「考えさせられる」葬儀「考 えさせられる」葬儀

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ル ス 感 染 症 は、 葬 送 儀 礼 を は じ め と す る 寺 院 活 動 に 大 き な 影んですが、現在、世界中で感染が拡大している新型コロナウイました。こうした調査・分析は今後も継続する必要性はもちろ分析を続け、その成果については『宗報』にて報告を行ってき浄土真宗本願寺派総合研究所では、葬送儀礼に関する調査・雑誌『ＳＯＧＩ』の元編集長で葬送ジャーナリストの碑文谷 創

回 は、「 コ ロ ナ 禍 に お け る 葬 儀 の 現 状 と 今 後 」 を テ ー マ と し、をどのように執行していくのかを考えなければなりません。今課題を見つけていくと同時に、「葬儀」をはじめとする「仏事」巻く社会環境がどのように変化していくかをいち早く見極め、います。「新しい生活」の構築が求められる中、「葬儀」を取りコロナ禍における葬儀の現状と今後

響 を も た ら し て い ま す。 そ こ で、 社 会 を 揺 る が す 非 常 時 に お氏を講師として招聘し開催した研究会 （二〇二〇年十一月末に新型コロナウイルス感染症拡大によって「葬儀」が変化した

ひ もん やはじめ

け る 葬 送 儀 礼 を 考 え て い く 必 要 が あ る と の 観 点 か ら、『 宗 報 』

オンラインにて開催）の内容を報告いたします。

イルス感染症拡大にともなう葬送儀礼の変化とその影響について考えていきたいと思います。
二〇二〇年十二月現在、新型コロナウイルス感染症の感染者や重症者数が増え、「第三波」とされる拡大が世界中で起きて一、社会状況の変化

二〇二〇年八月号、十一・十二月合併号に続き、新型コロナウ

浄土真宗本願寺派総合研究所

（ ）

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情報コーナーした変化であることを認識する必要があります。そこで、まずきく変化したのではなく、あくまで「社会状況の変化」に対応ように見えます。しかしながら、それは「葬儀そのもの」が大る年齢の人々が、その後何年生きられるかという期待値のこと）がたのが、結婚年齢と余命との関係です。特に、「平均余命」（あくことが予想されています。その中で特に碑文谷氏が注目されば八七・四五年、「寿命中位数」（生まれた人の半数が生きること二〇一九年に生まれた男性であれば八一・四一年、女性であれ碑文谷氏は、社会状況の変化として、小谷みどり氏と同じくを示す）が男性八四・三六年、女性九〇・二四年であることに確認すべきは「社会状況の変化」です。

（『 宗 報 』 二 〇 二 〇 年 十 一・十 二 月 合 併 号 ）、 超 高 齢 化、 格 差 社 会、で亡くなるのが当たり前」であり、しかも、「いつ亡くなるの注目されています。こうした現状を踏まえ碑文谷氏は、「高齢した。

かわからない」のではなく、「ゆっくりと亡くなっていく」時

都市化、家族の変化 （単身化・非婚化・家族分散）を挙げられま『令和二年版高齢社会

こうした高齢者の世帯、そして高齢者を支える世帯も変化し代であると述べられました。

率（六十五歳以上人口のています。二〇一八年「日本の世帯数将来推計」（社会問題人口白書』によれば、高齢化割合）は年々上昇し、二・おひとりさま （単独世帯）………三六％研究所）によれば、一般世帯では、二〇二〇年推計が次のよう・夫婦のみの世帯 …………………二一％〇 二 〇 年 は 二 八・ 九 ％、三％に増えると予想さ・夫婦と子の世帯 …………………二六％に示されています。

れ て い ま す。 こ れ は 二九％

二 〇 四 〇 年 に は 三 五・〇一〇年頃をピークに・ひとり親と子の世帯 ……………

「おひとりさま」世帯が三分の一を超え、いずれ単身化する

総人口が減少していく

とりわけ生産人口 （十五で あ ろ う 夫 婦 の み の 世 帯 も 二 〇 ％ を 超 え て い ま す。 さ ら に、八％～ 六 十 四 歳 ）は 現 状 六 割

二〇一九年国民生活基礎調査によって世帯別の所得金額をみる

・その他の世帯 ……………………に 満 た な い 状 況 で、 今と、平均所得金額 （約五五〇万円）に対して中央値が四三七万

中 で の 高 齢 化 で あ り、後さらに深刻化してい宗報 2021年 3 月号

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す。「総中流時代」といわれた社会は過去のものとなり、今では「持てる層」と「持てない層」の二極化が進行していることがうかがえます。

こうした状況が、「葬儀を行えない人」「葬儀を行ってもらえない人」を増加させているのですが、これは「新型コロナウイルス感染症が拡大したから起こった事態」ではなく、新型コロナウイルス感染症の拡大前からあった課題を顕在化させているのであり、それが「葬儀」にも影響を与えていると考える必要があると述べられました。

