試験方法名称 「シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信基地局等
シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信基地局等の周波数分割多元接続方式携帯無線通信基地局等の無線設備の無線設備の特性試験方法」
試験方法」
略称 ＳＣＳＣ-ＦＤＭＡ携帯無線通信基地局等
ＦＤＭＡ携帯無線通信基地局等の携帯無線通信基地局等の特性試験方法「証明規則第２条第１項第１１号の２０の２に掲げる無線設備（設備規則第４９条の６の９第１項及び第３項においてその無線設備の条件が定められている基地局に使用するための無線設備）の試験
方法」「証明規則第２条第１項第１１号の２０の３に掲げる無線設備（設備規則第４９条の６の９第１項及び第４項においてその無線設備の条件が定められている基地局に使用するための無線設備）の試験
方法」

一 一般事項
１ 試験場所の試験場所の環境（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
室内の温湿度は、ＪＩＳ Ｚ８７０３による常温５～３５℃の範囲、常湿４５～８５％（相対湿度）の範囲内とする。
（２）認証における特性試験の場合
上記に加えて周波数の偏差については温湿度試験を行う。詳細は温湿度試験項目を参照。
２ 電源電圧（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
（２）認証における特性試験の場合
電源は、定格電圧及び定格電圧±１０％を供給する。ただし次の場合を除く。
ア 外部電源から受験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける受験機器の無線部（電源は除く。）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合。この場合は定格電圧のみで試験を行う。
イ 電源電圧の変動幅が±１０％以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しない設計となっており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合。
この場合は定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う。
３ 試験周波数と試験周波数と試験項目（１）受験機器の発射可能な周波数帯が７００MHz 帯、８００MHz 帯、９００MHz 帯、１．５GHz 帯、
１．７GHz 帯及び２GHz 帯の周波数帯を使用する場合は、各周波数帯域毎に行う。
（２）各周波数帯において、受験機器の発射可能な周波数が３波以下の場合は全波で全試験項目について試験を実施する。
（３）各周波数帯において、受験機器の発射可能な周波数が４波以上の場合は、上中下の３波の周波数で全試験項目について試験を実施する。
４ 予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後、測定する。その他の場合は予熱時間はとらない。
５ 測定器の測定器の精度と精度と較正等（１）測定器は較正されたものを使用する。
（２）測定用スペクトルアナライザはデジタルストレージ型とする。ただし、ＦＦＴ方式を用いるものであっても、検波モード、分解能帯域幅（ガウスフィルタ）、ビデオ帯域幅等各試験項目の「スペクトルアナライザの設定」ができるものは使用してもよい。

６ 試験の試験の単位及び単位及び試験の試験の範囲
基地局の１セクタを構成する無線設備全体を試験の単位とし、変復調回路部及び電力増幅部等
をセクタの構成上最大限実装しても設備規則に示された技術基準を満足することを確認する試験を行う。
７ 本試験方法の本試験方法の適用対象（１）本試験方法はアンテナ端子（試験用端子を含む）のある設備に適用する。
（２）本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。
ア 試験周波数に設定する機能
イ 強制送信制御（連続送信状態）
ウ 強制受信制御（連続受信状態）
エ 規定のチャネルの組合せ及び数による変調がかかり最大出力状態に設定
８ その他
その他
（１）技術基準適合証明における試験申請においてテストベンチを使用して試験を行う場合は、テストベンチが有する電気的特性も含めて測定することになるので、受験機器そのものの特性との間で差異の生じることがあることに留意する。
（２）ＳＣ-ＦＤＭＡ携帯無線通信の試験のための通信等を行う無線局のうち、基地局を模擬する無線局の場合は、本試験方法を適用する。
（３）受験機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを５０Ωとする。
（４）本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験してもよい。
９ その他
その他の条件（１）複数の空中線を使用する空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ）等を用いるものにあっては、技術基準の許容値が電力の絶対値で定められるものについて、各空中線端子で測定した値を加算して総和を求める。
（２）複数の空中線を使用する空間多重方式（ＭＩＭＯ）を用いるものにあっては、各空中線端子で測定した値を求める。
（３）シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信の通信方式は、基地局から陸上移動局へ送信を行う場合にあっては直交周波数分割多重方式と時分割多重方式を組み合わせた多重方式
を、陸上移動局から基地局へ送信する場合にあってはシングルキャリア周波数分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。

二 温湿度試験
１ 測定系統図２ 受験機器の受験機器の状態（１）規定の温湿度状態に設定して、受験機器を温湿度試験槽内で放置しているときは、受験機器
を非動作状態（電源ＯＦＦ）とする。
（２）規定の放置時間経過後（湿度試験にあっては常温常湿の状態に戻した後）、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
３ 測定操作手順（１）低温試験
ア 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温（０℃、－１０℃、－２０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最低のもの）に設定する。
イ この状態で１時間放置する。
ウ 上記イの時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（一般事項の２ 電源 電圧（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。
エ 試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（２）高温試験
ア 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温（４０℃、５０℃、６０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最高のもの）、かつ常湿に設定する。
イ この状態で１時間放置する。
ウ 上記イの時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（一般事項の２ 電源 電圧（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。
エ 試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（３）湿度試験
ア 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を３５℃に、相対湿度９５％又は受験機器の仕様の最高湿度に設定する。
イ この状態で４時間放置する。
ウ 上記イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確認した後、規定の電源電圧（一般事項の２ 電源電圧（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。
エ 試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
４ その他
その他の条件（１）本試験項目は認証の試験の場合のみに行う。
（２）常温（５℃～３５℃）、常湿（４５％～８５％（相対湿度））の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本試験項目は行わない。
（３）使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭
く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載されている場合には、当該狭い方の条件を保った状態で当該広い方の条件の試験を行う。
（４）常温、常湿の範囲を超える場合であっても、３（１）から（３）の範囲に該当しないものは温湿度試験を省略できる。

三 周波数の周波数の偏差１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）周波数計としては、カウンタ、スペクトルアナライザまたは波形解析器を使用する。
なお、波形解析器とは、理想的信号と受信信号との相関値から計算により測定値を求める装置である。
（２）周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の１／１０以下の確度とする。
３ 受験機器の受験機器の状態（１）試験周波数に設定する。
（２）カウンタまたはスペクトルアナライザで測定する場合は、無変調の状態で送信する。
波形解析器で測定する場合は、変調された信号を一定の平均電力で連続的に送信する。
４ 測定操作手順（１）受験機器の周波数を測定する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の
結果の表示
（１）結果は、測定値をMHz 単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差をHz 単位
で（＋）又は（－）の符号をつけて表示する。また、割当周波数に対する許容偏差をHz 単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値の内、最も偏差の大きなものを表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。
６ その他
その他の条件（１）波形解析器を周波数計として使用する場合は、測定確度が十分あることに注意を要する。
（２）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等の切り替え回路のみで、周波数が変動する要因がない空中線の組合せであって同一の送信出力回路に接続される場合は、選択接続される空中線端子の測定でよい。
（３）複数の空中線端子を有する場合であっても、共通の基準発振器に位相同期しているか、共通のクロック信号等を用いており、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになることが証明される場合は、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値としてもよい。

