別記様式第２ 号（ その１ の１ ）
（ 用紙 日本工業規格Ａ ４ 縦型）

基 本 計 画 書
基
事

項

計

画

フ

リ

の

設

区
ガ

置

フ

リ

大

学

ガ

の

名

学

の

目

記
短期大学の学科の設置
ガッ コウホウジン オオサカセイケイガクエン者

学校法人 大阪成蹊学園

ナ

オオサカセイケイタンキダイガク

称大阪成蹊短期大学 ( Osaka Sei kei Col l ege)

的

画

入

ナ

欄

大阪府大阪市東淀川区相川3丁目10番62号
本学は人間の徳を涵養する成蹊の名を体し、 幅広く 、 深い教養と総合的な判断力を養い、 豊かな人間性を育てるとともに、 専門的な学芸教授と実際的な専門職業教育に重きを置く 大学教育を施し、 優秀な社会人を育成することを目的とする。
栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材を育成する

新設学部等の目的
新
設
学
部
等
の
概
要

計

分

大 学 本 部 の 位 置
大本

新設学部等の名称

栄養学科（ Facul ty of
Nutri ti on)

修業 入学 編入学 収容
年限 定員 定 員 定員
年
人
年次
人
人
2

計

120

-

240

120

-

240

大阪成蹊短期大学
幼児教育学科〔 定員増〕
生活デザイン学科
調理・ 製菓学科
ｸﾞ ﾛｰﾊﾞ ﾙｺﾐｭﾆｹｼｮﾝ学科〔 定員減〕
経営会計学科〔 定員減〕
総合生活学科（ 廃止）※平成28年4月学生募集停止

学位又
は称号

短期大学士
〈 栄 養）

開設時期及
び開設年次
年 月
第 年次

所 在 地

平成28年4月 大阪府大阪市東淀川区
第1年次 相川3丁目10番62号( 平成27年3月認可申請）（ 60）（ 平成28年4月）（ 50）（ 平成27年4月届出予定）（ 120） （ 平成27年4月届出予定）（ △20） （ 平成28年4月）（ △10） （ 平成28年4月）（ △220）

同一設置者内における変更状
況（ 定員の移行， 名称の変更 大阪成蹊大学等）
マネジメ ント 学部

スポーツマネジメ ント 学科（ 90）（ 平成27年4月届出予定）
マネジメ ント 学科 〔 定員減〕 （ △90） 〈 平成28年4月）
びわこ成蹊スポーツ大学
スポーツ学部
スポーツ学科〔 定員増〕 （

教育課程

新設学部等の名称

講義

栄養学科

開設する授業科目の総数
演習
実験・ 実習45 科目

学 部 等 の 名 称
教員組新設 栄養学科分
既計
生活デザイン学科
調理・ 製菓学科

織

幼児教育学科
設
観光学科のグローバルコミ ュニケーショ ン学科
概分

経営会計学科計要合計80） （ 平成27年3月認可申請）

卒業要件単位数

83 科目
62
単位
専任教員等
兼 任
教授 准教授 講師
助教
計助手 教 員
人
人
人
人
人
人
人
3
0
3
0
6
0
20
（ 3）
（ 0）
（ 3）
（ 0）
（ 6）
（ 0）
（ 20）
3
0
6
0
3
0
（ ）
（ 0）
（ 6）
（ 0）
（ -）
( 3)
（ 0）
2
1
2
0
5
0
25
（ 2）
（ 1）
（ 2）
（ 0）
（ 5）
（ 0）
（ 25）
2
3
3
0
8
0
31
（ 2）
（ 3）
（ 3）
（ 0）
（ 8）
（ 0）
（ 31）
5
9
8
0
22
0
62
（ 5）
（ 9）
（ 8）
（ 0）
（ 22）
（ 0）
（ 62）
5
1
0
0
18
6
0
（ 0）
（ 5）
（ 1）
（ 0）
（ 18）
（ 0）
（ 6）
3
1
2
0
6
0
22
（ 3）
（ 1）
（ 2）
（ 0）
（ 6）
（ 0）
（ 22）
2
1
2
0
0
18
5
（ 2）
（ 1）
（ 2）
（ 0）
（ 5）
（ 0）
（ 18）
19
16
17
0
52
0
（ 19） （ 16） （ 17）
（ 0）
（ 52）
（ 0）
（ -）
22
16
20
0
58
0
（ -）
( 22)
（ 16） （ 20）
（ 0）
（ 58）
（ 0）

22 科目

16 科目

計

1

備

考

教
員
以
外
の
職
員
の
概
要

職

種

敷 地

201. 52 ㎡

25, 780. 55 ㎡

任
17
( 17)
0
（ 0）
0
（ 0）
0
（ 0）
17
（ 17）
共用する他の学校等の専用55, 805. 91 ㎡

事

務

職

員

技

術

職

員

運 動 場 用 地

0 ㎡

73, 520. 01 ㎡

79, 482. 00 ㎡

153, 002. 01 ㎡ ポーツ大学（ 14, 400

201. 52 ㎡

99, 300. 56 ㎡

135, 287. 91 ㎡

234, 789. 99 ㎡

図

書

館

そ

の

専

他

門
の

専

職

員

職

員

専

用

任
29
( 29)
0
（ 0）
1
( 1)
0
（ 0）
30
（ 30）

計
区

校
校
地

分

舎

小

計

そ

等

の

合

共

兼

用

計
46
( 46)
0
（ 0）
1
（ 1）
0
（ 0）
47
（ 47）
計
81, 787. 98 ㎡ 大阪成蹊大学（ 19, 280㎡） 、 びわこ成蹊ス

他

0 ㎡

594. 52 ㎡

4, 564. 28 ㎡

5, 158. 80 ㎡

計201. 52 ㎡

99, 895. 08 ㎡

139, 852. 19 ㎡
共用する他の学校等の専用239, 948. 79 ㎡

専

用

共

用

㎡） と共用計
大阪成蹊大学校4, 348. 39 ㎡

舎

20, 532. 04 ㎡

12, 415. 47 ㎡

37, 295. 90 ㎡ （ 13, 986. 80㎡） と共用（ 4, 348. 39 ㎡） （ 20, 532. 04 ㎡） （ 12, 415. 47 ㎡） （ 37, 295. 90 ㎡）
講義室
教室等

演習室

実験実習室

26 室

14 室

専 任 教 員 研 究 室

情報処理学習施設

126 室

8 室
（ 補助職員-人）

新設学部等の名称

室

栄養学科

3

図書

学術雑誌

〔 う ち外国書〕〔 う ち外国書〕

語学学習施設0 室（ 補助職員-人）
数
室

視聴覚資料機械・ 器具
新設学部等の名称
図書・設
備291, 391〔 33, 631〕

2, 540〔 390〕

（ 291, 391〔 33, 631〕 ）（ 2, 540〔 390〕 ）291, 391〔 33, 631〕

2, 540〔 390〕

（ 291, 391〔 33, 631〕 ）（ 2, 540〔 390〕 ）標本

電子ジャーナル

種 〔 う ち外国書〕

冊

大学全体

257〔 257〕

点

点
3, 093点

3, 44934

3, 449 ）（34 ）3, 44934

3, 449 ）（34 ）

大学全体（ 大阪成蹊大学との共用）

大学全体（ 257〔 257〕 ） （ 3, 093）（
257〔 257〕

3, 093

計面積

図書館（ 257〔 257〕 ） （ 3, 093） （1, 757. 74 ㎡
面積

体育館

180

303, 561

体育館以外のスポーツ施設の概要

2, 357. 27 ㎡
区 分

収 納 可 能 冊 数

閲覧座席数

該当なし

大学全体

該当なし

開設前年度 第１ 年次 第２ 年次 第３ 年次 第４ 年次 第５ 年次 第６ 年次

―千円
―千円
―千円
240千円 240千円
経費
―千円
―千円
1, 000千円 1, 000千円 ―千円
経費の の見 共 同 研 究 費 等
見積り 積り―千円―千円―千円
図 書 購 入 費 500千円 500千円 500千円
及び 維
持方法
―千円
―千円
設 備 購 入 費 2, 000千円 2, 000千円 2, 000千円 ―千円
の概要
第１ 年次
第２ 年次
第３ 年次
第４ 年次
第５ 年次
学生１ 人当り
納付金
1, 270千円
1, 020千円
― 千円
― 千円
― 千円
教員１ 人当り 研究費等

学生納付金以外の維持方法の概要

―千円
―千円
―千円
―千円

第６ 年次
― 千円

手数料収入、 私立大学等経常費補助金収入等をもって充当する。

2

図書購入費には電子ジャーナルの整備費（ 運用コスト を含む）
を含む

大

学

の

名

称 大阪成蹊大学

学 部 等 の 名 称

修業
年限

入学
定員

編入学
定 員

収容
定員

年

人

人

人

180

3年次
-

学位又
は称号

定 員
超過率

4

所 在 地

倍

マネジメ ント 学部
マネジメ ント 学科

開設
年度

820 学士( 経営学)

0. 92

平成27年度から入学定員減（ △20）
及び3年次編入学生

平成15年度

募集停止（ △40）
（ 平成26年4月届出済
み）

芸術学部
造形芸術学科4--

環境デザイン学科

-

-

学

の

4

名

120

3年次
10

220 学士( 教育学)

スポーツ学研究科

4

生涯スポーツ学科-

競技スポーツ学科

-

-

名

既
設
大
学 幼児教育学科
等
の
状
況

修業
年限
年
2

入学 編入学 収容
定員 定 員 定員
人
人
年次
人
220

‐

学位又
は称号

短期大学士

440 （ 生活デザイン）

1. 07

所 在 地

平成15
年度 滋賀県大津市
北比良1204番地

定 員 開設超過率 年度
倍
1. 24

所 在 地

昭和26
年度

（ 食物）
（ 栄養）

2

240

‐

480

短期大学士
( 幼児教育）

1. 02 昭和31

短期大学士
（ 観光）

1. 05

昭和42
年度

0. 77

平成15
年度

0. 93

平成15
年度

観光学科

2

90

‐

180

グローバルコミ ュニ
ケーショ ン学科

2

50‐

100 （ ｸﾞ ﾛｰﾊﾞ ﾙｺﾐｭﾆ

経営会計学科2

附属施設の概要

平成27年度から入学定員増（ 20）（ 平成26年4月届出済
み）

称 大阪成蹊短期大学

学 部 等 の 名 称

総合生活学科280

3年次-

280 学士( スポー
ツ学)-

スポーツ学科の平成27年度から美術学科を造形芸術学科に名称変更( 平成26年4月届出済み）
平成27年度から造形芸
大阪府大阪市東淀 術学科の入学定員増川区相川3丁目10番 （ 147）
情報デザイン学科を学
62号
生募集停止
（ △97）
環境デザイン学科を学
生募集停止〈 △30）（ 平成26年4月届出済
み）1. 10 平成26年度

定 員 開設学位又修業 入学 編入学 収容
超過率 年度は称号
年限 定員 定 員 定員
人
年
人
人
倍
20 修士( スポー
210
1. 10 平成24年度ツ学）

スポーツ学部

学

0. 81

平成18
年度

称 びわこ成蹊スポーツ大学

学 部 等 の 名 称

大277 学士( 芸術)

情報デザイン学科

既設
大学
等 教育学部
の
状
教育学科
況

大

177

3年次
-

60

‐

年度 大阪府大阪市東淀川区相川3丁目10番
62号

短期大学士
ｹｰｼｮﾝ）
短期大学士
120（ 経営会計）該当なし

3

平成27年度からスポー
ツ学科を設置（ 280）
平成27年4月学生募集停止
生涯スポーツ学科（ △124）
競技スポーツ学科（ △156）（ 平成26年9月届出済み）

別記様式第２号（その２の１）（用紙 日本工業規格Ａ ４縦型）

教

育

課

程

等

の

概

要

（栄養学科）
授業形態

単位数
科目
区分

授業科目名

配当年次

必

選

自

講

演

修

択

由

義

習

専任教員等の配置
実
験
・
実
習

教
授

准
教
授

講

助

助

師

教

手

備考

Active English Ⅰ

1前

1

○

兼4

Ⅰ
群

Active English Ⅱ

1後

1

○

兼4

Ｔ ＯＥＩ Ｃ演習１

1・2前

1

○

兼1

こ
と
ば
と
コ
ミ
ュ
ニ
ケ
ー
シ
ョ
ン

Ｔ ＯＥＩ Ｃ演習２

1・2後

1

○

兼1

英語会話１

1・2前

1

○

兼1

英語会話２

1・2後

1

○

兼1

海外語学演習(英語）

1後

2

○

兼1

集中

海外語学演習(韓国語）

1前

2

○

兼1

集中

基礎韓国語Ａ

2前

1

○

兼1

基礎韓国語Ｂ

2後

1

○

兼1

基礎中国語Ａ

2前

1

○

兼1

基礎中国語Ｂ

2後

1

○

兼1

基礎日本語Ａ

1前

1

○

兼1

基礎日本語Ｂ

1後

1

○

兼1

健康とスポーツ

1前

2

○

兼1

体育講義

1前

1

○

兼1

体育実技

1前

1

暮らしと環境

1前・後

2

○

兼2

基礎化学

1前

2

○

兼1

社会福祉と暮らしの法

1後

2

○

兼1

アジアの未来と日本

1後

2

○

兼1

世
の
中
に
眼
を
開
く

日本事情

1後

2

美学

1後

2

○

兼1

暮らしと経済

1前

2

○

兼1

暮らしと金融

1後

2

○

兼1

人権と社会

1前

2

○

兼1

日本国憲法

1前

2

○

兼1

Ⅳ
活群
を
た人
ず ・
ね心
る ・
生

文学・歴史・宗教

1後

2

○

兼1

人間学

1前

2

○

兼1

人間と文化

1前

2

○

兼1

日本の食文化

1後

2

○

兼1

1前・後

2

○

兼2

Ⅱ
群

境
を
健
い
康
つ
・
く
生
し
命
む
・
環

共
通
科
目

Ⅲ
群

ホスピタリティー論Ⅴ 成蹊基礎セミナー
群 キャリアデザイン

加に就 ビジネスコミュニケーション
取職 キャリア演習
り・ コンピュータリテラシーＡ組
社
む会 コンピュータリテラシーＢ
参 情報処理概論

1前

兼1

○

2

兼1

○

3

3

共同

1後

2

○

兼1

1前

2

○

兼1

1後

2

○

兼2

1前

2

○

兼1

1後

2

○

兼1

1前

2

○

兼1

小計（39科目）

学
科
科
目

○

2

62

0

−

3

3

○

3

3
3

兼32

栄養基礎演習1前

キャリアディベロップメント

1後

2

○

3

公衆衛生学

2前

2

○

1

社会福祉概論

2前

2

○

兼1

解剖生理学Ⅰ

1前

2

○

兼1

解剖生理学Ⅱ

1後

2

○

兼1

生化学

2後

2

○

生化学実験

2後

1

2

1
○

1

1

共同

共同

兼1

共同

単位数
科目
区分

授業科目名

学
科
科
目

配当年次

必

選

自

講

演

修

択

由

義

習

専任教員等の配置
実
験
・
実
習

教
授

准
教
授

講

助

助

師

教

手

備考

運動生理学

2後

2

○

食品学総論

1前

2

○

1

食品学各論

1後

2

○

1

食品学実習

1前

1

○

兼1

食品学実験

1後

1

○

兼1

食品衛生学

1後

2

食品衛生学実験

2前

1

栄養学総論Ⅰ

1前

2

○

1

栄養学総論Ⅱ

1後

2

○

1

応用栄養学

2前

2

○

応用栄養学実習2前

1

臨床栄養学Ⅰ

2前

2

○

1

臨床栄養学Ⅱ

2後

2

○

1

臨床栄養学実習

2後

1

公衆栄養学

2後

2

○

栄養教育論Ⅰ

2前

2

○

1

栄養教育論Ⅱ

2後

2

○

1

栄養教育論実習Ⅰ

2前

1

○

1

栄養教育論実習Ⅱ

2後

1

○

1

調理学

1前

2

調理学実習Ⅰ

1前

1

○

1

調理学実習Ⅱ

1後

1

○

1

調理学実習Ⅲ

2後

1○

給食管理論Ⅰ

1前

2

○

1

給食管理論Ⅱ

1後

2

○

1

給食管理実習Ⅰ

1後

1

○

1

給食管理実習Ⅱ

2前

1

○

1

給食管理校外実習Ⅰ

1後〜2後

1

○

1

給食管理校外実習Ⅱ

2通

1

○

1

給食管理演習

1・2後

1

○

1

栄養総合演習

2後

1

○

1

フードコーディネート論

2後

2

○

兼1

食文化概論

2後

2

○

兼1

フードマネージメント論

2後

2

○

兼1

学校栄養教育論2前2○小計（43科目）合計（82科目）

学位又は称号
卒

授業形態

業

件

及

び

履

○

1
○

1

兼1
○

○

1

1
兼1

○

1

兼1

1

共同

オムニバス・

1

兼1 共同（一部）

−

2

67

0

−

3

3

兼13

−

4

129

0

−

3

3

兼45

学位又は学科の分野

家政関係

短期大学士（ 栄養）
要

兼1

修

方

法

共通科目ではⅠ群から一か国語2単位以上、Ⅱ〜Ⅴ群から成蹊基礎セミナー2単位を含む10単位以上を修得し、12単位以上を修得すること。学科科目では、必修科目2単位、学科として履修指導上の必修とする科目48単位を含む、50単位以上を修得すること。以上共通科目12単位以上、学科科目50単位以上、合計62単位以上修得すること。
（履修科目の登録の上限：25単位（1学期） ただし、免許、資格にかかわる科目の単位数についてはこれを除く）

2

授業期間等
１学年の学期区分

2 期

１学期の授業期間

15 週

１時限の授業時間

90 分

別記様式第２ 号（ その３ の１ ）
（ 用紙 日本工業規格Ａ ４ 縦型）

授

業

科

目

の

概

要

（ 栄養学科）
科目
区分

共
通
科
目

Ⅰ
群
こ
と
ば
と
コ
ミ
ュ
ニ
ケ
ー
シ
ョ
ン

授業科目の名称

講義等の内容Acti ve Engl i shⅠ

本授業は、 Linc English 教材を活用し たアクティ ブラーニングを中心に、 読む・ 書く ・ 聞く ・ 話すの英語の基礎を身につけながら、 日常生活における英語コミ ュニケーショ ン力の習得を目標とする。 「 挨拶（ 自己紹介） 」 「 時間（ 時間表現） 」 「 健康状態の説明」 「 観光旅行（ 旅行者として） 」 「 病気（ 自分の症状） 」 「 食事（ 注文する） 」 「 洋服やアクセサリ ー（ 買う ために） 」 などをテーマに、 自己表現を中心とした一般
的な英語表会話を学びながら、 日本文化との違いなどについても学習する。

Acti ve Engl i shⅡ

本授業は、 Linc English教材を活用したアクティ ブラーニングを中心に、 前期のテーマから卒業後の専門職として活躍する場面を想定した学習へと発展させ、 実用的な英語コミ ュニケーショ ン力の習得を目標とする。 例えば、 「 観光旅行」 のテーマでは、 旅行者として食事やデザートを注文するのではなく 、 調理方法を説明する（ 調理・ 製菓学科） 、 文化的な背景から説明や推奨をする（ 観光学科） 、 健康との関わり を説明す
る（ 栄養） など、 専門的情報を収集して伝えるという 将来の職場で求められるよう な、 英語表現力を養う 。

Ｔ ＯＥ Ｉ Ｃ 演習１

本授業は、 TOEI C試験を受験するためのリスニング、 リ ーディ ングに対応した演習を行い、 400点以上を取得できる英語力の習得を目標とする。 TOEI C試験の入門クラスとして位置づけ、 「 旅行」 「 オフィ ス」「 レスト ラン」 「 新聞・ 雑誌」 「 広告」 「 休暇」 などをテーマにTOEI C
試験の出題形式を確認しながら演習を行う 。 各文法の復習をしながら、日常会話やビジネス英語に多く 触れることにより、 ビジネス英語に必要な基礎的な語彙や表現方法を習得する。

Ｔ ＯＥ Ｉ Ｃ 演習２

本授業は、 TOEI C試験を受験するためのリ スニング、 リーディ ングに対応し た演習を行い、 450点以上を取得できる英語力の習得を目標と する。 TOEI C試験に頻出のテーマである「 旅行」 「 オフィ ス」 「 レスト ラン」 「 新聞・ 雑誌」 「 広告」 「 休暇」 などをテーマに、 各文法を確実に身につけながら、 日常会話やビジネス英語の基礎的な語彙や表現方法を習得し、 定着させることにより 、 会話の大意がスムーズに理解できるよう する。 また、 リ スニングにおいて尋ねられている情報を正確に聴き取り、 情報を整理できるよう 演習する。

