに組み合85

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017）
わせて新商品を作り出すかが、雄勝の粘板岩利用技術の本質であり、剥離性石材の活用法を常に探るのが「本位」とされてきた。
現在生産されている輸出用石皿のような目新しい商品にもそうした「本位」が反映されている。現代の雄勝硯は、国の伝統的工芸品に指定され、生産体制もそれにもとづいた復興過程にある。しかし、雄勝の歴史を紐解けば、雄勝硯を守ることのみに執着してきたのではない。雄勝硯は、粘板岩利用の技術の精華であり、その到達点があるからこそ、その技術を応用したさまざまな商品開発ができるという意味では、雄勝硯の技術は守りつたえることが重要である。一方、産地として継続的に地域の人々の生業を成り立たせていくためには、過去の生産者たちがそうしたように新たな販路や商品を模索していくことが重要であり、実際に現場で復興に携わっている人々が取り組んでいることはそちらに軸足が移行しているのである。民俗誌的な調査においても、こうした現代的な変化にこそ調査すべき内容が含まれているのである。
これまで、民具研究における手工芸技術の研究は、長い歴史のなかで培われてきた体系的な技術と、理想的な形へと昇華されてきた人間の手足の延長たる道具類とを対象としてきた。技術と道具に対する着目は、人々の多様な実践を記述して考察する有効な切り口である
ことは現在も疑いはない。しかし、そこにはそのスタティックな体系が現代において解体され、技術も衰微しているという前提に立ち、その保存・継承を考えること以外のことを忘れてはいないだろうか。技術は変化するという、至極あたり前のことに対する学問的なアプローチ、即ちダイナミックな技術改善の展開へのまなざしがなければ、技術の担い手が今そこで実践していることを等閑に伏してしまうであろう。従来の民具研究のアプローチでは、熟練者を取材対象に選択しその聞書きデータを抽象化して歴史的に培われ、地域的な特色を持つ技術の体系として記述する。実はこれこそが民具研究の限界であるかもしれない。
津波による大規模災害で、すべてを失った民俗技術の担い手が、今なにをめざし、これからどこへ向かっていくのか。そして研究においてこれから何を描いていくべきかを、人々の実践から学びながら考えていくことを今後の課題としたい。
参考文献
井上英子(編)2013『雄勝硯－遠藤盛行・弘行 父子の念い－』、笹氣出版。
雄勝町史編纂委員会(編)1966『雄勝町史』、雄勝町総務課。
加藤幸治
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ョンのこれから－」『民具研究』第 147 号:21-34。
2015「復興のキュレーション－被災資料を陳列して行う聞き書きの試みから－」『展示学』
第 52 号:40-44。
2016「大規模災害と被災地の大学博物館 －大学生と取り組む文化財レスキュー活動」『博
物館研究』平成 28 年 9 月号:24-27。
2017『復興キュレーション－語りのオーナーシップで作り伝える“くじらまち”－』、社
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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
会評論社。
国土地理院(編)1961『チリ地震津波調査報告書－海岸地形とチリ地震津波－』、建設省。
国立歴史民俗博物館(編)2012『被災地の博物館に聞く』、吉川弘文館。
柴修也
1990『西南戦争余話』、宮城刑務所。
大学共同利用期間法人人間文化研究機構・国立歴史民俗博物館(編)2013『第四展示室特集展示―人間文化研究機構連携展示

東日本大震災と気仙沼の生活

文化図録と活動報告』、一般財団法人歴史民俗博物館振興会。
津波により被災した文化財の保存修復技術の構築と専門機関の連携に関するプロジェクト
実行委員会(編)2014『安定化処理－大津波被災文化財保存修復技術連携プロジェクト－』、同会・公益財団法人日本博物館協会・ICOM 日本委員会。
日高真吾
2015a『災害と文化財－ある文化財科学者の視点から－』、一般財団法人千里文化財団。
2015b「大規模災害時における文化財レスキュー事業に関する一考察－東日本大震災の活動から振り返る－」『研究報告』第 40 巻第 1 号:1-52。
政岡伸洋
2012「暮らしの文化と復興に向けての課題」『21 世紀ひょうご』vol.12:3-18。
宮城県(編)
1903『宮城県海嘯誌』、宮城県。
宮城縣内務部第五課(編)1900『明治三十年宮城縣農商工統計書 宮城縣農商工報第十号附録』、仙台印刷株式会社。
山口弥一郎
1943『津浪と村』、恆春閣書房。
山本俊一郎・上野和彦
2008「宮城県雄勝硯産地における生産構造と産地再生の課題」『大阪経大論集』第五八巻
第六号:131-143。

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災害ミュージアムを通した集合的記憶の形成－阪神・淡路大震災と人と防災未来センター－
Formation of the Collective Memory through the Disaster Museum:
The Case of the Great Hanshin-Awaji Earthquake Memorial
Disaster Reduction and Human Renovation Institution
阪本 真由美 1
SAKAMOTO Mayumi
キーワード：災害ミュージアム、阪神・淡路大震災、記憶、継承
Keywords：Disaster museum, Hanshin-Awaji Earthquake, Memory, Transfer
１．はじめに本論では、災害の記憶の形成と継承について、災害を主題としたミュージアム（以下、災害ミュージアム）に着目して検討する。災害は一過性の出来事であり、大きな被害をもたらした災害であったとしても、時間の経過とともに次第にその記憶は薄れていく。記憶の忘却を防ぐために、
文章、記念碑、記念日、記念式典、史料などの「表象」に災害の記憶を刻む、ということが日本では古くから行われてきた。そのような災害の表象の一つが、災害ミュージアムである。
災害ミュージアムには、1923 年の関東大震災を伝える「復興記念館」（1931 年開設）
、1925
年の丹後地震を伝える「丹後震災記念館」（1927 年開設）
、1990 年～1995 年の雲仙岳の噴火を伝える「雲仙岳災害記念館」（2000 年開設）
、1993 年の北海道南西沖地震を伝える「奥尻島津波館」（2001 年開設）
、1995 年の阪神・淡路大震災を伝える「人と防災未来センター」（2002 年
開設）
、2004 年の新潟県中越地震を伝える「中越メモリアル回廊」（2011 年開設）などがある。
これらの災害ミュージアムは、いずれも大きな災害を経験した地において、その地域で起こった災害の記憶を伝えることを目的に設置されたものである。
これらの災害ミュージアムの設置に際しては、設置の是非や、災害の記憶の何をどのように展示するのかをめぐり多様な議論がみられる。その背景には、災害が、多数の人が同時に経験する出来事であり、それを経験した人の数だけ異なる多様な記憶があること、また、災害の記憶は辛く・悲しい記憶であり、記憶を伝えようとする人がいる一方で、記憶の忘却を望む人もいる、ということがある。つまり、災害ミュージアム自体が、記憶を伝えようとする人/伝えたくない人の葛藤と、それを取り巻く政治的・社会的環境との相互関係により創り出される表象である。
本論では、第一に、災害ミュージアムの設置に至るプロセスと、第二に、それが設置後に地域にどのように位置付けられているのかを把握することにより、災害の記憶の継承における災害
ミュージアムの機能を検討する。事例としては、1995 年の阪神・淡路大震災の復興過程において設置された災害ミュージアム「人と防災未来センター」に着目する。
1

兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科 准教授

88

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
本論の構成であるが、第２章においては、本論の主題である記憶をめぐる議論を、ピエール・
ノラの「記憶の場」の議論を中心に整理する。第３章では、阪神・淡路大震災から人と防災未来センター設置に至る経緯を、第４章では、人と防災未来センターの展示の特徴を、第５章では、
人と防災未来センターが設置された後、地域においてどのような役割を担っているのかを整理する。以上の議論を踏まえ、第６章において、災害の記憶継承における災害ミュージアムの機能を考察する。
２．歴史と記憶をめぐる議論
災害は、一過性の出来事である。どれだけ大きな被害をもたらした災害であっても、時間が経つと、その出来事を経験した人は年を取り、災害を知らない世代が増えていく。街の復興が進むと、倒壊した建物というような被害の痕跡も姿を消し、どこでどのような被害があったのかさえわからなくなる。時間の経過とともに、災害の記憶はいつしか忘却される。あるいは、その記憶の忘却を防ごうとする人により歴史へ刻まれることになる。
「記憶」という観点から歴史の再構築を試みているのが、フランスの歴史学者ピエール・ノラ
である。ノラは、1984 年から 92 年までの 8 年をかけて、120 名の歴史学者を動員し、130 編の論文を通し、記憶という観点からフランスの歴史を再構築しようとした。その成果は「記憶の場」という本に集約されている（ノラ 2002）。序章「記憶と歴史のはざまに」という論文において、
ノラは、記憶と歴史の違いを以下のように述べている。
記憶とは生命であり、生ける集団によって担われる。記憶は、たえず変化し、想起と忘却を繰り返す。また、執拗な歪曲にも気づかず、ありとあらゆる集団によって担われる。歴史とは、常に問題を孕みまた不完全ではあるがもはや存在しないものの再構成である。
（ノラ 2002:31）
ノラによると、記憶とは、生きている人の中にあり、それは絶えず変化する自然なものである。
これに対し、歴史は存在しないものを「再構築」しようとする。ただし、歴史を通過することによりもたらされる記憶もある。記憶のなかには、自らの中に刷り込まれた「直接的記憶」と、歴史を通過することにより変容した「間接的記憶」の二つがある。
記憶をとどめるために創り出される、文章、写真、映像、記念碑、記念日、記念式典、史料、
ミュージアムなどは「記憶の場」である。
「記憶の場」を生み出すのは、すでに自然な記憶は存在しない、あるいはそのままでは忘却されてしまうという意識である。つまり、記憶の場は、記憶を継承するという目的で意図的に創りだされる。
ノラの議論で興味深い点は、記憶の場は、集合的記憶が結集した場であり、その記憶を担う集団のアイデンティティの形成と強く関わっているという点である（森村 2006:23）。ノラは、記憶の場を創りだす集団が、民族・国家というようなより大きなものになるほど、そこに刻まれる
記憶は、抽象的なものとなり、多様なものという記憶の特質が薄れてしまう点を指摘している（ノラ 2002）。国などにより創り出される集合的な記憶の場は、意図的・抽象的になってしま
うという危険性を帯びる一方で、それがアイデンティティ形成と関わるからこそ継承されると89

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
いう特質がある。
この議論を災害ミュージアムにあてはめて検討すると、第一に、災害ミュージアムが行政により設置される場合、そこにある記憶は、本来の記憶とは異なる多様性が薄れた意図的・抽象的なものになる可能性がある。第二に、災害ミュージアムを通して構築される記憶は地域のアイデンティティ形成とも関わる。ただし、それにより逆に継承される可能性もある。本論では、災害ミュージアムが、その記憶を残そうとした記憶の担い手とどのような関係にあるのか、設置後に災害ミュージアムがどのような役割を担っているのかを検討することにより、災害の記憶継承における災害ミュージアムの機能を検討する。
３．阪神・淡路大震災の記憶の表象
記憶が多様であり変化し続けるものならば、どのような記憶が災害の集合的記憶として表象されているのであろうか。本章では、阪神・淡路大震災の記憶収集のプロセスをたどることにより、語られる記憶/語られなかった記憶を検討する。
1995 年 1 月 17 日午前 5 時 46 分、兵庫県淡路島を震源とする強い地震が兵庫県淡路島から大阪にかけての阪神地域を襲った。この地震による死者数は 6,434 名、負傷者数は 43,792 名に上った。地震の規模はマグニチュード 7.3、震度は最大の７であった。気象庁は、地震の名称を「兵庫県南部地震」とした。また、復興を迅速に進めるために、政府は 1995 年 2 月 14 日の閣議決定でこの災害の名称を「阪神・淡路大震災」と定めた。
この災害に直面した市民のなかには、災害の記憶をとどめようとした人がいた。翻訳・編集の会社を経営していた高森一徳は「どんなささいな記録でも、いつかはきっと役にたつかもしれない」と考え、震災からわずか１カ月が経過した 1995 年 2 月中旬に手記の公募を始めた。公募開
始から一カ月の間に集められた手記は 240 編に上り、その後も増え続けた（阪神淡路大震災を記録し続ける会 1995）。神戸大学附属図書館は、地震から 4 カ月後の 1995 年 4 月から、震災に関するさまざまな資料、チラシ、ポスターなどの一枚もの資料、抜粋、レジュメ、ニュースレ
ター、写真、ビデオ、録音など震災後に人々が生み出した全ての資料の収集を行った（稲葉 2005）。
資料の収集・保存だけでなく、学校や市内の様々な場所に、犠牲になった人を追悼するための慰霊碑を建てるという取り組みもあちらこちらで始められた。2001 年の時点で、阪神・淡路大震災を伝える 158 のモニュメントが確認されている（震災モニュメントマップ作成委員会
2001）。これらの、モニュメントの情報を集約した「震災モニュメントマップ」が作成され、モニュメントをたどる「メモリアルウォーク」なども行なわれるようになった。
これらの活動は、多様な記憶を収集・保存するという点で共通している。いずれも、地震からの復旧・復興過程において市民により自主的に行われたものであり、この災害の記録・記憶を保存することが、何らかの意味を持つに違いないと考えた人により行われた（阪本 2017）。
行政もまた、災害の記憶を保存するという取り組みを始めた。兵庫県は、財団法人 21 世紀ひょうご創造協会に委託し、1995 年 10 月から「震災・復興に関する資料・記憶」アーカイブを構築し始めた。本やパンフレットに限らず、個人のメモ、体験記、ビラやチラシ、避難所での壁新聞やノート、集会の記録のノートやメモなどのありとあらゆる資料が集められた（佐々木 2006）。
行政による、阪神・淡路大震災のメモリアルセンター設置に向けた取り組みは、震災直後から始められた。1995 年 9 月 14 日に行われた阪神・淡路地域復興国際フォーラムにおいて、ニュ
90

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
ーヨーク行政研究所のデビッド・マメン所長が、関東大震災後に、東京政策調査会という研究機関が設置された事例を紹介し、阪神・淡路大震災の経験に基づく新しい研究機関の設置を提案した（阪神・淡路大震災記念協会 2005）。
「人類の知識増進と普及を図る」ことを目指して設置されたアメリカのスミソニアン協会のように、阪神・淡路大震災の記録の収集、保存、提言を行うとともに、災害に関する調査研究を進める機関の設置を検討するために「阪神・淡路大震災記念
プロジェクト」が設置された。そして、国と兵庫県により検討がすすめられ、1999 年に設置が決定し、2002 年 4 月に開設されたのが「人と防災未来センター」である。
センターは、当初は「阪神・淡路大震災メモリアルセンター」という名称で設置検討が進められていた。設置過程において「メモリアルセンター」という言葉に対し、国から「地域が限定され、国費で整備する施設にふさわしくない」という指摘がだされた（斎藤 2005）。そこで、公募
により名称が決められることになり、7,612 通の応募のなかから、人の命の大切さや生きることの喜びを「人」に、阪神・淡路大震災を経験して認識された社会的合意が「防災」という言葉に、さらに自然や社会の豊かな環境を創造するという新たな価値を付加して、これに関するさまざ
まな情報を「未来」へ発信するという意味を込めて「人と防災未来センター」という名称が定められた（斎藤 2005）。
名称が「メモリアルセンター」から、「人と防災未来センター」へ変更になったことに違和感を覚えた市民もいた。震災発生直後より、震災資料の収集に取り組んでいた震災・まちのアーカ
イブの季村範江が季刊誌瓦版なまずに投稿した「メモリアルと防災」と題した文章には、人と防災未来センターが、人々の期待と希望を裏切っているという指摘がみられる。
メモリアルには、記憶する、記念するという意味がある。仮称で推進された計画から震災の記憶と記録を後世に伝えるための施設だと普通に解釈してきたが、正式名称から、防災面が突出し強化されたことはゆがめない。このことは、単に名称が変わっただけでなく、施設に込められた精神まで変わったことを意味する。さらに、メモリアルという言葉に寄せられてきた
人々の期待と希望を裏切ることになるのではないか。
（季村 2002:158）
ここには、メモリアルとして集められた多様な記憶がそのままの形で表象されることに対す
る市民の期待が、「防災」という言葉に集約されたことに対する違和感が示されている。
震災まちのアーカイブは、「正しい」震災の記憶のあり方を考えるとともに、それを展示するために、「記憶・歴史・表現フォーラム」という研究会を設置し、「someday, for somebody いつ
かの、だれかに 阪神大震災・記憶の＜分有＞のためのミュージアム構想｜展」を 2005 年に開催した。笠原は、「もはや本人でさえ、出来事を体験することができないのであり、万人が非当事者であり他者であると捉えるべきである」（笠原 2009）という前提のうえで、記憶を「分有する」、すなわち、所有不可能なものを分かち持つような展示のあり方を追求し、それは展示において再現された。震災・まちのアーカイブによる展示は、一人ひとり異なる災害の記憶を、イン
スタレーションを通して想起させることに焦点をおいたものであった。
このような取り組みとは対照的な視点を示しているのが人と防災未来センターの設置に携わった室崎益輝である（室崎 2016）。室崎は、災害の記憶の継承においては、厳しい現実を伝える