四 占有周波数帯幅１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）スペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数
搬送波周波数
掃引周波数幅
許容値の約２～３．５倍
分解能帯域幅
許容値の約１％以下
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅の３倍程度
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
搬送波レベルがスペクトルアナライザ雑音より４０dB 以上高いこと
データ点数
４００点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
連続掃引（波形が変動しなくなるまで）

検波モードポジティブピーク表示モード
マックスホールド（２）スペクトルアナライザの測定値は、外部または内部のコンピュータで処理する。
３ 受験機器の受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）最大の占有周波数帯幅となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに通常運用状態において最大の占有周波数帯幅となる状態で変調をかけ、最大出力状態となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（２）全データについて、dBm 値を電力次元の真数（相対値で良い）に変換する。
（３）全データの電力総和を求め、「全電力」として記憶する。
（４）最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる
限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」として記憶する。
（５）最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる
限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」として記憶する。
（６）占有周波数帯幅は、（「上限周波数」－「下限周波数」）として求める。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の
結果の表示
（１）上で求めた占有周波数帯幅をMHz 単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値の内、最も大きなものを表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。
６ その他
その他の条件（１）複数の空中線端子の場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定で良い。ただし、空中線の選択
回路に非線形素子を有する場合は省略しない。
（２）３（２）において、最大の占有周波数帯幅となる状態とは、サブキャリア数が最大となる送信条件であり、かつその送信条件において最大出力となる状態である。
（３）３（２）において、占有周波数帯幅が最大になる状態とは、全サブキャリアが同時に送信する状態のみでなく、２（１）において波形が変動しなくなるまで連続掃引することによって、占有周波数帯幅が最大となる状態である。
（４）２（１）において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注１）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モードをサ
ンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。
注１：全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。

五 スプリアス発射又
スプリアス発射又は発射又は不要発射の不要発射の強度（
強度（１）（帯域外領域における
帯域外領域における不要発射における不要発射の不要発射の強度）
強度）
１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）搬送波近傍の帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注１）
分解能帯域幅
１００kHz
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
注１：チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数±（ ２．５５MHz～ ７．５５MHz）
搬送波周波数±（ ７．５５MHz～１２．５５MHz）
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数±（ ５．０５MHz～１０．０５MHz）
搬送波周波数±（１０．０５MHz～１５．０５MHz）
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数±（ ７．５５MHz～１２．５５MHz）
搬送波周波数±（１２．５５MHz～１７．５５MHz）
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数±（１０．０５MHz～１５．０５MHz）
搬送波周波数±（１５．０５MHz～２０．０５MHz）（２）帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注２）
分解能帯域幅（注３）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
注２：掃引周波数幅は次の通りとする。
（７００MHz 帯） ７６３MHz ～ ８１３MHz（８００MHz 帯） ８５０MHz ～ ９００MHz（９００MHz 帯） ９３５MHz ～ ９７０MHz

ただし、搬送波周波数近傍の次の周波数範囲を除く
チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数±１２．５５MHz 未満
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数±１５．０５MHz 未満
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数±１７．５５MHz 未満
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数±２０．０５MHz 未満（１．５GHz 帯） １，４６５．９MHz～ １，５２０．９MHz（１．７GHz 帯） １，８３４．９MHz～ １，８８９．９MHz（２．０GHz 帯） ２，１００．０MHz～ ２，１８０．０MHz
ただし、搬送波周波数近傍の次の周波数範囲を除く
チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数±１３．０MHz 未満
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数±１５．５MHz 未満
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数±１８．０MHz 未満
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数±２０．５MHz 未満
注３：分解能帯域幅は次の通りとする。
（７００MHz 帯） １００kHz（８００MHz 帯） １００kHz（９００MHz 帯） １００kHz（１．５GHz 帯）
１MHz（１．７GHz 帯）
１MHz（２．０GHz 帯）
１MHz（３）帯域外領域における不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
不要発射周波数
掃引周波数幅０Hz
分解能帯域幅
１００kHz（注１の周波数範囲及び７００MHz 帯、８００MHz 帯、９００MHz帯）
１MHz（注２の周波数範囲。ただし、７００MHz 帯、８００MHz 帯及び９００MHz 帯を除く）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅の３倍程度
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
掃引モード
単掃引
検波モード
サンプル
３ 受験機器の受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大とし、帯域外領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順

（１）スペクトルアナライザの設定を２（１）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（２）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm 値）を電力の真数に変換し、平均を求める。
（４）スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（５）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（６）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm 値）を電力の真数に変換し、平均を求める。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の
結果の表示
（１）不要発射振幅値を、技術基準の異なる帯域ごとに離調周波数とともに、dBm／１００kHz 又は
dBm／MHz 単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（３）（２）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
６ その他
その他の条件（１）測定結果が許容値に対し３dB 以内の場合は、当該周波数におけるスペクトルアナライザのＹ軸
スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いても良い。
（３）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定で良い。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（４）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。））の場合は、一の空中線電力を最大として測定す
る他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（５）４（３）において、バースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注４）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
注４：バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）
なお、分解能帯域幅の選択度特性の影響により、測定値が過大に表示される場合は、分解能帯域幅を参照帯域幅以下の３０kHz として参照帯域幅内の電力を積算する方法としても良い。

六 スプリアス発射又
スプリアス発射又は発射又は不要発射の不要発射の強度（
強度（２）（スプリアス領域
スプリアス領域における領域における不要発射における不要発射の不要発射の強度）
強度）
１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）搬送波抑圧フィルタは、必要に応じて使用する。
（２）不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅及び分解能帯域幅９kHz 以上
１５０kHz 未満：１kHz
１５０kHz 以上
３０MHz 未満
：１０kHz３０MHz 以上
１，０００MHz 未満 （注１）
：１００kHz
１，０００MHz 以上 １２．７５GHz 未満 （注１）：１MHz
ただし１，８８４．５MHz 以上１，９１９．６MHz 以下：３００kHz
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
注１：掃引周波数幅として次の周波数範囲を除く。
（７００MHz 帯） ７６３MHz～８１３MHz（８００MHz 帯） ８５０MHz～９００MHz（９００MHz 帯） ９３５MHz～９７０MHz（１．５GHz 帯） １，４６５．９MHz～１５２０．９MHz（１．７GHz 帯） １，８３４．９MHz～１８８９．９MHz（２．０GHz 帯） ２，１００MHz～２，１８０MHz（３）不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
不要発射周波数
掃引周波数幅０Hz
分解能帯域幅（各周波数帯毎に選択する。）
９kHz 以上
１５０kHz 未満：１kHz
１５０kHz 以上
３０MHz 未満
：１０kHz３０MHz 以上
１，０００MHz 未満：１００kHz
１，０００MHz 以上 １２．７５GHz 未満：１MHz
ただし１，８８４．５MHz 以上１，９１９．６MHz 以下：３００kHz
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅の３倍程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div入力レベル
掃引モード
検波モード