二、コロナ・ショックと葬儀

二〇二〇年十一月二十日現在、世界では感染者 （陽性者）数約五七〇〇万人、死亡者数約一四〇万人、国内では感染者 （陽性者）数 約 一 二 万 人、 死 亡 者 数 約 二 〇 〇 〇 人 と な っ て い ま す。

日本では、二〇二〇年四月七日に「緊急事態宣言」がだされ、世界各国では、都市封鎖 （ロックダウン）をはじめとして社会ショック」と称されるほど、移動制限、企業の倒産、偏見・差経済活動に大幅な制限が加えられました。その影響は「コロナ・円 と な っ て い る こ と、 一 〇 〇 〇 万 円 以 上 の 所 得 層 の 数 字 は 低第一に、情報への不安です。日本の感染症法では、感染症を影響として、次の点を指摘されました。

碑文谷氏は、「コロナ・ショック」による葬儀への直接的な別など多方面へと拡がっています。

者とされることが多い）が 三 割 を 超 え る こ と な ど が 確 認 で き ま

よって区分がされている。一般的には年収三〇〇万円以下が低所得なく、直接定義された条文もなく、生活保護基準などの適用基準にく、低所得者 （厚生行政上の関係法令上に低所得者という言葉は単身化「日本の世帯数将来推計（2018年推計）」2020年推計

情報コーナーている二十四時間以内の火葬を行ってもよいとされており、日一類から五類に分けています。一類から三類は、通常禁じられに会葬 （焼香・献花など）の場所や時間を指定すること （「随時かっていきました。その中では、葬儀会場の密集を避けるため第二に、「葬儀で集まる」ことが自粛されたことです。コロ

焼香」「自由焼香」「事前焼香」などといわれる）、会食を控えるこ

碑文谷氏は、そうした行政の対応によって、葬儀に関連するナ 禍 に お い て「 外 出 制 限 」「 集 会 制 限 」 が 求 め ら れ た こ と で、本では新型コロナウイルス感染症を「第二類」と位置づけ、緊業者は、会葬者などに感染者を出すことによる風評被害を心配会葬者が以前の半分以下にまで急激に落ち込みました。高齢化と （弁当方式、あるいは持ち帰りなど）などが対策として行われして過剰気味に反応した事例があると述べられました。その最の中で会葬者が減り続けている状況ではありましたが、コロナ急事態宣言の根拠規定となる「新型インフルエンザ等対策特別たる例として、感染者の葬儀において、遺族は火葬に立ち会え禍では家族であっても他県に住む場合は参列を控えたり、控えています。

ず、業者によって荼毘に付された遺骨が自宅玄関前に置かれたることを強いられたケースが多くあったことで、直葬・一日葬措置法」の改正を行い、二〇二〇年三月十四日に施行しました。

事例を挙げられました。この対応は、「家族」を「濃厚接触者」第三に、葬儀の宗教離れの加速です。全日本仏教会「仏教になどの簡略形態が増加しました。

被害が発生することを恐れたと考えられるのですが、碑文谷氏関する実態把握調査 （二〇二〇年度 臨時調査）報告書 ～新型コと考え、その「濃厚接触者」からの感染が拡大することで風評は過剰に反応した結果ではないかと述べられました。また、葬た事例が多く、結果的に葬儀・法事の数や収入が平年の七割減

ロナウイルス感染症が仏教寺院に与える影響～」によれば、葬儀

例えば、遺体や遺骨からの新型コロナウイルス感染症への感という寺院があったことがわかっています。直葬の増加もあっ儀における感染の疑いやクラスターの発生は、新聞報道では五染はないとされています。しかし、そうした知識もきちんと把て、宗教者が関わらない葬儀も増えました。このような中で、や法事の依頼が遠慮されるだけでなく、感染不安から自粛され握されているとは言えません。つまり、「新型の感染症」への碑文谷氏は、もともと寺院との関係継続に消極的だった門信徒件ほどしか確認されておらず、実例は少ない状況です。

正確な情報がないことからくる不安が、葬儀や火葬などの執行などが、現在の状況を利用して縁を切ろうとしている事例も見のではないかと指摘されました。

られたと述べ、今後、寺院と門信徒との関係にも変化が生じるに影響を与えているのです。
なお、感染予防と社会経済活動の両立が図られるようになった 七 月 以 降 は、 特 に 地 方 に お い て 葬 儀 が 一 定 程 度 の 回 復 に 向

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長期に葬儀は「社会儀礼」となり、それにともなって「会葬者数」なく『質』が考えられるべき」と強調されました。高度経済成

このような変化を踏まえ、碑文谷氏は「今後の葬儀は数ではにとることや、死亡後一カ月間に死者と向き合うことが充分にれていることに加え、遺族などが火葬・納骨に到る時間を十分