91

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
ことが重要であると述べている。災害は、悲惨なものであり、残酷なものであるからこそ、それを繰り返してはならない。また、災害は、人間や社会の持つ弱さや誤りに気付かせるものである。
災害の記憶の風化を避け、記憶を伝えるには、災害の悲しみ、社会の誤りを正しくとどめることが重要である。広島の平和資料館では、残虐さを伝えているが、同時にそれは、それに反対する
気持ちをも喚起する。遺族にとっては辛いことであるが、未来の命を守るためには、悲しみを乗り越えて遺構を残す必要がある。なぜなら、遺構は、悲しみの記憶と減災の覚悟には欠かせないからである（室崎 2016）。
記憶の「分有」で示されている記憶が、「場」を通して、その場を共有した人が感じる記憶であるのに対し、室崎がこだわったのは、辛い記憶・悲しい記憶であった。そこには、辛い記憶を伝えることにより、未来の世代が同じ被害を繰り返さぬこと、つまり記憶を通して災害・防災に対して学びを得ることへの期待がみられる。
同様に、災害の辛さを展示するか否かで議論がみられるのが、展示における地震の再現映像の扱いである。被災地の有識者から構成される設置検討委員からは、「疑似とはいえ二度とあのよ
うな体験をしたくない」という意見がだされた。また、国の担当省庁も否定的であった。ところが、2000 年に行われたメモリアルセンター設置にかかる公開フォーラムにおいて会場にいた参加者から、「私は語り部をしている。子供たちにどんなに言葉を尽くしても、おそらく現実としては理解できていないだろう。あのゆれを体験させることが重要である。そのあと私たちの語ることを聞いてくれるならば、確かな教訓を必ず身につけてくれるはず」との発言がだされた。その発言を受けて、地震の再現映像を展示に入れることが決められた（斎藤 2005）。
以上に示したように、人と防災未来センターは「多様な記憶の継承」だけでなく、防災・減災に向けた集合的記憶の形成を意図して設置された。それは、網羅的な記憶の収集に取り組んだ市
民と意識のギャップを示すものでもあった。また、辛く・悲しい記憶を想起することは、苦痛を招くということを認識した上で、それでも、なお、辛い記憶から学ぶことを重視した取り組みであった。
４．多様な記憶の展示
本章では、人と防災未来センターの災害ミュージアムとしての特徴を整理しておく。人と防災
未来センターの建物外観は、水盤にガラスのキューブが浮かぶデザインとなっている（写真 1）。
建物の周囲を囲む水盤の中央には、阪神・淡路大震災が起こった 5 時 46 分をイメージした慰霊碑が建てられており、その下には被災者名簿がおさめられている。1 階の水盤の水は、建物 5 階の中庭の噴水へとつながっている。5 階の中庭は慰霊の空間となっている。ガラスのキューブは、つねに変化する結晶をイメージしており、ガラス面の中央から外に向かって広がるように段が設けられている。水盤に建物が浮かんでいるのは、災害時に、断水による水不足で生活に困ったことを表象しているためである。四面をガラスの被膜で覆い、周囲の風景を写しこむことで自身の姿を消し、一体となって助け合うことの重要性を表現している（斎藤 2005）。
建物は 7 階建であり、1 階から 4 階が展示スペースとなっている。入館すると 4 階に案内され、そこから順に降りてきて展示を見る。記憶の展示スペースとなっているのが、3 階の「震災の記憶フロア」である。ここには、震災直後から兵庫県が収集してきた資料や市民から提供された資料など、一次資料 17 万点、二次資料約 3 万 4 千点から選定された約 800 点の資料が壁面一92

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
面に展示されている（写真 2）。また、展示の背後にある保管箱にも収蔵資料が収められており、これらの資料のデータを検索・閲覧することも可能である。展示されているのは、地震後に発生した火災の熱により溶けた硬貨、倒壊した家の下敷きになり壊れた時計、倒壊した建物の断片、避難所での物資配送の記録ノート、避難所のベンチ、排水管を利用して作られた楽器などである。
これらの資料は、いずれも復興過程において捨てられてしまいそうなものであり、美術館や博物館などで展示されている絵画・宝物のように資料自体の資産価値が高いわけではない。しかしながら、これらの資料は、そのひとつひとつが、災害が起こったその時に人々がどこで何をしていたのか、何を考えたのかという記憶を語りかける。

写真 1.人と防災未来センターの外観 (著者撮影)

写真 2.震災の記憶フロアの展示風景

93Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
たとえば、フルートの展示の例をみてみる。展示されているフルートは、ケースは破損していないものの、フルートが曲がってしまっている。キャプションからは、このフルートが、地震で娘を失った家族から提供された資料であり、娘が中学時代に鼓笛隊で使っていたフルートであることがわかる。タブレットを使うと、資料に潜むより詳細なストーリーを知ることができる。
このフルートが、震災で一人娘を失った母親から寄贈されたものであること、娘と母親は仲が良く、父親に言えないようなうちあけ話をしていたことなど、フルートを通してさまざまな情景が浮かびあがる。展示を見る人は、今この時点にいながらも、資料に潜む記憶を、自らの記憶に照らしあわせて捉える。こどもを持つ親、鼓笛隊に参加している人、フルートを演奏する人のように展示と共通する記憶を持つ人は、その共通するところを通して阪神・淡路大震災を想起する。
フランス人の社会学者のアルヴァックスは、記憶には、実際にそのできごとを経験した人が、自分のなかにある記憶をふり返り想起する内的な記憶と、そのできごとを経験していない人が、外部との接触を通して想起する記憶があると述べている（アルヴァックス 1989）。前者は、自分のなかにある内的な記憶がなんらかのきっかけで「想起」されるものであるが、後者は、歴史的できごとのように、自分自身はその出来事を体験していないものの、「追想」することにより想起される記憶のことである。展示物を通した記憶の「想起」「追想」のありかたは人により異なる。
著者が、展示を活用したワークショップを行った際に、参加者にどの展示が一番心に残ったのかを訪ねたところ、展示物を通して自らの中にある記憶を「想起」している人、「追想」している人の双方がいた。
例えば、阪神・大震災が起こった当時は小学生で長田区に住んでいた人は、自分の通っていた小学校の避難所の日誌が一番印象的だと語った。
「これを見て、誰かが避難所を管理してくれていた事実を改めて知った」。小学生の男の子は、5 時 46 分でとまった明石市立天文科学館の塔時計の写真だと回答した。
「この時計はとまるはずがない時計だから。この時計がとまるなんておかしい」。明石市は日本標準時子午線が定められている街であり、天文科学館の塔時計はそのシンボルとして有名である。地震により天文科学館は大きな被害を受け、塔時計も地震の時刻をさしてとまった。とまった時計の写真は、その少年に、あたかも、地震により時がすべてとまってしまったかのような違和感を与えていた。
このように、展示を通して「想起」される記憶もあれば、「追想」される記憶もある。ただし、その記憶が、自分本来が持っていた記憶に対し、新たな発見をもたらす、あるいは違和感をもたらすものであると、展示についてより深く考えるとともに、自らの記憶を想起させるきっかけにもなる（クレイン 2009）。展示に多様な記憶を留める資料がある、ということは想起・追想の幅を広げるものであり、建物全体の集合的記憶としては「防災」を提示しながらも、記憶の多様性をも保つ災害ミュージアムとなっている。
５．復興のシンボルとしての災害ミュージアム
阪神・淡路大震災から 22 年が経過し、被災した神戸市内では限られたいくつかの空間、メリケンパークにある地震で壊れた波止場、火災から街を守った長田の防火壁などを除き、災害の痕跡を確認することは難しくなっている。人と防災未来センターも、開館から 15 年を迎えた。この 15 年の間に、センターは様々な役割を担うように変化しつつある。
94

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
第一に、阪神・淡路大震災だけでなく、幅広く防災・減災を学ぶ機関として活用されている点である。表１に開館以降の来館者数を示す（人と防災未来センター 2016）。来館者数は平均年
間 50 万人で推移しており、鳥インフルエンザが流行した 2009 年には来館者が減少し、また、
2011 年の東日本大震災発生後には、来館者が一時的に増えるというような変化がみられるもののほぼ一定の数字を保っている。来館者の 67％が学生であり、震災を知らない若い世代が多い。
来館動機をみると、一番多い回答が「阪神・淡路大震災を知りたくて」
（22％）
、次いで、
「学校
行事で」
（10％）となっており、学校行事の一環として位置付けられていることが示されている。
また、神戸市の小中学校の防災教育プログラムの中に人と防災未来センター訪問が組み込まれており、神戸市内の小中学生のほぼ全員がセンターを訪れている。
表１.人と防災未来センター来館者数（2002 年～2013 年）
70000060000050000040000030000020000010000002002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013（出所）平成 26 年度人と防災未来センター年次報告（人と防災未来センター2016）より作成

第二に、人と防災未来センターが追悼の場として活用されている点である。人と防災未来セン
ターでは、毎年 1 月 17 日に阪神・淡路大震災の追悼式典が行われている。式典には、防災担当
大臣、兵庫県知事などが、地域の人とともに参加し、阪神・淡路大震災による犠牲者を追悼するとともに防災・減災に対する思いを確認する場となっている。ただし、「震災追悼式典」という名称は、2008 年に「ひょうご安全の日のつどい」に改められた。また、近隣の小中学校の児童生徒も人と防災未来センターの追悼式典に参加している。
第三に、阪神・淡路大震災を中心とした防災・減災情報の発信・人材育成を行う様々な行事の拠点施設として活用されている点である。阪神・淡路大震災を経験した世代による経験と取り組みをまとめる目的で 1996 年〜2005 年に開催された「メモリアル・コンファレンス・イン神戸」
は、世代間の災害の語り継ぎに取り組む「災害メモリアル神戸」（2006 年〜2015 年）と名を変え継続して実施されている。全国の学生が防災・減災の取り組みを支援する「ぼうさい甲子園」

95

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)は、阪神・淡路大震災の 10 周年にあたる 2004 年度から、兵庫県・人と防災未来センター・毎
日新聞社との共催で開催されている。日本全国の自治体の防災担当職員育成のための「災害マネージメント研修」などの事業も人と防災未来センターが中心となり、さまざまな機関と連携して行われてきた。2005 年に兵庫県神戸市で行われた第 2 回国連防災世界会議では、被災経験から学ぶことの重要性を示した「兵庫行動枠組」が採択された。以上に述べた、活動の中心にあるのが、阪神・淡路大震災を「想起」「追想」することに加え、それを通して災害に備えるための学びを得るという点である。
ミュージアムにおける記憶の展示に着目した「人びとの記憶と博物館展示」と題する布谷と安田の対談において、安田は、思想史研究で用いられる「レトロスペクティブ」とその対になる「プロスペクティブ」という言葉を用いて記憶の展示について述べている（布谷・安田 2009）。レト
ロスペクティブは、「今から振り返ってみればこう見える」ということであり、プロスペクティ
ブとは「その時，その時点に立ってみる」ということである。記憶の展示では、この双方のバランスが重要であるにも関わらず「今から見れば歴史はこうだった」というかたちで構成された、
すなわちレトロスペクティブな展示が多い。これに対し、プロスペクティブな展示とは、可能な限りさまざまな資料を用いながら、全体として復元していくものであり、それも細部を詳細にわたり積み重ねることにより、当時生きていた人々の想いを再現するものである。展示をみた人は、
今、ここにいて、過去に起こった阪神・淡路大震災を知ることにより、これから先に自分の身に起こるかもしれない災害、南海トラフ巨大地震のような他の災害のことを考え、それに備えなければならないと考える。展示を通した記憶の想起は、過去に向けた想起ではなく、未来に向けた想起でもあり、防災は起こり得る被害を防ぐための機能を担う。人と防災未来センターは「防災」
を阪神・淡路大震災の集合的記憶として伝えているが、同時にそれは、現時点では災害を経験していないものの将来経験する可能性がある地域に対し、防災対策の重要性を語りかけるものであり、それ故に、多数の人が未来に向けての記憶を紡ぎ出すためにセンターを訪れている。
ノラは、記憶の場が存在するのは、その意味がたえず変わり、その枝が予期できないかたちで茂るなかで、変化に対して適応力をもっているからと述べている（ノラ 2002）。記憶の場はつねに変化しつづけるからこそ、その場は想起の場でありつづける。人と防災未来センターについても、阪神・淡路大震災の記憶の展示にとどまらず、防災学習・学校行事・年中行事などを通して、そこを活用する仕組みを構築していることが、記憶の場として機能していることに結びついている。
人と防災未来センターの設置後に、国内外に、災害の記憶を伝える一次資料を収集・保存し、それを展示として再構築し、想起の空間を創出する災害ミュージアムが設置されるようになっている。災害ミュージアムの多くは、辛く・悲しい記憶をも収集・保存・展示していることから、災害を経験した人のなかには訪れることが困難な人もいる。それは、時が経過したとしても決して解消されることはない。
その一方で、人と防災未来センターの事例は、時の経過とともに、災害を知らない世代が増えていくことをも示している。震災を知らない世代は、記憶の場を通して、災害というできごとを自らの記憶に刻む。私たちが、災害の記憶を伝えようとするのは、過去を悼むためなのだろうか。
それとも、災害を知らない世代が被害を繰り返さないためなのであろうか。もし、後者であるとするならば、災害ミュージアムは、記憶継承をめぐる葛藤と対峙しつつも、記憶を伝えるという覚悟を持ち展示に取り組まなければならない。なぜなら、震災を招き、その記憶を紡ぐのが人で96

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
あるならば、同時にその被害を防ぐのもまた人だからである。
参考文献
アルヴァックス、モーリス
2006『集合的記憶』、小関藤一郎訳、行路社。
稲葉洋子
2005『阪神・淡路大震災と図書活動－神戸大学「震災文庫」の挑戦－』、人を結ぶ WE プ
ロデュース。
笠原一人
2009『記憶表現論』
、昭和堂。
季村範江
2002「メモリアルと防災」瓦版なまず 13、震災・まちのアーカイブ『サザエさんたちの呼びかけ 阪神大震災・瓦版なまず集成 1998-2008』、p.158、みずのわ出版。
クレイン、スーザン・Ａ．(編)2009『ミュージアムと記憶―知識の集積／展示の構造学』、伊藤博昭(監訳)、ありな書房。
齊藤富雄
2005「人と防災未来センター 減災への貢献」財団法人 阪神・淡路大震災記念協会(編)『翔べフェニックス 創造的復興への群像』、pp.708-749、兵庫ジャーナル社。
佐々木和子
2006「アーカイブズが生まれる－災害と人がであうとき」『アーカイブズ学研究』No4：21-37。
震災モニュメントマップ作成委員会・毎日新聞震災取材班(編)2001 『阪神・淡路大震災 希望の灯ともして 67 人の記者が綴る 158 のきずな』、六甲出版。
ノラ、ピエール
2002 『記憶の場１』、谷川稔(監訳)、岩波書店。
阪神大震災を記録し続ける会(編)1995『阪神大震災被災した私たちの記録』、朝日ソノラマ。
1997『まだ遠い春 阪神大震災 3 年目の報告』、朝日ソノラマ。
パーモンティエ、ミヒャエル
2012『ミュージアム・エデュケーション－感性と知性を拓く想起空間』、真壁宏幹(訳)、慶應
義塾大学出版会。
人と防災未来センター
2016『平成 26 年度年次報告書』。
布谷知夫・安田常雄
2009「人々の記憶と博物館展示」『歴博』No152：6-11。
室崎益輝
2016「記憶と継承と覚悟」公益財団法人ひょうご震災記念２１世紀研究機「国難」となる巨大災害に備える編集会議(編)『「国難」となる巨大災害に備える～東日本大震災から得た知恵と教訓～災害対策全書別冊』、pp.628-629。

97Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
森村敏己
2006「歴史研究における視覚表象と集合的記憶」森村敏己(編)『視覚表象と集合的記憶 歴史・
現在・戦争』、pp.19-48、旬報社。

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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

東日本大震災による被災資料の救出活動と収蔵庫建設の取り組み―宮城県気仙沼市大島漁業協同組合資料の救出と保全―
Retrieval and Recovery of Documents Damaged in the Great
East Japan Earthquake and Construction of Archives :Retrieval and Preservation of Oshima Fishery Cooperative
Historical Documents in Kesennuma-shi, Miyagi Prefecture
田上 繁 1TAGAMI Shigeru
キーワード：東日本大震災、資料救出、気仙沼大島、漁業協同組合、漁業史
Keywords : Great East Japan Earthquake, Document Recovery, Kesennuma Oshima,
Fishery Cooperative, Fisheries History

１．はじめに2011 年 3 月 11 日に発生した、わが国観測史上最大のマグニチュード 9.0 の巨大地震と大津波により、多くの尊い命が奪われ、あるいは、重傷を負い、多数の家屋が流失、倒壊す
るという筆舌に尽くしがたい被害を被った。神奈川大学日本常民文化研究所（以下、常民研）と大学院歴史民俗資料学研究科（以下、歴民研究科）では、震災後の 5 月 13 日から宮城県
気仙沼市大島において合同で被災資料の救出ボランティア活動に取り組んだ。その活動は、
震災後 6 年を経た現在も続いている。
そこで、本稿では、被災した大島漁業協同組合資料の救出に至った経緯と作業の全容を検証することにより、研究機関が行う救出活動の意義について考察を試みる。
２．被災資料と常民文化研究所の関わり
常民研では、2011 年 3 月 11 日の東日本大震災発生後、直ちに研究所としてなしうる救援活動について検討した結果、これまで資料調査や借用資料の返却などでご縁の深い宮城県気仙沼市の所蔵者宅を訪ね、ご家族へのお見舞いとともに、所蔵資料の所在や被害状況を把握することになった。
4 月 28 日には事前調査として、所長と所員の一行 4 名が 2 泊 3 日の日程で気仙沼市に赴き、小学校に避難されていた資料所蔵者を見舞ったあと、大島に渡って所蔵者を訪ね被害の惨状を確認した。その折り、宮城県漁業協同組合気仙沼地区支所大島出張所運営委員代表の水上忠夫氏（当時）をはじめ、関係者から被災した漁協組合資料の救出を要請された。常民
研に戻ってその実情を報告したあと、歴民研究科と共同して救出活動に取り組むことにな