最大のダイナミックレンジとなる値
単掃引
サンプル

３ 受験機器の受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、スプリアス領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（２）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００MHz、１０MHz 及び１MHz のように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、不要発射周波数を求める。次に、スペクトルアナライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データ（dBm 値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それをdBm 値に変換し、不要発射の振幅値とする。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の
結果の表示
（１）結果は、上記で測定した不要発射の振幅値を下記に基づいて、各帯域幅あたりの絶対値で表示する。
９kHz 以上
１５０kHz 未満：dBm／１kHz
１５０kHz 以上
３０MHz 未満：dBm／１０kHz
３０MHz 以上
１，０００MHz 未満：dBm／１００kHz
１，０００MHz 以上
１２．７５GHz 未満：dBm／１MHz
１，８８４．５MHz 以上
１，９１９．６MHz 以下 ：dBm／３００kHz
２，０１０MHz 以上
２，０２５MHz 以下：dBm／１MHz（２）多数点を表示する場合は、許容値の帯域毎にレベルの降順に並べ周波数とともに表示する。
（３）給電点から空中線接続端子の間に不要発射を減衰させるフィルタを有する場合は（１）で求めた測定値からフィルタの減衰量を減じた値を表示する。この場合においてフィルタの減衰量を用いたことも表示する。ただし、給電線等の結合により減衰量が低下する場合は、低下した
減衰量を用いる。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（５）（４）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
６ その他
その他の条件（１）４（３）で測定した場合は、スペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いても良い。
（３）搬送波抑圧フィルタを使用する場合、フィルタの減衰領域内の不要発射を正確に測定できな
いことがある。この場合は、測定値を補正する。
（４）給電点から空中線接続端子の間に用いる不要発射を減衰させるフィルタの減衰量は通過域の挿入損失と阻止域の減衰量の差を用いること。また、工事設計の認証において複数の種類のフィルタ（基地局によって用いるフィルタが異なる場合。）を用いる場合であって減衰量が異なる
場合は、補正に用いる減衰量は複数種類のフィルタ減衰量の内最も少ない値を用いること。
（５）（４）のフィルタの入出力において給電線等により、フィルタの減衰量を超える結合によって、全体の減衰量が低下する場合は、補正に用いる減衰量は結合によって低下した減衰量とする。
ただし、構造が銅コルゲート管又はセミリジット型の給電線を使用する場合は、上記結合を考慮しなくてよい。
（６）フィルタの減衰量及び挿入損失は、測定周波数範囲の実測データを添付すること。また、仕様値も提出されることが望ましい。
（７）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定で良い。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（８）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。））の場合は、一の空中線電力を最大として測定す
る他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（９）２（３）において、探索した不要発射周波数が１，８８４．５ＭＨｚ以上１，９１９．６Ｍ
Ｈｚ以下の周波数範囲の境界周波数から参照帯域幅の１／２以内の場合は、中心周波数を境界周波数から参照帯域幅の１／２だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数
中心周波数
１，８８４．５０ＭＨｚ～１，８８４．６５ＭＨｚの場合は、１，８８４．６５ＭＨｚ
１，９１９．４５ＭＨｚ～１，９１９．６０ＭＨｚの場合は、１，９１９．４５ＭＨｚ（１０）２（３）において、探索した不要発射周波数が ２，０１０ＭＨｚ以上２，０２５ＭＨｚ以下の周波数範囲の境界周波数から参照帯域幅の１／２以内の場合は、中心周波数を境界周
波数から参照帯域幅の１／２だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数
中心周波数
２，０１０．００ＭＨｚ～２，０１０．５０ＭＨｚの場合は、２，０１０．５０ＭＨｚ２，０２４．５０ＭＨｚ～２，０２５．００ＭＨｚの場合は、２，０２４．５０ＭＨｚ（１１）（１０）において、スペクトルアナライザの分解能帯域幅のフィルタの特性によって、測定
値が搬送波周波数及び（１０）の測定周波数範囲外の不要発射の影響を受ける場合には、分解能帯域幅を３０kHz、掃引周波数幅を１MHz に設定して、参照帯域幅内の電力を積算して測定値を求める方法でも良い。

七 スプリアス発射又
スプリアス発射又は発射又は不要発射の不要発射の強度（送信相互変調特性）
送信相互変調特性）
１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）隣接チャネル領域（注１）における送信相互変調積測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。

中心周波数
掃引周波数幅
分解能帯域幅
ビデオ帯域幅Ｙ軸スケール
入力レベル
データ点数
掃引モード
検波モード
表示モード
掃引回数

測定操作手順に示す周波数
（注２）
３０kHz
１００kHz１０dB/Div
最大のダイナミックレンジとなる値
４００点以上連続掃引
ポジティブピーク
マックスホールド
スペクトラムの変動が無くなる程度の回数

注１：隣接チャネル領域とは、隣接チャネル漏洩電力の技術基準が定められている周波数範囲とする。
注２：チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ： ５MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数±５MHz
５．０MHz 及び４．５MHz
搬送波周波数±１０MHz
５．０MHz 及び４．５MHz
チャネル間隔 ： １０MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数±７．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±１０MHz
９．０MHz
搬送波周波数±１２．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±２０MHz
９．０MHz
チャネル間隔 ： １５MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数±１０MHz
５．０MHz
搬送波周波数±１５MHz
５．０MHz 及び１３．５MHz
搬送波周波数±３０MHz
１３．５MHz
チャネル間隔 ： ２０MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数±１２．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±１７．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±２０MHz
１８MHz
搬送波周波数±４０MHz
１８MHz（２）隣接チャネル領域における１MHz 帯域幅当たりの送信相互変調積探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注３）
分解能帯域幅
３０kHz
ビデオ帯域幅
１００kHz
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク

注３：チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数 ±（ ２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数 ±（ ７．７５MHz～１２．２５MHz）
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数 ±（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数 ±（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数 ±（ ８．０８MHz～２１．７５MHz）
搬送波周波数 ±（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数 ±（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数 ±（３１．００MHz～４９．００MHz）（３）隣接チャネル領域における１MHz 帯域幅当たりの送信相互変調積測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
探索された周波数（注４）
掃引周波数幅１MHz
分解能帯域幅
３０kHz
ビデオ帯域幅
１００kHz
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
サンプル
注４ 不要発射周波数（探索された周波数）が注３の境界周波数から５００kHz 以内の場合は、中心周波数を境界周波数から５００kHz だけ離れた周波数として掃引周波数幅が注３の周
波数範囲を超えないようにする。
（４）帯域外領域における送信相互変調最大値探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注５）
分解能帯域幅
１００kHz
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
注５：チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数±（２．５５MHz～ ７．５５MHz）
搬送波周波数±（７．５５MHz～１２．５５MHz）
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数±（ ５．０５MHz～１０．０５MHz）
搬送波周波数±（１０．０５MHz～１５．０５MHz）
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数±（ ７．５５MHz～１２．５５MHz）
搬送波周波数±（１２．５５MHz～１７．５５MHz）

チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数±（１０．０５MHz～１５．０５MHz）
搬送波周波数±（１５．０５MHz～２０．０５MHz）（５）帯域外領域における送信相互変調積探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注６）
分解能帯域幅（注７）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
注６：掃引周波数幅は次の通りとする。
（７００MHz 帯）（８００MHz 帯）（９００MHz 帯）
チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数±（１２．５５MHz～２２．５MHz）
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数±（１５．０５MHz～３０MHz）
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数±（１７．５５MHz～３７．５MHz）
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数±（２０．０５MHz～４５MHz）（１．５GHz 帯）（１．７GHz 帯）（２GHz 帯）
チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数±（１３．０MHz～２２．５MHz）
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数±（１５．５MHz～３０MHz）
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数±（１８．０MHz～３７．５MHz）
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数±（２０．５MHz～４５MHz）
注７：分解能帯域幅は次の通りとする。
（７００MHz 帯） １００kHz（８００MHz 帯） １００kHz（９００MHz 帯） １００kHz（１．５GHz 帯）
１MHz（１．７GHz 帯）
１MHz（２．０GHz 帯）
１MHz（６）帯域外領域における送信相互変調積振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
不要発射周波数
掃引周波数幅０Hz
分解能帯域幅
１００kHz（注５の周波数範囲及び７００MHz 帯、８００MHz 帯、
９００MHz 帯）
１MHz（注６の周波数範囲。ただし、７００MHz 帯、８００MHz 帯、
９００MHz 帯を除く）

ビデオ帯域幅
Ｙ軸スケール
入力レベル
掃引モード
検波モード

分解能帯域幅の３倍程度
１０dB/Div
最大のダイナミックレンジとなる値
単掃引
サンプル

３ 受験機器の受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、送信相互変調積が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力として測定するほか、実運用状態で空中線電力の総和が最大となる状態として同時に送信状態となる
全ての空中線端子にて測定する。
４ 測定操作手順
Ⅰ 隣接チャネル領域における送信相互変調積の測定（１）スペクトルアナライザを２（１）のように設定する。
（２）搬送波電力（ＰＣ ) の測定
ア 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
イ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ 全データについて、dB 値を電力次元の真数（相対値で良い）に変換する。
エ 全データの電力総和を求め、これをＰＣ とする。（注８）
注８ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照帯域幅内のＲＭＳ値が直接求められるスペクトルアナライザの場合は、測定値としてもよい。

Ｐｓ：各周波数での掃引周波数幅内の電力総和の測定値（W）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（W）
Ｓw：掃引周波数幅（MHz）
ｎ ：掃引周波数幅内のサンプル点数
ＲＢＷ：分解能帯域幅（MHz）（３）信号発生器からチャネル間隔５MHz の変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０dB 低いレベルの信号を発生する。
（４）信号発生器の周波数を搬送波周波数 －５MHz、－７．５MHz、－１０MHz、 －１２．５MHz、－１５MHz、－１７．５MHz、－２０MHz 又は－２２．５MHz（注９）に設定する。
（５）上側隣接チャネル領域における送信相互変調積（ＰＵ ) の測定
ア 搬送波周波数＋５MHz、＋７．５MHz、＋１０MHz、＋１２．５MHz、＋１５MHz、＋１７．５MHz、＋２０MHz、＋３０MHz 又は＋４０MHz（注９）の中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
イ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ 全データについて、データ点ごとにdB 値を電力次元の真数に変換する。
エ 掃引周波数幅を５．０MHz とした場合には、真数に変換したデータについて、３．８４MHz
帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正をかける。
オ 全データの電力総和を求め、これをＰＵ とする。（注８）（６）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ＋５MHz、＋７．５MHz、＋１０MHz、 ＋１２．５MHz、＋１５MHz、＋１７．５MHz、＋２０MHz 又は＋２２．５MHz（注９）に設定する。
（７）下側隣接チャネル領域における送信相互変調積（ＰＬ ) の測定
ア 搬送波周波数－５MHz、－７．５MHz、－１０MHz、－１２．５MHz、－１５MHz、－１７．５MHz、－２０MHz、－３０MHz 又は－４０MHz（注９）の中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。

イ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ 全データについて、データ点ごとにdB 値を電力次元の真数に変換する。
エ 掃引周波数幅を５．０MHz とした場合には、真数に変換したデータについて、３．８４MHz
帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正をかける。
オ 全データの電力総和を求め、これをＰＬ とする。（注８）（８）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注９：信号発生器の周波数ごとに、スペクトルアナライザの中心周波数と掃引周波数幅を以下の通りとする。
チャネル間隔 ： ５MHz
信号発生器の周波数
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数 －５MHz
搬送波周波数 ＋５MHz
５．０MHz
搬送波周波数 －５MHz
搬送波周波数 ＋５MHz
４．５MHz
搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数＋１０MHz
５．０MHz
搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数＋１０MHz
４．５MHz
搬送波周波数 ＋５MHz
搬送波周波数 －５MHz
５．０MHz
搬送波周波数 ＋５MHz
搬送波周波数 －５MHz
４．５MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数－１０MHz
５．０MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数－１０MHz
４．５MHz
チャネル間隔 ： １０MHz
信号発生器の周波数
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数 －７．５MHz
搬送波周波数 ＋７．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数 －７．５MHz
搬送波周波数＋１０MHz
９．０MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数＋１０MHz
９．０MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数＋２０MHz
９．０MHz
搬送波周波数 ＋７．５MHz
搬送波周波数 －７．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数 ＋７．５MHz
搬送波周波数－１０MHz
９．０MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数－１０MHz
９．０MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
搬送波周波数－２０MHz
９．０MHz
チャネル間隔 ： １５MHz
信号発生器の周波数
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数＋１０MHz
５．０MHz
搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数＋１５MHz
５．０MHz
搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数＋１５MHz
１３．５MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数＋１５MHz
１３．５MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数＋３０MHz
１３．５MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数－１０MHz
５．０MHz
搬送波周波数＋１５MHz
搬送波周波数－１５MHz
５．０MHz
搬送波周波数＋１５MHz
搬送波周波数－１５MHz
１３．５MHz
搬送波周波数＋２０MHz
搬送波周波数－１５MHz
１３．５MHz
搬送波周波数＋２０MHz
搬送波周波数－３０MHz
１３．５MHz
チャネル間隔 ： ２０MHz
信号発生器の周波数
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数＋２０MHz
１８MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数＋２０MHz
１８MHz
搬送波周波数－２２．５MHz
搬送波周波数＋２０MHz
１８MHz
搬送波周波数－２２．５MHz
搬送波周波数＋４０MHz
１８MHz

搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
搬送波周波数＋２２．５MHz
搬送波周波数＋２２．５MHz

搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数－４０MHz５．０MHz
１８MHz
５．０MHz
１８MHz
１８MHz
１８MHz

Ⅱ 隣接チャネル領域における１MHz 帯域幅当たりの送信相互変調積の測定（１）信号発生器からチャネル間隔５MHz の変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０dB
低いレベルの信号を発生する。
（２）信号発生器の周波数を搬送波周波数 －５MHz、－７．５MHz、－１０MHz、 －１２．５MHz、－１５MHz、－１７．５MHz、－２０MHz 又は－２２．５MHz（注１０）に設定する。
（３）上側隣接チャネル漏洩電力（ＰＵ ) の測定
ア スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に隣接チャネル漏洩電力を探索する。
イ 探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値（注１１））が許容値以下の場合、（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）を測定値とする。
注１１（分解能帯域幅換算値）＝１０ｌｏｇ（（参照帯域幅）／（測定時の分解能帯域幅））
分解能帯域幅換算値 ： １５．２dB
ウ 探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）が許容値を超える場合、許容値を超える周波数において、次の エ から キ の手順で詳細測定を行う。
エ スペクトルアナライザを２（３）のように設定する。スペクトルアナライザの中心周波数は、ウにおいて許容値を超える各周波数（注４）とする。
オ スペクトルアナライザを掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
カ 全データについて、dB 値を電力次元の真数に変換する。
キ 全データの電力総和を求め、これをＰｓとする。（注１２）
注１２ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、バースト波の場合は、６（８）の補正を行うことにより測定値とすること。

Ｐｓ：各周波数での参照帯域幅内の電力総和の測定値（W）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（W）
Ｓw：掃引周波数幅（MHz）
ｎ ：参照帯域幅内のサンプル点数
ｋ ：等価雑音帯域幅の補正値
ＲＢＷ：分解能帯域幅（MHz）（４）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ＋５MHz、＋７．５MHz、＋１０MHz、 ＋１２．５MHz、＋１５MHz、＋１７．５MHz、＋２０MHz 又は＋２２．５MHz（注１０）に設定する。
（５）下側隣接チャネル漏洩電力（ＰＬ ) の測定
ア スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に隣接チャネル漏洩電力を探索する。
イ （３）イからキと同様にして隣接チャネル漏洩電力の測定を行う。
（６）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注１０：信号発生器の周波数ごとに、スペクトルアナライザの中心周波数と掃引周波数幅を以下の通りとする。
チャネル間隔 ： ５MHz

信号発生器の周波数
搬送波周波数 －５MHz
搬送波周波数 －５MHz
搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数 ＋５MHz
搬送波周波数 ＋５MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数＋１５MHz
搬送波周波数＋１５MHz
チャネル間隔 ： １０MHz
信号発生器の周波数
搬送波周波数 －７．５MHz
搬送波周波数 －７．５MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数 ＋７．５MHz
搬送波周波数 ＋７．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
チャネル間隔 ： １５MHz
信号発生器の周波数
搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数＋１５MHz
搬送波周波数＋１５MHz
搬送波周波数＋２０MHz
搬送波周波数＋２０MHz
チャネル間隔 ： ２０MHz
信号発生器の周波数
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数－２２．５MHz
搬送波周波数－２２．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz

掃引周波数幅搬送波周波数＋（２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数＋（７．７５MHz～１２．２５MHz）
搬送波周波数＋（２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数＋（７．７５MHz～１２．２５MHz）
搬送波周波数＋（２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数＋（７．７５MHz～１２．２５MHz）
搬送波周波数－（２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数－（７．７５MHz～１２．２５MHz）
搬送波周波数－（２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数－（７．７５MHz～１２．２５MHz）
搬送波周波数－（２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数－（７．７５MHz～１２．２５MHz）
掃引周波数幅搬送波周波数＋（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数＋（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
搬送波周波数＋（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数＋（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
搬送波周波数＋（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数＋（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
搬送波周波数－（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数－（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
搬送波周波数－（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数－（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
搬送波周波数－（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数－（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
掃引周波数幅搬送波周波数＋（ ８．０８MHz～２１．７５MHz）
搬送波周波数＋（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数＋（ ８．０８MHz～２１．７５MHz）
搬送波周波数＋（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数＋（ ８．０８MHz～２１．７５MHz）
搬送波周波数＋（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数－（ ８．０８MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数－（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数－（ ８．０８MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数－（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数－（ ８．０８MHz～３６．７５MHz）
搬送波周波数－（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
掃引周波数幅搬送波周波数＋（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数＋（３１．００MHz～４９．００MHz）
搬送波周波数＋（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数＋（３１．００MHz～４９．００MHz）
搬送波周波数＋（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数＋（３１．００MHz～４９．００MHz）
搬送波周波数－（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数－（３１．００MHz～４９．００MHz）

搬送波周波数＋１７．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
搬送波周波数＋２２．５MHz
搬送波周波数＋２２．５MHz

搬送波周波数－（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数－（３１．００MHz～４９．００MHz）
搬送波周波数－（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数－（３１．００MHz～４９．００MHz）

Ⅲ 帯域外領域における送信相互変調積の測定（１）信号発生器からチャネル間隔５MHz の変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０dB 低いレベルの信号を発生する。
（２）信号発生器の周波数を搬送波周波数 －５MHz、－７．５MHz、－１０MHz、 －１２．５MHz、－１５MHz、－１７．５MHz、－２０MHz 又は－２２．５MHz（注１３）に設定する。
（３）スペクトルアナライザを２（４）及び２（５）のように設定して、搬送波周波数より高い測定周
波数範囲内（注１３）を測定する。
（４）２（４）及び２（５）の各掃引周波数幅について掃引し、それぞれの帯域での電力の最大値を求める。探索した値が許容値を満足する場合は、２（６）の測定は行わず、求めた値を測定値とする。
（５）探索した値が許容値を超えた場合、最大値が得られた周波数でスペクトルアナライザを２（６）のように設定しバースト内平均値を求め測定値とする。
（６）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ＋５MHz、＋７．５MHz、＋１０MHz、 ＋１２．５MHz、＋１５MHz、＋１７．５MHz、＋２０MHz 又は＋２２．５MHz（注１３）に設定する。
（７）スペクトルアナライザを２（４）及び２（５）のように設定して、搬送波周波数より低い測定周
波数範囲内（注１３）を測定する。
（８）２（４）及び２（５）の各掃引周波数幅について掃引し、それぞれの帯域での電力の最大値を求める。探索した値が許容値を満足する場合は、２（６）の測定は行わず、求めた値を測定値とする。
（９）探索した値が許容値を超えた場合、最大値が得られた周波数でスペクトルアナライザを２（６）のように設定しバースト内平均値を求め測定値とする。
（１０）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注１３：
チャネル間隔： ５MHz
信号発生器の周波数
搬送波周波数 －５MHz
搬送波周波数－１０MHz
搬送波周波数 ＋５MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数＋１５MHz
チャネル間隔：１０MHz
信号発生器の周波数
搬送波周波数 －７．５MHz
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数 ＋７．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz

チャネル間隔：１５MHz
信号発生器の周波数
搬送波周波数－１０MHz

測定周波数範囲
搬送波周波数＋（２．５５MHz～１２．５MHz）
搬送波周波数＋（２．５５MHz～１７．５MHz）
搬送波周波数－（２．５５MHz～１２．５MHz）
搬送波周波数－（２．５５MHz～１７．５MHz）
搬送波周波数＋（ ７．５MHz～２２．５MHz）
搬送波周波数－（ ７．５MHz～２２．５MHz）
測定周波数範囲
搬送波周波数＋（５．０５MHz～２０MHz）
搬送波周波数＋（５．０５MHz～２５MHz）
搬送波周波数－（５．０５MHz～２０MHz）
搬送波周波数－（５．０５MHz～２５MHz）
搬送波周波数＋（５．０５MHz～３０MHz）
搬送波周波数－（５．０５MHz～３０MHz）

測定周波数範囲
搬送波周波数＋（７．５５MHz～２７．５MHz）

搬送波周波数－１５MHz
搬送波周波数＋１０MHz
搬送波周波数＋１５MHz
搬送波周波数－２０MHz
搬送波周波数＋２０MHz
チャネル間隔：２０MHz
信号発生器の周波数
搬送波周波数－１２．５MHz
搬送波周波数－１７．５MHz
搬送波周波数＋１２．５MHz
搬送波周波数＋１７．５MHz
搬送波周波数－２２．５MHz
搬送波周波数＋２２．５MHz

搬送波周波数＋（７．５５MHz～３２．５MHz）
搬送波周波数－（７．５５MHz～２７．５MHz）
搬送波周波数－（７．５５MHz～３２．５MHz）
搬送波周波数＋（７．５５MHz～３７．５MHz）
搬送波周波数－（７．５５MHz～３７．５MHz）
測定周波数範囲
搬送波周波数＋（１０．０５MHz～３５MHz）
搬送波周波数＋（１０．０５MHz～４０MHz）
搬送波周波数－（１０．０５MHz～３５MHz）
搬送波周波数－（１０．０５MHz～４０MHz）
搬送波周波数＋（１０．０５MHz～４５MHz）
搬送波周波数－（１０．０５MHz～４５MHz）

５ 結果の
結果の表示
（１）４Ⅰで求めた結果は、下記の式により計算する。
①上側隣接チャネル漏洩電力比 １０ｌｏｇ（ＰＵ／ＰＣ）②下側隣接チャネル漏洩電力比 １０ｌｏｇ（ＰＬ／ＰＣ）
相対値で表示する場合は、①、②で算出した値をdBc 単位で表示する。絶対値で表示する場合
は、予め測定した空中線電力の測定値に上記の比を用いて算出しdBm 単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に（１）で求めた比を乗じて（dB を減じて）隣接チャネル漏洩電力の絶対値を空中線毎に算出し真数で加算して、隣接チャネル漏洩電力の総和をＰＵ又はＰＬ とし、空中線電力の総和を ＰＣ として（１）の式により算出した値をdBc 単位で表示する。
（３）（２）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（４）４Ⅱで求めた結果は、dBm／MHz 単位で表示する。
（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子毎に求めた値を真数で加算して、隣接チャネル漏洩電力の総和をdBm／MHz 単位で表示する。
（６）（５）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（７）４Ⅲで求めた結果は、送信相互変調振幅値を、技術基準の異なる帯域ごとに離調周波数とともに、dBm／１００kHz 又はdBm／MHz 単位で表示する。
（８）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（９）（８）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
６ その他
その他の条件（１）４Ⅲ（４）及び５（７）において、技術基準が異なる帯域ごとに送信相互変調積の最大の１波としているが、技術基準の許容値が傾斜した直線で規定される帯域においては、許容値に対し最も余裕のない１波とする。
（２）妨害信号を付加する場合、信号発生器の相互変調歪除去及び信号レベル確保のため必要であればアイソレータ、増幅器等を使用する。
（３）スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と離調周波数における電力の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法も可能である。ただしスペクトルアナ
ライザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
（４）送信信号をサンプリングして取り込み、ＦＦＴ処理により周波数領域に変換して各離調周波数における電力を求める方法も可能である。

（５）測定結果が許容値に対し３dB 以内の場合は、当該周波数におけるスペクトルアナライザのＹ軸
スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（６）２（１）において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注１４）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モードをサンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。
注１４：全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
（７）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いても良い。
（８）４Ⅱ（３）注１２においてバースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注１５）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
注１５：バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）（９）５（２）において、各周波数ごとにおける総和を表示することとしているが、それぞれの空
中線端子の測定値が、許容値を空中線本数（注１６）で除した値を超える周波数において１MHz
帯域内の値の総和を求める。なお、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じた値を表示しても良い。
注１６：空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数であって、同時に電波を発射しない空中線の本数を含まない。
（１０）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定で良い。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（１１）３（３）において、アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた場
合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。）の場合は、一の空中線電力を最大として測定する他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（１２）４Ⅱ（２）、（４）の掃引周波数範囲は、注１０の周波数範囲を連続させた以下の掃引周波数範囲を一括して掃引しても良い。ただし、技術基準で定められない周波数範囲の測定値は用いないものとする。
チャネル間隔 ： ５MHz
掃引周波数幅 搬送波周波数±（ ２．７５MHz～１２．２５MHz）
チャネル間隔 ： １０MHz
掃引周波数幅 搬送波周波数±（ ５．５０MHz～２４．５０MHz）
チャネル間隔 ： １５MHz
掃引周波数幅 搬送波周波数±（ ８．０８MHz～３６．７５MHz）
チャネル間隔 ： ２０MHz
掃引周波数幅 搬送波周波数±（１０．５８MHz～４９．００MHz）（１３）４Ⅲ（５）、（９）において、バースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注１５）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
なお、分解能帯域幅の選択度特性の影響により、測定値が過大に表示される場合は、分解能帯域幅を参照帯域幅以下の３０kHz として参照帯域幅内の電力を積算する方法としてもよい。