英語会話１

本授業は、 英会話の基礎的事項に焦点を当てながら、 海外旅行や留学、
ホームステイの際に必要となるスピーキング・ リスニングの力をつける
ことを目標とする。 「 自己紹介」 「 自己紹介への質問と応答」 「 家族紹介」 「 名前や住所」 「 写真クイズ」 「 英語特有の数の表現」 「 食べ物の紹介」 などの具体的な場面を想定した英会話表現を学び、 ゲーム、 クイズ、 ペアあるいはグループワークなどのアクティ ブラーニングにより英語を主体的に使用する活動を通して、 英会話の基礎を習得させる。

英語会話２

本授業は、 英語会話１ での学習を基礎に、 多様な場面における英語コミ ュニケーショ ン力を身につけることを目標とする。 「 休日の過ごし方」 「 スポーツ」 「 趣味」 「 幼いころの経験」 「 将来について」 「 大好きなこと」 などのテーマに対して、 単に説明するだけではなく 、 ペアあるいはグループワークによる活動を中心としたアクティ ブラーニングにより 学生同士で質問・ 応答を繰り返しながら、 表現力を豊かにし、 英語の基本的なコミ ュニケーショ ン力を習得する。

海外語学演習( 英語）

本授業は、 ヴィ クト リ ア大学（ オースト ラリ ア） における3週間の語学留学により 基本的かつ実践的な英会話力を習得することを目標とする。
事前授業では、 現地での大学生活に素早く 適応でき、 積極的かつ有意義な学びとなるよう 、 オースト ラリアの生活習慣と文化的特徴について学
び、 ホームステイや語学学校での生活の準備をする。 帰国後の事後授業
では留学期間中の成果をレポート にまとめ、 短期間の語学留学の省察と成果の定着を図る。

海外語学演習( 韓国語）

本授業は、 済州観光大学（ 韓国） における短期交換留学により 基本的かつ実践的な韓国語会話力を習得することを目標とする。 事前授業では、現地での大学生活に素早く 適応でき、 積極的かつ有意義な学びとなるよ
う 、 韓国の生活習慣と文化的特徴について学び、 ホームステイや語学学
校での生活の準備をする。 帰国後の事後授業では留学期間中の成果をレポート にまとめ、 短期間の語学留学の省察と成果の定着を図る。

1

備考

科目
区分

Ⅱ
群
健
康
・
生
命
・
環
境
を
い
つ
く
し
む

授業科目の名称

講義等の内容基礎韓国語Ａ

本授業は、 韓国語を全く 知らない学習者が、 韓国語の基礎を身に付け、韓国の生活や文化を理解しながら基本的な日常会話ができることを目標とする。 文字である「 ハングル」 の習得からはじめ、 基本文型や文法を学びながら「 スピーキング、 リ スニング、 リ ーディ ング、 ライティ ング」 の領域をバランスよく 学習する。 また、 グループ活動や映像等様々な資料を活用しながら、 各領域の基礎を身に付け、 韓国語の基礎を習得する。

基礎韓国語Ｂ

本授業は、 本授業は「 ハングル」 や基本文型、 文法の基礎を身につけた学習者を対象に、 文法理解を高め、 日常的な韓国語コミ ュニケーショ ン
能力を習得することを目標とする。 「 誕生日」 「 日常生活」 「 交通」「 ショ ッ ピング」 「 趣味」 「 健康」 「 旅行」 など具体的な場面を想定しながら、 ペアあるいはグループワークによる活動を中心としたアクティ
ブラーニングにより 学生同士で質問・ 応答を繰り返すことで、 表現力を豊かにし、 韓国語の基本的なコミ ュニケーショ ン力を習得する。

基礎中国語Ａ

本授業は、 中国語学習の第一歩として正確な発音を習得し、 基本的な文法や会話表現を習得することを目標とする。 中国語の習得に不可欠な正確な発音を習得した後、 基本文法や「 自己紹介」 「 他者紹介」 「 年月日」 「 曜日」 「 家族紹介」 「 時間」 などの基本的な表現方法を学びながら、 中国語の基本文法と会話表現を身につける。 グループ活動や映像等様々な資料を活用しながら、 読む、 書く 、 聞く 、 話すの基礎能力をバランスよく 習得する。

基礎中国語Ｂ

本授業は、 中国語の正確な発音と基本文法を習得したものを対象として、 中国語の日常会話力を習得することを目標とする。 中国語の正確な発音、 文法を確認した上で、 「 買い物」 「 公共交通」 「 両替」 「 お金の数え方」 「 電話の会話」 「 レジャー」 「 見送り 」 「 出迎え」 など具体的な場面を想定しながら、 ペアあるいはグループワークによる活動を中心としたアクティ ブラーニングにより 学生同士で質問・ 応答を繰り返すことで、 表現力を豊かにし、 中国語の基本的なコミ ュニケーショ ン力を習得する。

基礎日本語Ａ

本授業は、 留学生・ 帰国子女を対象に、 日本語での日常会話力の習得、ならびに日本文化に対する広範な知識を養う ことを目標とする。 「 自己紹介」 「 デパート 」 「 電車・ バス」 「 映画」 「 お宅訪問」 「 病気」 「 道を尋ねる」 「 銀行・ 郵便局」 「 旅行」 「 電話」 などの場面における日常
会話について、 単語や文型の確認、 会話演習、 CDを繰り返し聞く 等して、 日本語の音に慣れ、 日本語での日常会話力を習得する。 また、 日本の文化についても理解することで、 日本語力形成や日本での生活の基礎となる知識を身に付ける。

基礎日本語Ｂ

本授業は、 留学生・ 帰国子女を対象に、 単語や表現の幅を広げ、 日本語での日常会話力を高めることを目標とする。 「 寮生活」 「 花見」 「 忘れ物」 「 工具を使う 」 「 休みの計画」 「 病院で指導を受ける」 「 ビデオを買う 」 「 レポート を書く 」 「 会社の出勤・ 早退」 「 実習の予定」 「 手紙を書く 」 「 社員旅行」 など具体的な場面を想定し ながら、 単語や文型の確認、 会話演習、 CDを繰り 返し聞く 等して、 単語や表現の幅を広げ、 日
本語での日常会話力を高める。

健康とスポーツ

本授業は、 生活習慣病に対する基礎知識と改善方法に対するスポーツの有効性を認識し、 運動処方の基礎知識及び自身の健康管理にスポーツを役立てる能力を養う ことを目標とする。 「 発達」 「 筋肉のつく りについて」 「 栄養の代謝について」 「 肥満について」 「 糖尿病について」 などの知識を習得し、 運動処方としてバレーボール、 バスケッ ト ボール、フッ ト サル、 バト ミ ント ン、 卓球などの競技を行いながら、 運動の重要性を理解し、 自己の健康管理力を高める。

体育講義

本授業は、 現代社会における健康問題についての基礎知識とその予防及び改善方法について解説し、 運動や栄養が身体に与える影響についてス
ポーツ科学の観点から理解を深めることを目標とする。 現代社会における健康を害する環境要因について考えることで、 幼児から高齢者の骨の状況、 肥満やメ タボリ ッ クシンド ローム、 小児肥満、 若年女性の健康問
題について理解し、 学習者及び周囲の人々の将来の健康や、 健康な成長に対する運動やスポーツの重要性について考えられるよう になる。

体育実技

本授業は、 現代社会における健康問題の予防と改善に有用なスポーツ競技を体験しながら、 学習者自身が生涯スポーツを行う 上での運動技能の習得と体力向上を目標とする。 生涯スポーツの一環としてさまざまな世
代の人たちが行う ことのできるスポーツ種目として、 卓球やバド ミ ント
ンを種目例とし、 それぞれの基礎技術を身につける一方、 シングルスやダブルスのゲームを体験することにより 、 ゲームや仲間との協調を通じてスポーツ種目の楽しさを理解する。

2

備考

科目
区分

Ⅲ
群
世
の
中
に
眼
を
開
く

授業科目の名称

講義等の内容暮らしと環境

本授業は、 少子高齢化や地球環境問題の深刻化等、 私たちの暮らしを取り 巻く 環境が劇的に変化し ていることを理解し、 自身の将来の暮らし方への考察力を養う こと を目標とする。 「 暮らしと 環境」 という 日常的なテーマに対し て、 住生活の視点からこれらの問題を考察する。 前半では、 「 いえ」 の中の暮らし から、 住生活の変化を振り 返り 、 さらに家族問題や環境問題への対応と いう 視点から、 近年顕在化してきた新たな暮らし方について議論し 考えていく 。 後半では、 「 いえ」 から「 まち」 に視野を広げて、 京都の住まい・ まちづく り の取組を通して、 まちに暮ら
す意義について考える。

基礎化学

本授業は、 食品学や調理学、 栄養学の基礎ともなる化学の基礎知識を習得することを目標とする。 「 原子構造」 「 分子構造」 「 物質の三態」「 元素の周期表」 「 原子量・ 分子量・ 式量」 「 溶液の濃度と溶解度」「 化学反応式」 「 反応の量関係」 「 酸と塩基」 「 酸化と還元」 「 酸化還元反応と人間生活」 「 無機化合物と有機化合物」 「 合成高分子」 「 生物と高分子」 等についての基礎を確認しながら、 天然高分子化合物である
食品成分や生体成分の理解へ結びつける。

社会福祉と暮らしの法

本授業は、 各ライフステージに沿いながら、 社会福祉の意味や意義、 現行の社会福祉制度の役割や課題を理解し、 社会福祉制度の知識を習得す
ることを目標とする。 社会福祉の法制度やしく み、 理念や歴史を理解し、 「 生活保護の目的と原理・ 原則」 「 低所得者の支援」 「 子ども家庭
福祉サービスとしく み」 「 高齢者福祉サービス」 「 介護福祉」 「 障害福祉サービス」 「 児童福祉施設」 などについて理解を深め、 役割や課題について考えられるよう にする。

アジアの未来と日本

本授業は、 日本との歴史関係を整理し、 アジア社会の多様性及び各国の情勢を理解しながら、 グローバル化する社会の中で活躍するために必要となる基礎知識を習得することを目標とする。 政治面では民主主義国（ 日本、 韓国） 、 一党独裁国（ 中国、 ベト ナム） 、 特定の家族による独裁国（ 北朝鮮） 、 経済面では開発途上国（ カンボジアやラオス） 、 著し
い経済成長国（ 中国やインド ） 、 宗教面ではキリスト 教国（ フィ リ ピンや韓） 、 仏教国（ タイ、 スリ ランカ） などあるが、 アジア地域の歴史のなかで、 何がこう した多様性及び情勢の形成に影響したのかを学び、 今後の動向についても考えを深めていく 。

日本事情

本授業は、 留学生・ 帰国子女を対象として、 日常の「 ト ピッ クス」 や「 ニュース」 を取り 上げながら、 現代日本語の文法や会話表現、 日本文化の現状と併せて、 現代日本の社会事情を理解することを目標とする。
「 レスト ラン」 「 映画」 「 温泉」 「 習慣」 「 まんが」 「 地震」 「 結婚」「 葬式」 「 ペッ ト 」 「 相撲」 「 着物」 「 高齢者」 「 住居」 などの身近なテーマに沿った「 ト ピッ クス」 や「 ニュース」 を紹介しながら、 現代の日本語、 日本文化の学習を含め、 現代日本の社会事情についての理解を
深める。

美学

本授業は、 人間が「 哲学」 の一部として「 美学」 を考え、 理想的な価
値、 真・ 善・ 美を追究してきた歴史を理解し、 「 美とは何か」 を考えながら「 美を感じる心」 を磨く ことを目標とする。 「 日常生活における美の経験」 「 古代社会における芸術の評価」 「 芸術を生み出す人の思い」「 現代社会における芸術や美的経験の役割」 「 美と綺麗の違い」 などをテーマに考えを深める。 最後に、 「 感性と知性を動員する美的経験」 の役割を確認し、 「 美」 や「 美的経験」 の無い社会を考えることにより「 美」 の社会的役割を理解する。

暮らしと経済本授業は、 経済社会の仕組みや制度、 原理となる考え方など経済の基礎的な知識や視点を学び、 貨幣経済社会において自立した暮らしを営む力の習得を目標とする。 「 市場の働き」 「 市場と自由の関係」 「 通貨・ 貨
幣と金融機関の役割」 「 値段と価値、 効用の理解」 「 企業の役割と日本の産業構造」 「 景気変動と日本経済の現状」 「 暮らしに関わる世界経済」 などをテーマに学び、 「 自分の欲しいものが欲しい時に手に入れられる仕組み」 を理解する。 また、 経済社会の観点から「 豊かさ」 や「 幸せ」 について考える力を身につける。

暮らしと金融本授業は、 現代社会における金融の仕組みを理解し、 自身の社会生活において応用できる金融に関する基本的な知識を習得することを目標とする。 「 資本主義経済と金融の役割」 「 経済活動と貨幣の機能」 「 金融機関の役割」 「 金融市場システムと株式市場の役割」 をテーマにお金が流通するしく みを学び、 高度に発展した現代社会における金融のしく みが、 円滑な経済活動が支えていることを理解し、 私たちの日常生活と金融のしく みとの関わり を理解し、 応用力を養う 。

人権と社会

本授業は、 「 人権」 とは何かを考え、 様々な人権問題の考察を通して、人権に関する個人的・ 社会的責任力及び、 人権問題に対する高い問題意
識と倫理的判断力を身につけることを目標とする。 「 人権誕生の歴史」「 世界人権宣言」 「 自由」 「 平等」 「 日本国憲法における人権」 「 子どもの人権」 「 障害者・ 患者の人権」 などを学び、 人権を構成する諸背景を理解した上で、 グループワークや議論を通し、 他者の立場、 価値観を理解しながら、 人権問題についての考察を深めていく 。

3

備考

科目
区分

Ⅳ
群
人
・
心
・
生
活
を
た
ず
ね
る

Ⅴ
群
就
職
・
社
会
参
加
に
取
り
組
む

授業科目の名称

講義等の内容日本国憲法

本授業は、 日本国憲法の基礎知識を習得し、 日々の生活と日本国憲法との結びつきを理解しながら、 社会における多様な問題について憲法の視点から、 自分の力で考える能力を身につけること を目標とする。 「 日本国憲法の成立」 「 人権の理念」 「 信仰の自由」 「 表現の自由」 「 法の下の自由」 「 人身の自由」 「 生存権」 「 教育を受ける権利」 「 労働基本権」 「 参政権」 「 立法」 「 行政」 「 司法」 「 平和主義」 「 憲法改正」 などをテーマに基礎知識を習得し、 政治・ 社会問題に対して憲法の視点か
ら自分の考えをまとめ、 説明する能力を養う 。

文学・ 歴史・ 宗教

本授業は、 大学生とし て必要な文学・ 歴史・ 宗教の基礎知識を習得する
ことを目標と する。 「 遺跡・ 古墳」 「 地図」 「 地形」 「 地名」 「 世界遺産」 「 文学」 「 宗教」 など様々な観点から、 人々の生活等の文化的背景
とともに、 文学・ 歴史・ 宗教の基礎知識を習得する。 また、 社会の特徴
を文学・ 歴史・ 宗教の3要素から有機的に捉えられるよう にする。 さらに、 特定の時代や場所について、 地形や地図、 地名や遺産、 都市や街
道、 宗教や文化などから歴史事象にアプローチし 、 考えをまとめることで理解を深めていく 。

人間学

本授業は、 「 人間とは何か（ 本質） 」 「 いかに生きるべきか（ 倫理） 」という 哲学的で倫理学的な問題を含む問いを、 科学や宗教学など多方面の成果をふまえて、 多面的に考える力の習得を目標と する。 古代、 中世、 現代の代表的な人間観、 19世紀以降の新しい人間観、 20世紀に登場した文化的人間観について詳しく 学び、 これらの学びから、 現代社会に生きる学生自身が「 人間はいかに生きるべきか」 という 問いに答えられるよう 、 考える力と人間観を築いていく 。

人間と文化

本授業は、 日本の伝統芸能である「 落語」 を通して、 コミ ュニケーショ
ン能力やプレゼンテーショ ン能力を習得することを目標とする。 自身の表現力を分析し、 落語の中に工夫されている「 プレゼン技術」 「 話し方」 「 表現力」 「 笑いの表現力」 などを分析の上、 落語に見出した「 プレゼン技術」 「 話し方」 「 表現力」 「 笑いの表現力」 を自身の表現に取り入れる方法を学びながら、 自己表現力を豊かにし、 社会人に必要なコミ ュニケーショ ン力やプレゼンテーショ ン能力を身につけていく 。

日本の食文化

本授業は、 食材ごとに伝統的な日本の食文化を学びながら、 栄養価等の特徴及び日本の食生活の文化的側面についての理解を深めることを目標とする。 「 日本の伝統的な行事食」 「 米の文化」 「 野菜の文化」 「 麦・雑穀の文化」 「 大豆の食文化」 「 魚介・ 海藻の食文化」 「 茶と和菓子の文化」 などを中心に、 日常の食生活を振り 返り ながら、 各特長及び文化について理解する。 また、 健康的な食生活についても考えを深められる
よう にする。

ホスピタリ ティ ー論

本授業は、 日本文化の中での「 もてなし文化」 （ ホスピタリ ティ ） の歴史を学び、 現代日本社会への適用を考え、 現代に求められている「 ホスピタリ ティ 」 に適した具体的なサ−ビスへと展開するための基礎的な知識の習得を目標とする。 自然と人間は「 対立するもの」 ではなく 「 融和するもの」 とする日本文化に内在してきた「 もてなしの空間」 を創作する「 しかけ」 を理解できるよう 、 「 茶」 を通したホスピタリ ティ の概
念、 「 いけばな」 を通した空間の演出を知り 、 「 快適な空間、 快適なサービス、 快適な人間関係」 を構築する「 もてなし理論」 について考えていく 。

成蹊基礎セミ ナー

本授業は、 初年次教育とし て建学の精神である「 桃李不言下自成蹊」 、行動指針である「 忠恕」 についての理解を深めながら、 本学での2年間の学びの基礎となる能力の習得を目標とする。 「 成蹊の意味」 「 忠恕の実践」 「 挨拶文の書き方」 「 お礼状の書き方」 「 社会人のメ ールマ
ナー」 「 レポート の書き方」 「 論文の書き方」 「 新聞の読み方」 「 情報収集の仕方」 「 文章の要約」 「 批判的な思考方法」 について学びながら、 本学学生として2年間学んでいく ための基礎を身に付ける。

キャリアデザイン

本授業は、 社会的適応能力を身につけながら、 自身のキャリ アデザインについて考えられるよう になること を目標と する。 自身のコミ ュニケーショ ン傾向を分析し自己理解を深め、 また他者と の交流を通して他者理解を深めながら、 言葉、 表情、 態度の重要性を理解し 、 コミ ュニケーショ ン能力を養う 。 また、 社会人と して必要な知識と して、 経済的視点
から社会経済の仕組み（ 保険や税金の基礎知識） を学びながら、 働く こと の意義について考える。 随時、 現状の就職情報や知識を収集し ながら、 自身のキャリアデザインについて考え、 就職への意識を高める。

本授業は、 ビジネスの場におけるコミ ュニケーショ ンの基本ルールを身につけ、 聴く 力、 伝える力、 自分をアピールする（ 売り込む） 力を高めることを目標とする。 好意的な印象の要件、 対話におけるポジティ ブ・
リ スニング、 ビジネスパーソンとし てのコミ ュニケーショ ン、 接客や営
ビジネスコミ ュニケーショ ン
業活動でのコミ ュニケーショ ン、 自分の売り の分析、 アピールとその到達度合いの検証など知識・ 実践力を身につけながら、 単なるマニュアル
的なハウツー知識の習得のための学習ではなく 、 自助・ 自立の基礎力向上を意識した学習をする。

4

備考

科目
区分

授業科目の名称

キャリ ア演習

講義等の内容本授業は、 社会の一員とし て、 社会人に求められる基本的な知識及びコ 共同
ミ ュニケーショ ンの能力を習得することを目標と する。 インターンシッ
プを意識し て、 「 挨拶」 「 スケジュ ール管理」 「 敬語」 「 電話」「 FAX」 「 メ ール」 「 ビジネス文章（ 社内文書・ 社外文書） 」 のマナーなど、 業種に関わらず必要と なるビジネスマナーや仕事術について学ぶ。 日常生活からマナー等に対する意識を高めるよう にし 、 ペアやグループでのロールプレイ等実践を行いながら、 知識の定着と実践力を身に付ける。