1

神奈川大学大学院歴史民俗資料学研究科教授・日本常民文化研究所

99

所長

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

図１.気仙沼大島周辺地図った。その活動は、各班 20 人前後で 5 班の救出チームを編成し、3 泊 4 日の日程で各班がリレー方式で大島へ出向いて作業を行うといった形で進められた。
救出作業は、「東日本震災支援室」を発足させ「KU 東北ボランティア駅伝」として派遣する体制を整えていた大学からも全面的な支援を受けて 5 月 13 日から着手し、5 月 31 日
までの 19 日間をかけて実施した。その結果、最終的には海岸沿いの大島漁業協同組合事務所に収蔵されていた約 5000 点の被災資料を救出することができた。
この大規模な救出活動を展開するに至った経緯については、地元関係者の記述があるので、その内容からうかがってみよう。なお、引用にあたっては、誤字、脱字などは訂正した。
また、肩書きは、執筆当時のものを掲げている。

写真１.大島漁業協同組合事務所の全景

100

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）○ 水上忠夫氏（宮城県漁業協同組合気仙沼地区支所大島出張所運営委員代表）
何より当組合の至宝「大島漁業組合資料文庫」の存否が気になったが、いかんともなす術がなかった。……乱雑になった書類の整理や修復はとても一人や二人の手に負えるものではなく、また、潮水のまま干していいものやら見当がつかず途方に暮れた。……波をかぶって一ヶ月以上にもなるので銅貨大のカビも見えるものもあった。……私はひたすら再生を嘆願するほかなかった。
(救出活動が実現したことで)先輩達に申し訳が立つ。何よりも記録的な津波をかいくぐって守り抜いたことは、今後語り継がれ一層大事に保存されるに違いない。……私は 19
日間毎日顔を出すように心がけたが、見ず知らずの人たちがマスクをかけ、あるいは、合羽を着て力仕事をしたり、書類の泥を拭いたりアルコールでカビを取ったり、黙々と作業する姿に感動した。誰が書いたのかマジックで模造紙に“蘇れ、大島漁協資料”とあった。
……しかし、一年後の事務所再建は難しいであろう。先ずは取り敢えず大島小学校の空き教室を借りて保管し、おいおいには神奈川大学のご指導を得て専用の資料文庫を建設した
いと思っている。
○ 千葉勝衛氏（『大島誌』『大島漁業組合百年史』主筆者）
震災直後は毎日の衣食住のことに追われてそれ以外に事象について考える余裕が全くなかった。それでも漁協の資料文庫については気になっていたので、被災した組合事務所を一巡して見て、二階の書庫も水を受けて文書も濡れてしまったろうと諦めていた。そんなとき水上忠夫さん（漁協運営委員）から神奈川大学の先生方が文庫の現状を調査され、津波で濡れた文書を修復する計画であることを知らされた。私はこの非常に大変なときに文化財の救済にいち早く着手するという計画に驚くとともに、長い間この資料を見守ってきた一人として涙の出るほどうれしい出来ごとであった。
当初私たちは五基の書棚に収蔵されている文書だけと思っていたが、田上先生から組合業務に支障がない限り直近の文書も対象にしたいとのお話があった。……開架のロッカーの中には私も初めて見る昭和時代の綴も出てくるなど保存すべき資料が次々と発見された。……先生方と一緒に作業する中で資料に対する考え方をいろいろと教えていた
だいた。古文書だけが保存対象でなく、現用文書も資史料であること、現在の評価だけで資料価値を決めないで百年を見据えて決めること、そして出来るだけ多く記録して残すようにすべきことなど、私にとっては有意義な経験であった。
幸い大島漁協には明治八年以来の文書資料が約百三十年間にわたり守り伝えられてきている。今回の水濡れの文書を再生し、更に震災直後まで使用していた資料も加わることにより、一つの組合の生成発展してきた過程を知ることのできるモデルになるであろう。津波
はすべてを破壊しつくし不幸なことであったが、津波の去った後漁協からは新しい資料も発見されたし、旧家でも仏壇の下や箪笥や土蔵から書籍、古文書などが出てきている。失ったものもおおかったが、新しく発見されたものも当地の史料として保存していきたいものである。
○ 堺健氏（大島の旅館「黒潮」経営者、第二避難所）
私は母校・神奈川大学を卒業したのは、1973 年で、38 年が過ぎ去りました。……30 年
101Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
前に大学が日本常民文化研究所を引き継いで、大島の古文書の研究がなされていたとは夢のような話であった。私の在学時は大学紛争で混乱しており、文化の香りには縁遠かったか
らなおさらです。さらに佐野所長から全国のエコミュージアム二大学が関わっていると聞
かされショックを受けました。大島全部を博物館にできるかも知れないという夢が膨らみました。もちろん漁協の資料を基にした、「大島漁業史文庫」は手始めとしたい。……
大学にお願いしたいのは、島民にこれらの価値を認知戴く講座などを開催できないか。
天明、天保の大飢饉でひとりの餓死者も出なかった奇跡の島。現在三千百人余りですが、一時は人口六千人住んでいた島。多くの先祖達は何を想い、暮らしてきたのか。暮らせたのか。
お金第一以外の生き方があったのではないか。これらの資料は玉手箱のように思えます。
我々や後世の島民が、現実を知り、より良い生活をするためのヒントが詰まっているのではないか。……
歴史や文化ではご飯が食べられない。本当だろうか。東京電力、政治家、官僚が貞観の津波を研究していたら、事故が発生したら制御不能な大型原発を造る訳はない。津波対策としてもっと高い場所に造ったはずです。……無知と無責任、無能経営のツケは国民に回る。
無知を少なくするのは、歴史や文化から学ぶ。謙虚に教訓を活かすことである。
三氏が述べるように、大島漁協組合の被災資料は、三陸海岸でも、明治以降現在に至るまで近現代漁協資料を大量に、かつ系統的に保存している数少ない漁業資料であり、きわめて貴重な資料群であること、初発の文書として明治 8 年の資料があるように、以来、約130 年間にわたって先人たちが大切に守り伝えてきたこと、被災資料から地震や津波に対する先人たちの教えをもう一度検証し、学ぶことなど、地元の方々の資料に対する思いは一入のものがある。こうした漁業組合関係者や地元の方々の要請を受けて、常民研と歴民研究科では、被災資料の救出活動に着手することになった。
ところで、広域に及ぶ東日本大震災の被害地の中から、被災資料の救出活動の対象地として気仙沼市周辺地域を選んだのには大きな理由があった。
（財）日本常民文化研究所は 1982
年に神奈川大学に招致されたが、財団法人時代の 1948 年から 1952 年までの間、水産庁の委託業務である漁業制度資料調査保存事業を（財）常民研が受託している。この事業は、漁業制度改革を内実あらしめるため、という名目で、全国各地の漁村の古文書を借用、寄贈などの方法で、収集、整理、刊行する仕事を推進し、本格的な資料館、文書館を設立してそれを永続的なものにしようとするのが、その目標であった。
1949 年 8 月、本事業で気仙沼湾が調査地となり、気仙沼一帯の文書調査が行われた。調
査員は、大島村のＭ家、鹿折村Ｏ家をはじめ、10 件の文書を借用している。同年 10 月にも、唐桑村のＳ家のほか 1 件の文書を借用した。ところが、1954 年に水産庁は研究所に対する委託予算を打ち切ることになった。そのため、事業が行き詰まり、借用した文書の中には、返却することも困難な状況に置かれているものもあった。1982 年に神奈川大学に移管されたあとも、未返却のままの文書群があり、気仙沼市周辺の所蔵文書も例外ではなかった。気仙沼市周辺地域の文書については、1994 年より網野善彦氏が中心となって未返却文
書の確認と返却の準備作業を進め、整理、補修、目録取りの作業を終えた文書から逐次返却するために、筆者も何回か当地へ赴いている。
また、神奈川大学常民研では、中央水産研究所（現、水産総合研究センター図書資料館）
102

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）の保管資料の整理受託事業を推進しているが、その調査の一環としても同地を数回訪問した。その折り、今回、資料の救出作業を行った大島の漁業協同組合にも立ち寄っている。このように常民研と気仙沼市周辺地域との結びつきやご縁は強く、未返却文書を整理して返却のために伺った家も数戸存在する。
３．資料救出活動の内容と方法
3-1

被災資料の救出作業

この救出活動には、教職員、院生、院生 OB、さらには、その家族など延べ 600 人が参加したが、その中に地元の方々も加わったことは重要である。作業は資料が収蔵されていた大島漁業協同組合事務所で行われ、『大島漁業協同組合百年史』の編集のときに整理して 2 階に収納されていた「気仙沼大島漁業史文庫」の資料とともに、1 階の現用資料も救出の対象とした。それは、常民研方式による悉皆調査に基づくものであり、すべての資料を収集し、それを資料化するとともに、文化財として後世へ伝え、また、全国の研究者に供することを目的としている。

写真 2.事務所 1 階の被災状況

写真 3.事務所 2 階の大島漁業組合資料文庫

現地での作業は、現用資料も含めた「見取り図」の作成から取りかかった。最初に１階の資料は「1―1」「1―2」、２階は「2―1」「2―2」などの紙を置いて実際の作業に入っていった。基本的にはキッチンペーパーで水分を取り、カビの増殖を抑えるためのエタノール消
毒とページの固着を防止する作業が主な内容であった。被災資料の水分取りとカビ除去のためにはキッチンペーパーが大量に必要とされたが、各班が現地入りするときに手分けして持参することで対応した。作業を進めていくうちに、カビが完全に除去できないことが判明したので、NPO 法人宮城歴史資料保全ネットワークの平川新氏の助言などを得て、独立行政法人奈良文化財研究所（以下、奈文研）において真空凍結乾燥を施すことになった。また、一関市博物館に勤務されていた畠山篤雄氏からも奈文研での乾燥の提案をいただいた。
とくに、同研究所では高妻洋成氏などの強力な支援を受け、1 年間かけて乾燥が行われたあ103

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)と大島に返還されることになる。この場合、カビへの対策、塩水を被った資料への影響などについて大きな課題が残された。

図 2.資料のまとまりごとに番号を付与

写真 4.カビの発生した被災資料

写真 5.エタノールの噴霧

写真 6.ページが固着しないためのめくり分離作業

104

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
塩害を受けた資料の保全措置はわれわれにとっても初めての体験であり、常民研に専門的な研究者がいるわけではない。そこで、毎日の進捗状況は多くの人の知恵を借りたいとブログ「気仙沼資料保全の記録」上で発信し、試行錯誤の現状を公開した。
いずれにせよ、今回の救出活動では多くのことを学んだ。とくに、① 有事の際の被災資料の救出方法のあり方については、海水に濡れた資料はほとんど乾かず、腐敗とカビの進行が早まってきたという状況にどのように対応するか？この課題については逡巡せずに、できるだけ早く奈文研などの応援を仰ぐ必要があること、② 塩水やカビに対する研究の進展が急務であること、③ 資料救出には、理解のある方との出会いや結びつきが大切であること、などといった事柄である。何よりも、救出に際しては、国や地域の諸団体などとの連携が不可欠であり、今回の取り組みでそれが実現したことは大きな成果であった。
もちろん、今回の資料救出活動に対してまったく問題がなかったわけではない。資料救出
プロジェクトが善意と義務感のもとに急遽結成されたものであったとしても、資料を救済するための、確たる技術・手法の裏付けのないままの出発であったこと、力量を考えず、どこに帰着させるかの展望もないままに全面展開したことに問題があったと指摘する所員もいる。とりわけ、カビの発生については、海水に浸され塩漬け状態となっていた資料はカビの発生が抑えられていたものを、資料を乾燥させるために書棚から取り出し、中途半端に乾燥させたことでカビの発生を促したのではないかとの疑義を呈示される。このような指摘を真摯に受けとめ、今後、真空凍結乾燥の結果如何についても、その後の経過を詳細に追及する必要があろう。
3-2

奈良文化財研究所での乾燥

被災資料の救出作業において、乾燥させたはずの資料が再び湿気を帯び、エタノール処理
した資料にもカビが発生するなどの事態に直面したことで、水上氏、千葉氏およびリアスア
ーク美術館に勤務されていた川島秀一氏と協議し、奈文研への移送を具体的に進めることとなった。その前に、すべての被災資料を救出することは困難なので、『大島誌』や『大島漁業協同組合百年史』の著者である千葉氏や水上氏、漁協出張所長などにより、保存すべき資料と廃棄する資料の選別も始められていた。また、保存場所については、一時持ち上がったプレハブ建設は立ち消えとなり、小学校の空き教室へ移動する案も具体化しなかった。さらに、島内の商店の冷凍庫に一時ストックする話も、救出資料の分量の多さから不可能であることが判明した。
取捨選択された資料は、大型ダンボール箱 150 箱～200 箱（約 5000 点の資料）と見積もられ、古代・平城京の木簡などの文化財を対象にしている奈文研に移送させる手筈が整えられた。奈文研の保存修復科学研究室の高妻氏に状況を説明し、引き受けていただくことにな
り、一度に 1 トンの紙資料を処理できる真空凍結乾燥機で乾燥されることになった。高妻氏の指示により、台帳とタグへの資料状態の記録、資料数点ずつのデジタル撮影とビニール詰め、ダンボールへの箱詰めなどの作業を進めた。そして、梱包箱詰め作業が漁協事務所での救出作業最終日である 2011 年 5 月 31 日までに完了し、水上氏、千葉氏や漁協職員の方々の協力によってトラックへ積み込む準備が整った大型ダンボール 145 箱被災資料は、翌 6
月 1 日、奈良市場冷蔵株式会社の 10 トントラックで奈文研に向けて搬送された。
冷凍車で奈良へ搬送された被災資料は、一時的に冷凍会社の冷凍室にストックされたの105

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
ち、真空凍結乾燥のため奈文研に運ばれ、高妻氏らの手によって乾燥機にかけられた。その後の経過は、以下に述べる通りである。
① 2011 年 6 月 1 日に奈文研へ移送された被災資料は、2011 年 12 月末に奈文研を視察した際には、ほとんどの乾燥が終了し、カビ、ページ同士の密着もほとんどなく、めくれる状態になっていた。ところが、大島にはそれを受け入れる保存場所がこの時点においても確保できていなかった。そのため、しばらく奈文研で保管していただくよう依頼した。
② 2012 年 6 月末から 7 月にかけて、院生ら 30 名ほどの参加を得て 8 日間作業を行った。その内容は、資料 1 点ずつの番号、表題、形態、作成年、作成者、法量などをパソコンに入力する作業が主体であった。この作業については、以前、他校の院生ボランティアの方にお願いして作業を進めてもらっていたが、粉じんの影響で体調不良に陥いるというアクシデントに見舞われた。こちらの防護対策、甘さが露呈したもので、マスク、手袋、帽子、上着の着用を徹底する必要があったと強く反省させられた。
③ 大島での保管場所については、一時的に大島小学校の空き教室に仮置き場を設置することで話がまとまった。
④ 2012 年 7 月にこれらの作業もすべて終え、文化庁、宮城県教育委員会、気仙沼教育委員会などのご尽力で 2012 年 11 月には大島小学校の 3 階の空き教室に運び込まれた。この運搬には、常民研の所員・職員とともに、遠く神奈川県や東京から参加されたボランティ
アの方々によって行われた。
奈文研での一連の作業内容は上記の通りであるが、救出活動に着手した最初の 2011 年 5
月 13 日には、すでに平川氏などから真空凍結乾燥の有効性について教示を受けていた。救出班では直ちに被災の現状を把握するとともに、救出作業に取りかかっていたところ、5 月
18 日には、同氏から再度、真空凍結乾燥を強く勧めるメールが届き、奈文研にも内諾を得ていることも書かれていた。しかも、すべて文化庁の文化財救済委員会の枠組みの中で処理できる旨の話もあった。こうした適切な指示と文化庁の支援なくしては、今回行った救出活
動は到底不可能であったであろう。

写真 7.袋単位で資料を撮影する

106

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

写真 8.奈文研における粗目録作成の作業

写真 9.資料の乾燥を行う真空凍結乾燥機(奈文研)