八 隣接チャネル
隣接チャネル漏洩電力
チャネル漏洩電力
１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）隣接チャネル帯域幅当たりの漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
測定操作手順に示す周波数
掃引周波数幅（注１）
分解能帯域幅
３０kHz
ビデオ帯域幅
１００kHz
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
連続掃引
検波モード
ポジティブピーク表示モード
マックスホールド
掃引回数
スペクトラムの変動が無くなる程度の回数
注１：チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ： ５MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数 ±５MHz
５．０MHz 及び４．５MHz
搬送波周波数±１０MHz
５．０MHz 及び４．５MHz
チャネル間隔 ： １０MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数 ±７．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±１２．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±１０MHz
９．０MHz
搬送波周波数±２０MHz
９．０MHz
チャネル間隔 ： １５MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数±１０MHz
５．０MHz
搬送波周波数±１５MHz
５．０MHz 及び１３．５MHz
搬送波周波数±３０MHz
１３．５MHz
チャネル間隔 ： ２０MHz
中心周波数
掃引周波数幅搬送波周波数±１２．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±１７．５MHz
５．０MHz
搬送波周波数±２０MHz
１８MHz
搬送波周波数±４０MHz
１８MHz（２）１MHz 帯域幅当たりの隣接チャネル漏洩電力探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注２）
分解能帯域幅
３０kHz
ビデオ帯域幅
１００kHz
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数
掃引モード
検波モード

４００点以上単掃引
ポジティブピーク

注２：チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数 ±（ ２．７５MHz～ ７．２５MHz）
搬送波周波数 ±（ ７．７５MHz～１２．２５MHz）
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数 ±（ ５．５０MHz～１４．５０MHz）
搬送波周波数 ±（１５．５０MHz～２４．５０MHz）
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数 ±（ ８．０８MHz～２１．７５MHz）
搬送波周波数 ±（２３．２５MHz～３６．７５MHz）
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数 ±（１０．５８MHz～２９．００MHz）
搬送波周波数 ±（３１．００MHz～４９．００MHz）（３）１MHz 帯域幅当たりの隣接チャネル漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のように
する。
中心周波数
探索された周波数（注３）
掃引周波数幅１MHz
分解能帯域幅
３０kHz
ビデオ帯域幅
１００kHz
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
サンプル
注３：不要発射周波数（探索された周波数）が注２の境界周波数から５００kHz 以内の場合
は、中心周波数を境界周波数から５００kHz だけ離れた周波数として掃引周波数幅が注２の周波数範囲を超えないようにする。
３ 受験機器の受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力として測定するほか、実運用状態で空中線電力の総和が最大となる状態として測定する。
４ 測定操作手順
Ⅰ 隣接チャネル帯域幅当たりの漏洩電力の測定（１）スペクトルアナライザを２（１）のように設定する。
（２）搬送波電力（ＰＣ ) の測定
ア 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
イ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ 全データについて、データ点ごとにdB 値を電力次元の真数（相対値で良い）に変換する。
エ 全データの電力総和を求め、これをＰＣとする。（注４）

注４ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照帯域幅内のＲＭＳ値が直接求められるスペクトルアナライザの場合は、測定値としても良い。

Ｐｓ：各周波数での掃引周波数幅内の電力総和の測定値（W）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（W）
Ｓｗ：掃引周波数幅（MHz）
ｎ ：掃引周波数幅内のサンプル点数
ＲＢＷ：分解能帯域幅（MHz）（３）上側隣接チャネル漏洩電力（ＰＵ ) の測定
ア 搬送波周波数＋５MHz、＋７．５MHz、＋１０MHz、＋１２．５MHz、＋１５MHz、＋１７．５MHz、＋２０MHz、＋３０MHz 又は＋４０MHz（注５）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
イ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ 全データについて、データ点ごとにdB 値を電力次元の真数に変換する。
エ 掃引周波数幅を５．０MHz とした場合には、真数に変換したデータについて、３．８４MHz
帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正をかける。
オ 全データの電力総和を求め、これをＰＵ とする。（注４）（４）下側隣接チャネル漏洩電力（ＰＬ ) の測定
ア 搬送波周波数－５MHz、－７．５MHz、－１０MHz、－１２．５MHz、－１５MHz、－１７．５MHz、－２０MHz－３０MHz 又は－４０MHz（注５）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
イ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ 全データについて、データ点ごとにdB 値を電力次元の真数に変換する。
エ 掃引周波数幅を５．０MHz とした場合には、真数に変換したデータについて、３．８４MHz
帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正をかける。
オ 全データの電力総和を求め、これをＰＬ とする。（注４）（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注５：チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ： ５MHz
離調周波数 ５MHz
掃引周波数幅 ５．０MHz
離調周波数 ５MHz
掃引周波数幅 ４．５MHz
離調周波数 １０MHz
掃引周波数幅 ５．０MHz
離調周波数 １０MHz
掃引周波数幅 ４．５MHz
チャネル間隔 ： １０MHz
離調周波数 ７．５MHz
掃引周波数幅 ５．０MHz
離調周波数 １２．５MHz
掃引周波数幅 ５．０MHz
離調周波数
１０MHz
掃引周波数幅 ９．０MHz
離調周波数
２０MHz
掃引周波数幅 ９．０MHz
チャネル間隔 ： １５MHz
離調周波数 １０MHz
掃引周波数幅 ５．０MHz
離調周波数 １５MHz
掃引周波数幅 ５．０MHz
離調周波数 １５MHz
掃引周波数幅 １３．５MHz
離調周波数 ３０MHz
掃引周波数幅 １３．５MHz

チャネル間隔 ： ２０MHz

離調周波数 １２．５MHz
離調周波数 １７．５MHz
離調周波数
２０MHz
離調周波数
４０MHz

掃引周波数幅 ５．０MHz
掃引周波数幅 ５．０MHz
掃引周波数幅 １８MHz
掃引周波数幅 １８MHz

Ⅱ １MHz 帯域幅当たりの隣接チャネル漏洩電力の測定（１）スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に隣接チャネル漏洩電力を探索する。
（２）探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値（注６））が許容値以下の場合、（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）を測定値とする。
注６： （分解能帯域幅換算値）＝１０ｌｏｇ（（参照帯域幅）／（測定時の分解能帯域幅））
分解能帯域幅換算値 ： １５．２dB（３）探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）が許容値を超える場合、許容値を超える周波数において、次の（４）から（７）の手順で詳細測定を行う。
（４）スペクトルアナライザを２（３）のように設定する。スペクトルアナライザの中心周波数は、（３）において許容値を超える各周波数（注３）とする。
（５）スペクトルアナライザを掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（６）全データについて、dB 値を電力次元の真数に変換する。
（７）全データの電力総和を求め、これをＰs とする。（注７）（８）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注７ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、バースト波の場合は、６（５）の補正を行うことにより測定値とすること。

