資料

フィジーにおける非感染性疾患とエビデンスに基づいた理学療法に向けての現状と課題
中尾学人1, 2, 3＊，三田村徳1, 4
独立行政法人国際協力機構 JICA 海外協力隊
札幌医科大学大学院 保健医療学研究科 博士課程後期3
学校法人西野学園札幌医学技術福祉歯科専門学校 リハビリ部 理学療法士科
4
東北医科薬科大学病院 リハビリテーション部
1
2

要旨
背景および目的：フィジー共和国（以下，フィジー）は，非感染性疾患（Non-Communicable diseases, NCDs）の発生率が世界で最も高い国の 1 つである．NCDs の主な原因である喫煙や栄養価の低い不健康な食品の摂取，運動不足，過度の飲酒の 4 つの生活習慣によって死亡する割合は，フィジーにおける全死亡の 80％ 以上を占めている．NCDs 対策における理学療法士の役割は，根拠に基づいた運動療法などの介入を通じて，NCDsに関連する全てのリスク要因や死亡率を軽減することであるとされているが，根拠に基づいた NCDs 対策が現地人理学療法士によって提供されていないのが現状である．本稿では，フィジーにおける NCDs の最近の動向や現地における理学療法士の現状について調査することを目的とした．
方法：NCDs や理学療法士の現状に関するフィジーの情報を文献検索にて収集し，課題を整理した．
結果と結論：フィジーにおける NCDs の最近の動向として，不健康な食生活および身体活動量の低下がフィジーの NCDs による死亡率の高さと関連していた．現地の理学療法士の現状に関しては，効果的な理学療法が提供されていないことに起因した雇用機会の減少が課題であった．今後は，理学療法の効果に関するエビデンスの構築を図ることが，フィジー理学療法の発展のために重要である．

はじめに
非 感 染 性 疾 患（Non-Communicable diseases, NCDs）とは，生活習慣の改善によって予防可能な疾患をまとめて指す総称である．虚血性心疾患，がん，慢性呼吸器疾患，そ し て 糖 尿 病 の 主 に 4 疾 患 が，世 界 保 健 機 関（World Health Organization, WHO）によって NCDs の主要疾患として定義されている1）．NCDs に関連した死亡率および罹患率は世界中で高まっており，発展途上国から高所得国まで大きな問題となっている．
WHO が発表した 2016 年の世界保健統計によると，
世界で発生した 5,700 万人の死亡の 71％（4,100 万人）

受付日 2021 年 12 月 10 日
採択日 2022 年 3 月 9 日
＊

責任著者
中尾学人
札幌医科大学大学院 保健医療学研究科
E-mail:gakunn.24@gmail.com
キーワード
非感染性疾患（NonCommunicable diseases: NCDs）
西太平洋地域
理学療法エビデンス

を NCDs が占めていたことが明らかとなっている2）．中でも，虚血性心疾患による世界全体の死亡者数は，年間1790 万 人（全 NCDs 死 亡 の 44％，全 世 界 の 死 亡 の 30％）と NCDs の死亡原因として最も多く，それに続いて，がんによる死亡者数が 900 万人（全 NCDs 死亡の22％，全世界の死亡の 16％）
，慢性呼吸器疾患による死亡者数が 380 万人（全 NCDs 死亡の 9％，全世界の死亡の 7％），糖尿病による死亡者数が 160 万人（全 NCDs
死亡の 4％，全世界の死亡の 3％）であったことが報告されている2）．また，NCDs による死亡者数全体（4,100万人）のうち，1500 万人が 30 歳から 70 歳の働き盛り