４．大島漁協文庫の建設
奈文研への搬出に先立ち、5 月 28 日に神奈川大学建築学科の重村力所員が現地入りし、水上氏の案内で漁協のワカメ集荷場、大島開発センター、小学校など、一時的に保管するための場所の候補地を建築研究者の立場から視察した。その結果、膨大な資料を保管する空間
は、現在、大島には見当たらず、専用の収蔵庫を新しく建設する方が得策との結論に至った。
常民研でも 6 月 20 日の所員会議において、乾燥終了後の保存・保管についての議論がなされ、新たな収蔵庫の建設の方向が決定された。その場合、外部資金の申請が不可欠であったが、幸い、「気仙沼大島漁業史文庫の復興」計画（2011 年 9 月～2014 年 9 月の 3 年間、後に 2015 年 9 月まで延長）が、三井物産環境基金 2011 年度東日本大震災復興助成案件として採択された。そのため、「気仙沼大島漁業史文庫復興委員会」をつくり、常民研と地元とが常に相談しながら事業を進めていく体制ができあがった。
当初、新収蔵庫の建設については、常民研からの提案に対しても、地元の水上氏、千葉両などは「諸手を挙げて賛成」ではなかった。家や家族を失い、地震発生直後、大島においても 30 名以上の死者・行方不明者を数え、流失倒壊家屋 200 戸を超える大惨事となり、多くの方が避難所や仮設住宅で生活することを余儀なくされた。加えて、地域住民の多くが携わっている漁業も壊滅状態となり、回復の兆しがまったく見えない状況の中で、「書類のため」に建物を建てるということは、被害者にとっては割り切れない気持ちであったことはいうまでもない。それでも、水上氏、千葉氏をはじめとする関係役員は決断され、漁業文庫建設へ向けて計画は動き始めた。
一方で、地域住民の理解を得られるよう努力し、2012 年 11 月には「第 1 回漁協文庫を語る会」を現地で開催した。これまで漁協資料の保管と整理に尽力された千葉氏をはじめとした現地関係者からは、資料の概要と重要性が説かれ、常民研関係者からは救出活動および107Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
収蔵庫建設の概要が説明された。それぞれ、千葉氏は「大島の漁業の発達と漁業史資料」、
川島氏は「気仙沼の漁撈・社会・民俗から」と題する講演を行い、田上・重村の両所員は、
これまでの資料救出の経過説明と、将来に向けた漁協資料収蔵庫「大島漁業史文庫」建設について設計図を示しながら説明を加えた。収蔵庫建設計画の理解をいただくために開いた
この会は、地元の方々との意見交換の場となった。
収蔵庫建築は、ワークショップ形式で行うよう計画し、極力ランニングコストが抑えられるよう、空調やトイレなどの設備は設けないこととした。それらの諸施設をカバーするため、大島漁業組合が新設を予定している漁協関連施設に隣接させて収蔵庫を建設すること
で、トイレをはじめ必要な施設を共用できる形を採用することにした。しかし、建設用地がなかなか決定しないことも手伝って、建設に至るまでの道のりは決して平坦なものではなかった。とくに、大島漁協の正式名は「宮城県漁業協同組合気仙沼地区支所大島出張所」であり、あくまでも宮城県漁協の単位の一つであり、大島別個の事情だけでものごとを進める
ことはむずかしい状況にあったこともその一因となった。最終的には認可されたが、収蔵庫建設が可能となったのは 2013 年末のことであった。
さまざまな条件をクリアーしながら、最終的に確定した漁協文庫建設予定地は、フェリー発着のある浦の浜から徒歩 10 分ほどの高台で、漁協の集荷施設と連接する敷地であった。
建設にあたっては、重村所員（現、神奈川大学名誉教授）と三笠友洋助教（現、西日本工業大学准教授）が中心となり、水上氏や漁協関係者、土地提供者、工事関係者などと綿密に打ち合わせながら進められた。2015 年 6 月 22 日には「安全祈願祭」を、また、同年 7 月 20
日には「上棟式」が行われ、待望の「大島漁業史文庫」は完成した。
この「大島漁業史文庫」に関しては、当初、収蔵庫建設に強く異議を唱えられていた地元の方が、最近、資料整理のため大島に出張した帰りのフェリーの中で筆者に握手を求められ、被災資料の救出と収蔵庫の建設に対して謝辞を述べてくれたことがあった。それは、被災資料の救出活動と収蔵庫の建設に対して一定の評価が与えられたものと感謝するばかりであった。

写真 10.収蔵庫の建設

108

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
５．救出資料の整理と活用
先述したように、奈文研で真空凍結乾燥を終えた資料は、2012 年 11 月に地元の方々が待ちわびる大島に戻ってきた。それらの資料が活用されるためには、資料の整理作業を進める必要があった。その取り組みは、以下のような手順で行われた。
①

145 箱の大型ダンボールに詰められて大島から奈文研へ搬出された資料は、普通サ
イズのダンボール箱 300 箱に詰め替えられて大島に帰還した。

②

2013 年秋から大島小学校や大島文化センターにおいて、ドライクリーニングの作業に取りかかった。この作業には、常民研の所員・職員、歴民研究科の院生、地元の住人、神奈川県立公文書館、神奈川県資料保全ネットワークなどからの参加者により進められた。

③ 一方、千葉氏は配架のため独自の「大島漁協文庫資料分類表」を作成して、約 5000点の資料を分類した。それに伴い、2015 年 8 月に文書チームが現地で分類番号別に仕分け直し、書架への配架作業に備えた。
④ 2015 年 9 月 18 日に建築チームが書架製作を進め、9 月 23 日からは文書チームが配架の作業に着手した。
⑤ 上記④の作業と併行して、一部ファイリングの作業も行った。

資料 11.乾燥した資料の汚泥除去作業

写真 12.地元の方々も参加してのドライクリーニング作業

写真 13.ドライクリーニングボックスを利用したクリーニング作業

写真 14.資料の配架作業

109

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

このような資料の活用に備える作業は、徐々にではあるが前進した。これら一連の作業のうち、②のドライクリーニングの作業では、奈文研での粉じん被災一件の教訓から、参加者のマスクや手袋、帽子などの装備を徹底した。その一環として神奈川県立公文書館からはドライクリーニングボックスを借用し、常民研の分と合わせて作業にあたった。ドライクリー
ニングの作業は、2014 年秋にはほぼ終了している。
ところで、常民研と歴民研究科の連携で進められた今回のボランティア活動では、被災資料を救出、保全するだけでなく、研究機関としてそれらを活用して研究を進めるという役割があるものと思われる。被災した大島漁業協同組合資料は、第一級研究資料として高く評価されており、とくに、組合創設時から現在まで継続して伝わるという全国的にみても希有な資料群である。今後、常民研では、以下のような救出資料を活用しながら大島を基盤とする研究を展開していく計画である。
① シンポジウム
すでに、2015 年 9 月 26 日に「大島漁業史文庫」の完成に合わせて、第 2 回「漁業史文庫を語る会」として「漁協文庫の未来に向けてのシンポジウム ―漁村文化と大島の未来―」と題するシンポジウムが開催された。
② 常民研所員を中心とする共同研究2015 年度から共同研究「漁場図の研究」（「海域・海村の景観史に関する総合的研究」）のフィールドとして、大島での研究を開始した。これは、歴史学、民俗学、建築学、文化人類学、地理学などによる学際的な共同研究である。
③ 地元研究者による共同研究2016 年度から常民研の一機関となった国際常民文化研究機構の共同研究（奨励）に、千葉勝衛氏を代表とする「宮城県気仙沼大島における遠洋漁業の歴史的変遷に関する研究 ―震災救出資料を中心として―」が採択され、地元の研究者を中心とする共同研究が推進されている。

写真 15.シンポジウムの開催

写真 16.共同研究のための聞き書き

なお、今回のボランティア活動を契機に、若手研究者の中から大島に関する研究を行う者もあらわれた。資料救出作業に参加した歴民研究科院生の一人が、大島の震災復興をテーマ
110

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）とする修士論文を書き上げて学位を取得した。また、大島で被災した地元の若手研究者が、
歴民研究科に進学して大島を対象とした民俗研究に取り組んでいる。
６．まとめに代えて －研究拠点としての展開と課題
気仙沼市大島の重要な有形遺産である大島漁協被災資料の救出活動については、多くの問題を内包しながらも、とくに貴重資料と位置づけられていた「大島漁業史文庫」の資料だけでなく、現用文書を含めた約 5000 点の資料を救出することができた。
ただ、救出活動を進めていくには、さまざまな障害や問題が存在した。中でも問題となったのは、エタノールで抑えたカビが湿気を含むことで再び発生する事態にどのように対処すべきかということであった。宮城歴史資料保全ネットの平川氏などの指摘もあって、最終的には奈文研の真空凍結乾燥機で乾燥させてカビの進行を抑える方法を採用したが、奈文研の高妻氏からも「カビや腐敗が進行しているなら、すぐに搬送するように」との指示や資料保全に関する専門的な助言があった。また、同研究所の田中康成氏からは、「やらなくて無くなってしまうより、やってみて無くなってしまう方がよい」とか、「安全と思うより、危ないと思う方が重要である」といった教訓を受けた。前例のない、まさに手探りで始めた
今回の救出活動を推進していく上で、両氏の教えは大きな支えとなった。
もう一つの問題は、地震のために解体を余儀なくされた大島漁業協同組合事務所に代わる収蔵庫の確保であった。救出作業の過程で、小学校の空き教室、大島文化センターなどをその候補として検討したが、いずれも収蔵庫の設置は困難であるとの結論に至った。そのため、外部資金の支援を受けて新しい収蔵庫「大島漁協文庫」を高台に建設することに決定した。収蔵庫の建設により、将来にわたって資料の保存、保全が可能となる体制が確立された。
常民研と歴民研究科で取り組んだ大島における被災資料の救出活動と収蔵庫の建設は、
単に資料群の保全と再生のみならず、その保全と研究・運営拠点としての漁業史文庫の再生と復興を目指すものでもある。同時に、大島復興のまちづくりの一環として文庫の生成・再建に至る諸活動を、地元・大島漁協組合および大島地区の有志と協働で推進し、大島の文化的発展に寄与する役割も担っている。
また、常民研の共同研究「漁場図の研究」の対象地として大島を中心に設定しており、今後、地元の研究者をも含めた研究の拠点として位置づけられるとともに、「漁業史文庫」が収蔵庫の機能を有するだけでなく、地域のミュージアム的な性格をもった施設として研究の拠点となることが展望されるのである。
しかし、積み残された課題も多い。資料修復の技術的な面では、① 塩分による劣化の問
題など資料の安定的な処理、② 写真資料やフロッピーなどの再生処理、③ 錆びついたホッ
チキスの針やクリップの除去作業と手当て、など専門的な技術を開発し、活用できる方法を考案する必要がある。また、救出資料を永久保存し、かつ、研究に供するためには、④ 検索ための目録作成、⑤ 資料目録に沿った配架作業、⑥ デジタル撮影による複製の作成、などといった作業が急務となってくる。さらに、収蔵庫の管理・運営面については、⑦ 収蔵
庫の永続的な運営と管理組織の構築、⑧ 収蔵庫利用体制の確立、などの諸条件を整えていかなければならない。
震災後 6 年を経た現在、被災資料の救出作業は一応の区切りを迎えたが、依然として多111

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
くの問題点が残されている。地元の方々と協力しながら、救出資料の保存、利用体制を構築するために、今後も取り組んでいきたいと思う。
参考資料・文献
水上忠夫
2014『私本・大島漁協追憶－その栄光と蹉跌』、三陸印刷。
気仙沼・大島漁村文化研究会、川島秀一
2014『はやわかり気仙沼・大島漁村誌－祈願と供養の島 「交流の島づくり」の未来』、気仙沼・大島漁村文化研究会。
網野善彦
1999『古文書返却の旅－戦後史学史の一齣』、中央公論新社。
窪田涼子
2016「気仙沼大島漁協資料の保全と漁協文庫の建設」神奈川地域資料保全ネットワーク(編)『地域と人びとをささえる資料－古文書からプランクトンまで』、pp.171-192、勉誠出版。
神奈川大学日本常民文化研究所
2011『気仙沼大島被災資料救出ボランティア活動報告』、神奈川大学歴史民俗資料学研
究科(編)。
2009『大島村の漁業組合運動と発展』、神奈川大学日本常民文化研究所(編)。
木村悟朗
2015『被災資料を活用した津波災害の伝承－宮城県気仙沼市の事例を中心に－』（神奈
川大学歴史民俗資料学研究科修士論文）。
大島郷土誌刊行委員会(編)1982『大島誌』、大島郷土誌刊行委員会。
大島漁業協同組合
2006『大島漁業組合百年史』、大島漁業組合百年史刊行委員会。

112

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）

年中行事から考える災害展示
An Exhibition or Display of Disaster Considering from the Annual Events
川島

秀一 1

KAWASHIMA Shuichi
キーワード：自然災害、災害伝承、年中行事、死者供養、念仏講
Keywords：Natural disasters, Disaster lore, Annual events, Memorial service for thedead, A group that is gathered for chanting

１． はじめに
自然災害からの復興の意味を、その災害の記憶の忘却とは捉えずに、むしろ災害の伝承
を日常性のなかに組み込んだときと捉えるとするならば、その伝承は災害以前の日常も伝えることになるかもしれない。
宮城県気仙沼市にあるリアス・アーク美術館は、震災 2 年後に、「東日本大震災の記憶と津波の災害史」という常設展示を開設したが、別室の歴史・民俗資料の常設展示においては、その震災直後までの気仙沼地方の生活が感得できるような展示となっている。震災によって、どのような価値ある日常性が失われたかという認識がなければ、震災の意味を語ることはできないからである。
本稿では、自然災害の被災後に、その災害伝承を年中行事に組み入れている事例を挙げ、それらを全体的に捉えた上で、博物館の災害展示に対しても応用して考える道筋を提供していくことを目的にしている。その主な事例の１つとは、長崎市太田尾町山川河内地区の「念仏講」であり、もう１つは大阪府浪速区幸町 3 丁目の「地蔵盆」であり、その関連として列島各地の事例を参照する。
先に、本稿で用いる「年中行事」という言葉について、若干の規定をしておきたい。
「年
中行事」であるかぎり、集落という単位で、１年に最低１回は行われている行事を扱うことになるわけであるが、そのなかでも過去の災害の記憶が組み込まれているような行事、あるいは、その災害を機縁にして始まった行事を対象とする。これらの行事の現場で細かに参与観察していくと、その共通性として、過去の災害死者の供養をベースにした行事であることが考えられてくる。この「災害死者供養」というタームから、博物館の災害展示を再考していくことが、本稿のねらいとする。
ただし、「年中行事」のように、集落の当事者によって黙って「生きられる」文化と、博物館の展示などのような「提示される」文化とは、そもそも本質的に異なるものである

1

東北大学災害科学国際研究所

教授

113

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017)
ことは前提にしておかなければならない 2。たとえば、戦後の高度成長期を境に、それまで小正月に集落の子どもたちが自主的に集まって、一軒ごとに何かおめでたい祝い言を述べたり短い芸を披露したりしながらあるいた各地の年中行事は、第２次世界大戦後、学校教育の方から「乞食の真似事」をするものとして捉えられ、廃止されたところが少なくなかった。当時、正月行事を破壊したのは、教師と警察であると言われたことがあった。ところが、破壊しておきながら、1980 年前後から学校の方が「伝統行事」としてむしろ推奨するような動きが見られ、「復活」していった。ただ、行事の内容は同じでありながら、
子どもたちが自主的に行うわけではなく、背後に学校や PTA が見守っているような行事に変容してしまった。平成 18 年（2006）には、教育基本法の前文に、伝統を継承し、新しい文化の創造を目指す教育を推進することさえ示されたが、子どもたちの小正月行事は、本質的に違ってしまった。廃止される以前の行事が「生きられる文化」であるとすれば、後者の、意識的に作られた行事が「提示される文化」と呼んでよいだろう。
一方で、戸井田道三の『忘れの構造』という書は、人間は忘れる生物であることを前提にした哲学的な考察の書であるが、次のようなことを述べている。
「忘れるから一方で社会的身体としての集団が記憶して保存しつつ新しい機能を果すことになる。
今われわれの考えなければならぬことは、その集団的記憶の機能を検討することでなければならないだろう。公共という概念の内容を考えることでもある。逆説めくが伝統は保存ではなく、忘れることによってかえって維持できるものである。生きてる人間は自分を保存するとはいわない」（戸井田 1984:185）
戸井田がここで述べていることも、「生きられた文化」に相当する。ただし、「社会的身体としての集団が記憶」する「集団的記憶」を、もっぱら問題にしている。個人にも身体的記憶があるように、社会や集団にも、自然災害などに遭ったときなど、それを記憶する
身体的な装置が無意識に生まれてくるという。
防災エリートたちは「提示する」文化や「提示する」記憶に血道を上げているのであって、「生きられてきた」記憶を問題にしているわけではない。それでは、その生活のなかに生きられてきた記憶とは、どのようなものであろうか。
本稿では、以上のような、自然災害をめぐる「生きられた文化」や「生きられた記憶」の事例を、年中行事のなかに見据えながら、その実態を明らかにしていくことを第一の目的としている。
２．山川河内の「念仏講」
長崎市太田尾町山川河内地区は、郊外の山間部に位置しており、古くから 37 世帯前後
川田順造は、「旅人の目がとらえるもの」同著『人類学的認識論のために』（川田 2004:363)では「黙って生きられる文化」と「自ら表象し、よそ者に見せる文化」、同著『もうひとつの日本への旅―モノとワザの原点を探る』（川田 2008:204)では「当事者によって黙って「生きられる」側面」と「他者に向かって「提示される」いわば自画像としての側面」という表現で、現代文化を使い分けて捉えている。本稿の「生きられる文化」と「提示する文化」も、その分類の延長線上にある。

2114

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）を維持してきた、山間部の小集落である。山川河内の「念仏講まんじゅう」として注目を浴び、研究の対象になったのは、古いことではない。
昭和 57 年（1982）の長崎大豪雨のときに、長崎市内の死者・行方不明者が 299 名のうち、およそ 9 割にあたる 262 名が土石流や崖崩れによるものであった。山川河内も同様の状況であったのに、1 人の死者も行方不明者も、怪我人も出さなかったことが注目されたのが始まりであった。
山川河内の谷を流れる抜底川が氾濫し、流失家屋 2 戸、土石流で破壊された家が４棟あったにもかかわらず、当時 35 世帯 173 人が、それぞれで避難をして人命の被害は免れることができた（高橋・緒続 2014:99）。この長崎豪雨の後、山川河内の地区住民は、翌年の昭和 58 年（1983）の同日に、川のそばに「水害記念碑」を建立した。その碑文の３段落目には、次のように記されている。
「そういう中にあって、地区 35 戸住民 173 名は軽傷すらなかった。この事は何物にもかえ難い幸でありこれ全く観音様・地蔵様の御加護と、併せて 124 年前、万延元年の水害の大試練を活かした賜という外はない」
このなかの「観音様・地蔵様」とは、山の斜面沿いに家が建てられている集落の中ほどにある観音堂に祀られている信仰対象のことである。1982 年の大豪雨で観音堂は流失を逃れたが、堂の中へ土砂が入り、観音像が流された。しかし、その後、頭が取れた観音像の本体と、その頭の方を発見したため、「観音様が身代わりとなって人を助けてくれた」とか、「観音様・地蔵様が守ってくれた」、「念仏講まんじゅうを供養で配っていたから助けられた」と言われ始めたという（高橋 2014:100）。さらに、長崎豪雨があった 7 月 23 日の夜は、山川河内の「お地蔵様まつり」の日であったことも、地蔵様とのご縁を感じたものら
しい。
さらに、この碑文には、万延元年（1860）の水害に触れ、その「大試練」を活かしたことが記されている。この「水害記念碑」の裏面にも、「追悼