本授業は、 情報社会といわれる現代社会において必要不可欠な、 コン
ピュータを使いこなすための基礎能力を習得することを目標とする。 まず、 キーボード を早く 打つためにタッ チタイプ（ キーボード を見ないでコンピュータリテラシーＡ 打つ） を習得する。 その上で、 情報検索等インターネッ ト を使いこなす
方法やマナー、 WordやExcel を使ったレポート やビジネス文書の作成、エクセルデータの活用方法など、 基本的な知識や操作方法を身につけていく 。
本授業は、 コンピュータの基本操作、 WordやExcel の基礎操作についての理解の下、 実際のビジネス現場で使用頻度の高い機能を中心に、 実践力・ 応用力を習得することを目標とする。 表およびグラフ等オブジェク
コンピュータリテラシーＢ ト を活用した文書作成を通して、 WordやExcel の実践的な使い方（ 中級レベル以上） を習得し、 また、 PowerPoint を活用して、 特殊効果の設定
やスライド のカスタマイズの方法を含め、 プレゼンテーショ ンを作成・発表する方法を身につける。

学
科
科
目

情報処理概論

本授業は、 パソコンのアプリ ケーショ ンソフト についての基本的な操作について理解を深め、 情報処理能力を高めること を目標とする。 アプリ
ケーショ ンソフト は、 Word、 Excel 、 PowerPoint を用い、 個々の学生の専門分野に関するテーマに沿って、 情報収集、 情報分析、 発表資料作
成、 プレゼンテーショ ンを実施しながら、 各アプリ ケーショ ンソフト の活用について基礎の定着を図り 、 情報処理能力の向上を図る。

栄養基礎演習本授業は、 演習を通して、 栄養学科での２ 年間の学びに必要な基礎を習得することを目標とする。 具体的には、 濃度や廃棄率、 食品成分表を用いた栄養価の計算力や基本的な調理操作などについて、 グループワーク
等を取り 入れながら理解を深めていく 。 また、 本学科の栄養教育プログ
ラムである「 弁当の日」 も本授業内で取り 組み、 月1回自分で弁当を作って持参し、 一緒に食べ、 作った弁当についてのプレゼンテーショ ンを行う 。 こう した取り 組みを通して、 栄養を扱う 者としての自覚を持
ち、 また料理の作り 手の思いに対する理解を深めていく 。

本授業は、 キャリア教育の一環として、 社会人に求められるビジネスマ
ナーや自己表現、 コミ ュニケーショ ン能力を身につけることを目標とする。 具体的には、 グループワークやプレゼンテーショ ンを行って、 自己
キャリ アディ ベロッ プメ ント 表現力を養う 。 また、 就職活動にも役立つよう あいさつ、 言葉遣い、 社
会で必要なビジネス慣習、 自己PRの方法等をロールプレイ形式で学び、身につける。 さらに、 適性検査や自己分析、 履歴書作成、 企業研究等を通して、 卒業後の進路について考え、 その実現に向けて準備する。

公衆衛生学

社会福祉概論

解剖生理学Ⅰ

本授業は、 人間集団を取り まく 社会環境（ 衛生行政、 衛生法規、 保健統計） や自然環境（ 水や大気の衛生） が、 人々の健康にどう 影響するのか、 人々が健康的な生活を営むためにどう 関るべきか等、 人々の健康と社会環境や地域環境との関わり について理解することを目標とする。 公
衆衛生の目的が、 地域社会において人々が健康を維持・ 増進し、 質の高い人生をおく ることにあること、 保健統計による国民の健康状態の把握、 水や大気の衛生と健康影響、 保健行政および関連法規とこれらを根拠としたわが国の健康増進および感染症への取組みについて学習する。
本授業は、 社会福祉の意義・ 理念を理解した上で、 法体系や制度、 福祉
サービス体系における公私の役割活動、 関連領域など社会福祉の基礎知
識を学び、 社会福祉制度が現実の福祉諸問題にどのよう に対応しているのかを踏まえながら、 法制度、 組織、 人的資源、 ソーシャルワークの方法について理解することを目標とする。 学びを通して、 現代の社会福祉の領域が非常に広範囲にわたり 、 その内容も多種多様化していること、社会福祉が私たちの暮らしに直結した制度、 活動となっていることを理解する。
本授業は、 人体の構造と機能を理解することを目標とする。 人体は約60兆個の細胞から成り 立ち、 常に生命活動を行っている。 細胞の構造について解説し、 構造は同じ細胞でも形状や役割が全く 異なる組織・ 器官を作り 上げていることを理解する。 その上で、 こう した器官が作る各臓器の働きとして、 身体機能を担う ための栄養素の摂取、 各栄養成分の消化・ 吸収、 排泄について理解を深める。 さらに吸収された各栄養素が、どのよう に細胞内へ取り 込まれ、 エネルギー産生やタンパク質の合成、脂質合成へと進行するかという 栄養動態を学ぶ。 また、 遺伝情報である
DNA・ RNAなどの仕組みについても学ぶ。

5

備考

科目
区分

授業科目の名称

講義等の内容解剖生理学Ⅱ

本授業は、 人体の調節機構について理解することを目標とする。 人体内は恒常性（ ホメ オスタシス） が保たれている。 このバランスが崩れることが疾病につながることを理解するため、 恒常性のしく みとして水分代
謝と血液、 心臓、 血管との関わりを解説し、 肺での酸素と二酸化炭素の交換と関連性を意識しながら学習する。 その上で血液の循環としてホルモンの体内調節と神経調節、 腎臓の働きと尿生成・ 排泄について理解する。 また血液の体循環から骨への栄養と血球生成、 筋肉でのエネルギー
生成と運動、 運動と感覚機能についても学習する。

生化学

本授業は、 栄養成分が生体内でどのよう に利用されているかを化学の視点から理解することを目標とする。 授業では、 栄養学で学習した生体内での栄養素の代謝および物質代謝の知識を土台として、 これらの知識を
フィ ード バッ クしながら、 人体の構造と生体の構成成分、 生体エネル
ギーの生成と役割、 遺伝情報を伝える物資の構造と代謝、 酵素やホルモンによる生体機能の調節のしく み、 細菌やウイルスから生体を守るしく
み等、 さまざまな生命現象について学習する。

生化学実験

本実験は、 生化学、 栄養学総論、 臨床栄養学および食品学総論で学習した基礎知識を実験により 確認し、 生命現象の化学的理解を深めることを目標とする。 主に、 酵素の特性（ 最適温度や最適pH） を踏まえて実験を行い、 三大栄養素の消化に関わる消化・ 代謝に必要な器官・ 健康状態について再認識する。 また、 食品成分の透析や生体試料中の糖質・ 脂質の定量と検査値比較により 臨床知見を深める。 また、 食品からの遺伝子抽出およびタンパク質の電気泳動により、 食品成分の特性およびその身体構成成分への利用について理解を深める。

運動生理学

本授業は、 健康の構成要因である、 運動と休養のあり 方について学び、栄養学との関連を理解しながら、 運動処方の実際を身につけることを目標とする。 国民健康栄養調査では運動習慣の少ない人が多い現状である
一方で、 健康の維持・ 増進のために運動・ スポーツへの関心は高まって
おり 、 運動の全身への影響を幅広く 学び適切な運動処方を理解する。 解剖生理学、 栄養学、 生化学で得た知識から、 身体運動が全身に与える効
果とエネルギー代謝について学習する。 さらに、 運動処方及び運動療法について実践的に学び、 運動選手の食事計画を行う 。

食品学総論

本授業は、 食品に含まれる主要栄養素である炭水化物（ 糖質・ 食物繊維） 、 脂質、 たんぱく 質構造と役割を化学的に理解することを目標とする。 これらの栄養素を化学的に理解することにより 、 栄養学総論Ⅰの内容である個々の栄養素が体内に取り 込まれる仕組み、 栄養素からエネル
ギーが産生されるメ カニズムなどを生化学的に理解する基礎知識を構築する。 食品学各論、 応用栄養学、 臨床栄養学の基礎知識ともなるため、各教科の学びと連関させながら知識を習得する。

食品学各論

本授業は、 多種多様な食品を農産食品、 畜産食品、 水産食品、 微生物
利用食品などに分類し、 それぞれの主要な食品に含まれる栄養素や特徴的な成分についての知識を習得することを目標とする。 習得した知識は、 応用栄養学で学ぶライフステージ別に必要な栄養素を含む食材を選択する時、 臨床栄養学で学ぶ疾患別に最適な食材を選択する時に必須の基礎知識として活用される。 また、 食材の特性を活かした調理方法を工夫するための基礎知識としても活用されるため、 各教科の学びと関連させながら知識を習得する。

食品学実習

本授業は、 農産食品、 畜産食品、 水産食品の代表的な加工食品を作ることにより 、 食品学総論および食品学各論の理解を深め、 食品加工の原理と方法、 基礎技術を習得することを目標とする。 農産食品では小麦、 大豆、 いも、 野菜、 果実の加工食品であるパン、 麺類、 豆腐、 コンニャク、 ピクルス、 ジャム、 畜産食品ではソーセージ、 マヨ ネーズ、 バ
ター、 水産食品ではかまぼこを加工実習することにより、 食品加工の原理と方法、 基礎技術を身につける。

食品学実験

本授業は、 食品学総論で学ぶ基礎知識を実験により 定着させることを目標とする。 糖質、 脂質、 たんぱく 質をほぼ均等に含む脱脂粉乳を試料として成分の分離実験と定性実験を行う 。 栄養成分の分離方法は栄養素の化学的性質の違いを利用しており、 栄養素の性質をより深く 理解することができる。 また、 分離した栄養素を定性実験にて確認することにより、 糖質、 脂質、 たんぱく 質それぞれの中にも異なる性質を示すものがあることを確認し、 理解を深める。

食品衛生学

本授業は、 食品の飲食によって発生する健康上の危害を防止することを目的として、 食品衛生行政や食品衛生法、 食品安全基本法といった行政・ 法律の分野から、 微生物、 農薬、 食品添加物、 有害化学物質などの生物・ 化学分野まで食品衛生の基礎知識の習得を目標とする。 食品は、その生産から消費までのさまざまな過程において、 有毒・ 有害物質や病原微生物に汚染される可能性があること、 食品衛生の知識が近年の食環
境をめぐるさまざまな問題への理解や対応にも役立つことへの意識を高
める。

6

備考

科目
区分

授業科目の名称

食品衛生学実験

講義等の内容本授業は、 身の周り の微生物の検出や食品添加物、 食品中の有害物質の定性定量分析実験を通して、 食品の安全性を評価するために必要な基本的な実験操作の習得と、 実験内容を考察することによって得られた知識、 体験から、 調理現場における衛生管理の目的を理解し、 適切に実行できる能力の養成を目標とする。 実験では、 実験を安全に行う ために必要な実験器具の操作法や薬品の扱い方だけでなく 、 自然環境へ配慮する
ため実験廃液や廃棄物の処理方法についても指導する。

栄養学総論Ⅰ

本授業は、 栄養素の種類と働き、 および栄養素（ 特にエネルギー産生栄養素である糖質・ 脂質・ タンパク質） の消化・ 吸収・ 代謝（ 異化・ 同化） について、 栄養素別に理解することを目標とする。 また、 正常な消化・ 吸収・ 代謝が行われるために必要な器官とその役割・ 機能を理解することにより 、 その機能を維持することの重要性への理解を深める。 さらに、 各器官の機能が失われた状態（ 疾病時） の栄養状態を理解することにより 、 臨床栄養学の学びに繋がる知識を身に付ける。

栄養学総論Ⅱ

本授業は、 人体における栄養素（ 糖質・ 脂質・ タンパク質・ ビタミ ン・
ミ ネラル） の消化・ 吸収および代謝に関わる器官別（ 口・ 食道・ 胃・ 小腸・ 大腸・ 肛門、 肝臓・ 腎臓） に、 その位置と構造、 機能を把握することで、 栄養学総論Ⅰで学習した内容についての理解を深め、 一層の知識を習得することを目標とする。 また、 水分代謝、 血液成分、 恒常性の維持およびその調節機能に関わる栄養素（ 特にビタミ ン・ ミ ネラル） と器官、 調節因子について学習し、 日々の食事が身体構成および機能調節に直結していることを再認識する。

応用栄養学

本授業は、 各ライフステージ（ 妊娠期・ 授乳期・ 乳児期・ 幼児期・ 学童
期・ 思春期・ 成人期・ 高齢期） の対象者が健康を維持・ 増進し、 疾病の予防をするために日常の食生活が大きく 関わっていることを学び、 栄養
管理の必要性を理解すると共に、 各ライフステージの対象者における身体的・ 栄養的特性や健康を維持するために日々注意しなければいけない
事項について理解することを目標とする。 また、 生活環境や身体活動別（ 運動時・ スト レス時・ 特殊環境下） の栄養的特性についても理解を深める。

応用栄養学実習

本授業は、 各ライフステージ（ 妊娠期・ 授乳期・ 乳児期・ 幼児期・ 学童
期・ 思春期・ 成人期・ 高齢期） における健康維持と疾病予防のために、栄養上の特性や身体的変化を考慮した栄養ケアを実践できるよう になることを目標とする。 栄養ケアマネジメ ント の手順に基づいて、 対象者の栄養アセスメ ント 、 食事計画、 献立作成を行い、 食事の試作・ 試食により、 具体的に対象者の食事を経験する。 また、 食事内容について栄養学
的および調理学的な評価を行い、 改善計画の作成、 実施を行う ことにより、 対象者に応じた栄養ケアの実践力を身に付ける。

臨床栄養学Ⅰ

本授業は、 健康状態における栄養素の消化、 吸収、 代謝を復習した上で、 疾患における栄養素の摂取および補給による体内環境の変化を学
び、 疾患の回復を図るための栄養学的な対応方法について理解することを目標とする。 栄養・ 代謝・ 内分泌系疾患の「 糖尿病」 「 脂質異常症」 、 消化器系疾患の「 胃・ 十二指腸潰瘍」 「 肝炎」 「 脂肪肝」 「 肝硬変」 「 膵炎」 、 循環器系疾患の「 高血圧症」 「 動脈硬化症」 「 狭心症」 「 心筋梗塞」 、 腎臓・ 尿路疾患の「 糸球体腎炎」 「 ネフローゼ症候群」 「 慢性腎臓病」 等の発症メ カニズムと栄養ケアの基本方針を学習する。

臨床栄養学Ⅱ

本授業は、 臨床栄養学Ⅰに引き続き、 疾患における栄養素の摂取および補給による体内環境の変化を学び、 疾患の回復を図るための栄養学的な対応方法について理解することを目標とする。 呼吸器系疾患の「 慢性閉塞性肺疾患」 「 気管支喘息」 「 肺炎」 、 筋・ 骨格筋系疾患の「 骨粗鬆症」 「 骨軟化症」 「 く る病」 の発症メ カニズムと栄養ケアの基本方針および「 摂食・ 嚥下障害」 における栄養補給の方法について学習する。 また、 医療、 福祉、 介護と臨床栄養についての理解を深める。

臨床栄養学実習

本授業は、 臨床栄養学Ⅰで学んだ栄養ケアが必要な疾患に対応する食事作成の基本方針を理解し、 調理および試食を行いながら、 疾患を回復させるための栄養学的な対応方法の習得を目標とする。 消化器系疾患に対応する「 易消化食」 、 腎や肝疾患に対応する「 たんぱく 質コント ロール
食」 、 「 エネルギー・ たんぱく 質コント ロール食」 「 たんぱく 質・ カリ
ウムコント ロール食」 、 栄養・ 代謝・ 内分泌系疾患に対応する「 エネルギーコント ロール食」 「 脂質コント ロール食」 を調理、 試食し、 献立作
成を通して栄養学的な対応方法を習得する。 なお、 本授業には卒業作品の制作・ 発表等を含む。

公衆栄養学

本授業は、 公衆栄養の概念を理解し、 栄養問題による疾病の予防について理解を深め、 指導や啓蒙する力の習得を目標としている。 そのため、
生活習慣病等の疾病を誘発する環境要因や遺伝的要因について学び、 栄
養疫学調査や食事摂取量の基準、 測定評価の方法を身につける。 その上で、 公衆栄養プログラムの計画、 実施、 評価の方法や、 地域特性、 ライ
フステージ等考慮すべき要素について学び、 公衆栄養マネジメ ント の能力を身につける。

7

備考

科目
区分

授業科目の名称

講義等の内容栄養教育論Ⅰ

本授業は、 対象者を健康に導く という 栄養教育の目的を理解し、 栄養に関する正しい情報や健康に関する知識を年代や状況に応じて、 人々にわかり やすく 伝える力を習得することを目標とする。 そのためには対象者の状況を把握することが重要であり 、 これまで身に付けた知識を対象者の状況に応じて選択することが不可欠である。 妊娠期・ 乳幼児期から高齢期までのライフステージに応じた各々の身体状況と栄養状態、 起こりやすい疾患を関連付けて理解し、 対象者の身体状況と特徴に応じて必要な栄養情報をわかり やすく 伝える方法について学び、 栄養指導の力を身につける。

栄養教育論Ⅱ

本授業は、 対象者を健康に導く という 栄養教育の目的を理解し、 対象者の状況を適切に把握するためのアセスメ ント の方法やアプローチ方法
等、 栄養指導の基礎を身につけることを目標とする。 アセスメ ント の方
法や、 心理的な変化に関する理論と介入方法、 栄養教育の目標設定、 情報の選択、 効果的な場所や時期に応じたプログラム作成、 話し方や実際の効果を上げるための教材の選択や、 実際に効果的であったかを評価す
る方法について学習し、 栄養指導の基礎を身につける。

栄養教育論実習Ⅰ

本授業は、 対象者を健康へと導く という 栄養教育の実践力を習得することを目標とする。 対象者の状態の把握、 問題発見、 栄養指導の計画の作成、 実施、 効果の検証、 改善計画の作成という ステッ プを繰り 返し、 対
象者の把握から栄養教育プログラムの実施・ 評価まで一連の栄養教育の
ステッ プを学ぶ。 また、 自分自身の身体状況を正しく 計測しながら、 食事記録法や食物摂取頻度調査、 カメ ラ撮影法による栄養評価を行い、 食事摂取基準と比較することで問題点を抽出し、 栄養教育の実践力を習得する。

栄養教育論実習Ⅱ

本授業は、 対象者を健康へと導く という 栄養教育のう ち、 対象が集団となる場合の実践力を習得することを目標とする。 例えば、 幼児期の子どもをもつ親を対象に「 子どものお弁当教室」 を実施する場合や、 中高生を対象に「 お菓子の食べ方教室」 を実施する場合等を想定し、 栄養教育
プログラムを作成していく 。 また、 保育園の給食便り 媒体を用いた指導案と媒体作成、 栄養素を理解するための教材の作成を通し、 対象にわか
りやすく 伝えるための準備から評価までを学び、 栄養教育の実施につな
げる。

調理学

本授業は、 調理が身体を作る栄養素を含む食品を、 おいしく 安全に供する手段であることの認識を深め、 献立作成に始まり 各種の調理操作を経て食するまでのすべての過程を科学的に理解することを目標とする。 食事計画、 おいしさ、 調理器具、 調理操作、 調理特性等を学ぶ中で、 各食品の科学的・ 物理的変化によって調理が行われることを捉え、 これまで
何気なく 行っていた調理作業の意味を科学的に認識する。 その上で、 調
理学実習で習得する調理技術や大量調理に求められる技術の基礎となる理論を学ぶ。

調理学実習Ⅰ

本授業は、 実習を通じて、 日本料理、 西洋料理、 中華料理の基本的な調理操作（ 切断・ 洗浄・ 浸漬・ 加熱等） 及び各種食品素材の調理特性や取り扱い方法、 盛りつけ、 配膳、 マナー等を習得することを目標とする。
また、 日常の献立作成を行う 上でも重要な要素である、 食材の重量感
覚、 食材の彩り や美しい食材の切り 方などについて考え、 料理の出来上がり まで意識できる力を養えるよう にする。 更に、 調理技術のみではな
く 、 安全な食事提供のための衛生管理の重要性についても理解を深める。

調理学実習Ⅱ

本授業は、 調理学実習Ⅰでの学習を基に、 調理や食の知識、 技術を一層高めることを目標とする。 食材を調理することのみに留まらず、 衛生面を考慮しながら、 調理器具の合理的な使用方法、 時間を追った計画的・能率的な調理作業工程の立て方、 実践する力を習得する。 さらに、 四季を感じるための行事食や日本料理・ 西洋料理・ 中華料理の食事作法や相違点についても学び、 料理についての知識を深める。 また、 摂取栄養量の計算を行い、 摂取する栄養素量を把握しながら、 献立作成、 調理ができるよう にする。

調理学実習Ⅲ

本授業は、 調理学実習Ⅰ・ Ⅱで修得した知識、 技術を基に、 食品学、 食品衛生学、 栄養学、 調理学等の関連科目で習得した知識を活かした食事作り ができ、 調理現場で活躍できる実践力を習得することを目標とする。 単に調理技術の向上のみではなく 、 コミ ュニケーショ ン能力を高めることや料理を作る喜びを実感できるよう 、 献立の作成から調理の実施までグループごとに実施する。 また、 栄養価の計算の上実習レポート を作成することで、 自身の調理を省察する力を身につける。