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の間に NCDs で亡くなっており，その年齢層のうち，85％ 以上が低位中所得国に住む人たちであったことから，NCDs の早期死亡率と国の所得水準の間に関連があるとされている2）．低位中所得国は，近年の都市化に伴い，喫煙や高カロリー食へのアクセスが容易となるなど生活水準の変化による影響をうけて，NCDs の罹患率が増大の一途をたどっている2）．加えて，資源不足をはじめとする疾患の診断や治療，ケアへのアクセスなど，
NCDs の管理体制が未整備であることが，低位中所得国における NCDs の罹患率増大に拍車をかけている2, 3）．
約 883,000 人（男 女 比，448,000 : 436,000）の 人 口 を擁し，南西太平洋の中央部に位置しているイギリス連邦
加盟国，フィジー共和国（以下，フィジー）は，NCDsの発生率が世界で最も高い国の 1 つである2, 3）．WHOの世界保健統計 2020 によると，フィジーにおける 18 歳
以上の成人の肥満有病率は，他国と比べて高い3）ことが示されており，過去 30 年間で増加の一途をたどっている4）．また，高血圧の有病率も高く，1980 年代以降，一貫 し て 増 加 し て い る5）．こ う い っ た 背 景 を 受 け て，
NCDs に関連する 4 つの行動的要因（喫煙，過剰なアルコール摂取，不健康な食生活，身体活動の低下）と 4 つの生理学的要因（血圧，血糖値，血中脂質，肥満）の予防および改善を具体的な目標として掲げた「グローバル
アクションプラン 2013-2030」が WHO によって策定さ
れ1），フィジー政府も，2030 年までの目標達成に向け，
NCDs 対策の実践を試みている6）．
独立行政法人国際協力機構（以下，JICA）は，フィ
ジーに JICA 海外協力隊の医療隊員として，理学療法士
や看護師，栄養士を派遣し，各職種の専門領域に応じた
NCDs 対 策 を フ ィ ジ ー 政 府 と 協 同 し 実 践 し て い る．
NCDs 対策における理学療法士の役割は，3 つの根拠
（1．一次または二次予防プログラムを提供すること，2．
健康と生活の質を促すこと，3．身体的活動レベルや機能的自立度を改善，維持すること）に基づいた理学療法
を通じて，NCDs に関連する全てのリスク要因や死亡率を軽減することであると，世界理学療法連盟（World
Physiotherapy）によって言及されている7）．近年の傾向
として，NCDs 発症後に理学療法を行うのみならず，発症前から理学療法の知識・技術を活用し，NCDs の予防に寄与できることも，理学療法士の大きな役割となっている．しかし，JICA 海外協力隊としてフィジーで活動した筆者らの経験から，大学卒業後 1 年目から 5 年目の現地人理学療法士が介入した事例で，根拠に基づいた適切な理学療法が対象者に提供されていない場面が多く，そのほとんどが基礎的な知識や技術が一定水準に達していないことに起因しているものであった．従って，グローバルアクションプランで掲げている目標の達成に向けて，現地人理学療法士の教育課程や大学卒業後のキャリア形成について知ることは，現状の課題を整理し，理学療法士の質を高めていくために極めて重要となってくる．そこで本稿では，NCDs の行動的要因である喫煙，過剰なアルコール摂取，不健康な食生活，身体活動の低下におけるフィジーの最近の動向に加え，養成校の教育課程や大学卒業後の理学療法士におけるキャリアの現状とキャリア形成における課題を調査することを目的とした．

方法
NCDs の発生リスク要因である行動的要因の動向に関する知見は，2002 年および 2011 年に WHO によって実施 さ れ た STEP wise approach to surveillance（STEPS）という標準化された調査法によって集計されたデータを用いてまとめた6）．STEPS は，簡単な質問項目で構成されており，国内の健康動態を把握することが可能である．その他の NCDs に関する文献は PubMed や Web of
Science, CiNii Articles のサ ー チ エ ン ジ ン を 用 い，2021
年 3 月から 2021 年 10 月の期間で検索した．検索語としては，「Non Communicable Diseases（非 感 染 性 疾 患）」，を 筆 頭 に，
「salt intake（塩 分 摂 取）」や「physical inactivity（身体不活動）」，「Blood sugar（血糖 値）」と い った NCDs に関連するキーワードを，フィジーに限定して調べた．さらに，WHO のホームページから NCDs に関する情報を収集し，現地人理学療法士の卒業後の現状に関わる情報はフィジー国立大学（Fiji National University, FNU）や世界理学療法連盟のホームページから収集した．それらの情報から，NCDs の行動的要因におけるフィジーの最近の動向や卒業後の理学療法士における現状と課題について考察した．なお，本論文は，既に公開されているデータベースを用いて匿名化された研究の結果を報告するものであり，個人情報は含まれていな
い．