谷氏は、こうした対応によって「看取り」の時間が急速に失わし、面会謝絶や面会制限の対応が厳しくなされています。碑文

行われなければ、「弔いの不在」につながると述べられました。

が葬儀の重要な指標の一つと考えられました。しかし、「社会状況の変化」、および「新型コロナウイルス感染症の影響」にそして、葬儀の意味を、死を事実として認容すること、悲嘆を公認し、かつ共有すよって、「数」に重きをおくことはできず、葬儀の「質」を重視すべき状況となっているということです。てくるといった場面を挙げられました。その上で、このようなち」を重視され、一つの例として、自然と棺の周りに人が集まっ人間にとって重大な課題であるため、今後は「遺族ケア」をしっう 時 間 が 減 少 し、「 弔 い 」 を 表 出 す る 時 間 が 失 わ れ る こ と は、と示されました。そのため、死へと向かう者や、死者に向き合ること、心のうちにある弔う気持ちを表現すること「死者への弔いの気持ち」が自然と表出される葬儀が求められ、かりと考えていく必要があると指摘されました。

この「質」に関して碑文谷氏は、葬儀における「弔いの気持そこには、付き添う宗教者や葬祭担当者の態度が深く関係するすること、遺族の心情を配慮しつつ死者との別れの時を質的に宗教者は、定型的に対処するのではなく、死者の尊厳を確保て、寺院・住職だけがあらゆることを行ったり、「単独の寺院」ていく方法が求められていますが、その時に注意すべき点としる仏事に困難な状況が発生しています。こうした状況を打開し新型コロナウイルス感染症によって、「葬儀」をはじめとす

充 実 し て 儀 礼 が 営 ま れ る べ き で あ り、 危 機 的 な 状 況 だ か ら こだけが何かを行ったりするという意識では現下の変化に対応し部分があるはずだと述べられました。

そ、ないがしろにされるべきではないということです。

きれないと述べられました。そして、そうした意識を取り除き、地域共同体・宗教共同体としての意識の上で行動すること、寺

新型コロナウイルス感染症拡大において、「クラスター （集として関わる中で「信頼」を醸成していくことにつながるといそ し て、 こ う し た 姿 勢 が も た ら す 重 要 な 点 は、「 同 じ 人 間 」

三、看取り・弔いの気持ち」は特に注意されており、病院 （特に高齢者の入院病棟）団感染）うことです。宗教者は、「通夜」「葬儀」だけの短時間ではなく、院の閉鎖的な性格を変容することを求められました。

や高齢者の介護施設などでは、患者家族などからの感染を警戒44

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情報コーナーてもらえるような関わり方をすること、単独寺院や住職一人だは、普段の活動の中でお寺とつながっているという意識をもっや、葬儀に参列できたとしても故人との時間が十分とれなかっ不在」への対応が挙げられます。葬儀に参列できなかった場合また、喫緊の課題としては、碑文谷氏が指摘された「弔いのからも重要な課題だと考えられます。

けでは難しい面があることから広くお寺や僧侶がネットワークた場合に、僧侶はいかに「故人」と「遺族」、そして「阿弥陀信 頼 関 係 を 形 成 し た 上 で 儀 式 を 行 う べ き で あ り、 そ の た め にを築いて活動することで、門信徒の「信頼」をえられるような如来」とのご縁をつなげていくのか。こうした従来「グリーフ岡崎秀麿・冨島信海）【講師紹介】碑文谷 創 （ひもんや・はじめ）
一九四六年、岩手県生まれ。一九九〇年から二〇一六年まで隔月刊雑誌『ＳＯＧＩ』の編集長をつとめる。葬祭ディレクター技能審査にも関わり、著書『葬儀概論』（葬祭ディレクター技能審査協会、初版一九九六年、四訂版二〇一七年）はそのテキストとなっている。

（報告者とりが再認識していく必要があると考えられます。

ケア」として指摘されていた葬儀後の関わりの重要性を一人ひ「トータルな関わり」が必要になると提言されました。

四、まとめとして碑文谷氏の危惧する「弔いの不在」が、今後より拡大していかないためにも、刻一刻と変わる「社会状況の変化」や「新型コロナウイルス感染症による影響」に対して、具体的な対応が模索されなければなりません。
現状は、各寺院や各僧侶が具体的な対応を種々に模索し、実行しているところです。しかし、新型コロナウイルス感染症による仏事への影響は、一つの寺院・一人の僧侶といった枠では対応しきれない事態であることも間違いありません。そこで、中長期的には、碑文谷氏が指摘されたような、門信徒と「トータルな関わり」が構築できるような広域な連携や地域内での連携 が 模 索 さ れ る べ き だ と 考 え ら れ ま す。 新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス
感 染 症 の よ う な「 新 た な 感 染 症 」 の 拡 大 が 今 後 起 き な い と も言い切れませんし、現代では人々は大きく移動を行う （『宗報』
二〇二〇年十一・十二月合併号）ことが一般的となっていること

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