JIYUGAOKA SANNO College Bulletin no.42 2009

〔研究調査報告〕WBTを用いたメディア授業の開発
Development of e-Learning Program using WBT

市 川博

Hiroshi Ichikawa

豊 田 雄 彦Yuhiko Toyoda

木 幡昭Akira Kohata

抄録

本学でのWBT（Web Based Training）を用いたメディア授業を開始して５年が経過した。

その間，ICTの進展は加速し，教材を製作するためのハードウエア，ソフトウエアも高度化と同時に低価格化が進展している。一方でe-Learning普及を阻害している要因としてコンテンツ開発の工数面，コスト面の問題点が指摘されている。コンテンツ開発の工数面，コスト面への対応を中心に効果的なWBT教材のデザインと製作システムを検討し，マーケティング論のメディア授業教材を開発することを目的とした。上記の問題には，動画キャプチャーソフトを用いた収録方法を用いること対応した。収録システムはパソコン１台とWebカメラ，動画キャプチャーソフトの簡単で安価な構成でコンテンツの収録から編集まで可能なものとした。操作も簡単で習熟も早く，収録は教授者が一人で行い，編集もテンプレートを用いることで，比較的短時間で行うシステムを構築した。

キーワード WBT（Web Based Training），e-Learning，マーケティング論，マルチメディア，授業
WBT, e-Learning, marketing, multimedia, class

１．はじめに

４．メディア教材の製作

２．メディアを使った授業（e-Learning）の現状

４．１ 収録システム

２．１ 高等教育における情報化とe-Learning

４．２ マーケティング論のメディア教材

２．２ 高等教育におけるe-Learningの実施状況

５．おわりに

３．メディア教材のデザイン
2009年１月19日

受理

15

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１．はじめにない。e-Learningの，いつでも，どこでも学ICTの進展にともなって，米国では1990年習できるというメリットは，いつでも，どこ代後半からe-Learningが企業教育や高等教育でも学習しないことを許してしまうデメリッ

さらには初等・中等教育に普及している。日トでもある。

本においても，IT戦略本部主導による初等・本学でのWBTを用いたメディア授業を開

中等教育におけるインターネット接続などの始して５年が経過した。その間，ICTの進展ネットワークインフラの整備や，大学審議会は加速し，教材を製作するためのハードウエでのインターネットを使った講義の単位認定

ア，ソフトウエアも高度化と同時に低価格化が行える制度改正を機に，2000年頃から急速が進展している。本研究は，e-Learning普及に進んでいる。さらに，生涯教育，Knowledgeの問題点であるコンテンツ開発の工数面，コManagementへの関心や国立大学の独立行政スト面への対応を中心に効果的なWBT教材法人化，少子化による大学間競争の激化などのデザインと製作システムを検討する。そのへの対応として検討されている。

結果を踏まえ，マーケティング論のメディア授業教材を開発することを目的する。

高等教育では，大学設置基準の改定など政策面でe-Learningの普及を図っている状況下

２．メディアを使った授業（e-Learning）

で，e-Learningを実施している割合は増加しの現状ているが，全学的な取り組みとして正課の授業として実施している大学は少ない。e-２．１ 高 等 教 育 に お け る 情 報 化 と e -Learning普及の障害となっているのは，コンLearning

テンツ開発の工数面，コスト面の問題とe-e-Learningは一般に，遠隔授業の一形態とLearningの意義・必要性への理解が不足してして捉えられている。遠隔授業は昭和22年に1）いることがあげられる 。e-Learningのみで卒

大学通信教育が学校教育法において制度化さ業できる大学や大学院の場合は，そのモデルれ，昭和25年に印刷教材等による通信添削型が従来の通信制教育でありe-Learning導入のの通信教育で，学位を発行できる正規の高等意義・必要性への理解は得られやすい。しか教育として認可され実施されてきた。また，し，通学課程の場合，e-Learningをカリキュ