結果・フィジーにおける NCDs の現状
WHO の最新の世界保健統計によると，30 歳から 70
歳の年齢層の間で，NCDs による人口あたりの死亡者数の割合が 2016 年時点において世界で最も多い国は，フィジーであったことが報告されている3）（図 1）．フィ
ジーでは，全死亡の 84％ を NCDs が占めており，主要疾患である 4 つの NCDs の死亡率をみると，虚血性心疾患（34％）が最も死亡率が高く，次いで糖尿病（22％），がん（9％），慢性呼吸器疾患（5％）の順に死亡率

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図 1．2000 年から 2015 年の間で NCDs が原因で死亡する人（30 歳から 70 歳の年齢層）の国別割合（文献 3 から作図）

図 2．全世界およびフィジーにおける死因別死亡率の割合（文献 2, 3 から作図）が高かった2）（図 2）．次項目から，NCDs の発生リスク要因となっている喫煙や過度のアルコール摂取，不健康な食生活，身体活動量におけるフィジーの現状を項目ごとにまとめた．
・喫煙の現状2011 年の STEPS の結果6）では，25 歳から 64 歳におけるフィジーの喫煙率は，総人口の 30.5％ であり，女性よりも男性で喫煙率および有病率が有意に高く，2002

年時調査の結果と比較して，有意な差は認められなかった．タバコを毎日吸っている成人の割合は 16.6％ で，1日に吸うタバコの平均本数は 6.9 本であった．喫煙の開始年齢については，男性は 20.2 歳で，女性の 22.7 歳よりも有意に若かった．フィ ジ ー の 喫 煙 者 数 に 関 す る
WHO の最新の統計によると，日常的または非日常的に喫 煙 し て い る 15 歳 以 上 の 成 人 の 数 は，2000 年 か ら2016 年の間で減少している2, 3, 8）ことが示されている．

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・アルコール摂取の現状
2011 年の STEPS の結果6），過去 12 ヶ月間に飲酒した人の割合は 14.8％ で，41.7％ が「生涯禁酒」，「過去12 ヶ月間禁酒した」が 27.7％ であった．過去 30 日以内に飲酒したと答えた人は 15.7％ であり，女性よりも男性で有意に高かった．2002 年のデータもほぼ同様である．WHO の最新の統計によると，2011 年以降もアルコール消費量の傾向が変わらないことから，2020 年および 2025 年においても，アルコール消費量の変動は少ないと予測されている9）．

と，3 年間の下肢切断者数の総計は 938 人で，そのう
ち，25 歳から 64 歳の下肢切断者は 623 人（66.4％）と，全体の半数以上が比較的早期に下肢を切断していた．さらに，切断者の 76.8％ は血糖値が 10 mmol/L 以上であり，血糖コントロールが不良であったことが示されている．空腹時血糖値に関する 2011 年の STEPS の結果6）では，年齢の増加とともに空腹時血糖値が増加していることから，若年層における食生活の多様性を栄養バランスに配慮して高めることで，高血糖の改善が図られ，糖尿病による下肢切断リスクを低減できると WHO は述べている．