万延元年の水害によって亡くなった 32 名の故人のごめいふくをここにつつしんで祈る」と記されている。つまり、この碑は、昭和 57 年の水害の「記念碑」であると同時に、万延元年の水害の「供養碑」でもあったわけである。そして、この万延の水害以後、現在に至るまで続けられてきた集落の行事に、注目されることになったわけである。
万延元年 4 月 9 日の水害では、抜底川のヤマシオ（土砂災害）で、死者 24 人、行方不明者 9 人の計 33 人（「水害記念碑」では 32 名と記されている）の犠牲者を出している。
家屋では住居の全壊 6 戸、半壊１戸、小屋が７棟の被害であった（高橋 2014:88）。死者を全員発見したのが、5 日後の 4 月 14 日であった。そのときに念仏供養を行なったことが契機となり、それ以来、毎月の 14 日には供養とともに、死者へ「まんじゅう」を供えていたが、その後、念仏供養を離れ、回り番で「まんじゅう」を集落の毎戸に配る行事が現在まで続けられてきた。ただし、「念仏講まんじゅう」と呼ばれてはいるが、現在は「念仏講」と「まんじゅう」配りの慣習は切り離されている。
そして、前出したように、昭和 57 年の長崎大豪雨の後、にわかに防災の研究者から、
この「念仏講まんじゅう」が注目され始めた。
「防災」という再文脈化のなかで、「念仏講115Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017)
まんじゅう」は、過去の災害を伝えるために行なわれているというように、意味づけられることに変化したのである。そもそもが、「まんじゅうを配る」というだけになった、いわば供養行事の形骸化されたものであったのが、逆に「防災」にとっては先鋭化されたものになったのである。2013 年には、総務省主催の「第 17 回防災まちづくり大賞」を受賞している。外からの再発見によって、いわゆる「生きられる文化」が「提示される文化」になったという、列島各地でよくありがちな道筋を進むことになる。
また、念仏講が万延元年の災害から始まったとされているが（坂本 2000:335-426）、現
在使用されている念仏講の鉦の銘に「元文三年午年念佛講中」とあり、万延元年（1860）より 122 年前の元文 3 年（1738）に作られた鉦である。鉦にはほかに、「室町住出羽掾宗味作」、「西村左近藤原宗春」、「京大佛住西村左近宗春作」と記されている。鉦自体が他所から流入してきた可能性もあるが、山川河内の主要な民俗行事でもある「念仏講」まで、万延元年の災害の起源にしてしまうには拙速な判断と思われる。
確かに「毎日」でもなく「毎年」でもなく、「毎月」という、日常性と非日常性のあいだで、効果的に災害が伝承されている点は見逃すことはできないが、なぜ「念仏」であり、「講」であり、「まんじゅう」であるかは、山川河内の民俗行事や、災害死者の供養という文脈の中から再度、把握し直さなければならないものと思われる。
その念仏講は年に 7 回、山川河内の地区行事として、お念仏と鉦はりを行なっている。
その 7 回とは、①御願立て（1/18 日頃）、②お大師様祭り（4/20～21 日）、③御願成就（7/18
日頃）、④お地蔵様祭り（7/23～24 日）、⑤千日十日（8/10 日）、⑥お盆・精霊船作り（8/14～15 日）、⑦お観音様祭り（10/17～18 日）の年中行事を指すという 3。１月 18 日の「御願立」（
「祈願祭」ともいう）が、半年後の 7 月 18 日の「御願成就」に対応するものであることが分かるが、7 月から 8 月にかけてが、お念仏と鉦はりをする機会が多かったことが知れる。なお、山川河内の年中行事全体については、表１のとおりである。この表以外に、集落の回り番で行なっているのが、毎月 14 日の「念仏講まんじゅう」を配る行事である。先に述べたように、現在「念仏講」とまんじゅうを配る行事とは乖離しているが、年に 1 度、重なる日が、ひと月遅れの盆の 8 月 14 日である。ただし、最近では、14 日に
表１ 山川河内の年間行事日程表
当番

日 程

行

△

４月

１３日ごろ

お不動様祭り事◎

４月

２０・２１日お大師様祭り

△

７月

１８日ごろ

御願成就

◎

７月

２３・２４日お地藏様まつり

◎

８月

１０日

千日十日

△

８月

１４・１５日

お盆 精霊船作り

△

９月

１５日

敬郎の日

○

９月

１８・１９日向之神様祭り◎10月

１７・１８日

お観音様祭り○12月９日

山の神様祭り

△

１月

１８日ごろ

御願立て(祈願祭)

内

容◎は、祭り当番で行なう。○は、班長で行なう。△は、自治会全体で行なう。

3

2015 年８月 13 日、山川河内の松田末信さんより聞書。

116

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
は盆の「精霊船」などを集落の皆で作る行事などがあるために、前日の 13 日に行なわれることが多くなった。2015 年の場合も 8 月 13 日に行なわれたが、まず、その「念仏講」と「念仏講まんじゅう」の行事の実態について報告しておきたい。
お念仏を唱えながら鉦はりを行なう「念仏講」は、前述したように、山川河内の年中行事の基盤になっている。鉦はりの人数は、現在では集落で 14～15 人ほど、カシラ鉦、二番鉦などの役割の者を中心に鉦を鳴らす。また、「御願立て」と「御願成就」、盆行事を除
いての 4 回の祭りは、「祭り当番」で行なう。
「祭り当番」とは、山川河内の集落を 4 つの班に分け、各班約 10 世帯が１年間、お世話をすることになっている。
8 月 13 日には、9 時ころに山川河内公民館に、祭り当番の者たちが集まり、9 時 30 分
ころから、集落の入口の畑の中にある、コンクリート製の社に祀られた馬頭観音様の前で4 名が「鉦はり」（念仏）を行なった。馬頭観音には、ローソクに火を点し、線香も上げ、さらにその前に山川河内の世帯数の 32 軒の倍くらいの数のマンジュウを山盛りにして供えた。その前で「鉦はり」をするわけであるが、1 回の「鉦はり」の時間は約 15～20 分
くらい、これをヒトシメと呼んでいる。この馬頭観音は「万延元年の災害の時に流された牛馬」を祀ったものだという（高橋 2014:94）。念仏を終え、マンジュウを公民館に戻し、
10 時ころから、当番の者が区分けをして、各家にマンジュウを 2 個ずつ配り始めた。この場合の「当番」とは、「祭り当番」のことではなく、30 世帯を 1 カ月の 14 日ごとに、軒並みに交代して回る当番のことである。現在は菓子業者が作った「まんじゅう」を用いているが、以前は自分たちで作り、50 年くらい前までは、煮豆や串団子、餅なども当番の家で作って配ったものだという。この 8 月 13 日は、各家でも「コモ（菰）作り」と呼んで仏壇に供えたものを、16 日の送り盆のときに、ツトのようにして包むものを作る日であった。このコモのツトは、紐で結ぶと船の形に成り、精霊船に乗せられる。
翌 14 日の午後からは、観音堂（馬頭観音とは別で、集落の中央にある）に男性たちが集まって精霊船の作り方をする。公民館では女性たちが集まり、精霊船に付ける飾りや旗を作る。飾らない前の精霊船自体を作り終えると、18 時ころからは、各家に戻って、集落の入口にある墓地へ墓参りに行く。墓には提灯を吊るし、墓前で花火を付けたり、爆竹を鳴らし始め、陽が落ちてきて、提灯の明かりがいっそう輝くころまで家族全員が墓地に居て、暗くなってから戻った。
翌 15 日は、午後から精霊船の飾り付けを始める。船の舳先に当たる部分には、大きな「卍」が記され、船の帆に当たる紙には、中央に「観音丸」、左舷側に「南無阿弥陀佛」、右舷側には「平成二十七年八月十五日」と書かれている。20 時からは、観音堂で４人が「鉦
はり」を始めたが、このころから、各家の者が供物を包んだコモ、塔婆、線香、「送り提灯」などを手に持って集り、船に積んだり、提灯を吊るしたりして、船を拝む。塔婆には「大施餓鬼一会為〇〇家先祖代々追善菩提」と書かれている。このときの観音堂での「鉦はり」
は 2 シメで、終了した８時 40 分ころに、精霊船が観音堂から出発する。先に、鉦を 2 個吊るした竹竿を 2 人が肩にかけて、鉦をたたきながら出発する。次にもう 1 組の「鉦はり」の人たちが行き、さらに銅鑼を手に持って叩く人が続く。「鉦はり」の人たちは、13 日で鉦はりをした馬頭観音のところへ行き、提灯を吊るして、そこで再度１シメの鉦はりを行なった。傾斜続きの集落を下りた精霊船は、川のそばで止まり、送り盆における行事を終117

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017)
了した 4。
次に、もう 1 つ「念仏講」が関わる行事の報告をしておく。2016 年 1 月 17 日の「御願立て」についてである。そもそも観音堂の中には、3 体の石仏が祀られているが、正面中央が観音様、向かって右側が大師様、左側が地蔵様だという。
「御願立」は、山川河内の神
仏に村内とそこに住む家族の安全などを祈願するものであり、半年後の「御願成就」とは、その「願はたし」の御礼参りのような位置づけになる。
元来は 1 月 18 日に行なわれた行事であったが、最近では、この前後の日曜日に行なわれるようになった。2016 年 1 月 17 日には、午前中から公民館に集まって、各家に配るお札や角大師（元三大師）の図の版木によるお札などの作成や、集落内の 11 カ所の神仏に上げるお膳の準備などが始められていた。11 ヵ所の神仏とは、こしき岩さま、日吉神社、
金比羅様、向えの神様、山の神・水神、お不動様、奥の院様、お観音様、馬頭観音様、丸尾地蔵様、お大師様である。これらの神仏に上げる供物は、表 2 のように、それぞれ違っている。お膳を持っていくばかりの状態でできあがったころ、公民館の前に、村人たちが集まり、手分けをしてお膳を持って、参詣に出かけた。
表2

御願立・御願成就における神仏と供物の一覧表

こしき岩様

お酒
1本

おもち
1重

掛魚
1対

ご飯

日立神社様

1

1

1

丸尾地藏様

1

金比羅様

1

1

1

お不動様

1

2

お大師様

1

3

馬頭観音様

1

お観音様

2

向えの神様

1

1

1

山の神・水神

1

1

1

奥の院様

1

11ヶ所

12本

だんご

七色菓子
1袋

線香
1束

ローソク
1本

マッチ
1箱

1

1

1

1

2

1

1

1

1

半束

1

1

2

2

1

2

1

3

3

1

3

1

1

1

1

半束

1

1

3

3

3

2

3

1

2

1

2

1
1

2盛

5重

5対

(10個)

(10匹)

2盛

2

1

1

2

2

2

1

1

1

13盛

13盛

20袋

11束

17本

11箱

（山川河内公民館における H15（2013）年作成の貼紙から）

その日の午後には観音堂に集まってから、2 シメの「鉦はり」を行なわれるが、観音堂の前の外では、8 名の者が立ったままで丸く円を作り、数珠を手に持って回しながら、「お念仏」が行なわれた。その後、「打ちくだし」と呼んで、10 人くらいが数珠を持ち、鉦をたたきながら念仏を唱え、ムラの 33 軒をめぐる行事がある。全部の家を巡り終えてからは、当番の者 4 人が、ムラ境の 4 カ所（4 隅）に幣束が付けられた竹を刺し、お札と藁も立ててくる。この竹や藁などは、「鉦はり」をするときに正面に置かれたものである 5。
これらを典型とする「念仏講」と「まんじゅう配り」の行事は、「祭り当番」や、まんじゅう配りの「当番」などが支えている。つまり、このような行事を続ける集落の組織が4 2015 年 8 月 13～15 日、山川河内にて調査。
52016 年１月 17 日、2017 年 1 月 15 日、山川河内にて調査。

118

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
堅牢であったことが、結局のところ、万延元年の水害を伝える要になったのであり、「念仏講まんじゅう」と呼ばれる行事だけが突出して、伝承の効力にあずかったわけではないことが知られる。
また、山川河内には「法螺貝」を所蔵している家があり、当家では万延の水害のときに家の中へ流れ込んできたと伝えられている。先行研究では「法螺貝も木戸番としての役目上必要とされたのではないかと解釈される」（高橋・緒続 2014:93）などと、歴史的な解釈をしようとしているが、これは「法螺抜け伝承」の一種であると思われる。つまり、「海産の巻貝であるはずの法螺貝が地中に潜み、風雨・土砂崩れといった天変地異とともに抜ける」伝承のことであり（斎藤 2002、2008、2015）、口承文芸と関わらせた実証資料として理解したほうが妥当と考えられよう。
山川河内の「念仏講」という年中行事は、歴史的な災害の、社会的で身体的な記憶のありかたとして注意されるが、その後の災害が再度、過去の災害の記憶を呼び起こすこと、
また地域の災害を時間の連続性のなかで捉えられていることが理解されると思われる。

写真 1.山川河内の集落と「念仏講まんじゅう」

写真 2.まんじゅうを配る

写真 4.精霊船にコモを乗せる

写真 3.送り盆の道具を手に持って集まる。

119Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017)

写真 5.精霊船出発前の「お念仏」

写真 6.「鉦はり」の出発

写真 7.銅鑼をたたく者が続く

写真 8.精霊船を川まで下ろす

写真 9.送り盆のときの、馬頭観音前の「お念仏」

写真 10.ムラ境に幣束を立て、お念仏を唱える（17.1.15)

３．大阪大正橋の「地蔵盆」
山川河内の念仏講の１つでもあった「地蔵盆」と災害の記憶に関しては、もうひとつの事例がある。大阪府浪速区幸町の木津川に架かる大正橋の東詰に、安政南海地震津波（1854年 11 月 4 日）の供養碑（「大地震両川口津浪記」、「両川口」とは木津川と安治川）が建てられているが、地元では「お地蔵さん」と呼ばれ、毎年の 8 月 24 日に地蔵盆が行なわれている。この碑文に「水死けか（怪我）人夥敷く」と刻まれているように津波で多くの死者を出した。その末尾には、「願くハ心あらん人年々文字よミ安きやう墨を入給ふへし」と120

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
記され、地蔵盆が近づくころに、幸町 3 丁目の近所の者たちが碑文に墨を入れる行事を約160 年以上続けている。墨入れは、墨が流れるので塗りにくく、文字をつぶさないように、書き写した原文と照合しながら塗るので、時間がかかるが、誰でもできるという利点がある。この行事も、「地蔵盆」という供養の年中行事のなかに、災害伝承が取り込まれている
ことにおいて、注目される事例の一つである。
2015 年には、8 月 21 日に碑文の墨入れ、23 日から 24 日にかけて地蔵盆が行なわれたが、これらの行事は、「幸町三丁目西の町会」の 2 つの班（1 班 10 世帯）で、毎年お世話をしている。安政元年の津波供養碑を「地蔵」と呼んでいる理由は不明であるが、おそら
く、地蔵盆に津波の犠牲者を供養したことにより呼ばれ始めたものと思われる。供養の当日に、供養碑に飾られた提灯にも「大正橋津波記念供養」という文字が見える。

この「地蔵盆」においても、供養碑（地蔵さん）に上げた供物は午前中に、担当の女性
が「大正橋の地蔵さんの供物ですから」と言いながら配ってあるいた。津波供養碑の墨入れと同様に、このような行為を伴って間接的に災害が伝えられていることが分かる 6。この事例からは、先に紹介した長崎の「念仏講まんじゅう」の行為が、災害を伝えるためというような特異な事例ではなく、供養の後に供物を関係者に配るという、列島において一
般的な供養の慣例が理由だったことが理解される。
両者の行事の事例に共通していることは、過去の自然災害で亡くなった人々の供養をベースにしている点であり、それが行為を伴う年中行事のなかで、無理なく過去の災害について伝承していることである。山川河内は万延元年（1860）、大阪府大正橋は安政元年（1865）と、ほぼ同じ時期の災害である。つまり、これらの「念仏講」や「地蔵盆」は、災害以前から行われていた年中行事であり、災害によって変移はしているものの、災害以前の生活感情に接合し、そのことによって災害の伝承を可能にしたものと思われる。
また、23 日の夜と 24 日の供養の終了後には、供養碑（地蔵さん）に上げたオブッハン（御仏飯）を大正橋の上から川に流すが、これは魚に食べてもらうためだと語っている。
おそらくこの行為の相手も、安政元年の津波で亡くなった死者であることに違いない 7。
なお、大正橋近辺は現在、4 本の川が合流している箇所であるが、幸町に伝えられている世間話で、大正橋の対岸にある尻無川に架かっている岩崎橋の怪異譚がある。1990 年代の後半、大阪ドームなどの開発工事の中、この建設工事に直接に携わった者たちの話として、毎晩、岩崎橋を通るときに、大勢の白い着物を着た人たちがぞろぞろと川から上がってくるところを目撃したという話が伝えられている。同様の目撃者が続出して、そのために仕事を辞める人も増えたが、岩崎橋を付け替えるときに、あらためて寺の住職に拝んでもらったところ、そのようなことは無くなったという。大正橋では「地蔵さん」を祀っているから、そのような出来事はないと語られているから、白い着物を着た者たちは、安政の津波の災害死者であったことが分かる。

62015 年 8 月 21～24 日、大阪市浪速区幸町にて調査。なお、この津波供養碑に関する研究としては、
長尾武「『大地震両川口津浪記』にみる大阪の津波とその教訓」（長尾、2012:17-26)、同著「大阪市における南海地震石碑と教訓の継承」（長尾 2014:263-270) などがある。
7魚の供養と海難者の供養の抜き差しならない関わりについては、川島秀一「魚と海難者を祀ること」（川
島、2013:235-256)を参照のこと。

121Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017)

写真 11.安政津波の供養碑に墨を入れる行事（大阪府浪速区 15.8.21)

写真 12.橋の上から川へ供物を上げる（15.8.24)