昭和58年には放送大学が設置され，放送メデラムの中で，どう位置付けるかが不明確になィアを利用した遠隔授業が開始された。しかりやすい。通学課程では学生はキャンパスにし，通学制の課程ではキャンパスの中での対通ってくることが前提で，e-Learningの，い面授業が基本であり，遠隔授業という概念はつでも，どこでも学習できるという時間的・なかった。しかし，マルチメディア技術の進空間的メリットだけでは，その意義・必要性展やインターネットの普及など，ITが社会のを説明できない。また，通信制大学での大きあらゆる場面に影響するようになり，マルチな問題である学習を継続させる動機づけにつメディアを教育面で活用することで，教育内いても，従来の印刷教材からマルチメディア容や教育方法を大きく変革する可能性があるを用いたe-Learningでも解決するに至っていと認識されるようになった。そこで，1996年
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７月に「マルチメディアを活用した21世紀のいない場合も含む。
）

高等教育のあり方について（マルチメディア

イ 多様な通信メディアを利用して，文字，を活用した21世紀の高等教育のあり方に関す

音声，静止画，動画等の多様な情報を一体る懇談会

的かつ双方向に扱うことができる状態で行報告）」 により，高等教育機関に2）おけるマルチメディアの活用の基本的な考えわれるものであること。

方と推進策が提案されている。また，国内外

ウの高等教育機関におけるマルチメディアを利する教育効果を有すると認めたものである

用した授業の事例が紹介され，高度化したマこと。

ルチメディア技術を利用することで，従来の1998年10月には「21世紀の大学像と今後の対面授業と同等な授業が展開できるとし，通改革方策について（答申）−競争的環境の中信制課程のみならず通学課程でも，同時性・で個性が輝く大学−」4）には，「多様な学習需双方向性を生かした遠隔授業を正規の授業と要に対応する柔軟化・弾力化−学生の主体的して認めることを提言し，制度の見直しの必学習意欲とその成果の積極的評価−」のなか要性が明記されている。

で，遠隔授業の扱いについて以下のように記

上記提言を受け，大学審議会に「マルチメ大学において，直接の対面授業に相当述されている。

ディア教育部会」が設置され，1997年９月に「マルチメディアを活用した「遠隔授業」「大学審議会

マルチメディア教育部会におについては，同一大学内の分散キャンパス間ける審議の概要（「遠隔授業」の大学設置基で行われるほか，他大学との間で単位互換と準における取扱い等について）」 が発表されして行われる場合が少なくないと考えられるた。マルチメディアの授業への活用事例や期ことから，単位互換等の単位数の上限を拡大待される効果を明示し，大学設置基準上の通するに当たっては，併せて「遠隔授業」によ学制の高等教育機関における「遠隔授業」のり修得することが出来る単位数の上限につい位置付けを提言している。基本的な考え方とても，現行の30単位から拡大を図り，60単位して，従来の通学課程における対面授業の効まで認め得るよう大学設置基準を改正するこ果を維持できる遠隔授業を124単位中30単位とが必要である。
」

3）を上限に認めるというものである。この提言

この答申を受け，1999年３月の大学設置基を受け，1998年３月に大学設置基準の改定が準の改定が行われ，遠隔授業による単位数のなされ，通学制課程の大学における遠隔授業上限が，大学では60単位，短期大学では30単が可能となった。対面授業と同等の効果を得位（３年生は46単位）まで認められるようにるための条件として以下をあげている。

なった。

現行の大学設置基準第25条の授業を，2000年11月に「グローバル化時代に求めら遠隔地の教室，研究室又はこれに準ずる場れる高等教育の在り方について（答申）」5）で所において同時に行うものであること。

は，インターネットを活用した授業について（同一校舎内の複数の教室間を結んで行う

以下のように記述されている。

ア

場合や，送信側には教員のみがいて学生がア
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文字，音声，静止画，動画等の多様な

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情報を一体的に扱うもので，同時かつ双方導，質疑応答等による指導を行うもの