・不健康な食生活の現状
・身体活動量の現状
食生活の多様性は，「ある基準期間に消費された異なフィジーでは全人口のうち，約 60％ の男性と約 67％
る食品または食品群の数」と定義10）され，NCDs による
11-14）の女性が体重過多や肥満で，特に女性で肥満の割合が多死亡率と関連があることがわかっている．野菜や果いとされており，2016 年時点における 2020 年時の予測
物の摂取量と NCDs の発生率との関係をまとめたメタ
肥満率はさらに増加するとの報告18）がある．身体活動量
アナリシスでは，野菜や果物の摂取量が増えることによって，脳血管疾患や循環器疾患の発生率が減少する一方が多い者や，運動を行っている者は，肥満のみならず，で，新鮮な果物や野菜の摂取量が限られ，砂糖や炭水化
虚血性心疾患や高血圧，糖尿病などの罹患率や死亡率が物の摂取量が多くなっている現状にある発展途上国で低いことが示されている18, 19）．さらに，身体活動量がは，肥満や NCDs などの健康被害のリスクが高いこと多いほど，肥満率が低いことに加え，NCDs による死亡
11-14）．O’Meara は，フィジーの農村部にが示されている率が低い19）ことから，NCDs の予防および改善のためある先住民の食料生産世帯における食生活の多様性を調に，身体活動量を高めることは非常に重要である．フィ
べた結果，金銭的に余裕のない世帯では，果物や野菜のジー人の身体活動量と疾患の発生率を調査した報告で摂取量が少なく，炭水化物中心の食生活であったことをは，座 位 や 臥 位 姿 勢 で 1 日 を 過 ご す フ ィ ジ ー 人 が 多報告している15）．一方で，金銭的に余裕があり，食料品く20），そのような集団は，活動量が高い集団よりも糖尿を日常的に購入している世帯では，果物や野菜の摂取量
病の罹患率が高かった21）ことが明らかとなっている．また，フィジー人の身体活動の頻度は，18 歳を境に急激が少ないことは同様の結果であったが，砂糖と白い小麦粉に対する国の価格統制措置により，不健康な食品が広に低下し22），年齢の増加とともに，身体活動量が低下していくことが示されている6）．男女差では，1 日の平均
く安価で流通するようになった14）ことで，食料品を購入している世帯の 97％ 以上が，砂糖入りの飲料や食品， 身体活動量が 254 分の男性に対し，女性では 129 分と，白い加工穀物などのカロリーが高い食品を多く消費して身体活動量は女性で有意に低く，身体活動量に関連した15）いた ことが報告されている．砂糖入りの飲料や食品を
NCDs の 疾 患 発 生 率 も 女 性 で 高 い こ と が 示 さ れ て い
多く消費することは，NCDs のリスク要因となることかる6）．
ら，栄養バランスに配慮した多様な食事が重要であると
O’Meara は結論づけている15）．また，Wate らは，フィ・フィジーにおける理学療法士の大学卒業後の現状
ジーに住む 13〜18 歳の青年 6,871 人を対象に，砂糖入
フィジー国立大学は，2012 年に最初の理学療法学士
り飲料やチョコレートなどの砂糖菓子の摂取量に関するプログラムの卒業生を輩出以降，今日に至るまで理学療アンケート調査を実施した結果，90％ 以上の青年が， 法士を輩出し続けている，フィジーで理学療法士を養成
平均的なグラスサイズ容量の砂糖入り飲料を 2 杯，週にする唯一の機関である23）．理学療法士の資格（Bachelor
4〜5 日摂取しており，26％ の青年が，毎日あるいはほ
degree）取得には，卒業までの 4 年間で合計 480 単 位
16）
ぼ毎日，砂糖菓子を摂取していたことを報告した ．砂 （1 科目 15 単位）を卒業時に取得することが必須要項と糖の過剰摂取は，糖尿病の発生リスクを高めることが知なっている24）．1 年次と 2 年次には，生物医科学系の知14）られている が，2010 年から 2012 年の 3 年間にわたっ
識や理学療法に関する基礎的な知識や技術を学び，3 年て，フィジーで下肢切断をした糖尿病患者の人数と年齢
次と 4 年次には，循環器理学療法や神経理学療法などの層，血糖値の関係を調査した Kumar らの報告17）による専門知識や研究法を学ぶようなカリキュラムが編成され保健医療学雑誌 13 巻 2 号, pp 92-100 2022 年 95