給食管理論Ⅰ

本授業は、 給食運営や関連の資源（ 食品流通や食品開発の現状、 給食に関わる組織や経費等） を総合的に判断し、 栄養面、 安全面、 経済面等から給食管理を行う 能力を習得することを目標とする。 特に、 給食の概念、 給食における栄養・ 食事管理、 食材購入やオペレーショ ン等の生産管理について理解を深める。 さらに、 給食をフード サービスという 側面から捉え、 マーケティ ング理論を活用することを理解する。

8

備考

科目
区分

授業科目の名称

講義等の内容給食管理論Ⅱ

本授業は、 給食運営や関連の資源（ 食品流通や食品開発の現状、 給食に関わる組織や経費等） を総合的に判断し、 栄養面、 安全面、 経済面等から給食管理を行う 能力を習得することを目標とする。 特に、 給食施設における施設・ 設備管理や安全・ 衛生管理、 学校、 病院、 福祉施設等各種給食施設における給食の目的や運営管理について理解を深める。 また、給食運営を計数的に把握し、 原価構成の把握や分析手法について理解する。

給食管理実習Ⅰ

本授業は、 調理学、 給食管理論、 調理実習等で身につけた知識と技術を活用し、 実習を通して給食の管理・ 運営について理解し、 実践する力を習得することを目標とする。 実習は班ごとに行い、 計画・ 実施・ 評価という 給食運営の一連の流れに沿って実施する。 係を分担し、 その役割を遂行することで、 責任感とチームワークを身につける。 本授業が初の給食実習となるため、 実施献立は調理実習のメ ニューを活用し、 大量調理の技術を習得する。 また、 個人においても、 献立作成や価格調査などの課題に取り 組み、 実践力を培う 。

給食管理実習Ⅱ

本授業は、 給食管理実習Ⅰの応用として、 班ごとにテーマに沿った食事を計画し、 実施・ 評価まで学生が主体となって実施することで、 給食の管理・ 運営の実践力を高めることを目標とする。 食事の品質を高め、 喫
食者が満足し、 喜んでいただける食事提供とは何かを考えながら実習する。 食事提供の形態をお弁当、 バイキング、 セレクト と変化させ、 形態ごとの特性を理解し、 また、 食券による販売活動を通して、 原価管理とマーケティ ングを経験する。 さらに、 食事環境にも配慮し、 快適な食空
間づく り を考え、 実践する。

給食管理校外実習Ⅰ

本授業は、 学科の講義および実験・ 実習で身に付けた知識や技術を基礎として、 実際に給食の現場を体験することでこれまでの学習を省察し、また個々の実践力を高めることを目標とする。 実習先の常勤栄養士の指導を5日間受け、 それぞれの施設における栄養士の役割や職務内容についての理解を深める。 また、 多職種との協働体制や食生活から健康をサ
ポート する職業人としての自覚をもって意欲的に取り 組み、 期間中は、その内容や気づきを実習ノ ート に記録する。 実習後は、 振り 返りを通して、 自分に不足している力を確認する。

給食管理校外実習Ⅱ

本授業は、 学科の講義および実験・ 実習で身に付けた知識や技術を基礎として、 実際に給食の現場を体験することでこれまでの学習を省察し、また個々の実践力を高めることを目標とする。 給食管理校外実習Ⅰを履修済みであり 、 職業人として現場にて給食業務を体験し、 それを活かした仕事に就く 意思ことである。 なお給食施設の運営は、 施設の意義や対象者によって食事計画や生産管理が異なることから、 希望者に対し複数個所の実習を可能にしている。

給食管理演習本授業は、 給食管理校外実習の事前・ 事後指導として位置付け、 実習までに、 実習の目的や実習先について理解することを目標とする。 また、校外実習に必要と思われる知識や技術の習得を目標とする。 実習先には、 学校、 病院、 福祉施設（ 高齢者、 障がい者、 児童、 幼児） 、 事業所があり 、 給食の運営方法が異なるため、 行き先確認も含め、 各実習先についてその特徴を把握し、 理解した上で実習に臨む必要がある。 さらに、 実習後には、 実習内容についての発表を行い、 意見交換を行う 。

栄養総合演習本授業は、 2年間の学びを振り 返りながら、 栄養の領域から健康をサ
ポート する専門家として社会人になる自覚を身につけることを目標とする。 具体的には、 2回生の12月実施の全国栄養士実力認定試験に向けた対策や、 卒業を目前にして、 個々の課題を認識し、 課題克服に取組める
よう にする。 したがって、 各自の実力を知識と技術の両面から見直し、
さらに、 就職前に心得ておく べきことなどをセミ ナー形式で学ぶ。 また、 取得可能な免許の申請方法についても理解する。

本授業は料理をよりおいしく 楽しく 食べるためのフード コーディ ネートの基礎力を養う ことを目標とする。 食べ物と器の関係、 豊かで快適な食空間の演出方法、 日本および世界各国の食卓文化、 メ ニュープランニン
フード コーディ ネート 論 グ、 テーブルマナー、 フード マネジメ ント などフード コーディ ネート に必要な幅広い知識の基礎を学ぶ。 フード コーディ ネート の重要性の理解と知識の定着、 企画力および実践力を身につけ、 食の現場で多角的に活躍するための知識、 技術を習得する。

食文化概論

本授業では、 地域・ 民族によって多様な食文化が形成されてきた社会的背景を踏まえながら、 料理面と食事行動面の両面から食文化について学
び、 さらに他の地域の食文化と比較することにより 、 文化相対的な見方を養い、 異なる食文化に対する寛容で受容的な態度を培う ことを目標とする。 栄養の領域から人々の健康をサポート する人材を養成する本学科においては、 食についての様々な知識が必要であり 、 人間が築いてきた食に関する技術的、 精神的な成果である食文化に焦点を当て、 理解を深
める。

9

備考

科目
区分

授業科目の名称

講義等の内容備考

本授業では、 飲食店マネジメ ント を理解し、 実践するための基本的な知識・ 技術の習得を目標とする。 具体的には、 フード サービスの変遷と業界の現状を中心としたフード サービス産業論、 フード サービスにおける
フード マネージメ ント 論
顧客満足要素、 スタッ フ教育の基礎、 損益計算書の作成方法、 人件費管理、 原価管理の方法等計数管理の方法、 業務改善提案書の作成方法など
飲食店経営で必要となる知識について学び、 理解を深める。
オムニバス方（ 概要） 本授業は、 学校教育の中で食や栄養に関する専門的な指導を行式・ 共同（ 一う ことで、 成長期の子どもたちが適切な成長を遂げ、 食の自立ができる部）
よう にしていく ための、 栄養に関する専門性と教育者としての資質を習得することを目標とする。 学習指導案や教材作成、 栄養指導のあり 方を中心に学習し、 ゲスト ティ ーチャーとして学校給食調理従事者や現役の栄養教諭を招く 、 子ども対象のクッ キングを企画する、 実際の家庭に配布されている給食新聞の一部分の原稿を作成する等行う 。
学校栄養教育論（ オムニバス方式／全１ ５ 回）
（ １ 谷口信子／９ 回）
食や栄養指導、 学校給食に関する事項を担当（ ７ 大槻雅俊／３ 回）
学校教育、 教科における食に関する事項を担当（ １ 谷口信子 ・ ７ 大槻雅俊／３ 回） （ 共同）
栄養教育の実践（ 指導案作成、 模擬授業等） に関する事項を担当

10

① 都道府県内における位置関係の図面
大阪府
大阪成蹊短期大学
大阪市東淀川区相川３ -１ ０ -６ ２

茨木校地
大阪府茨木市彩都あさぎ

1滋賀県
セミ ナーハウス滋賀県大津市和邇北浜天川5 1 92

② 最寄り 駅からの距離や交通機関がわかる図面
大阪成蹊短期大学■阪急相川駅より東へ 200m。
■地下鉄今里筋線井高野駅から西へ 850m。
■JR 京都線吹田駅下車。阪急バス（31-86 系統）乗車。阪急相川下車。東へ 250m。

3

③ 校舎、 運動場等の配置図
高校美術棟

クラブ棟 鉄骨 平家建 180.38 ㎡
更衣室 鉄骨 平家建 195.43 ㎡

校舎 鉄筋 地下 1 階付 6 階建 10,453.49 ㎡

北門
電気室

体育館 鉄筋 2 階建 3,359.77 ㎡

更衣棟

クラブ棟

電気室 ブロック造 平家建 56.68 ㎡

クラブ棟 木造 2 階建 182.12 ㎡
便所 鉄骨 平家建 9.90 ㎡

本 館

部室 ブロック造 平家建 30.57 ㎡

北 館
校舎 鉄筋 4 階建 4,371.43 ㎡

西館

倉庫 鉄骨 平家建 46.20 ㎡

サンパティオメインキャンパス

守
衛
所

図書館

約 200ｍ 徒歩 4 分
至阪急
相川駅

東門
高校
食堂

【敷地面積 16,320.55 ㎡】
校舎 鉄筋 5 階建 4,600.55 ㎡

阪急京都線 相川駅

第３グランド
こみち幼稚園電算室 鉄骨 平家建 56.42 ㎡

中
央
館

テ
ラ
ス

ク
ラ
ブ
棟

第１
体育館

正門

4

校舎･図書館 鉄筋 地下 1 階付 7 階建 8,556.35 ㎡
校舎 鉄骨鉄筋 3 階建 4,698.22 ㎡【敷地面積 2,958.00 ㎡】

第２
体育館

第２グランド蹊友
会館【6,062.01 ㎡】

高 校

美術ア
トリエ棟
(芸術学
部専用)

高校正門

高校通用門
クラブ棟 鉄骨 3 階建 192.48 ㎡【敷地面積 201.52 ㎡】

南館（芸術学部専用）

校舎 鉄骨 2 階建 1,094.37 ㎡【敷地面積 1,374.58 ㎡】

こみち荘
東駐輪場
【233.71 ㎡】

東館（芸術学部専用）

南駐輪場

公園【360.81 ㎡】

短大 専用

神崎川
短・大 共用

資生堂
第３体育館

大学 専用

びわこ成蹊スポーツ大学専用

校舎 鉄筋 地下 1 階付 4 階建 2,532.91 ㎡【敷地面積 1,375.79 ㎡】

大

阪

成

蹊

短

第 １ 章

期
総

大

学

学

則

則

（名称）
第 １ 条 本学は大阪成蹊短期大学と称する。
（目的）
第 ２ 条 本学は人間の徳を涵養する成蹊の名を体し、幅広く、深い教養と総合的な判断力を養い、豊かな人間性を育てるとともに、専門的な学芸教授と実際的な専門職業教育に重きを置く大学教育を施し、優秀な社会人を育成することを目的とする。
（自己点検・評価）
第 ３ 条 本学は教育水準の向上を図り、目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う。
２ 前項の点検及び評価を行うにあたっての項目の設定、実施体制等については別に定める。
（学科、学科の目的及び学生定員）
第 ４ 条 本学において次の学科を置く。
生活デザイン学科
調理・製菓学科
栄養学科
幼児教育学科
観光学科
グローバルコミュニケーション学科
経営会計学科２ 前項の学科における教育研究目的は次の各号に掲げる通りとする。
（1）生活デザイン学科
生活全般に対する理解を深めながら、衣の領域において快適な衣生活を創造し、アパレル・ファッシ
ョン業界で活躍できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材を育成する。
（2）調理・製菓学科
食の領域において豊かな食生活を探求し、フードサービス業界で活躍できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材を育成する。
（3）栄養学科
栄養の領域において、健康で快適な食生活をサポートできる専門性と実践力を身につけた良識ある人材を育成する。
（4）幼児教育学科
幼児教育を専門とするところの技術と知識を高め、豊かな人間性を育み、常に探究心を持って将来教育・保育に携われる人材を育成する。
（5）観光学科
観光ビジネスを理解し、21 世紀の観光・ツーリズムの推進を担う、ホスピタリティ・サービス精神、
コミュニケ―ション力、実務力を身につけた人材を育成する。
（6）グローバルコミュニケーション学科
言語表現、絵画、映像、身体パフォーマンスなどを学び、クリエイティブな発想力、コミュニケーシ
ョン力、表現力を持った社会人としてグローバルに活躍できる人材を育成する。
（7）経営会計学科
ビジネス社会を構成する一員として社会を支えることができる、社会人基礎力と実践的なビジネス実務能力を身につけ、円滑な人間関係を築ける心豊かな人材を育成する。
3 前項の各学科の学生定員は次の通りとする。

１

学
科生 活 デ ザ イ ン 学 科
調
理
・
製
菓
学
科
栄
養
学
科
幼
児
教
育
学
科
観
光
学
科
グローバルコミュニケーション学科
経
営
会
計
学
科
合
計
第 ２ 章

入学定員
５０
１２０
１２０
３００
９０
３０
５０
７６０

収容定員
１００
２４０
２４０
６００
１８０
６０
１００
１,５２０

教 職 員 組 織（教職員）
第 ５ 条 本学に、学長、教授、准教授、講師、助教、助手及び事務職員を置く。職員の定員は別に定める。ただし、教育研究上の組織編制として適切と認められる場合は、准教授、講師、助教又は助手を置かないことができる。
２ 本学に、前項のほか、副学長、技術職員その他必要な職員を置くことができる。
（職務）第 ６ 条 学長は本学を代表し校務を掌り、所属教職員を統括する。教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の特に優れた知識、能力及び実績を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。准教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の優れた知識、能力及び実績を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。助教は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の知識及び能力を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。
助手は、その所属する組織における教育研究の円滑な実施に必要な業務に従事する。
講師は教授及び准教授に準ずる職務に従事する。
２ その他の事務職員等の職務については、別に定める。
第 ３ 章

教

授

会

（教授会）
第 ７ 条 本学に教授会を置く。教授会は学長、専任の教授、准教授、講師及び助教をもって組織する。教授会は学長がこれを招集し、その議長となる。学長に支障あるときは、その指名により他の教授がこれに代わる。
教授会は必要に応じ専任の教授、准教授、講師及び助教以外の職員を陪席させることがある。
（教授会の審議事項）
第 ８ 条 教授会は、学長が次に揚げる教育研究に関する事項について決定を行うにあたり審議し意見を述べるものとする。
(1) 学生の入学及び卒業に関すること。
(2) 学生の学位の授与に関すること。
(3) その他本学の教育研究に関する重要な事項
２ 教授会の審議事項を専門的に審議するため、専門委員会等を置くことができる。
３ 教授会の運営に関する事項は別に定める。
第 ４ 章

入学、退学、休学、復学、転学、除籍、復籍（入学資格）
第 ９ 条 本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
(1) 高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者 (通常の課程以外の課程によりこれに相当する学
校教育を修了した者を含む。)(3) 外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程

２

を修了した者(5) 専修学校の高等課程（修業年限が 3 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定したものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定（以下「旧検定」という。
）に合格した者を含む。
）(8) 学校教育法第 90 条第 2 項の規定により大学に入学した者であって、本学において、大学における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの(9) 本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達したもの（入学の出願）第１０条 本学に入学を志願する者は所定の手続きを行わなければならない。
２ 入学志願の手続きは別に定める。
（入学者の選考）第１１条 入学志願者は別に定めるところにより選考を行う。
（入学手続き）第１２条

前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は所定の入学手続きを行わなければならない。

２ 入学の手続きは別に定める。
（入学の時期）第１３条 本学入学の時期は毎年４月又は１０月とする。
（休学及び退学）
第１４条

病気その他やむを得ない事由により、退学又は休学しようとする者は保証人の連署をもって願い出て、学長の許可を受けなければならない。

２ 疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は、休学を命ずることができる。
（休学の期間）第１５条 休学の期間は１年を超えることができない。ただし、特別の事由があるときは学長は１年を限度として休学期間の延長を認めることができる。
２ 休学の期間は通算して２年を超えることができない。
３ 休学期間は第 24 条に定める在学年限に算入しない｡（復学）
第１６条 休学期間中にその理由が消滅した場合には、保証人の連署をもって願い出て、学長の許可を得て復学することができる。
（再入学及び転入学）
第１７条 本学に再入学又は転入学を志願する者があるときは、欠員の有る場合に限り、選考の上、教授会の審議を経て、学長は相当年次に入学を許可することがある。
２ 前項の規定により入学を許可された者の既に修得した授業科目及び単位数の取り扱い並びに在学すべき年数については、教授会の審議を経て学長が決定する。
（転学）
第１８条

本学から他の大学に転学しようとする者は事由を具し、願い出て学長の許可を受けなければならない。

（除籍）第１９条 次の各号の一に該当する者は、教授会の審議を経て学長が除籍する。
(1) 授業料その他の学費の納付を怠り、督促してもなお納付しない者(2) 休学期間終了までに復学、休学延長、退学のいずれの手続きも取らない者(3) 第 24 条に定める在学年限を超える者(4) 第 15 条第 2 項に定める休学期間を超えて、なお修学できない者(5) ２年以上にわたって行方不明の者（復籍）第２０条 前条（１）により除籍となった者が復籍を希望する場合は、学長の許可を得て復籍することができる。
第 ５ 章

学期及び休業日
３

（学年及び学期）
第２１条 学年は４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終わる。
２ 学年を次の２学期に分ける。
前期 ４月１日から９月 30 日まで
後期 10 月１日から翌年３月 31 日まで
３ 前項の規定にかかわらず、学長は学期ごとの授業の開始日及び終了日について、変更することができる。
（1 年間の授業期間）
第２２条 １年間の授業日数は定期試験等の日数を含め３５週にわたるものとする。
（休業日）
第２３条 本学の休業日を下記の通り定める。
(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律に規定する休日(3) 本学園記念日 4 月 20 日
(4) 春期休業日

3 月 1 日から 3 月 31 日まで(5) 夏期休業日

8 月 1 日から 9 月 30 日まで(6) 冬期休業日

12 月 25 日から 1 月７日まで２ 必要がある場合、学長は前項の休業日を臨時に変更することができる。
３ 第１項に定めるもののほか、学長は臨時の休業日を定めることができる。
第 ６ 章

修業年限及び学習の評価、課程修了認定に関する事項（修業年限）
第２４条 本学の修業年限は２年とし、４年を超えて在学することはできない。
（卒業）
第２５条 本学に２年以上在学し、本学の定める授業科目及び単位数を修得した者については、教授会の審議を経て、学長が卒業を認定する。
（学位）
第２６条 前条の規定により卒業した者には、本学学位規程の定めるところにより短期大学士の学位を授与する。
（試験）
第２７条 試験は学期末又は学年末にその履修した科目について、筆答、口述、論文、実技等によって行う。
（単位の授与）第２８条 各授業科目の学習の評価は秀、優、良、可、不可をもって表し、可以上を合格と認め、所定の単位を与え
る。
第 ７ 章

教育課程及び履修方法（教育課程の編成方針）
第２９条 本学は、学科の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成する。
２ 本学の授業科目を分けて、共通科目、学科科目、自由科目、他大学における履修科目とし、必修科目及び選択科目に分ける。
３ 授業科目及び単位数並びに履修の方法については、履修に関する規程に定める。
（教育課程、司書教諭課程及び司書課程）
第３０条 前条に定めるもののほか、教職、教科又は教職、司書教諭及び司書に関する科目を置く。
（単位）第３１条 各授業科目の単位数は、１単位の履修時間を教室内及び教室外をあわせて 45 時間とし、次の基準により計算するものとする。
(1)講義については 15 時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については 30 時
間の授業をもって１単位とする。
(2)演習については 30 時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については 15 時
間の授業をもって１単位とする。
(3)実験、実習及び実技については 45 時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については 30 時間又は 40 時間の授業をもって１単位とする。
４