向に行われるもの

ハイする機会が提供されているもの

授業を行う教室等以外の教室，研究室授業に関して学生が相互に意見を交換

なお，インターネット等活用授業につい又はこれらに準ずる場所において，履修さても，１単位が45時間の学修を要する教育せるもの
インターネット等活用授業については，内容をもって構成されるべきことは，対面その特性にかんがみ，直接の対面授業にお授業の場合と同様である。また，こうしたけるような同時性・双方向性がなくとも，授業を実施する大学についても，正課外の全体としてそれと同等の教育効果が確保さ活動を含めた教員や学生相互の触れ合いなれると評価することが可能である。具体的

どを考慮すると，現在の設置基準に定めるには，次の要件をすべて満たすもので，大校舎等の所要の施設を備えることが必要と学において，直接の対面授業に相当する教考えられるが，今後の実施状況等を踏まえ育効果を有すると認めたものを遠隔授業とつつ，その基準の在り方について必要に応して位置付けることが適当である。

じ検討することが適当である。

イ

インターネットを利用した授業が正規の授文字，音声，静止画，動画等の多様な情報を一体的に扱うもの

業として認められ，通学制の大学では60単位

ロ

電子メールの交換などの情報通信技術を上限として，通信制の大学では124単位すを用いたり，オフィス・アワー等に直接対べてをインターネット等を利用した遠隔授業面したりすることによって，教員や補助職で修得することが可能となった。この答申を員（教員の指導の下で教育活動の補助を行受け，2001年３月に大学設置基準が改定された。

うティーチング・アシスタントなど）が毎

遠隔授業の政策面での変遷を表１に整理し回の授業の実施に当たり設問解答，添削指た。短期間に３回もの大学設置基準の改訂を

表１ 高等教育における政策面での遠隔授業の変遷
年月

項

目

種別

内容

1996年 7 月

マルチメディアを活用した21世紀の高等教育のあり方について（マルチメディアを活用した21世紀の高等教育のあり方に関する懇談会報告）

報告

通学課程での遠隔授業の単位認定

1997年 9 月

大学審議会 マルチメディア教育部会における審議の概要（「遠隔授業」の大学設置基準における取扱い等について）答申

通学課程での遠隔授業を30単位まで認定

1998年 3 月

大学設置基準 改訂

1998年10月

21世紀の大学像と今後の改革方策について（答申）−競争的環境の中で個性が輝く大学−

答申

遠隔授業の上限を30単位から60単位へ

1999年 3 月

大学設置基準 改訂

2000年11月

グローバル化時代に求められる高等教育の在り方について答申

インターネットを利用した授業を正規授業として認定（上限60単位）

2001年 3 月

大学設置基準 改訂

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実施し，高等教育におけるマルチメディア等の中で単位の認定は大学では28.8％，短大でを利用した遠隔授業を政策面で推進していは5.8％であり，カリキュラムの一環としてe-る。規制緩和とグローバル化の一環として政Learningを位置づけるのではなく，授業の補策主導でe-Learningを推進したものであるが，助教材として活用している機関が多いことが高等教育機関での普及は，前述のように，コわかる（図２）。

ンテンツ開発の工数面，コスト面の問題とe-多くの大学では，e-Learningが正規の授業Learningの意義・必要性への理解が不足してとして認知されているわけではなく，対面授いることなどにより遅れ気味であった。

業の補助的な教材や資格取得などの自習用の教材として用いられているものと推察され

２．２ 高等教育におけるe-Learningる。e-Learningを実施していると回答していの実施状況

る大学でも，一部の教員による個人的な取り前述のように，大学設置基準の改定など政組みが多いものと考えられる。とりあえず，策面でe-Learningの普及を図っている状況下

LMS（Learning Management System：学習で，e-Learningを実施している割合は大学で管理システム）を導入し，いくつかの授業では46.1％，短大では19.7％である（図１）。そコンテンツを開発し補助教材として使った