図 3．2019-2020 年度における世界各国の理学療法士協会会員数の増減割合（文献 25 より改変）ている．また，3 年次と 4 年次には臨床実習があり，6週間を 3 クール，合計 756 時間（7 時間／日，6 日／週，
6 週間×3 回）をかけ，現場の医療を学ぶ23）．しかし，
NCDs が課題となっているフィジーにおいて，NCDs に関わるカリキュラムが設定されてはいるものの，フィジーの健康問題を反映したカリキュラムとはなっておらず，大規模な見直しが実施される予定であることが Venasio Ramabuke によってまとめられた修士論文で示されている24）．
卒 業 し た 学 生 は，フ ィ ジ ー 理 学 療 法 士 協 会（FijiPhysiotherapy Association, FPA）に加入することが推奨されている．FPA は生涯学習制度（Continuous Professional Development, CPD）を設け，専門・認定コースやセミナーなどの FPA が指定する研修への参加（1 時間
1 ポイントで毎年最低 20 ポイント取得が必須）を通じて，理学療法士のキャリア形成に必要な知識や技術の向上を図っているが，NCDs 対策に特化した研修は実施されていないのが現状である24）．会員数に関して，世界理学療法連盟が 2019 年に公表したフィジーにおける理学療法士会員数の現状に関する統計情報によると，男性理学療法士 32 名，女性理学療法士 64 名の総計 96 名の内，43 名が FPA に加入しているが，理学療法士の資格を保有している全体の 55％ は未加入者であることが示されている25）．さらに，FPA からの退会者が，2018 年度の前年比で 32％ 減少（20 名減少）していることも示されている25）（図 3）．その理由の一つに，理学療法士としての働き先が国内にない現状があることを Waloki は指摘している26）．大学卒業後の進路として，公立病院で雇用されている保健省管轄の理学療法士や，独立して民間病院である診療所に所属する理学療法士，フィジーラグ
ビー協会やフィジーサッカー協会などのスポーツ協会へ所属している理学療法士がいる23）が，卒業年に就職先がなく，就職先を探している理学療法士が大半であり，なかには無給でボランティアとして働いている理学療法士もいるのが現状である26）．雇用の問題は，理学療法士として経験値を積むことができないなど，リハビリテーションサービスに直接影響を与えている大きな課題であると Waloki は述べている26）．

考察・喫煙やアルコール消費に対する取り組みの現状
文献検討の結果から，喫煙やアルコール消費に対する取り組みの現状として，国レベルでの対策が功を奏し，一定の対策効果が認められていた．喫煙者数が減少している傾向に関しては，公共の場での禁煙化やタバコのパッケージに表示された健康警告，タバコ販売の制限，タバコ広告の制限に関する法律策定，などの厳しい規制を通じて，たばこ消費量の減少に努めてきたことによる効
果が大きい27）．アルコール消費量も喫煙と同様で，飲酒による事故防止のための飲酒検問を設けることや路上での飲酒を取り締まるなどの厳しい規制による対策を講じてきた効果が大きい27）．また，アルコール様の酩酊効果が得られることで知られているカバの消費量がフィジー
人は高い6）ことから，カバを消費することで，アルコー
ル摂取の代替手段となっている可能性がある．しかし，男性の 57.6％ と女性の 27.4％ がカバの摂取後に喫煙し保健医療学雑誌 13 巻 2 号, pp 92-100 2022 年 96

ていた6）ことから，カバの消費によって NCDs の発生リ
スクが高くなる可能性があるが，カバの摂取と NCDsの関連性はさらなる調査が必要である．

対象者の特性に応じて国民一人ひとりが不健康な食生活や運動不足などの生活習慣を変容する意識をもつことが重要である．加えて，地域や職場などの環境要因や経済的要因といった，個人を取り巻く社会環境を考慮した幅
広い視点から，包括的に施策を展開し，社会全体で健康リスクを低減していくことが重要である．