写真 13.地蔵さんの供物を届けてあるく

４．災害伝承と死者供養
以上、主に長崎と大阪の事例を通して、儀礼や年中行事に組み込まれた災害伝承を報告してきたが、東日本でも同様の災害死者の供養をベースにした行事が伝えられている。たとえば、天明 3 年（1783）の浅間山の噴火により、嬬恋村（現群馬県）で 648 人の死者が出たが、そのうち村内の鎌原では 477 人が亡くなった。その噴火のときに、村人 93 名が逃げて助かったといわれる鎌原観音堂は現在、「鎌原観音堂和讃会・奉仕会」の人々を中心に、観音堂のお世話と共に、年間を通して、供養の行事が行なわれている。
まず、月に 2 回、7 日と 16 日に鎌原の多目的センターで回り念仏による供養をしている。
7 日は「浅間山の供養」、16 日は「ご先祖の供養」と分けている。噴火のあった 8 月 5 日には、毎年、観音堂の外に建てられた観音像の前で「浅間山大噴火和讃」（明治時代に作成）が行なわれ、これを「浅間押し供養祭」とも呼んでいる。そのほかに、春秋のお彼岸にも、お念仏と和讃が上げられ、特に春彼岸には「身護団子」が作られる。この団子を用いて人型が作られ、観音堂に供えられる。
また毎年、旧暦 10 月 9 日（十日夜）には、噴火のときに先祖がお世話になったと伝えられる群馬県伊勢崎市の戸谷塚地区にある「夜泣き地蔵」へ行って和讃が上げられる。戸122

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
谷塚では「浅間焼け」（噴火）のときに利根川を流れ下った遺体が何百と打ち上げられたが、その後、夜な夜な人のすすり泣く声が聞こえ、眠れない日々が続くようになったという。
そこで地蔵尊を建てて供養を行ない始め、昭和 37 年（1962）からは、鎌原観音堂奉仕会も参加している。このご縁日には、鎌原奉仕会だけが、伊勢崎市の中島の墓地にも立ち寄る。ここも、天明３年の噴火の際に遺体を上げて供養をしており、「流死霊魂」（タテ 55.5
ｃｍ×ヨコ 23ｃｍ）の碑の前で、般若心経だけを唱える 8。
津波常習地である三陸沿岸でも、昭和 8 年（1933）の昭和三陸津波の後に、青森・岩手・宮城の各浜に建立された津波記念碑の前で「慰霊祭」（供養）を行なっている例が、岩手県普代村普代と大田名部、同県洋野町八木にある。また、熊本県の有明海に臨む漁村地区で、寛政４年（1792）の雲仙岳噴火と島原の眉山の海への崩落による津波の死者を供養しているところがある。熊本市河内町の塩屋や、天草市有明町の鯨道などである。有明町の事例
は、「寄り人様」と呼ばれる漂着遺体、つまりは無縁の霊の供養であった（川島 2016:44-65）。
災害死者の供養の場合、この無縁の霊が供養の存続に大きな力をもっているように思われる。
以上のように、災害伝承を組み込んだ儀礼や年中行事が、災害の「生きられた記憶」として、あるいは社会的で、かつ身体的な記憶として、伝えられてきた状況を報告してきた。
共通しているのは、災害を伝えるには、回帰的な時間が必要なことである。それは、過去から未来へ向かって流れる直線的な時間上ではなく、年中行事や年忌のように、円環的な時間のなかで、絶えず過去に向き合う時間のことである。
次に、その時間を繰り返すには、災害死者に対する「供養」ということが、大きなウェイトを占めることも見逃すことができない。日本人の死者霊に対する考えかたとして、その霊は亡くなった場所に留まり、供養もその場所で行なわれなければならない点がある。
いわゆる災害のあった場所で、災害が伝えられることになる。たとえば、津波は海のそばでしか伝えられない。
そして、その災害死者のなかでも、無縁の霊が大きな影響力をもつこと、それは生きて生活している者にとっては「祟る霊」であることも、おさえておく必要がある。死者の「供養」とは、その死者の事績や最期を語ることによって供養になるという考え方が、今でも東北地方などによくみられる。
無縁の霊が祟るのは、祀り手がいないというばかりでなく、
とくに災害死者の場合は、偶然に災害に出くわした旅の者や漂流遺体などが多く目立つために、その者のことを詳しくは知らず、語れないということが「祟り」を引き起こすと考えられていた 9。災害を語り続けるということが、その災害で亡くなった死者を供養することになるわけである。
いずれにせよ、そのような供養をとおして、歴史的な出来事である災害が生活文化のな

8 2016 年 3 月 17 日、同年 8 月 5 日、群馬県嬬恋村鎌原の観音堂行事の調査。また、同年 11 月 8 日には、

同県伊勢崎市の戸谷塚と中島にて調査。なお、鎌原観音堂に関する研究としては、三枝恭代・早川由紀夫「嬬恋村鎌原における天明三年（1783 年）浅間山噴火犠牲者供養の現状と住民の心理」（三枝・早川
2001:39-42)などがある。
9 たとえば、東北地方では、巫女が死者の霊を下ろして語る「口寄せ」などの宗教的な儀礼が続けられてきたが、その口寄せの最中に、サエギリボトケと呼ばれる無縁の霊が突然に現れて、儀礼の進行を止める
場合がある。無縁の霊にとって、巫女の口を通して自身のことを語り、見ず知らずの者に語られるということを望んでいるからである。

123Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 （2017)
かで伝えられていくとしたなら、それも見過ごすことのできない要件として、今後も注意をしていかなければならないものと思われる。
５．おわりに―災害展示と供養の場所
以上のように、たどりついた結論から、再度、博物館（とくに災害ミュージアム）の災
害展示に触れておきたい。先に述べたように、これまで事例に挙げてきたような、災害の記憶を生活のなかに留めている「生きられた文化」から、博物館のような「提示する文化」
へは、そもそも直接的な「応用」などが許されるわけではないので、若干の比較をしてみるだけに留めたい。
はじめに、災害を伝えるには回帰的な時間が必要なことについては、博物館見学も、一種のハレの時間であることから、それは過去の災害に向き合っている回帰的な時間を共有していると考えてよいだろう。
災害伝承の次の特徴として挙げた、災害死者の供養の場の重要性と、供養の場所は災害のあった場所に引き寄せられることについても、災害ミュージアムのような博物館の場所
も、博物館の対象としている災害があった場所に限定されるという特徴は共通している。
最後の、 供養が続けられるには、無縁の霊が大きな影響力を与えることに関しては、博物館の見学者の大半が災害死者と直接的な関係がないことから考えると、それらの見ず知らずの犠牲者に関する展示を見て、どのようにその感得した心性を表現したらよいか、その表現の場が関わってくる。
災害ミュージアムの中には、供養の場所を設けているところがあるが、いたって少ない。
たとえば、東京都立横綱町公園には、東京都慰霊堂と復興記念館が併設されている。この横綱町公園は、元陸軍被服の跡地であり、大正 11 年（1922）の関東大震災の折、火災旋風の発生により、この地に避難した約 3 万 8 千人もの命が失われたところである。昭和 5年（1930）に遺骨を納める霊堂として建てられ、翌 6 年（1931）には、その惨禍を永く後世に伝えるために、現在の災害ミュージアムに相当する付帯施設として、同地に「復興記念館」が建てられた。しかし、前者は当初「震災記念堂」と呼ばれ、「記念」の文字が両施設に使用されていた。
「震災記念堂」が現在の「東京都慰霊堂」に呼称を変えたのは、昭和26 年（1951）のことで、昭和 20 年（1945）の東京大空襲などによる犠牲者の遺骨も併せてこの霊堂に祀ったのが機縁であった。自然災害も人災も含めて、「東京都慰霊堂」に集中させたのである。現在も、祭壇に向かって右側の壁には、関東大震災の記録絵画が展示され、左側の壁には東京大空襲の写真が展示されている。つまり、この慰霊施設には、災害の視覚的な記録の伝承の役割も担っているわけである。慰霊大法要も毎年、東京大空襲のあった 3 月 10 日と、関東大震災のあった 9 月 1 日に合わせて、春秋２回行なわれている。
また、自然災害とは少々異なるが、鹿児島県南九州市知覧町にある「知覧特攻平和会館」には、特攻隊員の遺品などが展示されているが、同じ敷地内に「特攻平和観音堂」も併設されている。特攻隊員が旅立つ前日に父母などに宛てた手紙を読んだ見学者などが、あらためて手を合わせに行くところである。
しかし、
このような例外や、あるいは自然災害と戦争などの人災との相違はあるものの、
なぜ災害ミュージアムには供養の場が少ないのであろうか。行政においては、あらゆる信124

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
仰や宗教に対して中立的な立場を保たなければならない理由も考えられるが、今後の課題
として、問題提起だけをしておきたい。
参考文献
川島秀一
2013「魚と海難者を祀ること」『歴史民俗資料学研究』第 18 号:235-256、神奈川大学大学院歴史民俗資料学研究所。
2016「津波碑から読む災害観－人々は津波をどのように捉えてきたのか」橋本裕文・
林勲男編『災害文化の継承と創造』、pp.44-65、臨川書店。
川田順造
2004『人類学的認識論のために』、岩波書店
2008『もうひとつの日本への旅－モノとワザの原点を探る』、中央公論新社。
三枝恭代・早川由紀夫
2001「嬬恋村鎌原における天明三年（1783 年）浅間山噴火犠牲者供養の現状と住民の心理」『歴史地震』第 17 号:39-47、歴史地震研究会。
斎藤純
2002「法螺抜け伝承の考察－法螺と呪宝」『口承文藝研究』第 25 号:28-46、日本口承文藝學會。
2008「紀伊加田の法螺抜け－災害伝承と異界－」説話・伝承学会編『説話・伝承の脱領域－説話・伝承学会創立二十五周年記念論集』、pp.323-342、岩田書院。
2015「蛇抜けと法螺抜け－天変地異を起こす怪物」小松和彦編『怪異・妖怪文化の伝統と創造－ウチとソトの視点から（国際研究集会報告書第 45 号）』、pp.247-267、
国際日本研究センター。
坂本進・坂本秀市
2000『長崎市日吉方言集』
、耕文社
高橋 和雄
2014「災害伝承「念仏講まんじゅう」－150 年毎月続く長崎市山川河内地区の営み－」『災害伝承－命を守る地域の知恵－』、pp.83-110、古今書院。
戸井田道三
1984『忘れの構造』
、筑摩書房
長尾武
2012「『大地震両川口津浪記』にみる大阪の津波とその教訓」『京都歴史災害研究』第13 号:pp.17-26。
2014「大阪市における南海地震石碑と教訓の継承」『歴史都市防災論文集』Ｖol.8:263-270。

125Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

文化復興の資源としての博物館の展示と収蔵品－台湾の小林平埔族群文物館を中心に－
Regarding Museum Exhibition and Collection as Resource of Cultural Revitalization:
A case of Xiaolin Pingpu Cultural Museum in Taiwan
呂怡屏 1

LU Yiping
キーワード：平埔族、タイヴォアン人、博物館展示、文化復興、民族アイデンティティ
Keywords : Pingpu indigenous, Taivoan people, Museum exhibition, Culturalrevitalization, Ethnic identity

１．はじめに
本稿では、台湾における被災地域の復興支援の中で、特に博物館と被災地域とが連携して文化復興を進めた事例に着目し、博物館が被災地の文化復興に果たす役割を明らかにするものである。
具体例として、2009 年 8 月 9 日に台湾の南部地域を中心に甚大な被害をもたらした「莫拉克風災（モーラコット水害）」（以下八八水害）の後、被災した高雄にあるシラヤ系平埔族であるタイヴォアン人が暮らす小林（シャウリン）村の復興の過程を取り上げる。
小林村は大規模な土砂崩れにより、村全体が 15 メートルもの厚みの土砂の下に埋没するという未曾有の被害を受けた。その結果、村民 512 人のおよそ 9 割にのぼる 474 人もの命が失われた。こうした甚大な被害は、地域で受け継がれてきた民族文化の消滅という危機的状況を生み出した。そうした中、本来は文化遺産の保存・研究・展示・教育という役割を担っている博物館という存在が、被災地の復興に対していかに貢献できるかという問題が浮上し、人々の関心が高まっている。
本稿では災害の発生後、小林村に新しく設立された「小林平埔族群文物館」を例として、博物館が被災地の文化復興に果す役割につい考察し、小林文物館の設立過程に注目しながら、現地住民と博物館との連携の重要性を検討するものである。
台湾はその地理的条件から、地震、台風、水害などの自然災害に頻繁に見舞われてきた土地である。近年台湾では、自然災害と博物館との関わりにおいて、様々な動きが見られるようになった。そのきっかけとなったのが、1999 年 9 月 21 日に発生した「集集大地震」（以
下 921 大地震とする）である。大規模な自然災害が発生し、それによって甚大な被害が生じると、台湾各地の博物館は、文化財や民具の救出とコミュニティの再建に積極的に関わりはじめるようになった。例えば、国立台湾歴史博物館準備室（現在の国立台湾歴史博物館）、
1

総合研究大学院大学文化科学研究科比較文化学専攻

126

博士後期課程『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
国立歴史博物館、国立自然科学博物館などは被災地にある倒壊した歴史的建造物を修復し、建造物内の器物の救出と修復を行った。さらに、文化財救出の過程と文化財修復の状況を一般市民に広報するため、博物館館内に災害に関する展示スペースを設け、同時に教育活動を開始した。
これらの活動は災害後の地域復興のプロセスの中で、文化遺産の保存、研究、公開、さらに教育といった役割を担う公共的な存在である博物館の役割として注目されてきた。各博
物館では、自然災害のメカニズムの解明、災害が人間社会に与える影響の研究、あるいは文化財の救出に取り組んできたが、文化の守り手としての役割を担う博物館には、災害によって影響を受けた文化を伝承する場としての役割も新たに求められるようになったのである。
災害発生後における博物館の文化復興の動きに関する研究と報告を見る限り、博物館は
概ね 2 つの役割を果たすことができると考えられる。第一に、災害が発生した直後に、速やかに対応部署を設置して文化財や民具の被災状況の調査をおこない、文化財を救援し、記録や整理などの応急措置をおこなう（日高 2011:7）。第二に、そうした文化財や民具の価値、由来、地域に果たしてきた役割などを調査、分類したうえで保存し、一般へと周知する。一方では、災害そのものをテーマとした展示の開催がある。展示される文化財や民具とそれらにまつわる物語は、被災した地域の歴史・文化を人々に再認識させ、また災害の記憶を伝えるという役割を担う。また、文化財や民具を通じて人びとの中によみがえる生活の記憶は、被災者が自らの社会の中で置かれていた位置を再認識し、改めて地域を再生する際の大きな動機づけとなる（小池、葉山 2012:238-239）。さらに、いつか再び襲ってくる災害への防災対策を考えるきっかけにもなると考えられる（日高 2015:45）。
本稿では、まず 1999 年に発生した 921 大地震の後、博物館が関わった文化財や民具救出
活動と「921 地震教育園区」の設立過程について具体的に記述する。次に、前述した八八水
害以降のタイヴォアン人の暮らす小林村のコミュニティ再建、およびそのコミュニティ再建計画の一環となった小林平埔族群文物館 2が設立されるに至った経緯を示す。小林平埔族
群文物館へのタイヴォアン人の歴史的な手工芸である刺繍の頭巾と肩掛けの出展は、新たな刺繍工芸品が製作される契機となった。このような博物館への手工芸品の展示が、村民の民族的意識を高め、さらに彼らの一体感形成へと貢献した点についても言及する。
２．台湾における自然災害をテーマとした博物館の設立
台湾の博物館関係者は 1999 年の 921 大地震以降、博物館がそれまで担い、実践してきた
事業－文物の保存、展示、教育など－とは別に、新たに生まれた社会的課題との関係を改めて考えるようになった（王 2003:147）。921 大地震をきっかけとして、自然災害に関する知
識、防災や減災の重要性を伝えるため、博物館によっては常設展示を設けたり、また、特別展示を通じて災害に関連する課題を提起したりする動きがみられた。
921 大地震とは、1999 年 9 月 21 日 1 時 47 分、台湾中部の南投県を震源として発生した
2

台湾の博物館法で「博物館」の定義は、明確な設立者と管理者がある非営利の機構である。また、博物館運営に関わる仕事を担当する常勤スタッフがおり、年中 200 日以上開館する機構である。したがって、
上記の条件を満たす「文物館」、「美術館」、「記念館」、
「水族館」
、
「動物園」
、
「植物園」や「水族館」は博物館と見なされる。