図１ 高等教育におけるｅラーニングの実施状況
（％）
80.0
大学

70.0

68.8％

短期大学
高等専門学校

60.0

68.8％

63.5％

合計

50.0
46.1％

44.4％
37.6％

40.0

40.1％
38.8％

31.2％
33.1％

30.0

30.3％

25.4％
20.0

23.8％

23.4％

19.7％

16.6％
10.0

15.2％17.1％

10.0％
5.9％

0.0

平成15年度

平成16年度

平成17年度

平成18年度

平成19年度

出展：メディア教育開発センター「eラーニング等の ICTを活用した教育に関する調査報告書」（2007年度）

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図２0％
大学
（n＝555）20％160（28.8％）

eラーニングによる単位認定状況
40％

60％

31
69
84
（5.6％）（12.4％） （15.1％）

80％

100％

211
（38.0％）

3（1.0％）
1726
31
短大（10.5％）（n＝295）（5.8％）（8.8％）

高専（n＝60）

116（18.3％） （10.0％）

218（73.9％）

13（21.7％）

14（23.3％）

16（26.7％）

単位認定を行っている
単位認定を行うことを予定している
eラーニングを実施している単位認定を行うことを検討している単位認定を行う予定はなく、検討もしていない
無回答
eラーニングを実施していない

出展：メディア教育開発センター「eラーニング等の ICTを活用した教育に関する調査報告書」（2007年度）

義を行う必要があり，心理的な負担が大きい。

が，全学的な普及は進んでいないと考えられ講師映像がなく，パワーポイントスライドる。

だけのコンテンツも存在するが，受講者が授

３．メディア教材のデザイン業に集中できる時間が限られ，学習効果が低

e-Learning教材で使われている一般的なデ下する危険が指摘されている。そこで今回のザインは，図３のようなものが多い。しかし，メディア授業を作成するにあたり，図４のよ講師は授業収録中，常にカメラを意識して講うに10分から15分間隔で講師映像を挿入し，図３ 従来の画面提示方法

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図４ 本コンテンツの画面提示方法

講師への負担軽減と受講者の集中力の維持にパワーポイントなどで作成した教材の視認性配慮した。

が悪い。
そこで今回のメディア授業収録には，操作４．メディア教材の製作性，画像品質，コストなどを考慮し図６のよ４．１ 収録システム

うな，教材提示パソコンの画面を動画キャプ

講師映像とパワーポイントスライドをミキチャーしながら，ピクチャー・イン・ピクチシングしてコンテンツにするための一般的なャー映像としてWebカメラによる講師映像をシステムは図５の通りである。このシステム同時に収録できるソフトを使用した。パソコ

は本格的なビデオ編集が行える半面，操作がン１台とWebカメラ，動画キャプチャーソフ煩雑で習熟が必要である。また，ダウンスキト（CAMTASIAャンコンバーター（パソコン映像をテレビ映ーション）の簡単な構成でコンテンツの収録像に変換するコンバーター）の解像度が悪く，から編集まで可能であり，操作も簡単で習熟

図５ ビデオ編集システム

21

STUDIO，アスキーソリュ

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図６ 動画キャプチャーソフトを使ったシステムも早い。しかし，コンテンツの編集の自由度持できるようにコンテンツに変化を持たせが少ないことや，Webカメラ映像と画面キャた。また，授業内容のPowerPointスライドは，プチャーを１台のパソコンで行うため，一定できるだけアニメーション効果を用いて学習レベル以上の処理速度，メモリ容量など高性者の興味を引きつけるように工夫した。
マーケティング論｡の授業プログラムを表

能なパソコンが必要となるなどの欠点もあ２に示す。２単位の講義科目としては，90分る。

授業を15回実施することが前提となる。受講
４．２ マーケティング論のメディア教材

者は１回から10回までを，収録したメディア前述の動画キャプチャーソフトを使用した教材で学習する。その間，３回の課題提出をシステムで，マーケティング論のメディア授求め，メディア教材を視聴する動機づけとし業を収録した。コンテンツのイメージを図７た。後半５回分は１日，あるいは半日２回のに示す。授業の最初と途中２〜３回および最集中授業で構成した。WBTを用いたメディ