・不健康な食生活や運動不足に対する取り組みの現状
主要疾患である 4 つの NCDs のうち，虚血性心疾患と糖尿病による死亡率が特に高いフィジーは，虚血性心疾患や糖尿病の発生率と関連している肥満の割合が高・卒業後の理学療法士における現状と課題
い12, 13）ことが示されている．また，肥満は不健康な食結果では，フィジーにおける現地人理学療法士の教育課程や大学卒業後のキャリア形成についてまとめた．課
生活や身体活動量の低下などの要因によって引き起こさ
題として浮き彫りになったのが，大学を卒業した後のれる18, 19）．このことから，不健康な食生活や運動不足などの生活習慣の改善を通じて，肥満の改善を図ること
FPA の未加入者および退会者が多いことや，雇用問題
は NCDs 対策において重要な視点である．しかし，食である．フィジーでは，地域に根ざしたリハビリテーシ
ョ ン（CBR: Community Based Rehabilitation）の 促 進 を
生活や身体活動改善の取り組みに関して，NCDs の改善図るために，地域で活躍できるリハビリテーション人材に対する具体的な対策が定まっていないのが現状であと し て 1 年 間 に 及 ぶ CRA（Community Rehabilitation
る27）．近年におけるフィジーの食生活は，経済成長の影
Assistants）育成プログラムを 1996 年前後から保健省管響から都市化率が高まり，限られた人口で家畜や農作物
轄で進めてきた26）．しかし，2016 年にこの育成プログを十分に生産することが難しくなっていることから，食28）
料の多くを他国からの輸入に頼っている現状がある ． ラムが停止となったことで，人材育成および雇用の機会
また，仮に農作物を生産したとしても，国内で売るにはが失われるようになった27）．プログラム停止の要因とし市場が小さく，海外に輸出するには輸送費がかかるたて，エビデンスベースではない地域での活動内容やデー
め，産業として成り立つレベルで農業を行うことが難し
タの蓄積などによって，エビデンスが十分に構築され
28）
い ．さらに，輸入された食品は非常に高値で売られてず，効果的な地域サービスが提供されなかったことが挙いるため，貧困家庭が購入する食料品は，缶詰や即席げられている26）．雇用機会の減少は，知識や技術を得る
経験値を積むことができなくなった理学療法士を多く抱
麺，加工品やスナック菓子など，安価でカロリーが高い食品に偏る傾向にある15）．フィジー人の身体活動量に関え込むようになり，リハビリテーションサービスに大き24）
しては，18 歳を境に低下し ，その後は年齢の増加とな影響を与える悪循環となっているため，このような悪6）ともに低下していく が，18 歳までは学校教育の体制下循環を絶つためにも，エビデンスに基づいた理学療法のにあることが身体活動量を維持する理由の一つとなって成果をフィジー国内で蓄積していくことが必要である．
しかし，フィジー人における身体活動量低下の現状に関いる．フィジーの高等学校に通う 98％ の生徒は，毎週35 分以上の体育の授業を受けており，約 60％ の生徒はする報告が散見されるのみで，身体活動量を高めるよう
29）
授業以外に何らかのスポーツ活動を行っている ことな運動療法の取り組みを実践した介入研究などは，フィで，身体活動が維持されている．しかし，高等学校卒業
ジ ー で は 現 状 報 告 さ れ て い な い．WHO が 発 行 し た
後の 18 歳以降で，座位や臥位姿勢で 1 日を過ごす時間 「 Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030が多くなり，摂取カロリーに適した身体運動量を維持で （GAPPA）」では，2030 年までに身体不活動の人を 15％
きなくなることが，肥満の改善に至っていない一つの理減らす30）ことが目標に掲げられており，具体的な対策が由となっている可能性がある．これらを受けて，フィ
求められているが，前述した身体活動のガイドライン7）
ジー保健省は，5 歳から 18 歳の子どもはほ ぼ 毎 日 60を継続的に実施していくためのハードルは高い．近年，分，18 歳から 65 歳の成人は 30 分の適度な運動を少な
座位時間の長さと NCDs の 4 大疾患による死亡率とのくとも週 5 回，65 歳以上の高齢者は身体的に可能な限間に関連があることを報告した研究20, 30）も増えてきてり成人の基準を維持することが望ましいと，WHO からいる中，輸入車が増えたことによる歩行機会の減少が身
7）
引用した身体活動のガイドライン から指針を打ち出体不活動に与える影響が大きくなっているフィジーでし，ガイドラインの使用を推奨しているが，現状は大きは，車の使用を控え，歩行機会を増やす試み31）や，勤務な成果をあげることができていないことを Win らは指中の座位時間を減らすようなウェルネスアクティビティ
27）
摘している ．食生活や身体活動におけるこれらの課題を実施する試みが各所で増えてきている．健康増進施設を解決するためには，各ライフステージにおける地域やを利用した運動療法のみならず，日常生活で無理なく継保健医療学雑誌 13 巻 2 号, pp 92-100 2022 年 97