（履修単位）
第３２条 各学科においては履修に関する規程にしたがって、共通科目 12 単位以上、学科科目・自由科目 50 単位以
上合計 62 単位以上を修得しなければならない｡
２ 一学期に履修科目として登録することができる単位数の限度を定める。
（本学の履修とみなす学修）第 32 条の２ 本学において教育上有益と認めるときは、次の各号の一に規定する修得単位を、本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
（1）学生が本学に入学する前に短期大学又は大学（外国の大学又は短期大学を含む。
）において履修した授業科目について修得した単位（2）他の短期大学又は大学との協議により、学生が他の短期大学等で履修した単位（3）本学が認めた外国の短期大学又は大学への留学により得た学習成果（4） 学生が行なう短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学
修（入学前の学修を含む。
）により修得した単位
２ 前項の実施に関して必要な事項については、別に定める。
（本学の履修とみなす学修の単位数）
第 32 条の３ 第 32 条の２の規定により、第 32 条の２の第１号、第 2 号、第 4 号をあわせて３０単位、第 32 条の２の第 2 号、第 3 号、第 4 号をあわせて３０単位、第 32 条の２の第１号、第 2 号、第 3 号、第 4 号をあわせて４５単位を超えない範囲で単位の認定を行うものとする。
（教育職員免許状）
第３３条 教育職員免許状を取得しようとする者は、第 32 条の規定によるほか教育職員免許法及び同法施行規則に規定された単位を修得しなければならない。
２ 教育職員免許状取得に関する細則は別に定める。
（司書教諭課程修了証書）
第３４条 司書教諭課程修了証書を取得しようとする者は、第 32 条並びに第 33 条各項の規定によるほか、学校図書館法及び学校図書館司書教諭講習規程に規定された単位を修得しなければならない。
２ 司書教諭課程修了証書に関する細則は別に定める。
（栄養士免許証）
第３５条 栄養士免許証を取得しようとする者は、第 32 条の規定によるほか栄養士法及び同法施行規則に規定された単位を修得しなければならない｡
２ 栄養士免許証取得に関する規程は別に定める。
（調理師免許証）
第３６条 調理師免許証を取得しようとする者は、第 32 条の規定によるほか調理師法及び同法施行規則に規定された単位を修得しなければならない。
２ 調理師免許証取得に関する規程は別に定める。
（保育士証）
第３７条 保育士証を取得しようとする者は、第 32 条の規定によるほか児童福祉法施行規則第 39 条の２第１項第３号に規定された単位を修得しなければならない。
２ 保育士証取得に関する規程は別に定める。
（司書課程修了証書）
第３８条 司書課程修了証書を取得しようとする者は、第 32 条の規定によるほか図書館法及び同法施行規則に規定された単位を修得しなければならない。
２ 司書課程修了証書取得に関する規程は別に定める。
（取得できる資格）
第３９条 各学科において取得できる資格は次の通りである。

学 科
生活デザイン学科
調理・製菓学科

免 許 状 等 の 種 類
免 許 状 等
免許教科
中学校教諭二種免許状
家庭
司書教諭課程修了証書
調理師免許証
５

栄

養

学

科

幼 児 教 育 学 科
グローバルコミュニケーション学科
生活デザイン学科
調理・製菓学科
栄養学
科
幼 児 教 育 学 科
観光学科
グローバルコミュニケーション学科
経 営 会 計 学 科

栄養士免許証栄養教諭二種免許状
幼稚園教諭二種免許状
保育士証
中学校教諭二種免許状
司書教諭課程修了証書

国語

司書課程修了証書

第 ８ 章

学

費

（入学検定料、入学金、授業料等及び納付方法）
第４０条 入学検定料、入学金、授業料その他学生の負担すべき金額及びその納付方法は下記の通り定める。
(1) 入学検定料

3 万円(2) 入学金25 万円 (入学時)(3) 授業料
生活デザイン学科、調理・製菓学科、栄養学科、幼児教育学科 102 万円 (前期 51 万円･後期 51 万円)
観光学科、グローバルコミュニケーション学科、経営会計学科 96 万円 (前期 48 万円･後期 48 万円)
ただし、別に実験・実習費は若干額を徴収することがある。
２ 授業料は２期に分納するものとし、納付の時期は別に定める。ただし、特別の事情があると認められる者
は、延納を認めることがある。
３ 一旦収受した納付金は、返還しない。
（退学等の場合の授業料）
第 40 条の２ 学期の途中で退学し、又は除籍された者の当該学期分の授業料は徴収する。
２ 停学期間中の授業料は徴収する。
（休学等の場合の授業料）
第 40 条の３ 休学を許可され又は命ぜられた者については、休学した月の翌月から復学した月の前月までの授業料を免除する。
２ 休学者は、休学期間中の在籍料を納付しなければならない。
在籍料 年額 30,000 円（復学の場合の授業料）
第 40 条の４ 学期の途中で復学した者は、復学した月から当該学期末までの授業料を、復学した月に納付しなければならない。
（学年の途中で卒業する見込みの場合の授業料）
第 40 条の５ 学年の途中で卒業する見込みの者は、卒業する見込みの月までの授業料を納付するものとする。
第 ９ 章

図書館、厚生施設（附属施設）
第４１条 本学に図書館、教育研究支援センター、保健センターを設ける。
２ 図書館、教育研究支援センター、保健センターに関する規定は別にこれを定める。
第 １０ 章賞

罰（表彰）
第４２条 学生として表彰に値する行為があった者は、教授会の審議を経て学長が表彰する。

６

（懲戒）
第４３条 本学の学則、規則に違反し又は学生の本分に反する行為のあった者は、学長は教授会の審議を経てこれを懲戒する。
（懲戒の種類）第４４条 懲戒は次の３種とする。
(1) 譴 責(2) 停 学(3) 退 学２ 前項の退学は次の各号の一に該当する学生に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 正当な理由がなくて出席常でない者(3) 本学の秩序を乱し､その他学生としての本分に著しく反した者
第 １１ 章

委託生、科目等履修生、単位互換履修生、研究生及び外国人留学生（委託生）
第４５条 公共団体その他の機関から本学に特定の学科につき修学を委託されたときは本学の教育に支障のない範囲において選考の上、教授会の審議を経て、学長は委託生として受諾することがある。
２ 委託生に関して必要な事項は別に定める。
（科目等履修生）
第４６条 本学の授業科目につき聴講することを志願する者があるときは本学の教育に支障のない範囲において選考の上、教授会の審議を経て学長が科目等履修生として修学することを許可する。
２ 科目等履修生に関して必要な事項は別に定める。
第 46 条の２ 本学が他の短期大学又は大学との間で単位互換協定を結ぶことにより、該当する互いの学生が、単位互換履修生として授業科目を履修することができる。
２ 単位互換履修生に関して必要な事項は別に定める。
（研究生）
第 46 条の３ 本学の授業科目について研究することを志願する者があるときは本学の教育に支障のない範囲において選考の上、教授会の審議を経て学長は研究生として修学することを許可することがある。
２ 研究生に関して必要な事項は別に定める。
（委託生及び科目等履修生の履修の証明）
第４７条 委託生及び科目等履修生はその履修した科目及び単位の証明を求めることができる。
（外国人留学生）
第４８条 外国人で、短期大学等において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、
選考の上、教授会の審議を経て学長が外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生について必要な事項は別に定める。
（交換留学生）
第 48 条の２ 外国人で、本学と学生交流に関する協定を締結している外国の大学又は短期大学に在籍する者のうち、当該大学長よりの推薦を受けた者については、学長が交換留学生として許可することがある。
２ 交換留学生について必要な事項は別に定める。
（準用）
第４９条 本学則の規定は特別の規定がない限り委託生・科目等履修生・単位互換履修生・研究生・外国人留学生及び交換留学生にもこれを準用する。
附 則 （略）附 則 (平成年月日)

本学則は、平成 28 年 4 月 1 日から施行し、平成 28 年度入学生から適用する。

７

１ ． 設置の趣旨及び必要性【 学科を設置する理由、 必要性】
本学園は、 昭和 8 年 4 月大阪府下吹田観音寺において、「 女子にも教育を」 との時代の要請に応え、「 桃李不言下自成蹊（ 徳が高く 、 尊敬される人物のもとには徳を慕って人々が集まってく るという 意味）」 を建学の精神と して、「 高等成蹊女学校」 を創設したことに始まる。 昭和 23 年４ 月には学制改革により 大阪成蹊女子高等学校と改称し、 昭和 26 年 4 月には、 大阪成蹊女子短期大学を開設した。 同時に、 本学科の前身と なる家政科が国文科とともに開設された。 その後、 平成 15 年 4 月に男女共学化し、 大阪成蹊短期大学と名称変更するまで、 併設女子高校を含め 9 万人以上の女子教育に多大な貢献をしてきた。 同年の名称変更と同時に、 家政科は総合生活学科と 名称変更し、 衣・ 食・ 栄養を学びの主軸とし て、
生活デザインコース、 食物コース、 栄養コースを設けた。
その後、 現在に至るまで、 総合生活学科に設けた栄養コースでは、 教育課程の改編等、様々に教育の充実を図ってきた。 しかし 、 専門領域である栄養の領域に係る社会の動向をみると、 栄養の領域における専門職業人に対する需要は急速に高まってきている。
たとえば、 医療福祉の水準向上や健康志向の高まり などにより 、 社会における栄養への関心が高まっている。 厚生労働省が公表した平成 13 年、 平成 22 年、 平成 25 年の男女別の平均寿命及び健康寿命は年々延びており 、 日本は世界有数の長寿国となっている（ 巻末資料 1）。 こう した平均寿命及び健康寿命の延びに対し、 厚生労働省による「 平成 26 年版 厚生労働白書―健康長寿社会の実現に向けて―〜健康・ 予防元年〜」 では、 平均寿命と健康寿命の差が問題視されている。 すなわち、 これまでのよう に平均寿命の延伸に伴い、 健康
寿命との差が拡大すれば、 医療費や介護給付費の負担の増大が予想されるという こと である。 また、 内閣府「 平成 26 年版 高齢社会白書」 では、 65 歳以上の高齢者人口は過去最高の 3190 万人、総人口に占める割合も 25.1%となっており 、今後も急速に高齢者人口及び総人口に占める割合が増えていく ことが予想されている。 このよう な社会の情勢のなかで、高齢者福祉施設がさらに増加していく が、 このよう な施設における食事提供には栄養士・管理栄養士配置規定により 栄養士を置かなければならない。 さらに、 平成 25 年度から平成

34 年度までの国民健康づく り 運動を推進するため、 健康増進法に基づく 「 国民の健康の増
進の総合的な推進を図るための基本的な方針」 を改正する「 健康日本 21（ 第二次）」 が策定された。 栄養、 食生活に関する生活習慣及び社会環境の改善が謳われ、「 次世代の健康」 として子どもへの食育、 栄養指導の重要性が指摘されている。
このよう に、「 栄養」 に関する高い専門性を持ち、 栄養士等、 栄養の領域から健康を支えることのできる人材への需要が今後も一層高まってく る。 実際、 それに呼応するよう に、
近年、栄養に興味を持つ高校生の、現在の栄養コースを希望する高校生が増加傾向にある。
以上の社会の動向より 、「 栄養」 に関する高い専門性を持ち、 栄養に係る業界で活躍できる人材養成への社会的な要請の高まり に応えるため、 教育研究の内容や育成する人材像をより 明確にして、 適切な教員配置の下、 専門性を身につけた人材を養成する短期大学とし

1

ての使命を一層重く 担い、 社会的な責任を果たしていく ため、 現在の栄養コースを基に、新たに栄養学科を設置する。
【 人材育成の目的】
栄養学科では、 栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材を育成する。
上記、 人材育成の目的に示された資質、 能力を修得させ、 当該人材を育成する。
【 学問分野】「 栄養学」 を中心的な学問分野として研究対象とする。 生物が生命活動を営む上で必要な栄養について研究する学問であり 、 栄養に携わる者に必要な知識・ 技術の基礎である。
２ ． 学科の特色
平成 17 年中央教育審議会答申「 我が国の高等教育の将来像」 における「 3 高等教育の多様な機能と個性・ 特色の明確化」 では、 高等教育のう ち特に大学は、 7 つの機能（ 1.世界的研究・ 教育拠点 2.高度専門職業人養成 3.幅広い職業人養成 4.総合的教養教育 5.特定の専門的分野（ 芸術、 体育等） の教育・ 研究 6.地域の生涯学習機会の拠点 7.社会貢献機能（ 地域貢献、 産学官連携、 国際交流等）） を併有し、 各大学は保有する機能や比重を選択しながら、 個性・ 特色を明確化することで機能別に分化していく ことが示されている。
栄養学科は、 上記機能のう ち、「 4.総合的教養教育」 及び「 専門職業人養成」 の機能を重点的に担い、 以下の特色を発揮する。 なお、職業人養成に関して、 本学科が担う 機能を「 専門職業人養成」 としたのは、 学科設置の趣旨に示した社会の求める人材を育成するため、これまでの総合生活学科の下での「 幅広い職業人養成」 から、「（ 栄養の領域に係る） 専門
職業人養成」 を機能として重点的に担う ためである。
（ １ ） 栄養の領域に係る専門性の修得
文部科学省や厚生労働省が推進している「 国民の健康づく り 」「 食育」 を実践、 推進し、社会に貢献できる、 栄養の専門性と実践力を身につけた人材を養成し、 社会に輩出する機能を重点的に担う 。
栄養に係る知識・ 技術等を習得できるよう 教育課程を編成しているのはもとより 、 知識や技術の習得状況について、 教員間での共有を徹底することで、 授業間の教育指導、 内容の関連を徹底し、 学生の理解を一層深める。
また、 給食現場で活躍する栄養コースの卒業生を招く 、 病院・ 高齢者施設での就業に向けた展開食や介護食について理解を深める授業を行う 等、 進路についての意識を高められるよう にしている。
加えて、 互いの弁当を持ち寄る月 1 回の「 弁当の日」 や、 企業と共催して年 1 回実施す2

る「 食育シンポジウム」、 その他地域での食育活動等に参画したり することによって、 学んだことを生かし、 自身の成長を実感できる機会とする。
こう した学びの集大成として「 卒業作品展」 を実施し、 2 年間の学びの振り 返りや修得した専門性の発揮、 学習到達度の確認等を行う 。
（ ２ ） 専門的な資格取得
栄養士等の免許取得に対し 、 授業内外で、 教員一丸と なってサポート する。 さ らに、 管理栄養士国家試験対策講座を実施する等、 卒業後の支援体制も万全に整える。
（ ３ ） 教養教育の充実
本学の建学の精神である「 桃李不言下自成蹊（ 徳が高く 、 尊敬さ れる人物のもと には徳を慕って人々が集まってく るという 意味）」 のよう に「 徳があり、 人に慕われ、 信頼される人」 を育成することを教育の目標としており 、 新入生には、「 成蹊基礎セミ ナー」 で本学の建学の精神の理解を深め、 このよう な人となることの重要性を認識させる。 また、「 ことばと コミ ュニケーショ ン」、「 健康・ 生命・ 環境をいつく しむ」、「 世の中に目を開く 」、「 人・心・ 生活をたずねる」、「 就職・ 社会参加に取組む」 の 5 領域から 10 単位以上を選択し社会人として必要となる教養を身につける。
３ ． 学科の名称および学位の名称
本学科では、 学びの中心が「 栄養学」 にあり 、 栄養士免許の取得を含め、 栄養の専門家の養成に特化した学科であることを明確にするため、 学科名称を「 栄養学科」 とする。
学科英訳名称： Faculty of Nutrition
学位名： 短期大学士（ 栄養）４ ． 教育課程の編成の考え方及び特色【 教育課程編成の基本方針と科目区分】
本学では、 幅広く 、 深い教養と総合的な判断力を養い、 建学の精神「 桃李不言下自成蹊
（ 徳が高く 、 尊敬される人物のもとには徳を慕って人々が集まってく るという 意味）」 とその実践規範「 忠恕（『 忠』 は誠実、『 恕』 は思いやり を表し、 誠を尽く し人の立場になって考え行動するという 意味）」 にもとづいた豊かな人間性を育てるとともに、 社会で活かせる
実践力を身につけた専門職業人を育成することを教育目標に掲げている。
本学科において育成する専門職業人と は、 栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材である。
これら教育課程編成の基本方針の下、（ １ ） 共通科目（ ２ ） 学科科目の区分を設け、 次のとおり 教育課程を編成する。

3

（ １ ） 共通科目
共通科目では、 人間性や自己を取り 巻く 環境に対する深い関心と理解を持ち続け、 自ら価値を見出し創造する力を身につける。 一般的な常識や基礎学力を充実させるだけでなく 、物事を総合的・ 主体的に捉え、 考える力を身につける。
本学では、 以下の 5 群で共通科目を構成している。
Ⅰ群： ことばとコミ ュニケーショ ン
Ⅱ群： 健康・ 生命・ 環境をいつく しむ
Ⅲ群： 世の中に眼を開く
Ⅳ群： 人・ 心・ 生活をたずねる
Ⅴ群： 就職・ 社会参加に取り 組む

ことばとコミュニケーション
言語を通じて他者への理解を深める

Ⅰ群

Active EnglishⅠ／Active EnglishⅡ／TOEIC 演習 1／TOEIC 演習２／ 英語会
話 1／英語会話 2／海外語学演習（英語）／海外語学演習（韓国語）／基礎韓
国語 A／基礎韓国語 B／基礎中国語 A／ 基礎中国語 B／基礎日本語 A／基礎日本語 B

健康・生命・環境をいつくしむⅡ群

からだと環境への関心を高める

健康とスポーツ／体育講義／体育実技／暮らしと環境／基礎化学

世の中に眼を開く
社会への関心を高める

Ⅲ群
社会福祉と暮らしの法／アジアの未来と日本／日本事情／美学／暮らしと経済／暮らしと金融／人権と社会／日本国憲法

人・心・生活をたずねる
Ⅳ群

文化を学び教養を身につける

文学・歴史・宗教／人間学／人間と文化／日本の食文化／ホスピタリティー論

Ⅴ群

就職・社会参加に取り組む

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社会で生きていくための実践力を身につける成蹊基礎セミナー／キャリアデザイン／ビジネスコミュニケーション／キャリア
演習／コンピュータリテラシーA／コンピュータリテラシーB／情報処理概論

幅広い教養を身につけた人材を育成するため、 Ⅰ群より外国語を 2 単位以上、 Ⅱ〜Ⅴ群より 10 単位以上の修得を卒業要件とする。 なおⅤ群では、 本学学生に求められる建学の精
神や実践規範を身につけられるよう 、「 成蹊基礎セミ ナー」 を必修とする。
配当年次については、 Ⅰ群においては、 1 年次に基礎英語として「 Active English Ⅰ,Ⅱ」を配当し、希望に応じて 2 年間を通して学習できるよう 英語会話等を配当している。また、
英語以外の外国語に係る科目として、 韓国語や中国語を学ぶことができるが、 第 2 外国語として学ぶことを鑑み、 2 年次に配当している。 その他の群の科目については、 2 年間の学びの中で広い教養を身につけた上での専門性の修得がめざされるため、 全て 1 年次に配当する。
（ ２ ） 学科科目
栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけるための教育課程を編成する。 演習を通して 2 年間の学びの基礎を身につけるため「 栄養基礎演習」 を、 1 年次に開講し、 必修とする。 その他の科目については、 学科の特徴に合わせて以下の科目を開講する。

1 年次
栄養に係る基本的な知識を習得するため、 人体の構造と 機能について学ぶ「 解剖生理学
Ⅰ・ Ⅱ」、 食品に含まれる栄養成分の化学的性質と個々の食品の特性について理解する「 食品学総論・ 各論」、 食品衛生行政や食品と微生物の関わり など食品衛生の基礎について理解する「 食品衛生学」、 栄養素の種類と働き、 そしてそれらの人体における消化・ 吸収・ 代謝について学ぶ「 栄養学総論Ⅰ・ Ⅱ」 を開講する。 さらに、 献立作成から各種の調理操作を経て食するまでの過程を科学的に学ぶ「 調理学」、 給食の管理・ 運営に必要な知識を身につけるための「 給食管理論Ⅰ・ Ⅱ」 を開講する。
また、 食品素材の性質や加工方法の原理について理解を深める「 食品学実習」、 食品成分の分析を通して、 理論との関連性を確認し 、 その理解を深める「 食品学実験」 を開講し、実験・ 実習を通して物理的、 化学的側面からの食品理解を深めていく 。 調理技術の習得と向上をめざす科目としては、「 調理学実習Ⅰ・ Ⅱ」 を開講し、 さらに、 調理学実習のメ ニューを大量調理に発展さ せる「 給食管理実習Ⅰ」 や、 校外実習に必要な基礎知識・ 技術を習得する「 給食管理演習」 及び学外の給食施設等で給食管理実習を行い実践力を身につける5

ための「 給食管理校外実習Ⅰ」 を開講する。なお、「 給食管理演習」「 給食管理校外実習Ⅰ」については、 2 年次にも開講する。
このよう に知識・ 技術を習得することに加えて、 将来の就職活動に向けての自己分析や社会人となるに必要な基本的な知識・ 態度等の習得に加え、 社会で活躍する様々な方の話を聴き就業意欲を高められるよう 「 キャリ アディ ベロッ プメ ント 」 を開講する。