127

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
マグニチュード 7.3 の大地震である 3。この地震による死者は合計 2455 人、8 万 4 千棟あまりの家屋が全壊または全半壊し、経済的損失は 3 千 6 百億台湾ドルに上り 4、台湾社会に大きな衝撃を与えた。震災直後の捜索活動が段階的に終了した後、次第に、文化財や民具などの救出・保護活動が開始された。倒壊した歴史的建造物や文化財などの救出、分類、修復は、台南に位置する国立台湾歴史博物館準備室（現在の国立台湾歴史博物館）や台北の国立歴史博物館でおこなわれた。また、その他の博物館などでも特別展示やシンポジウムが開催された。
これらの動きの中で、震源地の南投県の近くの台中市にある国立自然科学博物館は災害後の自然環境への影響の調査や、自然災害についての教育事業を進めた。その後、2000 年には台湾政府教育部の指導により、同館は 921 地震教育園区の企画立案を担当した。921 地
震教育園区が設置された場所は元の台中県霧峰郷光復中学校の敷地であった。ここでは断層帯が横断しており、来訪者が断層そのものと震災によって倒壊した校舎も見学できることからこの場所を教育園区の設置場所として選ばれた。
2004 年に開館した 921 地震教育園区の目的は、921 大地震により被災した建築物を保存し、さらに被災地の人々の生活と密接に関わりのあるモノを収集することによって、自然科学的考察・生活文化保存の役割・歴史的事実の記録という 3 つの観点から展示と教育活動を進めることにある。地震発生のメカニズム、地震と生活の関係を展示することで、来館者に防災意識と人間同士の助け合いの重要さを伝えようとしたのである。
上記の目的に対応し、921 地震教育園区の展示は、1）活動している断層―「車籠埔断層
保存館」、2）「耐震建築技術教育館」、3）地震の揺れる力や地震の時の環境を体験する「映像館」、4）「防災教育館」、5）助け合う人々の様子と物語を表す「復興記録館」（重建記錄館）という 5 つのパートに分けられた。
来館者は、まずは屋外の活断層が走る運動場および、被災して激しく損壊した校舎から見学し、次いで室内の展示館に入るという順路をたどる。こうした順路を通じて、来館者は実際に起こった地震に関する記録と、地震という現象に関する自然科学の知識や、人々の暮らしに与えた影響といったものを、現実的なものとして理解することができるような工夫がなされている。それによって、確かな防災意識を抱いてもらい、地震が起きた際に果たせる
はずの、個人の安全確保もできるようになると考えられた（陳 2013:93-94）。
こうした 921 大地震に関する博物館の一連の動きを契機に、台湾では災害に関わる博物館の設立や展覧会が徐々におこなわれるようになった。921 地震教育園区以外にも、2000
年の 921 大地震の被災地である南投県にある桃米村には震災記念館が設立され、また、2013
年には地質学に関する知識を広めたいとの企図から、921 地震教育園区の近くの竹山鎮に車籠埔断層保存園区も開園された。
中央政府が自然災害をテーマとする博物館を新たに設立する一方で、一般の博物館は震災の翌年に国立歴史博物館でおこなわれた特別展「搶救文物－921 大地震災區文物研究展（文化財の救出－921 大地震の被災文化財をめぐる研究）」（2000 年）
、国立台湾博物館で3「中央気象局 地震測報中心（中央気象庁 地震予報センター）」の公式サイトを参照する。
http://scweb.cwb.gov.tw/special/19990921/1999092101471273043.htm
4 「921 網路博物館」（921 インターネット博物館）」の公式サイトを参照する。
http://921.gov.tw/edu/edu-commonsense.html

128

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）開催された特別展「天旋地轉－認識臺灣天然災害特展（台湾の自然災害を知る）」（2009 年）のような、様々な特別展示や企画展示を催した。
その他にも、国立自然科学博物館では、特別展「地 動 驚 魄 921－ 集 集 大 地 震 專 題 展 示（ 921 集 集 大地震特別展）」（1999 年）、
「921 災 後 家 園 重 建 特 展（ 921 災 害 後 の 生 活 再
建 特 別展 ）」（2000 年）、
「台 風 來 了（ 台風が来た）」（2011）、「變動的地球與防災科技特展（変動する地球と防災技術特 別展 ）」（2011）、「震儀天下－921 十五週年地震儀觀測歷史演
化（震儀天下－921 十五週年 地震の観測の変遷）」（2014 年）などが相次いで開催された。
921 大地震発生 15 年周年にあたる 2014 年には、台南にある国立台湾歴史博物館で「島嶼・地動・重生:921 地震十五周年特展」という特別展示が開かれた。国立台湾歴史博物館は以前から災害と人の生活について関心を払い続けており、震災後の人々の助け合い、生活の復興、および人と自然環境の関係を焦点に当て、921 大地震を振り返るとともに、その地に今も暮らしている人々に関する物語を生き生きと展示した。
３．
「八八水害」後の博物館の動き
3-1

小林村の自然環境と八八水害による被害

1999 年の 921 大地震の発生後、台湾にもっとも大きな被害をもたらしたのが 2009 年の「八八水害」である。2009 年 8 月 7 日、モーラコット台風が台湾を襲った。翌 8 日から 9日にかけて台湾中南部や東部には豪雨が降り続け、その結果、台湾の南投、嘉義、台南、高雄、屏東、台東など 6 つの市や県が土砂災害など大きな被害を受けた。これらの地域で八八水害により、深刻な被害を受けた原住民族の村は約 90 ヶ所にのぼる。
この地域に含まれる高雄市の山岳地域にある荖濃渓と楠梓仙渓流という川の流域にある
桃源区、六亀区、甲仙区と杉林区では、とくに大規模な水害や土石流が発生した。このため、シラヤ族およびシラヤ系のタイヴォアン人の生活と文化の存続は危機的な状況に瀕した（行政院莫拉克颱風災後重建推動委員會編著 2010:4-5）。本稿で取り上げる高雄市甲仙区小林村は、その中でももっとも甚大な被害を受けた地域である。
小林村は、シラヤ系のタイヴォアンに属する一群の人々が多く暮らしてきた村である。高
雄市北東部の甲仙区に位置し、玉山山脈と阿里山山脈に挟まれて、楠梓仙渓の左岸に位置する細長い形をした沖積地に立地し、村の周辺は山林に囲まれている。かつての小林村はタイ
ヴォアン人の主な居住地域である小林集落 5のほか、五里埔集落、南光集落、錦地集落および埔尾集落とで構成されていた。かつて村民は狩猟採集とわずかな面積での農耕を生業として生計をたててきた。村の居住地域や家並みは、すべて日本統治時代に築かれたものである。日本統治時代、クスノキを伐採する労働者の生命を山岳系原住民族のツオ族やブヌン族から守るため、周辺のタイヴォアン人を伐採労働者の家の外回りに集中的に移住させた。中華民国政権になって以降には、漢族系の人々も小林村に移住してきた。村の両端に築かれた土地公廟という、土地を守る神さまを祀っている漢族の祠が村の境界となり、また村の中心には住民の崇拝する神を祀る北極殿と呼ばれる廟があった。長い間、小林村は山間部の非常に不便な村であったが、1983 年に 20 号省道が敷かれるとともに、公共インフラの整備と
5

本稿において小林村は小林集落のことを指す。

129

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
シラヤ族の文化にスポットを当てた町づくり 6が徐々に進められてきた。住民の大部分は台湾原住民族であるシラヤ系のタイヴォアン人だったからである。タイヴォアン人は他とは異なる独自の生活文化を継承してき人々だが、現段階では政府によって公的な原住民族として認められていない。
2009 年 8 月 9 日朝 6 時 8 分に発生した、村の背後にそびえる献肚山からの大規模な土砂崩れにより、小林村は完全に土石流に呑み込まれてしまった。当時の小林村の人口は約 500人で、生存者はその約十分の一にすぎなかった。災害救助と生活の再建活動が進むにつれ、中央政府は被災地の実情と世論の高まりを考慮し、「災害前までシラヤ系の生活様式をよく保ってきた村民の新しい居住地で文物館を設立することにより、平埔族文化が復興できるのとともに、一般の人にも平埔族の歴史や文化を理解してもらいたい」（李 2010）として、小林村を台湾南部の平埔族文化の復興拠点として選定した。
3-2

小林村の復興計画

八八水害が起こった後、中央政府、地方政府、文化部と各分野の研究者は水害に対して様々な活動を起こした。まず、台湾の中央研究院が主催した「気候変動、国土保育と台湾原住民族の社会文化の未来」会議 7で、研究者たちは気象分析、政策立案、民族対策といった
3 つの側面から、未来へ向けての備えを考える長期的な調査計画を発表した。災害後まだ間もない、8 月 16 日にはタイヴォアン人の文化がこのまま消失してしまうことを危惧した学者たちが集まって、「小林平埔原住民族文化重建協會」（小林平埔原住民族文化復興協会）を立ち上げた。
さらに、同年 10 月 29 日には、同協会と国立台湾博物館とが協力して、今回の災害被災者、政府関係者、学者を集め、「南台湾平埔族文化再建シンポジウム」を開催した。このシンポジウムでは、平埔族文化の保護や復興、救災、災害の責任追及、法律の整備など各方面
に関して学者から批判や提言がなされた（林 2011:28）。
同時に、平埔族に関する研究資料と収蔵品を所有する博物館側も文化財の保存と復興のために動き始めた。文化建設委員会 8を代表して「小林平埔文化重建計画」という文化と生活の再建の計画を担当したのは国立台湾博物館であった。国立台湾博物館はシラヤ族に関する資料を所蔵するほかの機関と連携しながら、小林村のシラヤ族タイヴォアンの人々に対してのインタビュー調査をおこない、災害後の復旧をテーマとしたシンポジウムを開催し、さらに小林村のシラヤ族タイヴォアン人の文化をテーマとした「小林平埔文化」特別展
示を、2009 年 10 月 30 日から 2010 月 1 月 31 日の間に開いた。
一方、旧小林村周辺の 90 戸の恒久住宅－「五里埔小林」コミュニティに関する建設計画である「高雄県甲仙郷五里埔開発案」に、「平埔族文化園区 9」建設の企画が盛り込まれた。

6

その内容は祖先を祭る場所とする公廨（コンカイ）やシラヤシアターなどである。
八八水害が起こった直後の 9 月 1 日に、中央研究院でシンポジウム「気候の変遷、国土の保全と台湾原住民族の社会文化をめぐる未来」（氣候變遷、國土保育與台灣原住民族的社會文化願景）がおこなわれた。
原住民族を遷移すること、国土を利用することなどに議論された。シンポジウムの概要は下記のサイトにのせている。http://www.ianthro.tw/p/5735 を参照する。
8 現在の文化部、日本の文部科学省に当たる。
9 ここでの「平埔族文化園区」はタイヴォアン人の生活文化を保護する特区を指す。
7130

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
同園区には、平埔族群文物館、平埔族の信仰の中心となる公廨、展望台 10などの施設が含まれることになった。
五里埔小林と同じように台湾の赤十字会が杉林区に建設する日光小林コミュニティには120 戸の住宅が建てられた。このコミュニティは元の小林村から 40 キロ程離れていて、文化的なものをテーマとした商品開発に力をいれており、伝統色の濃い五里埔小林コミュニ
ティとともに小林文化を盛り上げている（林 2015:192）。さらに、大愛園区には 60 戸あまりの小愛小林コミュニティもある。
一方、旧小林村に関する歴史資料の保存と、同村に関する映像を記録するための調査は主に以下の 3 点を軸として進められた。1 つ目は、国立台湾歴史博物館が高苑科技大学教授の簡文敏に依頼した「小林文化史料保存と映像記録計画」であった。2010 年 6 月までに、小林村に関する古い写真と災害当時の写真が、約 1200 枚収集された。現地の様子を撮影した
フィルムは 108 本があり、平埔族の生活用具 227 件 11が収集された。2 つ目は、中央政府
管轄の原住民族委員会内に「平埔族群事務推動チーム」が結成されたことにより、研究者たちが平埔諸族の集落の現状や人口など全国レベルの調査プロジェクトであった。そして、小林平埔原住民族文化復興協会は文化部の文化資産総処からの「高雄県楠梓仙渓・荖濃渓沿岸の原住民族文化資源調査と映像記録プロジェクト」の委託を受けた（林 2015:192）。
こうして、将来にむけて、シラヤ系タイヴォアンの人々の生活と文化の復興、および小林平埔族群文物館の展示に用いられる資料が集まっていった。その後、小林平埔族群文物館の展示企画は、高雄市立歴史博物館が担当することになった。
４．小林平埔族群文物館の展示にいたる経緯
4-1

小林平埔族群文物館ができる前に災害が発生する以前にも、小林村にはすでに展示施設が作られていた。平埔族のなかにも民族アイデンティティの意識が強まった 1990 年代の後半に、高雄地域では平埔族の文化を復元する活動が、研究者たちの協力によっておこなわれていたからである。小林村では、
1996 年に、民間の研究者である劉還月と当時の小林村の長老であった王天路、周坤文が、小林小学校の教室を展示室として「小林平埔族館」を設立した。小林平埔族館の設立目的は、
地方文化の教育、および平埔族の文化復興への意識を喚起することであった。展示では竹製の建物、祭礼台、および竹・木製の農具や狩猟道具などが展示され、以前の生活の様子が再現された。しかし、この展示室は八八水害により小林小学校とともに土石流の下敷きとなってしまった。
2009 年の八八水害の後、小林平埔族群文物館の常設展示が公開されるまでにも、2 つの臨時の展示会がおこなわれた。1 つは 2009 年 10 月 30 日から 2010 月 1 月 31 日まで、旧
甲仙郷地方文化館で開催された「小林平埔文化特展」である。この特別展示は甲仙郷地方文化館の 2 階でおこなわれた。企画者は長年にわったて小林村で調査活動をしてきた高苑科
技大学教授の簡文敏である。この特別展示が制作された経緯は、災害後、被災した村民がつ
10

公廨はタイヴォアン人が祖先を祭る場所であり、展望台とはかつて村の周囲の状況を監視するために立てられた見晴台だった。
11 大部分は老人により再製されたものである。

131

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
ねに過去の生活を思い出し、懐かしんでいたことであった。そのため、展示においてはタイ
ヴォアン人の変遷の歴史とかつての居住地の紹介、日本統治時代に起こした抗日事件、かつての生業、信仰と夜祭、被災と復興がテーマにされた。
2 つ目の臨時展覧会は小林村の村民と研究者が共同企画し、2012 年から 2013 年にかけて開催された、小林村に関する資料の収集成果の展示である。そこでは、関連資料を収集するプロセスそのままに小林村の文化復興の動きとも足並みが揃った活動になっているとの認識のうえから展示が作り上げられた。展示会場は 2011 年に竣工した小林平埔族群文物館の一階であった。展示内容は、かつての中心街の再現、また当時の生活の様子に焦点が当てられた。展示物の一部は村民の手づくりの竹製の生活道具であった。企画者の簡文敏は、下記のように述べている。
「生活道具を再製作することを通じて、かつての生活の様子が再現され、災害によってもたらされたトラウマが癒されると考えた」（簡文敏 2016. 5. 8）。
小林村の文化を継承するために、かつての生活様式や記憶を博物館などの空間を利用して展示したことだけでなく、博物館に収蔵された音声資料も活用された。2010 年に五里埔に建てられた臨時公廨でおこなわれた太祖夜祭という神様を感謝することを目的として祭祀をおこなった際には、祭儀で使用された歌は 1930 年代に浅井恵倫教授が採集した録音を引用したものである。そのときには、東京外国語大学 AA 研が保管する夜祭の録音と調査ノートが、小林村の村民が祭典の奥義としてきたものを再建する際の根拠とされた（林2011:29）。
4-2

小林平埔族群文物館と小林村の人々との協働

水害から三年目を迎えた 2011 年に、すべての旧小林村の村民は臨時に建てられた仮設住宅から、新たに建てられた恒久住宅に引っ越した。村民は五里埔小林、日光小林、小愛小林という 3 つの恒久住宅のコミュニティに分かれて住むことになった（高雄市歴史博物館
2014:30-31）。小林平埔族群文物館は、旧小林村に隣接する五里埔の開発計画の一環として整備された「平埔族文化園区」内に新たに建てられたものである。
2013 年に始まった小林平埔族群文物館の常設展示の企画プロジェクトは、高雄市立歴史博物館と八八水害後に 3 ヶ所に分かれて居住するようになった小林村の村民たちを中心として進められた。
小林平埔族群文物館は、「かつての小林村に長年にわたり受け継がれてきた平埔族文化を再現することにより、あらためて平埔族文化の歴史的・文化的価値を示すことである」（高雄市政府文化局 2014:3-8）という方針のもとに設立された。高雄市歴史博物館のキュレー
ターは、当初、専門家や研究者の意見に基づいて同館の展示を企画したが、かつての小林村
は土石流の下に完全埋没してしまい、祭祀や生活に用いられていた道具などは残されていなかった。そのために、キュレーターは村民へ聞き取り調査をすることにより、展示内容の重点を単なる村の歴史や文化の紹介に置くのではなく、現地住民の声を反映させ、当事者である彼らが望む内容を作り上げていくことに方針を転換した。
展示を企画するため、高雄市立歴史博物館のキュレーターは、一年という時間を費やして132

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
文献調査を実施したほか、被災後に 3 つの村に分散して移住した旧小林村の住民を対象として小林平埔族群文物館に対して何を求めるかについて、聞き取り調査を進めた。最初、3ヶ所別れて暮らすことになった村人たちの意見と、博物館に協力しようという態度とは、それぞれに違っていた。しかしながら、そうしたなかでも「昔の小林村のメインストリートが懐かしい」という思いは、多くの人びとに共有されたものであった。そこで博物館のキュレーターは「家に帰ろう－小林村の物語」という展示タイトルを思いつき、小林村の由来、生業の道具、宗教信仰の儀式など昔の生活の様子を再現することによって、村民たちの郷愁の念を反映させた展示の構成を立案した。
「家に帰ろう－小林村の物語」の展示では、旧小林村の中心街路である忠義路の道沿いを
プロローグとして再現し、村人たちがお互いの家を気軽に行き来し、また来客を歓待する習慣があった、というかつての生活の様子を表現した。このことは、村人が 3 ヶ所に別れて暮らすようになってしまった現在、3 つの村の関係も薄れて、忘れ去られようとしていたことの 1 だった。

写真 2.家族食卓

写真 1.入口

５．小林平埔族群文物館の展示内容
常設展示「家に帰ろう－小林村の物語」のねらいは、八八水害という未曾有の災害により、その生活に急激な変化を強いられた小林村の、過去から現在に至るまでのことを記録し、表現することにある。過去と現在の生活様式の違い、彼らの復興にむけた歩みを示すことによって、来館者にこの災害について多角的な視点で考えるヒントを提供すると同時に、平埔族の存在そのものを考え直す機会をつくり出そうというねらいがある。
この展示は、4 つのコーナーで構成されている。
「記憶の中の家:小林村」と名付けられた
最初のコーナーでは、ジオラマによって、村の主要道路である忠義路の災害前の様子や生活場面を再現しているほか、かつての生活の記憶を口頭で伝える映像、伝統の工芸や生活道具、および「太祖」信仰などの旧小林村の景観と生活を展示している。
「消えた家:水害によるキズ」という次のコーナーでは、最初のコーナーに比べると、展示空間はかなり狭い。ここでは、八八水害当日のテレビニュース、新聞報道などが紹介され