Ｐｓ：各周波数での参照帯域幅内の電力総和の測定値（W）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（W）
Ｓｗ：掃引周波数幅（MHz）
ｎ ：参照帯域幅内のサンプル点数
ｋ ：等価雑音帯域幅の補正値
ＲＢＷ：分解能帯域幅（MHz）
５ 結果の
結果の表示
（１）４Ⅰで求めた結果は、下記の式により計算する。
①上側隣接チャネル漏洩電力比 １０ｌｏｇ（ＰＵ／ＰＣ）②下側隣接チャネル漏洩電力比 １０ｌｏｇ（ＰＬ／ＰＣ）
相対値で表示する場合は、①、②で算出した値をdBc 単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に（１）で求めた比を乗じて（dB を減じて）隣接チャネル漏洩電力の絶対値を空中線毎に算出し真数で加算して、隣接チャネル漏洩電力の総和をＰＵ又はＰＬ とし、空中線電力の総和をＰＣ として（１）の式により算出した値をdBc 単位で表示する。
（３）（２）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（４）４Ⅱで求めた結果を、dBm／MHz 単位で表示する。
（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子毎に求めた値を真数で加算して、隣接チャネル漏洩電力の総和をdBm／MHz 単位で表示する。
（６）（５）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。

６ その他
その他の条件（１）２及び４の搬送波周波数は、割当周波数とする。
（２）スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と隣接チャネル漏洩電力の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法も可能である。ただしスペクトルアナライ
ザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
（３）２（１）において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注８）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モードをサ
ンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。
注８：全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
（４）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いても良い。
（５）４Ⅱ（８）注７においてバースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注９）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
注９：バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）（６）送信信号を直接サンプリングして取り込み、ＦＦＴ処理により周波数領域に変換して各隣接
チャネル漏洩電力を求める方法もある。
（７）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定で良い。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（８）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。））の場合は、一の空中線電力を最大として測定す
る他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（９）２（２）の掃引周波数範囲は、注２の周波数範囲を連続させた以下の掃引周波数範囲を一括して掃引しても良い。ただし、技術基準で定められない周波数範囲の測定値は用いないものとする。
チャネル間隔： ５MHz
搬送波周波数 ±（ ２．７５MHz～１２．２５MHz）
チャネル間隔：１０MHz
搬送波周波数 ±（ ５．５０MHz～２４．５０MHz）
チャネル間隔：１５MHz
搬送波周波数 ±（ ８．０８MHz～３６．７５MHz）
チャネル間隔：２０MHz
搬送波周波数±（１０．５８MHz～４９．００MHz）

九 空中線電力の空中線電力の偏差
１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）高周波電力計の型式は、通常、熱電対もしくはサーミスタ等による熱電変換型またはこれらと同等の性能を有するものとする。
（２）減衰器の減衰量は、高周波電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。
３ 受験機器の受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、最大出力状態となる変調とする。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）高周波電力計の零調を行う。
（２）送信する。
（３）高周波電力計で測定する。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の
結果の表示
（１）結果は、空中線電力の絶対値をW 単位で、定格（工事設計書に記載される）の空中線電力に対する偏差を％単位で（＋）または（－）の符号をつけて表示する。
（２）送信空中線絶対利得の上限が等価等方輻射電力で規定される無線設備の場合は、送信空中線
絶対利得も合わせて表示する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して総和を表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。
（４）（３）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（５）（２）において、複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの送信空中線絶対利得を表示する。
６ その他
その他の条件（１）測定点は、送受信装置の出力端からアンテナ給電線の入力端の間のうち定格の空中線電力を規定しているところとする。定格の空中線電力を規定しているところで測定できない場合は、適当な測定端子で測定して換算する。
（２）被測定信号はクレストファクタ（ピーク値と平均値の比）が大きい信号であり、ピーク値においても高周波電力計の測定レンジ内にあることに注意が必要である。
（３）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定で良い。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（４）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。））の場合は、一の空中線電力を最大として測定す
る他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。

（５）送信空中線絶対利得の上限が等価等方輻射電力で規定される無線設備の場合は、空中線電力が１００mW（２０dBm）以下とされているが、空中線の絶対利得（給電線損失等を含まない送信
空中線の絶対利得、以下同じ。）が０dBi を超える場合の空中線電力の許容値は次式の通り。
空中線電力（dBm）＝２０dBm（１００mW）－空中線絶対利得（dBi）（６）（５）において一の筺体で複数の空中線（ｎ本）を用いる場合の空中線電力は、個々の空中線電力の値を加算する。
（７）（６）において、（５）の空中線絶対利得が０dBi を超える場合の空中線電力の許容値は次式の通り。
各空中線ごとの等価等方輻射電力を求める。
等価等方輻射電力（dBm）＝空中線電力（dBm）＋空中線絶対利得（dBi）
空中線１～ｎの等価等方輻射電力を真数で加算した値が１００mW を超えない空中線電力。
（８）複数の空中線を用いる場合の空中線絶対利得は、アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するもの。）として動作させる場合は、空中線の絶対利得を加算（真数で加算）した値を合成した空中線絶対利得として用いる。
（９）（８）において、合成した空中線絶対利得が０dBi を超える場合の空中線電力の許容値は次式の通り。
空中線電力の総和（dBm）＝２０dBm（１００mW）－合成した空中線絶対利得（dBi）

十 副次的に
副次的に発する電波等
する電波等の
電波等の限度１ 測定系統図２ 測定器の測定器の条件等（１）測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値とする。
（２）副次発射探索時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数幅（注１）
分解能帯域幅（注１）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０dB/Div
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
注１ 掃引周波数幅
３０MHz ～ １，０００MHz
１，０００MHz～ １２．７５GHz

分解能帯域幅
１００kHz１MHz（３）副次発射測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数測定する副次発射周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅０Hz
分解帯域幅
周波数が１，０００MHz 未満 ： １００kHz
１，０００MHz 以上 ：１MHz
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール
データ点数
掃引モード
検波モード

１０dB/Div
４００点以上単掃引
サンプル

３ 受験機器の受験機器の状態
試験周波数を連続受信する状態に設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザを２（２）のように設定し、技術基準の異なる帯域ごとに副次発射の振幅の最大値を探索する。ただし、外部試験装置を使用している場合はその信号の周波数帯を除く。
（２）探索した結果が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した結果が許容値を超えた場合スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、
周波数掃引幅を１００MHz、１０MHz 及び１MHz のように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を求める。次に、スペクトルアナライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データ（バースト波の場合はバース
ト内のデータ）を真数に変換し、平均電力（バースト波の場合はバースト内平均電力）を求め、
dBm 値に変換して副次発射電力とする。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の
結果の表示
（１）結果は、技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
６ その他
その他の条件（１）擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ωの減衰器を接続して行う。
（２）スペクトルアナライザの感度が足りない場合は、低雑音増幅器等を使用する。
（３）スペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（４）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いても良い。
（５）４（３）におけるバースト内平均電力とは、受信状態において副次発射がバースト状に発射される場合の、副次発射のバースト内平均電力である。