後に講師映像を挿入し，受講者の集中力を維

ア視聴により，科目の枠組みや基礎理論の知

図７ マーケティング論メディア授業の画面

22

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表２ マーケティング論Ⅰ授業プログラム
回数授業項目1

マーケティングとは何か

2

時代変化とマーケティ マーケティング・コンセプト
ングの変遷
生産志向／販売志向／顧客志向

3

顧客満足に向けたマーケティング活動

消費者行動と顧客満足
顧客満足の獲得に向けた活動

顧客を知る

顧客とは顧客との関係構築・関係の維持発展

4

授業内容

課

オリエンテーション
マーケティングの基本概念

5

戦略とマーケティング 企業と社会戦略とマーケティング

6

マーケティングの構図 SWOT／標的市場の設定／マーケティン
グ・ミックス

7

環境分析

題

マクロ環境分析／ミクロ環境分析

ジョン・グッドマンの法則を自らの体験から捉える

特定商品を決め、マクロ・ミクロ環境を分析する

8

情報の処理と需要予測 情報収集と分析
需要予測

9マーケティング目標と マーケティング目標の設定
標的市場の設定（1） 市場細分化と標的市場の設定

10マーケティング目標と 製品戦略／価格戦略／販売経路戦略／プ 特定商品を決め、目標と市場を決標的市場の設定（2） ロモーション戦略
める

集中授業
前半

マーケティング・ミッ 事例研究（1）特定商品の製品戦略についクス（1）て検討する

集中授業
前半

マーケティング・ミッ 事例研究（2）特定商品の価格戦略についクス（2）て検討する

集中授業後半マーケティング・ミッ 事例研究（3）特定商品の販売経路戦略にクス（3）ついて検討する

集中授業
後半

マーケティング・ミッ 事例研究（4）特定商品のプロモーション 最終課題
クス（4）戦略について検討する

５．おわりに識を学習し，対面授業による演習やディスカッションなどにより学習した知識を深化させ

e-Learning普及の障害となっている，コンることが可能となる。科目の特性によりテンツ開発の工数面，コスト面の問題には，WBTによるメディア授業と対面授業のブレ

動画キャプチャーソフトを用いた収録方法をンド比率を変えることで，適用する科目の自用いることで対応した。その結果，収録は教由度を上げることができる。

授者が一人で行い，編集もテンプレートを用いることで，比較的短時間で行うことができ
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た。また，教授者の，講師映像を常時表示す参考文献ることへの負担感を軽減するために，講師映

１）メディア教育開発センター.：eラーニン
グ等のICTを活用した教育に関する調査報

像の挿入方法を変更した。

告書（2007年度），2008．

動画キャプチャーソフトを用いた収録編集は，収録面は従来と比較し工数面で有利であ

２）文部科学省：マルチメディアを活用したるが，スタジオで収録した授業を編集して教21世紀の高等教育のあり方について（マル

材として製作するためには，編集時間としてチメディアを活用した21世紀の高等教育の撮影時間の２倍から３倍の時間が必要であ

あり方に関する懇談会 報告，1996．
３）文部科学省：大学審議会

る。また，放送大学では，授業の改定がほぼマルチメディ４年に一度行われている。本学でのWBTを

ア教育部会における審議の概要（「遠隔授用いたメディア授業を開始して５年が経過し業」の大学設置基準における取扱い等につており，マーケティング論以外のメディア授いて），1997．

業も，授業内容を精査し改定していく必要が

４）文部科学省：21世紀の大学像と今後の改あると考えられる。さらに，ICTを用いた授革方策について（答申）−競争的環境の中業の展開でもリメディアル教育などの補助教で個性が輝く大学−，1998．

材の製作や，社会人学生のために通常授業の５）文部科学省：グローバル化時代に求めら収録映像を公開することも今後の取り組んでれる高等教育の在り方について（答申），いく課題としてあげられる。これらの展開を2000．

行っていくためには，教材を効率的に製作できる環境を整備する必要があると考える。例
えば，教室での授業収録を講師のみで行えるシステムの導入なども今後検討する必要がある。
また，文科省の答申では，インターネットを使用した授業の要件として双方向性（教授者と学習者，学習者同士）があがっているが，学内の学生情報ネットワークの機能やオフィス・アワーだけでなく，より密度の高い双方向性を確保するためにはラーニング・マネジメント・システム（LMS）の導入が必要である。

本研究は，2007年度の自由が丘産能短期大学研究助成制度委託研究の指定を受けて行われたものである。
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