続的に実施可能な運動指導や，日常生活に取り入れるこ
increases in hypertension over three decades in Fiji,とが容易でかつ効果的な運動プログラム作成の開発を通and the influence of obesity. J Hypertens 34: 402-409,
じて，理学療法士による運動療法のエビデンス構築を図2016っていくことが，フィジーにおける理学療法士の社会的
６）World Physiotherapy : Noncommunicable diseases
地位の向上に繋がる可能性がある．
Policy statement. https://world.physio/fr/sites/default/
また，エビデンス構築の一助として，日本やオースト
files/2020-04/PS-2019-Noncommunicable-diseases.pdf
ラリアのように NCDs 対策で既に実績のある国外の医（accessed 2021-10-25）
療従事者がフィジーで活動することの意義は大きい．フ
７） World Health Organization : Fiji NCD Risk Factors
ィジーに対しては，オーストラリアやニュージーラン
STEPS REPORT 2011. Geneva : World HealthOrganization: 1-98, 2011
ド，日本などの国が開発支援をしており，筆者らが活動し た JICA 海 外 協 力 隊 も そ の 一 部 で あ る．こ れ ま で， ８） Linhart C, Tukana I, Lin S, et al. : Declines and
JICA は，NCDs 対 策 の 一 環 と し て 理 学 療 法 士 を フ ィ
Plateaux in Smoking Prevalence Over Three Decades
ジーに派遣していた実績があるが，主な派遣先は NGO
in Fiji. Nicotine Tob Res 19: 1315-1321, 2017
や病院であった．NCDs 対策に特化した運動療法のエビ
９）World Health Organization: Global status report on
デンス構築が喫緊の課題であることを踏まえると，健康alcohol and health 2018. Geneva : World Health
増進・介護予防事業に携わるフィジー保健省やフィジー
Organization: 1-472, 2018
国立大学などの機関に JICA 専門家や JICA 海外協力隊 １０） Ruel MT : Is dietary diversity an indicator of foodを派遣することは，エビデンスの構築を図る活動展開に
security or dietary quality? A review of measurement
あたり，有用である．実際に，フィジー保健省には既にissues and research needs. Food and Nutrition
JICA 専門家が派遣され，NCDs 患者のみならず，医療Bulletin 24: 231-232, 2003
従 事 者 に も 多 大 な 好 影 響 を 与 え て い る 実 例 が あ る． １１）Ledoux TA, Hingle MD, Baranowski T: Relationship
NCDs 対策で実績がある国と継続的に連携するなど他国
of fruit and vegetable intake with adiposity : aと協働して，NCDs による死亡率の低減に貢献できるよsystematic review. Obes Rev 12: 143-150, 2011
うなエビデンスを構築していくこともまた，フィジー理 １２）Wang X, Ouyang Y, Liu J, et al.: Fruit and vegetable
学療法を発展させる一助となりうる．
consumption and mortality from all causes,
cardiovascular disease, and cancer: systematic review
利益相反and dose-response meta-analysis of prospective
本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はcohort studies. BMJ 349: g4490, 2014
ない．
１３）Schwingshackl L, Bogensberger B, Hoffmann G: Diet
Quality as Assessed by the Healthy Eating Index,
文献
Alternate Healthy Eating Index, Dietary Approaches
１）World Health Organization: Global action plan for theto Stop Hypertension Score, and Health Outcomes:
prevention and control of noncommunicable diseases
An Updated Systematic Review and Meta-Analysis of
2013-2020. Geneva : World Health Organization : 1Cohort Studies. J Acad Nutr Diet 118 : 74-100. e11,
103, 20132018２）World Health Organization: Noncommunicable１４）Te Morenga L, Mallard S, Mann J : Dietary sugars
diseases country profiles 2018. Geneva: World Healthand body weight : systematic review and metaOrganization: 1-223, 2018
analyses of randomised controlled trials and cohort
３） World Health Organization : World health statistics
studies. BMJ 346: e7492, 20122020 : monitoring health for the SDGs, sustainable １５）O’Meara L, Williams SL, Hickes D, et al.: Predictors
development goals. Geneva: World Healthof Dietary Diversity of Indigenous Food-Producing
Organization: 1-77, 2020
Households in Rural Fiji. Nutrients 11: 1629, 2019４） Lin S, Tukana I, Linhart C, et al. : Diabetes and １６）Wate JT, Snowdon W, Millar L, et al. : Adolescentobesity trends in Fiji over 30 years. J Diabetes 8: 533
dietary patterns in Fiji and their relationships with-543, 2016
standardized body mass index. Int J Behav Nutr Phys
５）Linhart C, Tukana I, Lin S, et al. : Continued
Act 10: 45, 2013