2 年次
1 年次に習得した栄養に係る基本的な知識の下、専門性を一層深められるよう 、社会環境と健康との関わり について理解する「 公衆衛生学」、 社会福祉と人々の暮らしや健康との関
わり について理解する「 社会福祉概論」、 酵素やホルモンの働きなど人体における様々な生命現象について学ぶ「 生化学」、 ライフステージ別の身体的・ 栄養的特性と栄養管理について学ぶ「 応用栄養学」、 疾患・ 病態別に食事療法の必要性とその有用性について学ぶ「 臨床栄養学Ⅰ・ Ⅱ」 を開講する。 また、 人々の健康の維持・ 増進、 疾病予防など公衆栄養についての理解を深める「 公衆栄養学」、 それをわかり やすく 人に伝えるための、 栄養指導の基
礎を身につける「 栄養教育論Ⅰ・ Ⅱ」 を開講し 、 健康で快適な食生活をサポート できる専
門性を身につける。 その他に、 食についての幅広い知識を身につけるため「 フード コーデ
ィ ネート 論」「 食文化概論」「 フード マネジメ ント 論」、 健康と栄養学との関連を理解しながら運動処方について理解するため「 運動生理学」 を開講する。
また、 1 年次に習得した知識・ 技術をベースに、 一層の専門性を身につけられるよう 、 食
品中の有害物質や食品添加物の定性定量分析を行う 「 食品衛生学実験」、 人体の構成成分や代謝物質の定性定量分析を行う 「 生化学実験」、 ライフステージ別の食事計画や栄養管理を学ぶ「 応用栄養学実習」、 顧客満足度に配慮した食事提供を行う 「 給食管理実習Ⅱ」 を開講する。 さらに、 疾患・ 病態別栄養計画及び調理を学ぶ「 臨床栄養学実習」、 対象者のアセス
メ ント から栄養指導の計画・ 実施・ 評価の方法について学ぶ「 栄養教育論実習Ⅰ・ Ⅱ」、 学
校教育の中での食や栄養に関する専門的な指導を行う ために必要な知識を学ぶ「 学校栄養教育論」 を開講する。 また、 調理技術の向上を図るための「 調理学実習Ⅲ」 や、 学外の給食施設等で給食管理実習を行い一層の実践力を身につけるための「 給食管理校外実習Ⅱ」を開講する。加えて、 2 年間の学びを振り 返りながら、個々の課題の克服と栄養の専門領域で働く ための自覚を身につけるための「 栄養総合演習」 を開講する。 なお、「 臨床栄養学実習」では、卒業作品の制作・ 発表を行い、2 年間の学びの振り 返り や修得した専門性の発揮、
学習到達度の確認等を行う 。
これら学科科目のう ち、2 年間の学びの基礎となる「 栄養基礎演習」の 2 単位を必修とし、また、 本学科が育成する人材に不可欠な専門性を修得するため「 キャリ アディ ベロプメ ント 」「 公衆衛生学」「 社会福祉概論」「 解剖生理学Ⅰ・ Ⅱ」「 生化学」「 生化学実験」「 食品学総論・ 各論」「 食品学実習」「 食品学実験」「 食品衛生学」「 食品衛生学実験」「 栄養学総論Ⅰ・

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Ⅱ」「 応用栄養学」「 応用栄養学実習」「 臨床栄養学Ⅰ」「 臨床栄養学実習」「 栄養教育論Ⅰ・Ⅱ」「 栄養教育論実習Ⅰ・ Ⅱ」「 調理学」「 調理学実習Ⅰ・ Ⅱ」「 給食管理論Ⅰ」「 給食管理実
習Ⅰ・ Ⅱ」 の 46 単位を履修指導上の必修とする。 また、 併せて、 食に対する見識を広げるため「 食文化概論」「 フード マネージメ ント 論」「 フード コーディ ネート 論」 の 3 科目から 1
科目 2 単位の修得を履修指導上の必修とする。これらを含めて 50 単位以上の修得を卒業要件とする。
なお、 栄養士免許取得希望者には、「 公衆栄養学」「 給食管理論Ⅱ」「 運動生理学」「 臨床栄養学Ⅱ」「 調理学実習Ⅲ」「 栄養総合演習」「 給食管理校外実習Ⅰ・ Ⅱ」「 給食管理演習」
を、 栄養教諭免許状希望者はさらに「 学校栄養教育論」 を修得するよう 履修指導する。
以上より 、共通科目から 12 単位以上、学科科目から 50 単位以上、合計 62 単位以上の修得を卒業要件と する。 上記科目の開講、 配当年次の設定、 必修科目を含めた卒業要件の設定の下、 本学科の育成する人材と して必要な、 栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけた人材を養成する教育課程を編成する。
５ ． 教員組織の編成の考え方及び特色
本学科科目担当の教員は、 中心的な学問分野が「 栄養学」 であることから、 専任・ 非常
勤を問わずそのほとんどに管理栄養士（ 博士・ 修士を含む 10 人： 専任 5 人、 非常勤 5 人）を配置し、 他に、 医師・ 薬剤師・ 社会福祉士等担当科目を教授するに相応しい資格・ 免許を持つ教員を配置する。 また、 実務経験者を「 調理学」 の分野において配置する。 栄養教
諭免許状取得のための学校栄養教育論では、 現役の栄養教諭や小学校教諭経験者を配置する。
また、 各教科に関連性をもたせるために、 基礎科目と 応用科目の担当教員が常に話し合いを重ね、 学生の状況など密に連絡をと り 合う 必要性があるため、 栄養学、 食品学、 調理
学、 食品衛生学、 公衆衛生学、 給食管理論、 栄養教育論、 臨床栄養学については、 講義と実験・ 実習をセッ ト で専任教員が担当し、授業内容と学生状況について常に検討を重ねる。
また、 非常勤教員ともシラバス作成や成績評価についても充分に意見交換する。
さらに、 教育課程編成における専任教員の配置について、 教員 1 人あたりの担当授業の過多はなく 、 学生への教育に対する支障はない。 また、 本学科の対象とする学問分野に対して、 共同研究を進める体制を整備している。
次に、専任教員の年齢構成は、60 代 1 人（ 教授）、50 代 2 人（ 教授）、40 代 1 人（ 講師）、

30 代 2 人（ 講師） である。 定年に関して、 本学では、 専任教員について 65 歳を定年と定めている（ 巻末資料 2 大阪成蹊学園定年規程参照）。 なお、 本学科において完成年度までに定年を迎える教員はいない。

7

６ ． 教育方法、 履修指導方法及び卒業要件【 履修指導方法】
年次授業開始前及び後期授業開始前のオリ エンテーショ ンで、「 シラバス」「 時間割」 等を用いて履修指導を行う 。 卒業要件や必修科目についても説明するが、 栄養士、 栄養教諭をめざす学生の場合、 履修すべき科目が異なっているため、 めざす人材像毎の履修モデル
を示しながら説明する。 2 年次にも、年次授業開始前及び後期授業開始前にオリ エンテーシ
ョ ンを行い指導する。 また、 履修登録の状況を、 Web 上または出席簿などで確認し、 教務部との連携の下、 アド バイザーが個別に指導を行う 。 また、 各授業の開講時には、 担当教員が授業の目的や進め方について明確に説明する。
【 授業内容に応じた授業方法】
シラバスに授業計画、 授業時間外の学習を明示するとと もに、 学生が予習・ 復習を確実に行う よう 、 授業でシラバス記載の課題を与え、 提出するよう 指導する。 授業の内容に応じ た授業の方法について、 知識の習得等を図る講義系科目においては、 教員のみが言葉を発す、 一方的な授業と ならないよう 、 全授業において、 双方向授業を実施する。 学生が自分の考えを話す機会、 学生同士で意見を交換する機会等を十分に確保し 、 能動的主体的な学習が行える授業を徹底する。 また、 特に学科科目では、 科目間の系統性を担保し 、 学習
効果を高められるよう 、 教員間の連絡を密にと り 、 授業の内容や進度、 学生の理解度の共有の下、 授業の指導方針を決定する。
【 授業方法に適した学生数の設定】
共通科目では、 Ⅰ群の外国語科目については、 30 人以下での開講を基本とする。 その他のⅡ~Ⅴ群の科目については、 学科やクラスの別なく 50 人以下での開講を基本とする。 ただし、「 成蹊基礎セミ ナー」 や「 キャリアデザイン」 等、 学科もしく はクラスでの開講が適切と考えられる科目についてはクラス単位での開講となる。
学科科目では、 専門性を修得する上で効果的な適正規模や、 クラス運営等を鑑み、 1 クラ
スあたり 40 人以下として、 3 クラスでの開講を基本とする。
【 配当年次の設定】
共通科目については、 Ⅰ群の科目として、 1 年次に基礎英語として「 Active English Ⅰ,Ⅱ」を配当し、希望に応じて 2 年間を通して学習できるよう 英語会話等を配当している。また、
英語以外の外国語に係る科目として、 韓国語や中国語を学ぶことができるが、 第 2 外国語として学ぶことを鑑み、 2 年次に配当している。 その他の群の科目については、 2 年間の学びの中で広い教養を身につけた上での専門性の修得がめざされるため、 全て 1 年次に配当する。
学科科目については、 栄養を扱う 上での基本的な知識を習得する科目や、 調理技術習得

8に向けた基本的な知識を習得する科目、 調理技術の基礎を習得する科目、 広く 栄養についての見識を広げる科目を中心に、 1 年次に開講する。 そして、 1 年次に習得した基本的な知識を基にさらなる専門性を習得する科目、1 年次に習得した技術を基に一層の実践力を習得
する科目、 学生の能力や関心に応じた知識・ 技能を習得する科目を中心に、 2 年次に開講する。 また、 2 年間の学びの集大成として、 卒業作品展に向けた卒業制作を行い、 知識、 技術の振り 返りや発揮をする科目を 2 年次に開講する。以上のとおり 、1 年次に学習することと、2 年次に学習することとの系統性に十分配慮して配当年次を設定している。
【 卒業要件】
共通科目から、 Ⅰ群より 1 か国語 2 単位以上、 Ⅱ〜Ⅴ群より 「 成蹊基礎セミ ナー」 を含
め 10 単位以上、学科科目から必修 2 単位を含む 50 単位以上を修得し、合計 62 単位以上の修得を卒業要件とする【 具体的な人材像と履修モデル】
本学科の人材育成の目的は、 栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と 実践力を身につけた良識ある人材の育成である。 本学科では、 こう した人材を育成するにあたり 、 特に栄養士の育成を、 主たる目的の一つとしている。 そのため、 修得
すべき専門性を身につけ、且つ栄養士免許を取得する場合の履修を鑑み、具体的人材像は、免許を取得せず栄養の専門性を生かして活躍できる人材、栄養士として活躍できる人材の 2つであり 、 履修モデルは巻末資料 3-1,3-2 のとおり である。
【 履修科目の年間登録上限（ CAP 制）】
学生の十分な学習時間を確保することを目的に、 履修登録に制限を設け、 1 学期 25 単位までとする。 ただし、 免許、 資格にかかわる科目の単位数についてはこれを除く 。
【 他大学における授業科目の履修等】
大阪成蹊学園三大学単位互換制度及び大阪学院大学との単位互換制度に基づき、 協定を結んでいる他の大学が提供する授業科目を履修した授業科目について修得した単位を、 本学の授業科目により修得した単位として認定する。
７ ． 施設、 設備等の整備計画
ア． 校地、 運動場の整備計画
本学部の設置に伴う 校地及び運動場の用地の整備については、 既存学部等との校地を共用する。 校地面積は、 99,502.08 ㎡（ 相川キャンパス（ 大阪市東淀川区） 16,522.07 ㎡、 第２ グランド 6,062.01 ㎡、茨木校地（ 茨木市彩都あさぎ） 67,458.00 ㎡、セミ ナーハウス（ 大津市和邇） 9,460.00 ㎡） である。中心校地である相川キャンパスには、校舎 37,295.90 ㎡、

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体育館 2,357.27 ㎡等の主要施設を整備しているほか、 北館の南側にはサンパティ オと呼ぶ
芝生の憩いの場や西館の前面にテラスを設け、 学生同士が談笑できるスペース（ 約 2,500㎡） を用意している。 茨木校地は、 課外活動のグラウンド として活用しており 、 また、 セミ ナーハウスは、 学生の厚生補導施設として活用している。
イ． 校舎等施設の整備計画
今回の学科の設置は、 従来のコースをベースとした設置であり 、 入学定員は現行のコースの在籍者数と同程度の 120 人としているため、 基本的に施設、 設備の新たな整備は必要としない。 上記の教育課程の実施において、 必要となる講義室、 演習室、 PC 教室等確保できる。 なお、 大学との共用が講義室の一部であるが、 教育研究に支障はない（ 巻末資料 4参照）。 また、 研究室について、 栄養学科は、 学科教員間の情報共有の下、 学生指導を円滑に行う 観点から、 共同研究室としており 、 各教員に対し十分な研究スペースを確保している。
ウ． 図書等の資料及び図書館の整備計画
図書館棟 4， 5 階及び地下 1 階の図書館の面積は 1,757.74 ㎡で閲覧席数 180 席（ AV・ PC
ブース 20 席、 グループ閲覧席 140 席、 ブラウジング 20 席含む）、 収納可能冊数 303,561冊となっている。 全体で 291,391 冊、 学術雑誌 2,540 種を有しているが、 そのう ち家政学関係の図書 5,618 冊、 雑誌 52 種を備えている。 また、 現在、 図書館ネッ ト ワーク整備の一環として図書館システム「 E-cat s」 を導入しており 、利用者が OPAC（ Online Public Access

Catalog）・ WebOPAC により 、 図書館内外から迅速な蔵書検索が行える環境を整備している。 併せて、 NACSI S-CAT/I LL にも加入しており 、 他大学との相互協力に積極的に参加している。
館内に設置している PC はすべて学内 LAN に接続しており、 常設のデスクト ッ プ PC
は勿論のこと、 館内の限られたスペースを有効活用すべく 、 ワイヤレス LAN 環境を整え、学内 LAN に接続可能なノ ート PC にて情報検索等を行える環境も整備している。
開館時間については利用者のニーズを考慮し、授業期間中については平日9 時から 20 時まで、 土曜日は 9 時から 17 時までとしている。 また、 授業のない夏期休業、 冬期休業などの休業期間中は平日 9 時から 18 時 30 分まで、 土曜日は休館としている。
８ ． 入学者選抜の概要
本学での学びに必要な基礎学力を有し 、 本学の建学の精神「 桃李不言下自成蹊」 と教育
目標を理解し、 21 世紀の知識基盤社会を支える職業人に求められる実務力と専門性を身につけよう とする意欲のある人を求める。
栄養学科の専門性及び人材育成の目的等の観点から、 以下のアド ミ ッ ショ ンポリ シーを定めている。

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・ 生命の営みに関心があり 、 常に人の立場を尊重して誠実に行動できる人
・ 栄養士免許取得を目標とした学びを理解し、 意欲的に取り組める人
・ 栄養士としてのスキルを活かし、 社会に貢献できる人
上記アド ミ ッ ショ ンポリ シーのもと、 入試選抜とし て推薦入試（ 公募推薦入試、 指定校
推薦入試、 併設高校入試、 ファミ リ ー入試）、 AO 入試、 一般入試、 大学入試センター試験
利用入試及び、 留学生や社会人に対して、 社会人入試、 外国人留学生入試を実施する。
【 推薦入試】
推薦入試では書類審査（ 調査書、 推薦書等） に基づき、 高等学校での学習到達度と生活態度を評価する。 公募推薦入試では、 書類審査に加え、 面接（ 志望理由、 学科適性、 意欲、態度、 資質の 5 項目について評価） または、 学科試験（ 国語・ 英語） により 合否を判定する。 指定校推薦入試、 併設高校入試、 ファ ミ リ ー入試では、 書類審査と 面接（ 志望理由、
学科適性、 意欲、 態度、 資質の 5 項目について評価） で合否を判定する。 募集定員は 71 人とする。
【 AO 入試】

AO 入試では、 一次選考で志望理由書（ 志望動機と将来の希望）、 二次選考においては課
題レポート 、 面接（ 志望理由、 学科適性、 意欲、 態度、 資質の 5 項目について評価）、 書類審査（ 調査書等） により 合否を判定する。 募集定員は 30 人とする。
【 一般入試】
一般入試では、 本学科で学ぶために必要な基本的な学習能力を評価するために、 国語または英語の試験（ 読解能力、 表現能力）、 または面接（ 志望理由、 学科適性、 意欲、 態度、資質の 5 項目について評価）、 書類審査（ 調査書等） により 合否を判定する。 募集定員は 9人とする。
【 大学入試センター試験利用入試】
大学入試センター試験利用入試では、 大学入試センタ ー試験（ 国語、 英語） の成績、 及び書類審査（ 調査書等） に基づき合否を判定する。 募集定員は 4 人とする。
【 社会人入試、 外国人留学生入試】
社会人入試、 外国人留学生入試では、 書類審査（ 社会人は「 志望の動機・ 修学の目的」、
最終出身学校の在学全期間の学業成績証明書、 留学生は最終出身学校の、 在学全期間の学業成績証明書）、 面接（ 志望理由、 学科適性、 意欲、 態度、 資質の 5 項目について評価） によって合否を判定する。 外国人留学生のう ち、 日本留学試験（ 日本語） 受験者は、 その成11

績を加えて、 合否を判定する。 募集定員は 6 人とする。
なお、 社会人入試の出願資格は「 入学年 4 月 1 日に満 25 歳に達している者で、 社会人経験を有する者」 で、 かつ次の①・ ②・ ③のいずれかに該当する者とする。
① 高等学校もしく は中等教育学校を卒業した者、 及び入学年 3 月卒業見込みの者② 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者、 及び入学年 3 月修了見込みの者③ 学校教育法施行規則第 150 条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者、 及び入学年 3 月 31 日までにこれに該当する見込みの者
また、 外国人留学生入試は、「 日本国籍を有さず、 日本に滞在して学業に専念できる者」「 在留資格が『 留学』 の者、 その他本学が認める者」「 入学年 4 月 1 日に満 18 歳に達している者」「 入学以前 2 年間に『 日本留学試験』 の教科『 日本語』 を受験した者、 または日本
語能力試験Ｎ 2 以上を取得した者」 という 条件を充たし、 かつ次の①・ ②・ ③のいずれかに該当する者とする。
① 外国において、 外国の学校教育に基づく 12 年の課程を修了した者、 及び入学年 3 月 31
日までに修了見込みの者② 外国において、 外国の学校教育に基づく 12 年の課程を修了した者と同等以上の学力があると認められる者、 及び入学年 3 月 31 日までにこれに該当する者③ 文部科学大臣が指定した者（ 国際バカロレア資格等を有する者）
９ ． 取得可能な資格
栄養士法に則り 、 所定の単位を修得することにより 、 栄養士免許（ 国家資格） を取得することができる。 また、 栄養士免許取得に必要な単位に加え、 学科科目 1 科目（ 2 単位） 及び教職課程の所定の単位を修得すること により 、 栄養教諭二種免許状（ 国家資格） を取得することができる。
１ ０ ． 実習の具体的計画
栄養学科では、 栄養士法に則り 、 栄養士免許取得に必要な「 校外実習Ⅰ単位以上」（ 本学
では実質 30 時間） を実施している。 給食業務を行う ために必要な、 食事の計画や調理を含めた給食サービス提供に関する技術の習得を目的と する。 実習の主な内容は、 給食の運営に必要な費用の算出、 献立作成、 材料発注、 検収、 食数管理、 調理作業、 配膳などの基本的業務を含む。 実施時期は、 1 年次末および 2 年次夏に 5 日間実施している。 なお、 1 年次末の実施は、 栄養教諭をめざす学生を対象としている。 原則は 1 人 1 か所であるが、 希望者に対しては 2 か所での実習も可能としている。 実習先は、 小学校、 病院、 福祉施設（ 高12

齢者、 児童養護、 障がい者）、 事業所（ 委託含む） など卒業生が活躍する施設を中心に依頼し、 40 か所以上を確保する。 また、 条件に合った施設等に内諾をとってく る学生による自己開拓も認めている。 なお、 具体的な実習先について、 給食管理校外実習先一覧のとおり
であり 、 十分な実習先を確保している（ 巻末資料 5 参照）。
実習の事前指導を行う 授業として「 給食管理演習」 という 授業を 1 単位設定し、 校外実習の意義や実習先の特徴を理解し 、 献立作成等の課題に取組んだり 、 実際に食事提供を行ったり 、実習先指導者の話を聞く などして一定の能力を身につけた上で、校外実習に臨む。
実習後には、 実習報告会を実施し、 実習先ごと にパワーポイント を使った報告を課し、 学
生相互で実習体験を共有できるよう に指導する。 また、 本学独自の実習ノ ート に日々の記
録と課題への取り 組みや感想を記入して提出させる。
実習先との連携については、 実習の目標を効果的に達成できるよう 、 実習前から実習後までを通じ て密な連携をと る。 実習前には、 実習内容についての資料を送付し 、 実習の内諾から実習日時、 人数、 評価方法などを確認し 、 電話や訪問によって直接打ち合わせを行う 。 実習中には最低 1 回以上専任教員が実習先へ訪問し、 万が一ト ラブルが発生したときには、即時対応する。実習後には、学生に礼状を送付するよう 指導し、 PDCA を行う ため、学生と実習先の双方にアンケート をとり 、 改善すべき点を見出し 、 以後の実習の更なる充実をめざす。 成績評価は、 実習先の評価や実習ノ ート の記載状況等により 本学科の教員が10 段階評価を行い、 6 以上を合格として単位を認定する。
なお、 実習前には、 健康診断の結果を確認して結核予防対策を講じ、 全員に検便を義務付ける。 事故対策とし ては、 実習前の指導において十分な学生指導を行ったう えで、 学生の対応、 保険による対処について実習先と 情報を共有する。 保険については、 入学時に全員が加入し ている「 学生教育研究災害傷害保険」 及び「 学生教育研究火災賠償責任保険」
で対応する。 また、 個人情報保護対策と し て、 事前指導において個人情報の保護について理解を徹底し、 施設に応じて、 個別に誓約書を交わす。
さらに、本学科では栄養教諭 2 種免許状が取得可能なため、2 年次に 1 週間の栄養教育実
習（ 教職課程） が必要である。 実習先は、 原則とし て母校であるが、 それができない場合
は、 近隣の教育委員会へ依頼する。 教職履修者は、 教育実習までに小学校での給食管理実習を行い、 学校給食づく り を経験して教育実習に臨むものとする。 実施の流れは、 給食管
理校外実習と同様である。 なお、 実習先については大阪市教育委員会からの承諾書を得ており 実習先を確保している（ 巻末資料 6 参照）。
１ １ ． 管理運営
教学面における管理運営体制は、 学長のガバナンスの下、 教授会が重要な事項について
審議している。 学長に対し て意見を述べるものとして位置づけ、 学則においては以下のよ
う に規定している。