133

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

写真 3.刺繍

写真 4.災害

写真 5.災害

写真 6.仮設住宅

写真 7.復興ている。展示スペースは大きくはないが、災害が発生した要因について、見学者自身が考える仕掛けがとり入れられている。地質や雨量といった自然的要因だけでなく、政府や民間でおこなってきた土地の整備工事や山林開発といった、災害発生の社会的要因も示めされている。
次の「仮設住宅での生活」と題されたコーナーでは、被災した小林村住民たちの仮設住宅
での生活から、3 つのコミュニティに分かれて恒久住宅へ入居するに至るまでの経緯をパネ
ル展示、映像、模型で表現している。小林村の住民たちは「新しい住居がどこになるのか、
134

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
生活していくために何かできるのか、伝統行事をおこなう空間があるのか」など、新しい生活を送っていくために、様々な不安をかかえていた。このコーナーの展示には、村民たちが自分たちにとってよりよい生活環境を作るために、建築士と何度も検討を重ねてきた過程も示されている。
展示を締めくくるのは「マイ・ホームと新生活」というコーナーである。人々が新しい生活に向かって、生業活動の再建、伝統文化の再興・継承などに従事する様子が写真を通じて紹介されている。そして、エピローグでは、未来へ向かう村人たちの笑顔の写真が飾られている。
これら 4 つの展示コーナーのほか、文物館から 1 キロほど離れた楠梓仙渓の対岸には、
かつての小林村を眺めることのできる公園が整備された。また、小林村跡には記念碑に加えて、一世帯分ずつ黒い石を置き、木を植えて、目に見える形で 1 つの村が失われた現実を示すと同時に、八八水害を見学者が深く胸に刻むための工夫もされた。
６．博物館収蔵品と刺繍工芸の再興
小林平埔族群文物館の常設展示には、刺繍の施された布や装身具が展示された。刺繍は昔のタイヴォアン人が伝統的に受け継いでいた仕事であり、生活環境に根差した模様が取りこまれた手工芸である。しかしながら、外部との接触が頻繁になり、服装の様式が変わりつつある中で、刺繍は 50 年ほど前に途絶えてしまった。現在、博物館に収蔵されている刺繍
工芸品からみると、昔のタイヴォアン人はよく刺繍が施された布を、さらに黒や紺色の生地に縫い付けて、頭巾、上着、帯、肩掛けや袋を作っていたことが分かる。刺繍の柄には繊細で多彩な花柄をはじめ、山の模様や幾何学の模様などもある。それらの模様を表現するために、タイヴォアン人は赤、青、緑、紫、黄色などの糸をよく用いた。
小林平埔族群文物館の常設展示の開設に先立ち、2011 年の 6 月～9 月の間に、高雄市の文化局は予算を計上し、財団法人台湾発展研究院に依頼して、旧小林村の人々が新しく暮らし始めた五里埔小林コミュニティと日光小林コミュニティにおいて、「五里埔恒久住宅基地の文化創意産業再建計画」というものを立案、実施した。この計画の目的は、伝統文化のオ
リジナリティを残したままでの産業化を進め、コミュニティの住民の生活手段として確立させることにある。この計画の参加者である旧小林村の人々に対する研修プログラムには、
タイヴォアン文化全般や伝統祭礼に関する理解の深化、刺繍と木彫などの手工芸品製作技術の体得、地方独特の郷土料理のレシピ開発などが含まれた。
そして、同年 10 月 9 日夜祭の当日は、五里埔恒久住宅基地の広場にブースを設置し、郷
土料理、刺繍製品や加工された農産品など、研修によって習得した成果を人々に披露された 12。こうした展開を通して、刺繍の技術がもつ産業化の可能性が広く認められるようになった。
2014 年、高雄市杉林区の日光小林コミュニティ発展協会は労働部の短期就労援助案（多12「找回記憶中的小林―五里埔永久屋基地文創產業重建計畫成果展」
http://wlprb.pixnet.net/blog/post/81611221-%E6%89%BE%E5%9B%9E%E8%A8%98%E6%86%B6%E4%B8%AD%E7%9A%84%E5%B0%8F%E6%9E%97-%E6%88%90%E6%9E%9C%E5%B1%95 （2016 年
11 月 23 日に参照）。

135

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
元就業開発方案）により、刺繍の工芸品の製作技術習得のための短期間研修を実施した。この時、人の紹介で台湾原住民族のアミ族の人を教師として招いた。そして、同年 8 月 4 日
小林平埔族群文物館の常設展示が正式にオープンされた。
小林平埔族群文物館の常設展示がオープンする以前、高雄市立歴史博物館の要請により、
国立台湾大学の人類学科に収蔵されているタイヴォアン人の頭巾と肩掛けが五ヶ月にわたり小林平埔族群文物館に展示されていたことがある。しかしながら、コミュニティ協会の文化復興の担当者は、その資料の確かな重要性を認識せず、資料を再建計画の研修などに組み入れることをしなかった。だが、同館の常設展示に合わせて出版された『針線下的繽紛:大武壠平埔衣飾與刺繍蔵品図録』（胡 2014）13が興味をもっている村民に配布されたことをきっかけとして、そこから図録に掲載された台湾の博物館に収蔵された刺繍工芸品と刺繍工芸についての強い関心が寄せられるようになった。当時、五里埔小林コミュニティに在住のM さんは図録に載せられた刺繍用品の模様を模倣し、自分で模索しながら、いくつの刺繍布を完成させている。
翌 2015 年 7 月～9 月にかけて、小林平埔族群文物館が主催し、隣接するコミュニティセ
ンターを研修の会場にして、タイヴォアンの伝統工芸とされる刺繍を伝承するための研修会がおこなわれた。その際、同館が管理機関である高雄市立歴史博物館に予算を計上して、今度は刺繍の技術を身につけているブヌン族の原住民族の工芸伝承者を刺繍の教師として招いた。
研修の目的は、刺繍の技術を習得するとともに、刺繍を施した布小物のデザインや製作を目指すことにあった。研修は、『針線下的繽紛:大武壠平埔衣飾與刺繍蔵品図録』という図録を基に進められた。この本に収録されている刺繍工芸品は、いくつかの台湾の博物館に収蔵されているタイヴォアンの特徴を確実に伝える刺繍布や装身具である。この研修で、受講した旧小林村民によって製作された刺繍工芸品は同年 10 月に五里埔小林コミュニティでおこなった伝統行事の夜祭に合わせて、小林平埔族群文物館で展示されることになった。
このとき、刺繍研修に参加し、技術を習得した数人の村民は、臨時展示会場の設営も積極的に手伝った。夜祭の前日、文物館のスタッフと彼ら村民たちは近隣の山まで行って、会場を設営する際に必要な竹、藤やバナナの葉っぱなどの植物の素材を自分たちで集めてきた。
中でも刺繍の作品を出展した 3、4 人は、自分たちの作品を飾る机の上にバナナの大きな葉っぱを敷いて、作品の配置を考えながら、展示のレイアウトを工夫した。そのときの臨時展
示場では、村民たちが主体的に刺繍作品の配置を考えた会場作りをおこなったほか、来場者に対して自らの刺繍作品の説明を熱心におこなった。
こうした刺繍技術の研修、展示の企画、および博物館資料の図録、収蔵資料の利用を通じて、現在の小林村民の刺繍工芸技術は新たに再生された。コミュニティ内部のみならず、コミュニティ外部からも、刺繍工芸には高い評価が与えられるようになった。
７．考察

13

小林平埔族群文物館の常設展示を開設するとともに、出版された図録である。国立台湾大学人類学科の胡家瑜教授は高雄市立歴史博物館の依頼を受け、各博物館に現存しているタイヴォアン式の服装を調査し、『針線下的繽紛:大武壠平埔衣飾與刺繍蔵品図録』を編集した。

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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
以上、本稿では、八八水害と、その被災地となった旧小林村に焦点をしぼって、博物館としての災害後の動き、および復興への関与について記述してきた。ここではこうした動きの中において、注目すべき点について考察を進める。
第 1 に、八八水害以前の 1999 年に発生した 921 大地震以降、台湾の各博物館は文化財の救出や自然災害に関する特別展示の企画といった活動が活発におこなわれるようになった。
災害後の文化財救出に取り組むという経験によって、「モノと記憶の関連性」、「日常生活に使用するものの意義」、「オーラルヒストリーとなるインタビュー調査の重要性」などといった一連の動きに気づき、被災地域に残ったモノを利用することにより、一度は破壊されたかに見える現地の地域住民のコミュニティ意識の再構築に大きく貢献出来うることが分かった（王 2003:145-154）。
一方、呉（2006）の研究により、921 大地震の後におこなわれた文化財や生活道具の救出に関する動きには、何を収集するか、収集されたものをどう分類するかなどといった博物館が担うべき仕事が、キュレーターや研究者によって、いわば一方的に取り決められていった。
そして、たとえば展示を企画する際には、被災した現地の住民も参加はしたものの、それ以前の収集過程において、まず現地住民の考え方が十分に反映されていないと指摘された。したがって、今後モノによる 921 大地震前後の歴史的存在の再構築や、また以前の生活様式の復元をしようとする際には、博物館側と被災地の地域住民との間で、解釈の方向に影響、または摩擦が生じると考えられる。
第 2 に、2009 年の八八水害の後に建てられた小林平埔族群文物館では、被災した村民に、
展示内容の企画立案の初期段階から参画してもらうことによって、村民の思いを表現した展示を実現することができた。
当初の文物館の最初の設立構想では、平埔族文化の再興を目指すことと台風災害を深く記憶に刻むことの 2 つが使命とされた。しかし、高雄市立歴史博物館が実施した被災者へのインタビュー調査では、多くの村民から昔みなで一緒に送っていた生活が懐かしいとい
う意見が寄せられたことから、この結果に基づいて、キュレーターは、3 つに分散されてしまった旧小林村の村民たちの「家」への思いを、展示を貫く 1 つの理念として据えた。そして、旧小林村の主要道路であった「忠義路」、消えてしまった村、新しく建てられた恒久住宅と、新居住地で根を下ろすまでの過程を示した。その結果、他の国立博物館の災害に関する企画展示に比べると、小林平埔族群文物館は地元住民たちの故郷に対する思いを重視した展示構成となっている。
それでも展示にはまだ村民の語りや思いが取り入れられなかった部分もある。たとえば、展示の 2 つ目のコーナー「消えた家:水害によるキズ」で展示しているのは、部外者による八八水害に関する記述、報道、および災害の原因に関する解説である。災害事件の発生後、政府側による災害の原因について説明は「地質や開発によって山崩れがおこなった」というものであった。一方、被災した楠梓仙渓沿岸の各村の住民と、専門の学者は他の原因を主張していた。
このような状況を踏まえて、博物館は政府側の見解だけでなく、複数の部外者による説明も同時に展示パネルとして示すことにより、来館者が自らの頭で考えるように誘う仕掛けを作った。キュレーターによると、災害に関する被災地内部の観点が取り込まれなかったもう１つの理由は、今回の大きな被害で家族や土地を失った悲しくつらい記憶を思い出した137

Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
くないという、心に傷を負った村民の意見を配慮したものだという（キュレーターA 2014.
8. 14）。
このように、小林平埔族群文物館のおもな展示は、村民の思いと、かつての生活・年中行事などを再現しながら、展示のストーリーラインを構成している。例えば、最初の展示コー
ナーでは、生き延びた人びとの語りと、古い写真、再現された生活道具などによって、村民
個人レベルの過去の日常生活が記録に残された。一方、お寺の太鼓踊り（大鼓陣）と民俗芸能の活動である夜祭といった年中行事は、映像やアニメによって再現され、村の生活の共同体的な側面が表現された。
また、高雄市立歴史博物館のキュレーターは展示に際して専門的な解説を極力控えた。キュレーターによると、今後、現地住民に主体的に小林平埔族群文物館の展示企画に参加してもらうことにより、展示の更新はより容易になると考えられるという（キュレーターA 2014.
8.14）。このように、展示場は村民の情報発信とコミュニケーションの場にもなっている。
第 4 に、この小林村についても博物館の展示内容について改めて考察すると、同じ小林村に関する展示であっても、それぞれの時期による社会状況とニーズにより、展示内容は大きく変化してきているということが分かる。
水害前の 1992 年、シラヤ系タイヴォアン文化を次の世代に伝えるために、小林小学校に文物館が設立された。また、水害の後におこなわれた最初のタイヴォアン文化の展示は国立
台湾博物館が企画したものである。次に、高苑科技大学の教授と学生たちによって、昔の生業道具をテーマとした展示がおこなわれた。これらの展示は、いずれも地方の生業とその文化を客観的に紹介するものであった。しかし、現在の小林平埔族群文物館の展示には、災害前の生活の様子を次世代に伝えるために、長老たちの語りや家庭の食卓の再現など、より主観的な情報を展示している。そのため、かつて生活経験を共有していた地元の人びとが、展
示のストーリーラインに入り込みやすくなっている。つまりこの展示は部外者に向けたものでなく、地域住民を主なターゲットとした構成になっていると言える。
第 5 は、小林村の村民たちが歩んできた災害後の文化復興プロセスの中で、外部の研究
者と博物館キュレーターが重要な役割を担ったという事実は注目すべき点である。たとえば災害後、研究者はタイヴォアン文化の伝承の必要性を認識したうえで、研修を企画し、実施した。または博物館のキュレーターは展示内容を企画するため、分散して居住していた旧小林村の村民の意見をまとめた。さらに、タイヴォアンの刺繍工芸を再興するため、研究者
は博物館の刺繍資料の分析を進めてきた。この研究に関する段階的な成果である『針線下的繽紛:大武壠平埔衣飾與刺繍蔵品図録』を作成したことにより、台湾における各博物館や文化的機構に収蔵されたタイヴォアンの刺繍資料の情報が公開された。そこで、タイヴォアンの刺繍工芸を文化再興の手段のひとつになると考え、刺繍技法の研修を年に一度のペースで実施してきた。こうした過程においても博物館資料が文化復興の資源としての役割を果たしたと考えられる。
第 6 には、小林村の住民による刺繍技術の復活から博物館への出展できるようになるま
でのプロセスからは、小林村における文化復興の担当者と、実際に刺繍の技能を身につけた実践者は、刺繍工芸を自らの伝統文化として認識し、習得することにより、民族意識の高まりが生じていることが明らかになった。このように、小林村の村民たちは、博物館に収蔵された刺繍資料や、他部族の人から習得した技術、出版物などを手がかりとして懸命に刺繍工138

『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
芸を再興しようとした。その結果として、刺繍工芸品の臨時展示会を開催するまで着けた一連の動きは、博物館に収蔵された資料が文化復興の動きに役立つ伝統的資料であり、現在につながる一部なのだということを認識した。
８．おわりに
本稿では、災害後の復興における博物館の関与について、921 大地震を契機として、特に八八水害に着目し、災害後、新たに建設された小林平埔族群文物館と被災地である小林村の村民との協力関係と、災害を契機としてタイヴォアンの人びとが、自発的に自らの文化を再生しようとしたことに着目して考察した。
1999 年の 921 大地震の後、博物館の収蔵と展示といった機能を通して、自然災害への認識、被災者の歴史・記憶の記録、および地域住民のコミュニティ意識を再形成することができることが認識された。このことから学んだ新たな動きとして、八八水害の後、高雄市立歴史博物館と旧小林村の村民との協力関係が生まれ、また新たな博物館展示の企画手法につながった。そこで、博物館は文化・歴史の記録者という第三者的立場からもう一歩前に踏み込み、地域住民と協働作業をすることで、生活復旧と文化伝承という役割の一翼を担うことができた。
さらに、小林村の村民たちは国内の各博物館の収蔵品を参考しながら、刺繍の技法を新たに学び、また刺繍をほどこした布小物などを再現した。このように、刺繍の工芸品が現地の人びとの記憶のなかに閉じ込められたままやがて消滅していくのではなく、博物館と現地の人びととの相互協力によって現代に再現されることにより、民族アイデンティティの形
成とその技術が次の世代へと継承されることとなった。刺繍の工芸品の再創造および村民たちの実践的プロセスといった動きは、博物館と地域との連携による文化復興において重要な役割を果たしたと考えられる。
謝辞
本研究は平成 27 年度笹川研究助成「文化アイデンティティの形成と博物館の衣装収蔵品の活用に関する博物館人類学的研究－台湾の平埔族のシラヤ（西拉雅）族を事例として」に
よる。
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執筆者紹介（掲載順）
宮脇 千絵 （南山大学人類学研究所 第一種研究員・人文学部日本文化学科 准教授）
稲澤 努

（尚絅学院大学准教授）

金谷 美和 （国立民族学博物館 外来研究員）
濱田 琢司 （南山大学人類学研究所 第二種研究員・人文学部日本文化学科 教授）
加藤 幸治 （東北学院大学文学部歴史学科 教授）
阪本 真由美（兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科 准教授）
田上 繁

（神奈川大学大学院歴史民俗資料学研究科 教授・日本常民文化研究所

川島 秀一 （東北大学災害科学国際研究所 教授）
呂怡屏

（総合研究大学院大学文化科学研究科比較文化学専攻

博士後期課程）編集委員
人類学研究所所長 後藤 明
第一種研究所員

宮脇 千絵

研究員

髙村 美也子

人類学研究所

研究論集第4号

2018 年 3 月 31 日 発行
編集責任者 髙村 美也子
南山大学人類学研究所
名古屋市昭和区山里町 18 〒466-8673
電話(052)832-3111（代表）E-mail: apai-nu@ic.nanzan-u.ac.jp
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所長）