保健医療学雑誌 13 巻 2 号, pp 92-100 2022 年 98１７）Kumar K, Snowdon W, Ram S, et al. : Descriptive
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保健医療学雑誌 13 巻 2 号, pp 92-100 2022 年 99

ReportNon-communicable diseases in Fiji and current situationand issues for evidence-based physiotherapy
Gakuto Nakao1, 2, 3*, Akira Mitamura1, 4
1

Japan Overseas Cooperation Volunteers, Japan International Cooperation Agency (JICA)
Doctoral course, Graduate School of Health Sciences, Sapporo Medical University
3
Professional Post‐secondary Course (Physical Therapist), Sapporo Medical Technology, Welfare and Dentistry Professional Training
College of Nishino Gakuen School Foundation
4
Department of Rehabilitation, Tohoku Medical and Pharmaceutical University Hospital2

ABSTRACTIntroduction and purpose: Fiji has one of the highest incidences of non‐communicable diseases (NCDs) globally, account‐ing for over 80% of all deaths. NCDs are predominantly attributed to the following four lifestyle‐related problems: smoking,eating non‐nutritious or unhealthy foods, lack of exercise, and excessive drinking. The role of physical therapists in thetreatment and prevention of NCDs is to reduce risk factors and mortality by using evidence‐based exercise therapy inter‐
ventions. However, studies show that local physiotherapists fail to provide evidence‐based treatment for NCDs. The pur‐pose of this paper is to summarize previous studies on the recent trends of NCDs in Fiji and the current practices of local
physiotherapists.
Methods: Information on NCDs and the practices of local physiotherapists in Fiji was collected through a through litera‐ture search and the issues were summarized.
Results and conclusions: With regard to smoking and alcohol consumption, which are risk factors for the development of
NCDs, countermeasures taken at the national level have been effective to a certain extent. On the contrary, an unhealthy
diet and physical inactivity may be associated with the high mortality rates due to NCDs in Fiji. Furthermore, employment
opportunities for local physiotherapists were decreasing and evidence‐building in the field of physiotherapy is becoming an
issue. The benefits of exercise therapy provided by physiotherapists are significant because it improves physical exercise
function and thus has the potential to reduce the risk of developing NCDs. The establishment of a system for evidence‐building on the effectiveness of physiotherapy is ideal for the development of this field in Fiji.
Key words: Non‐Communicable Diseases, Western Pacific Region, Evidence of physiotherapy

保健医療学雑誌 13 巻 2 号, pp 92-100 2022 年 100