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学則（ 平成 27 年 4 月 1 日施行）

(教授会)
第 7 条 本学に教授会を置く 。 教授会は学長、 専任の教授、 准教授、 講師及び助教をもって組織する。 教授会は学長がこれを招集し 、 その議長となる。 学長に支障あるときは、 その指名により 他の教授がこれに代わる。 教授会は必要に応じ専任の教授、 准教授、 講師及び助教以外の職員を陪席させることがある。

(教授会の審議事項)
第 8 条 教授会は、 学長が次に掲げる教育研究に関する事項について決定を行う にあたり審議し意見を述べるものとする。

(1) 学生の入学及び卒業に関すること。
(2) 学生の学位の授与に関すること。
(3) その他本学の教育研究に関する重要な事項
なお、 教授会は、 月 1 回を定例とし、 入試判定やその他審議が必要な場合は、 適宜開催している。
また、 本学全体の教学運営に関する重要な事項の審議については、 学長、 副学長、 学科
長及び事務部門の各部長で構成する運営協議会を設置しており 、 教務的事項や学生生活事項などの個別的専門的事項については、 学科選出教員および各事務部局員で構成する審議会や委員会を設置している。 なお現在設置している委員会等は以下の通りである。
教務委員会
教員資格審査委員会
教職課程審議会
司書教諭課程審議会
共通教育審議会
学生生活委員会
図書館委員会
入試委員会
情報教育委員会
自己点検評価委員会

FD 委員会
人権委員会

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１ ２ ． 自己点検・ 評価
本学においては、 自己点検評価委員会を設置し、 自己点検・ 評価作業を行っている。 委員会は、 学長、 副学長、 ALO、 学科長、 専攻・ コース主任、 総務部長、 就職部長ならびに教務、 学生、 入試の各部長・ 各委員長及び図書館、 教育研究支援センターより 選出さ れた各 1 人によって構成する 学期ごとに開催し、 自己点検・ 評価シート を利用して全学的に実施し、 その内容は HP に公開している（ 平成 25-6 年度は作成作業中）。
なお、 一般財団法人短期大学基準協会による平成 24 年度第三者評価の結果、 適格と認定されている。
１ ３ ． 情報の公表
教育研究活動等に関する情報の公表については、 教育研究上の目的や基本組織、 教員組
織や入学者、 授業に関する事柄など、 基本的な情報は全て短期大学のホームページに公表
している（ 大阪成蹊短期大学 TOP http://tandai.osaka-seikei.ac.jp/index.html ）。
ア． 大学の教育研究上の目的に関すること
学則をホームページで公表すると共に、 建学の精神「 桃李不言下自成蹊」 及び行動指針「 忠恕」 についても掲載している（ TOP＞大学紹介＞建学の理念）。 また、 建学の精神及び行動指針については、 学校案内への記載はもと より 、 新入生及びその保護者に対し、 毎年解説文を配布し周知を図る。
イ． 教育研究上の基本組織に関すること
学科等教育研究の基本組織と その目的について、 ホームページに公表し、 学内外に広く周知している（ TOP＞大学紹介＞組織図）（ TOP＞大学情報＞教育研究上の基本組織とその目的、 入学者の受入方針、 学生が修得すべき知識・ 能力）。
ウ． 教員組織、 教員の数並びに各教員の有する学位及び業績に関すること
教員数データとして、 専任教員数、 年齢構成、 専任教員と非常勤講師比率、 教員一人あたり の学生数及び教員組織、 教員が有する学位及び業績をホームページで公表し、 学内外に広く 周知する（ TOP＞大学情報＞教員数データ（ 専任教員数、 専任教員と 非常勤教員の比率、 教員一人当たり の学生数））（ TOP＞大学情報＞教員組織、 教員が有する学位及び業績）。
エ． 入学者に関する受入方針及び入学者の数、 収容定員及び在学する学生の数、 卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
入学者に関する受入方針（ TOP＞大学情報＞教育研究上の基本組織とその目的、 入学者の受入方針、 学生が修得すべき知識・ 能力） 及び入学定員、 収容定員、 在学者数、 卒業者

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数、 進路状況・ 就職実績（ TOP＞大学情報＞学生数データ（ 定員数、 現員数、 社会人学生
数、 卒業者数）） 等をホームページに公表している。 併せて、 学生募集要項を発行し広く 学内外に公表している。 また、 大学案内を発行し 、 本学に関する情報を、 オープンキャンパ
スや入試説明会並びに高校訪問時において積極的に公表している。
オ． 授業科目、 授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関することシラバスをホームページに掲載し、授業科目、授業概要、授業計画、授業時間外の学修、
授業形態、 授業目標、 評価方法、 評価基準、 教科書・ 参考書、 履修条件、 履修上の注意、
オフィ スアワーを学内外に広く 公表している（ TOP＞大学情報＞シラバス 2014（ 平成 26）年度用）。 また、 履修の手引きと授業概要を発行し、 授業科目、 授業の方法及び年間の授業の計画等について学生・ 教職員に周知徹底している。
カ． 学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること
学修の成果に係る評価については、 成績評価、 卒業認定、 学位授与の基準についてはホームページにて公表すると と もに、 履修の手引きに掲載し 、 履修ガイダンスにおいて学生に周知徹底している（ TOP＞大学情報＞学修の成果に係る評価、 卒業の認定に当たっての基準、 取得可能学位）。
キ． 校地・ 校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関することキャンパスの概要、 運動施設の概要、 休息を行う 環境、 課外活動施設等についてホームページに公表している（ TOP＞大学情報＞校地・ 校舎等の施設その他の学生の教育研究環境）。 また、 学生便覧を発行し、 図書館の利用案内、 情報機器施設等利用案内を掲載し、 オ
リ エンテーショ ンで学生に周知徹底している。
ク． 授業料、 入学料その他、 大学が徴収する費用に関すること
授業料、 入学料及び教育充実費、 学研災付帯賠償責任保険（ 付帯賠償） その他大学が徴収する費用に関し ては、 ホームページに公表している（ TOP＞大学情報＞授業料、 入学料等）。 また、 学生募集要項を発行し、 入学検定料、 授業料等大学が徴収する費用について周知している。
ケ． 大学が行う 学生の修学、 進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
学生の修学、 進路選択及び心身の健康等に係る支援についてホームページに公表し、 学生及び学外者に周知している（ TOP＞大学情報＞学生の修学、 進路選択及び心身の健康等に係る支援）。 学生の健康診断・ 健康相談については保健センターにおいて実施し、 様々な悩みの相談については、 臨床心理士によるカウンセリ ングも実施している。 なお、 学生への就学支援、 就職支援、 学生生活支援については学生便覧に掲載するとともにオリ エンテ

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ーショ ンにおいて学生に周知徹底している。
１ ４ ． 教育内容等の改善を図るための組織的な研修等
本学では FD 委員会を設け、 教員の授業改善に向けた取り 組みを積極的に実施している。
原則全ての専任教員が、 常時授業を公開し ている。 また前後期に行われる授業アンケート
や、研修会、ワークショ ッ プなどを通して、組織的に教育内容の改善に努めている。なお、昨年度実施した研修会は以下のとおり である。
・「 アクティ ブラーニングを促す教育技法」 ワークショ ッ プ
佐藤浩章氏（ 大阪大学教育学修支援センター准教授）
・「 ＜新しい能力＞とその評価―パフォーマンス評価を中心にー」
松下佳代氏（ 京大高等教育研究開発推進センター教授）
・「 PBL の実際とその工夫「 キャリ アデザインⅡ」 におけるアクティ ブラーニングについて」 研修会
門脇英純氏（ 大阪成蹊大学芸術学部教授）

FD 委員会の活動に加えて、 学園全体の教学改革のための組織として、 高等教育研究所を設置しており 、 アクティ ブラーニングや PBL など、 授業方法の改善から教育評価、 学生授
業アンケート などの組織的教育研究に係る改善を図っている。
１ ５ ． 社会的・ 職業的自立に関する指導等及び体制
ア． 教育課程内の取り 組み
給食現場で活躍する卒業生の話から、 栄養の専門性を活かして働く 自分をイメ ージできる機会を、 複数の授業で設ける。 これは学生の将来に向けてのモチベーショ ンや現在の学びに対する意欲の向上等をねらいとしている。

イ． 教育課程外の取り 組み
就業意識を養う 就職ガイダンスや学内企業セミ ナーも活発に行われ、 個別のキャリ ア・
カウンセリ ングや模擬面接の実施、 資格取得対策講座の開設、 就職に関する情報の個別提供等を精力的に行う ことによって、 学生の人間形成とキャリ ア形成の両面的な促進を図る。
さ らに、 地域での食育活動や子ども対象のクッ キングのお手伝いなど食を通したボラン
ティ ア活動の機会も設け、 他者や社会との関わり によって人間力を養う 。
ウ． 適切な体制の整備「 就職委員会」 及び事務所管部門の「 就職部」 さらに「 教育研究支援センター」 等の緊

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密な連携をもと に、 学生の社会的及び職業的な自律に必要な能力の養成に努めていく 。 教
育研究支援センターでは資格取得の講習会等の実施を担当する。 また、 就職部主催の系統
的かつ横断的な就活サポート 体制に加え、 専任教員が教育課程内・ 外の取り 組みに際して手厚い個別相談及び指導を継続して行う 体制をとり 、 学生一人ひと り の適性を見極めその適性に応じ た親身な教育指導を行う 。 その目的は生涯を通じた持続的な就業力の養成にあり 、 学生の豊かな人間形成とキャリ ア設計に貢献する。

18学生の確保の見通し等を記載した書類
１

学生の確保の見通し及び申請者としての取組状況（ １ ） 学生の確保の見通し① 定員充足の見込み
栄養学科は、 現在の総合生活学科栄養コースの教育課程を踏襲し、 学科を設置するもの
で、 栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材育成をめざす。
本学科の基となる、 総合生活学科の募集状況は資料 1 のとおり であり、 志願者数等順調に推移している。 また、 現在の栄養コースでは、 平成 23 年度から平成 26 年度の総合生活学科入学者のう ち、 平成 23 年度 80 人、 平成 24 年度 119 人、 平成 25 年度 103 人、 平成

26 年度 118 人のコース希望者を受け入れており 、 平成 27 年度は 109 人であった（ 資料 2参照）。
一方、 栄養学科への社会的な人材需要の動向に目を向ければ、 近年の医療福祉の水準向
上や健康志向の高まり などにより 、 社会における栄養への関心が高まっている。 併せて、
栄養、 食生活に関する生活習慣の改善や社会環境の改善、 食育や栄養指導の重要性が高まっており、 本学においても、 栄養コースの就職率は毎年高く 、 平成 26 年度卒業者の就職内定率は 100％である。
本学では、 このよう な社会の要請に応えるため栄養学科を設置し、 入学定員を 120 人とする。 入学定員設定の考え方は、 従来の総合生活学科入学者の、 学科の基となる栄養コー
スへの希望状況（ 資料 2 参照） や、 高校生への進学希望アンケート 調査の結果（ 資料 3 参照） 及び、 本学科の教員数や施設設備をもとにきめ細かい指導等を可能にする少人数クラス編成等を勘案して設定した。
また、 定員充足の根拠については、 従来の総合生活学科入学者の、 学科の基と なる栄養コースへの希望状況（ 資料 2 参照） や、 高校生への進学希望アンケート 調査の結果（ 資料 3参照）、 栄養コースで実施した平成 26 年度新入生アンケート 調査の結果（ 資料 4-1〜4-3 参照）、 及び本学の取組実績等としている。
なお、 これらの入学定員は後述に示すとおり 、 客観的データに基づき算出したものであることから確実に充足する見込みであり 、また大阪府の 18 歳人口の推移と本学科の基となる総合生活学科の志願倍率の状況は資料 5-1,5-2 のとおりであり 、長期的かつ安定的に学生の確保を図ることができる見通しである。
② 定員充足の根拠となる客観的なデータの概要
栄養学科の基となる総合生活学科の募集状況は、 資料 1 のとおり である。 総合生活学科の過去5 ヵ 年の推移を見ると、志願者数は平成23 年度が250 人で平成27 年度では323 人、受験者数は平成 23 年度が 249 人で平成 27 年度が 321 人であり 、 志願倍率においては平成1

23 年度が 1.14 倍で平成 27 年度では 1.47 倍となった。
また、 従来の総合生活学科入学者の、 栄養学科の基となる栄養コースの希望者数は、 資料 2 のとおり 、 平成 23 年度 80 人、 平成 24 年度 119 人、 平成 25 年度 103 人、 平成 26 年
度 118 人となっており、 平成 27 年度は 109 人であった。
一方、 日本私立学校振興・ 共済事業団「 私立大学・ 短期大学等入学志願動向」（ 平成 22
年度版〜26 年度版） のデータによると「 学科系統別の動向」（ 家政系） の過去 5 ヵ 年の志願倍率及び入学定員充足率は、平成 22 年度 1.35 倍／87.72％、 23 年度 1.30 倍／84.78％、 24
年度 1.29 倍／83.45％、 25 年度 1.36 倍／87.01％、 26 年度 1.31 倍／84.48％と志願倍率は
ほぼ 1.3 倍で入学定員充足率は 80％台の半ばを上下して推移している（ 資料 6 参照）。さらに、 同事業団の「 規模別の動向」 で本学が位置すると思われる入学定員 500 人以上の短期大学について、過去 5 ヵ 年の志願倍率及び入学定員充足率を見てみると、平成 22 年度 2.08
倍／102.41％、 23 年度 2.03 倍／98.96％、 24 年度 2.04 倍／95.97％、 25 年度 2.08 倍／

100.61％、 26 年度 2.24 倍／100.74％と志願倍率は安定して 2 倍を上回っている（ 資料 7参照）。 また、 入学定員充足率は、 資料 7 のとおり平成 23 年度、 24 年度は 100％を若干下回ったが、 平成 25 年度から 100％台へと回復しており 、 募集が安定していることが見て取れる。 これに対し 、 本学の現総合生活学科の直近の募集状況において、 志願倍率は「 学科
系統別の動向」 に示す 1.3 倍より 高く 、 加えて平成 24 年度以降は入学定員を充足している（ 資料 1 参照）。 また、 高校生の進路決定には、 短大の入学定員規模が大きな判断要素となっていることが資料 7 の直近の 5 ヵ 年のデータにより 明らかであり 、 入学定員が 500 人を超える本学は、 今後もこの傾向が続く ものと考えられ、 学生確保の根拠となるデータである。
また、 受験校選びの判断材料を得るための重要な機会となっている本学のオープンキャ
ンパスにおいて、総合生活学科の栄養コースを目的として参加する学生数は平成 23 年度募集の288 人から平成27 年度募集では328 人となっている。その間若干の増減はあるものの、
毎年 300 人前後の来場者となっており 、 同コースの学びへの高校生の興味関心が一定程度安定していることが分かる（ 資料 8 参照）。
さらに、 長期的に安定して学生を確保できる根拠として、 本学の地元である大阪府の 18
歳人口の動態を基に説明する。 大阪府の 18 歳人口の今後の推移は 5-1 のとおり である。 本
学総合生活学科の平成 27 年度入試の志願倍率は、 1.47 倍であり、 大阪府における平成 27
年度入試の対象となる 18 歳人口は、 80,765 人である。 また、 平成 37 年度入試の対象となる 18 歳人口は 72,882 人となり、 対 27 年度比は 90.2％となる。 本学の 1.47 倍の志願倍率に対27 年度比の大阪府における 18 歳人口の変動率90.2%を単に乗じると平成37 年度入試の志願倍率は 1.33 倍と予測され、 現状と大きな差異はなく 長期的、 安定的に学生確保ができると考える（ 資料 5-2 参照）。

2

次に、 現総合生活学科の入学者に対するアンケート の分析を元に、 本学と競合校の状況
から本学の強みを明らかにし、 定員充足の根拠を示す。
本学では、 毎年、 新入生（ コース毎に調査を実施） に対しアンケート を実施し ている。
その中に、 本学及び他校のオープンキャンパスへの参加状況や、 他校への受験状況を尋ねる項目を設定している。平成 26 年度の総合生活学科の栄養コースの新入生に対するアンケート の回答状況は資料 4-1〜4-3 のとおり である。 資料 4-1 をみると、 アンケート に回答した栄養コースの新入生の 89.0%が 1 回以上本学のオープンキャンパスに参加していると回答しており 、 オープンキャンパスが、 受験生が志望校を決定するにあたり 重要な判断要素となっていることが分かる。 また、 同新入生の 67.0%が他の大学、 短期大学、 専門学校等のオープンキャンパスに参加したと回答しているが、実際に受験したと回答したのは、9.2%に留まっている。 すなわち、 新入生の 7 割弱は、 他校のオープンキャンパスに参加し、 進学先として本学と 他校とを比較したう えで、 本学を選択し ているという ことである。 これ
らの数字は、 栄養コースの教育内容や環境等に十分魅力を感じて選択し ていること を表しており 、 教育に対する評価、 人気の表れと理解できる。
同アンケート においては、 具体的にどこの大学、 短期大学、 専門学校等のオープンキャ
ンパスに参加し ているかを尋ねている。 それらの回答のう ち、 短期大学に限定した場合、回答を得た新入生のオープンキャンパス参加校や参加件数の状況は資料 4-2 のとおり である。また同新入生の本学への入学理由については資料 4-3 のとおり となっている。同アンケ
ート の調査結果に基づき、 競合校等の分析を以下に示す。
栄養学科の競合短期大学は資料 4-2 より 、 大阪夕陽丘学園短期大学、 大阪女子短期大学、
神戸女子短期大学、 京都文教短期大学であるといえる。 各短期大学の募集状況は資料 9 のと おり である。 なお大阪女子短期大学については、 生活科学科に栄養士コースと製菓コー
スが混在しているため、 この表からは除外している。 平成 26 年度の各短期大学の入学定員充足率は 0.86 倍から 1.07 倍となっており 、 3 ヵ 年の平均で見ると、 すべての短期大学で入学定員を充足し ており 、 安定した募集状況である。 こう し た競合校に対し、 栄養コース新入生のう ち、 これら競合する学びを含む他の短期大学への受験者は 6 名のみであり 、 栄養学科の募集においても安定し て学生を確保できると考えられる。 また、 栄養コースにおける先の新入生アンケート において、「 就職実績、 内容」「 資格、 免許取得に有利」 という 理由で入学を決めたという 回答が多かった（ 資料 4-3 参照）。 これに対して、 特に、 本学の栄養士決定者率（ 栄養士希望者が実際に栄養士として就職した割合） は資料 10 のとおり である。 平成 24 年度卒業生における栄養士決定者率は、 97.9％、 平成 25 年度 95.6%、 平成 26
年度においては、 100%を達成している。 今回設置する栄養学科においても、 栄養士や栄養教諭の資格取得のサポート を充実させるため、 学生確保につながると考えている。
さらに、 本学には、 併設の大阪成蹊女子高校から内部進学者が入学している。 平成 27 年度入学予定者を含めた平成23 年度以降の実績は資料11 のとおり である。平成23 年度0 人、3

平成 24 年度 8 人、 平成 25 年度 4 人、 平成 26 年度 14 人、 平成 27 年度は 15 人となり、 平
成 26 年度、 27 年度は 10 人を超えている。 これは、 後述するが、 併設高校から本学への内部進学を強化する学園方針に基づく 施策の実施によるものであり 、 今後ともこの施策を継続するため、 本学科への併設高校からの内部進学者は、 平成 28 年度入学生募集以降も一定数見込めるものと考える。
また、栄養学科の入学定員を 120 人と設定するにあたって、平成 28 年度募集の対象となる現高校 2 年生を対象とした進学希望アンケート 調査を平成 27 年 2 月 17 日から 3 月 13日の間で実施した。 アンケート 結果は以下のとおり である（ 資料 3 参照）。
アンケート の実施にあたっては、 調査を依頼する高校を次の条件で抽出した。
①平成 26 年度の入試において本学を含めた短期大学への進学実績が 10 人以上の高校②過去 5 ヵ 年で本学への志願実績のある高校③主に大阪北部等本学への通学に便利な高校①については、 各校のホームページ及び受験情報誌により 対象校を抽出し た。 ②については、 本学所有のデータにより 抽出し、 ③の通学に便利な高校は、 高校の所在地が大阪府
北部各市等、 大阪市内、 京都市内及び兵庫県（ 神戸市以東） とし た。 本調査は①から③までの全ての条件を満たした高校 47 校（ 併設の大阪成蹊女子高校を含む） で実施した。 実施にあたっては、 本学の入試広報部の職員が各校の進路指導部等に訪問し、 調査の趣旨等を説明の上、 協力をお願いし 、 承諾を得た高校には、 後日アンケート 用紙を必要部数送付或いは持参し 、 各校において実施いただいた。 回収は、 郵送或いは入試広報部員が訪問し行った。 なお、 学科の名称、 養成する人物像、 設置場所（ アクセス）、 学生納付金、 競合する短期大学及び学科の名称を中心に、 高校生に対し必要な情報を明示し、 実施している。 また、 高校生の負担を考慮し て、 本学が同時に学科設置を構想している生活デザイン学科、
調理・ 製菓学科及び収容定員増を構想している幼児教育学科を含めた 4 学科について、 同
一のアンケート 用紙を用いて一括で実施した。
アンケート 調査は、 全 3 問を設定し、 問 1 で性別、 問 2 で進学希望、 問 3 で居住地を問い、 それぞれ○印で選択する方式とした。 調査の結果、 問 2 の「 以下のいずれかの学科に進学したいと思いますか」 において栄養学科に○印を付した高校生が併設高校の 35 人を含めて 272 人であった。 入学定員の 120 人に対し、 2.27 倍となる回答を得ており 、 定員を充足できる根拠となる調査結果であった。
以上のとおり 、 従来の総合生活学科の募集状況、 栄養学科の基となる栄養コースへの希望者数の推移、 全国の同系統の学科の動向、 規模別による動向等データ 及び、 オープンキ
ャンパスへの参加者数の推移、 大阪府の 18 歳人口の推移に伴う 平成 37 年度の志願倍率の予測、 新入生アンケート の分析、 併設高校からの内部進学者数の推移、 平成 28 年度募集対
象の高校生への進学希望アンケート 調査の結果等データにより 、 新設する栄養学科の入学

4

定員を充足し、 長期的に安定して入学者を確保できると考える。
③ 学生納付金の設定の考え方
栄養学科の学生納付金は、 入学金が 25 万円、 授業料が 102 万円で、 初年度納入額が 127
万円、 2 年次が授業料 102 万円で、 2 年間の学生納付金額は 229 万円となっている。他の短期大学との比較は資料 12 のとおり である。 実習費、 諸会費等は、 実費負担での表記が多い
ため、 省いている。 また本学は授業料に施設費等を含めている。
学生納付金額は、従来の総合生活学科における金額と変更はない。 2 年間の学生納付金額を競合校と比較すると、 栄養学科においては、 本学を含めた 5 校の平均は 239 万 4 千円であり 、 本学科の 229 万円は夕陽丘学園短期大学に次いで 2 番目の安さであり 、 社会的にも適切な金額と考えている（ 資料 12 参照）。
（ ２ ） 学生確保に向けた具体的な取組状況
本学園では平成 22 年度から新理事長が就任し、 経営陣を刷新するとともに、 学園の諸改革に着手した。 特に、 学生募集については、 組織の整備（ 募集本部、 入試企画部、 入試広報部、 入試事務部、 広報部の設置）、 陣容強化（ 担当理事制、 本部長職、 2 部長制の導入）、 募
集要員の増員、 教職協働組織の立上げ（ 理事長、 学長をはじめ、 教職員幹部が全員参加する
募集強化対策会議を月一回の定例開催） 等学生募集業務全般の見直しを行った。 その結果として、本学及び併設大学の入学者数は資料 13-1 のとおり、平成 23 年度の 1,129 人から平成

27 年度は 1,555 人となり 、 本学及び併設大学とも入学定員を充足している。 なお、 本学では資料13-2 のとおり 、平成23 年度の602 人から平成27 年度は697 人の入学者数となった。
また、 併設高校から本学科への内部進学の強化を重点課題として取上げ、 高大連携の一層の促進、 教員の交流の促進等取り 組んでいる。 その成果として内部進学者数が平成 23 年度の46 人から平成 27 年度は 178 人まで増加したことも、短期大学の学生募集に大いに貢献している（ 資料 14 参照）。
上記は、 以下の学生確保に向けた各取組の成果であると考えている。
① 高校訪問
前述の通り 、 組織の整備や担当役員の配置及び募集要員の増員等さらに教職協働組織の立上げ等により 、 近隣高校への募集訪問を強化した。 訪問高校数や訪問回数を増やし 、 教員と職員が同道する回数を増やすことで学科等の説明をより 詳細に行い、 本学への理解を深めている。
② オープンキャンパス
本学では、 3 月から 12 月まで合計 12 回のオープンキャンパスを実施して、 高校生の本
学への理解を深めている。 毎回各学科等ごとに工夫をこらし模擬授業等様々なイベント を実施している。また、大学の施設設備等を知る機会としてキャンパスツアーを実施したり 、

5

入試対策講座を実施し たり 、 多様な受験機会を活用できるよう に入試説明会を開催している。
③ 進学相談会

3 月から翌年2 月にかけて実施される広告代理店等の企画する会場での進学相談会に平成
27 年度募集では 183 会場に参加した。大阪、京都、兵庫を中心に奈良、和歌山或いは中国・四国地方等近畿圏以外の入学実績のある地域にも参加をして受験生獲得を目指している。
④ 各高校内入試説明会
高校内で開催される入試説明会へも積極的に参加している。 高校から本学へ直接要望があるケースと広告代理店が企画するものがあり 、平成 27 年度募集では 200 校以上に参加している。
⑤ 高校教員対象入試説明会
高校の進路指導担当教員を本学に招き、 入試全般の説明や学校見学会を実施し、 本学への理解を深めていただき、 高校生への進路指導の一助となる機会を設けている。
⑥ インターネッ ト 等広報ツール
地域を選ばず、 不特定多数への広報が可能なインターネッ ト は、 最近では特に重要な広報ツールとなっている。 本学においても広報部を設置し て、 担当の職員によるきめ細かな管理を行い、 高校生や保護者、 高校教員等にタイムリ ーな情報等の発信に務めている。
また、 本学の学びや特色等をより 説明するためのツールとして大学案内を作成し 、 高校
進路指導部への送付やオープンキャンパス、 進学相談会等において高校生に手渡すなどしている。 さ らに、 受験産業が発行する受験情報誌も積極的に活用し、 受験生獲得を図っている。
⑦ マスメ ディ アの広報
本学では、平成25 年より 、4 月から 11 月にかけてテレビを活用した広報を実施している。
また、 朝日新聞、 読売新聞等全国紙を活用した広報も毎年行っている。
⑧併設高校生及び教員対象説明会
併設校の生徒及び教員の本学への理解を深めるため、 それぞれ説明会を実施している。
特に、 生徒に対しては、 ミ ニオープンキャンパスの形態で、 模擬授業等を行い、 本学への進学意欲向上へとつなげている。
以上の通り、様々な機会や媒体を活用して高校生、保護者、高校教員等の本学への理解を深める取り組みを行っており 、次年度以降も方針に変更はなく 一層精力的に広報活動等の学生確保に向けた具体的取り 組みを展開する予定である。

２

人材需要の動向等社会の要請① 人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的（ 概要）6

栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材を養成する。
② 上記①が社会的、地域的な人材需要の動向等を踏まえたものであることの客観的な根拠
ア 社会的な人材需要の動向
医療福祉の水準向上や健康志向の高まり などにより 、 我が国における平均寿命と健康寿
命は年々延び続けている。 厚生労働省が公表した平成 13 年、 16 年、 19 年、 22 年、 25 年の男女別の平均寿命及び健康寿命は資料 15 のとおり であり、世界有数の長寿国となっている。 こう した平均寿命及び健康寿命の延びに対し、 厚生労働省による「 平成 26 年版 厚生
労働白書―健康長寿社会の実現に向けて―〜健康・ 予防元年〜」 では、 平均寿命と健康寿
命の差が問題視されている。 すなわち、 これまでのよう に平均寿命の延伸に伴い、 健康寿命との差が拡大すれば、 医療費や介護給付費の負担の増大が予想されるという ことである。
内閣府「 平成 26 年版 高齢社会白書」 では、 平成 25 年 10 月 1 日現在の 65 歳以上の高齢者人口は過去最高の 3190 万人、総人口に占める割合も 25.1%となっており 、今後も急速に高齢者人口及び割合が増えていく ことが予想さ れている。 このよう な社会の情勢のなか、
平成 25 年度から平成 34 年度までの国民健康づく り 運動を推進するため、 健康増進法に基づく 「 国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」 を改正する「 健康日
本 21（ 第二次）」 が策定された。 栄養、 食生活に関する生活習慣の改善及び社会環境の改善が謳われ、「 次世代の健康」 として子どもへの食育、 栄養指導の重要性が指摘さ れている。
以上より 、 栄養という 領域から健康を支えることのできる人材に対する社会的な人材需要は今後も高まっていく こと が予想され、 栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と 実践力を身につけた良識ある人材を育成するという 本学科の人材育成の目的はこう した社会の要請に応えるものである。
イ

地域的な人材需要の動向
地域的な人材需要の動向を明らかにするものと して、 栄養に関係する企業・ 関係機関等

への採用意向調査（ アンケート ） を平成 27 年 1 月 26 日から 2 月 27 日の間で実施した（ 資料 16 参照）。
このアンケート は、 本学就職部の職員がアンケート 用紙を持参し、 栄養に関係する企業の人事担当者に新設する学科の概略を記し た案内をもとに育成する人材像等を含めた、 学科設置の趣旨の説明を行ったう えで実施し たものである。 調査対象とし て、 本学の現総合生活学科での採用実績企業を中心に、栄養士の資格を活用できるなど食関連の企業 44 社を抽出した。
アンケート では、「 Ｑ１ ． 大阪成蹊短期大学栄養学科の卒業生を採用する可能性はありますか？（ あてはまるもの１ つに○を、1．を選択する場合には予定人数をご記入く ださい）」との設問に合計 42 社から採用したいとの回答を得、予定採用数は 191 人であった。入学定7

員 120 人に対し、 1.59 倍の採用人数の回答を得た。
こう した地域的な人材需要の状況は、 栄養コースの就職内容に反映されている。 過去 3ヶ年の栄養コースの就職率は資料17 のとおり であり 、平成24 年度98.5%、平成25 年98.9%、
平成 26 年度 100%となっており 、 地域からの人材需要の高さを表している。
本学科の人材養成の目的である栄養の領域において、 健康で快適な食生活をサポート できる専門性と実践力を身につけた良識ある人材の育成は、 上記のと おり 地域の要請にも応えるものである。

8別記様式第３ 号（ その１ ）

教
学

長

員

名

簿

の

氏

名

保有
学位等

月額基本給
（ 千円）

等

フリ ガナ

調書
番号

役職名

氏名
＜就任（予定）年月＞―

学長

ｷﾑﾗ ｶｽﾞ ｱｷ
木村 一信＜平成２ ７ 年４ 月＞

年齢

博士
( 文学)

現 職
（ 就任年月）大阪成蹊短期大学教授（ 平成27. 4）

別記様式第３ 号（ その２ の１ ）
（ 用紙 日本工業規格Ａ ４ 縦型）

教

員

の

氏

名

等

（ 栄養学科）
フリガナ

専任
調書
等
番号
区分

氏名

月額
保有
職位
年齢
基本給
学位等
＜就任（予定）年月＞
（ 千円）

専

教授
( 学科長)

谷口 信子

専

教授

教授

小関佐貴代

ハシ
モト

専

講師

キヅ

専

講師

カジハラ

専

講師

教授

大槻 雅俊

大阪成蹊短期大学教授（ 昭53. 4）

教育学修士

キャリ ア演習

1後

2

1

大阪成蹊短期大学教授（ 昭56. 4）

修士（ 家政学）

フード コーディ ネ−ト 論

2後

2

1

大阪成蹊短期大学
准教授（ 平19. 4）

博士
（ 商学）

海外語学演習（ 韓国語）

2

1

大阪成蹊短期大学
准教授（ 平26. 4）

博士
( 文学)

基礎日本語A
基礎日本語B

1前
1後

1
1

1
1

大阪成蹊短期大学
准教授（ 平27. 4）

修士
（ 文学）

Acti ve Engl i sh Ⅰ
Acti ve Engl i sh Ⅱ
海外語学演習（ 英語）

1前
1後
1後

1
1
2

1
1
1

2

1

ナカ イサオ

兼担

教授

中 伊佐雄
＜平成28年4月＞
ハヤカワ エイイチ

9

兼担

教授

早川 榮一

＜平成28年4月＞
クサオ

10

兼坦 准教授

ヨ シコ

草尾 賀子

＜平成29年4月＞
キム ジ ソン

11

兼担 准教授金 志善＜平成28年4月＞
アサノ

12

兼担 准教授

ノ リコ

浅野 法子

＜平成28年4月＞
ツマキ マキコ

13

兼担

講師

妻木 麻紀子＜平成28年4月＞
オリ タ

14

兼担

講師

1前
「 集中」

「 集中」

ケイスケ

織田 恵輔

5日

1

＜平成29年4月＞
8

大阪成蹊短期大学
講師（ 平26. 4）

2

オオツキ マサト シ

兼坦

5日

1後

栄養学士

＜平成28年4月＞

7

大阪成蹊短期大学
講師（ 平25. 4）

ホスピタリ ティ ー論

チエ

梶原 稚英

5日

社会学士

博士
（ 家政学）＜平成28年4月＞

6

大阪成蹊短期大学
講師（ 平23. 4）

大阪成蹊短期大学教授（ 平24. 4）

クミ コ

木津 久美子

5日

0. 3

栄養学修士

＜平成28年4月＞

5大阪成蹊短期大学教授（ 平23. 4）

0. 6

ヒロコ

橋本 弘子

5日

2前

農学博士

＜平成28年4月＞

4大阪成蹊短期大学教授（ 昭50. 4）学校栄養教育論 ※薬学士

コセキ サキヨ

専

5日

教育学修士

家政学修士

＜平成28年4月＞

3

大阪成蹊短期大学教授（ 平8. 4）

1
1
1
3
3
6
6
1
1
2
1
0. 7
1
1
1
3
3
3
6
1
1
1
3
3
3
3
6
1
1
1
3
3
6
6
1
1
1
1
6
3
3
6
1
1
1
3
6
6

ヒデコ

村井 秀子

現 職
（ 就任年月）

2
2
2
6
6
3
3
1
1
1
1
1. 4
2
2
2
6
6
6
3
2
2
2
6
6
6
6
3
2
2
2
6
6
3
3
1
2
2
2
3
6
6
3
2
2
2
6
3
3

＜平成28年4月＞

ムライ

2

配当 担当
年間
年次 単位数 開講数成蹊基礎セミ ナー
1前
栄養基礎演習1前
キャリ アディ ベロッ プメ ント
1後
給食管理論Ⅰ
1前
給食管理論Ⅱ
1後
給食管理実習Ⅰ
1後
給食管理実習Ⅱ
2前
1後〜2前
給食管理校外実習Ⅰ
給食管理校外実習Ⅱ
2前
1後･2前
給食管理演習
栄養総合演習2後
学校栄養教育論 ※2前成蹊基礎セミ ナー
1前
栄養基礎演習1前
キャリ アディ ベロッ プメ ント
1後
公衆衛生学
2前
生化学
2後
食品衛生学
1後
食品衛生学実験2前成蹊基礎セミ ナー
1前
栄養基礎演習1前
キャリ アディ ベロッ プメ ント
1後
食品学総論
1前
食品学各論
1後
臨床栄養学Ⅰ2前臨床栄養学Ⅱ
2後臨床栄養学実習
2後
成蹊基礎セミ ナー
1前
栄養基礎演習1前
キャリ アディ ベロッ プメ ント
1後
栄養教育論Ⅰ2前
栄養教育論Ⅱ
2後
栄養教育論実習Ⅰ
2前
栄養教育論実習Ⅱ
2後
給食管理演習2前
成蹊基礎セミ ナー
1前
栄養基礎演習1前
キャリ アディ ベロッ プメ ント
1後
生化学実験
2後
栄養学総論Ⅰ
1前
栄養学総論Ⅱ
1後
応用栄養学実習2前
成蹊基礎セミ ナー
1前
栄養基礎演習1前
キャリ アディ ベロッ プメ ント
1後
調理学
1前
調理学実習Ⅰ
1前
調理学実習Ⅱ
1後

タニグチノ ブコ1

担当授業科目の名称

申請に 係
る 大学等
の職務に
従事する
週当た り
平均日数

博士
（ 医学）

健康とスポーツ＜平成28年4月＞

1

1前

大阪成蹊短期大学
講師（ 平25. 4）
大阪成蹊短期大学
講師（ 平26. 4）

フリガナ

氏名

調書
番号

専任
等
区分

月額
保有
職位
年齢
基本給
学位等
＜就任（予定）年月＞
（ 千円）

15

兼担

講師

タケヤスチエ竹安 知枝＜平成28年4月＞

担当授業科目の名称

配当 担当
年間
年次 単位数 開講数

体育講義
体育実技

1前
1前

1
1

1
1

博士
( 文学)

日本事情

1後

2

1

大阪成蹊短期大学
講師（ 平27. 4）

博士（ 食物栄養
学）

食品学実習

1前

3

6

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平25. 4）

博士( 経済学)

暮らしと金融1後

2

1

大阪成蹊大学講師（ 平27. 4）

教育学士

コンピュータ リ テラシーＡ

1前

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 昭60. 4)

B. A
Personnel
Management
( 英国)

英語会話１
英語会話２

1･2前
1･2後

1
1

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平24. 4)

学士
（ 中国）

基礎中国語A
基礎中国語B

2前
2後

1
1

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 昭60. 4)

修士（ 言語文化学）

基礎韓国語A
基礎韓国語B

2前
2後

2
2

2
2

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平27. 4)

文学修士

Acti ve Engl i sh Ⅰ
Acti ve Engl i sh Ⅱ

1前
1後

1
1

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 昭62. 4)

学術修士※

Acti ve Engl i sh Ⅰ
Acti ve Engl i sh Ⅱ

1前
1後

1
1

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平12. 4)

B. A.
Soci ol ogy( カナダ)

Acti ve Engl i sh Ⅰ
Acti ve Engl i sh Ⅱ

1前
1後

1
1

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平27. 4)

文学士

Ｔ ＯＥ Ｉ Ｃ 演習１
Ｔ ＯＥ Ｉ Ｃ 演習２

1･2前
1･2後

1
1

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平27. 4)

文学修士※

人間学

1前

4

2

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平8. 4）

博士
（ 哲学）

人権と社会

1前

4

2

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平17. 4）

工学修士

基礎化学

1前

4

2

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平26. 4）

社会学修士※

アジアの未来と日本
ホスピタリ ティ ー論

1後
1前

2
2

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平20. 4）

高等学校卒

人間と文化

1前

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平22. 4）

修士（ 文化学）

暮らしと環境1後

4

2

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平27. 4）

修士（ 家政学）

日本の食文化

1後

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平16. 4）

文学修士※

美学

1後

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平20. 4）

博士
（ 工学）

暮らしと環境1前･後

4

2

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平24. 4）

修士（ 学校教育学）

サエキ キョ ウコ

16

兼担

講師

佐伯 暁子

＜平成28年4月＞
タバラ

17

兼坦

講師

アヤ

田原 彩

＜平成28年4月＞
フジモリ アズサ

18

兼任

講師

藤森 梓

＜平成28年4月＞
マツシタ エリ コ

19

兼任

講師

松下 恵利子＜平成28年4月＞
20

兼任

講師

ジョ ナサン ガーヴィ ー＜平成28年4月＞
マ

21

兼任

講師

キカン

馬 紀環

＜平成29年4月＞
キム ソ ジン

22

兼任

講師

金 素辰

＜平成29年4月＞
サイモンシゲキ

23

兼任

講師

西紋 茂樹

＜平成28年4月＞
ヤブイ エミ コ

24

兼任

講師

薮井 恵美子＜平成28年4月＞
25

兼任

講師

メ リ ッ サ ハミ ルト ン

＜平成28年4月＞
マツモト サキコ

26

兼任

講師

松本 佐紀子＜平成28年4月＞
アラキ ヒデオ

27

兼任

講師

荒木 秀夫

＜平成28年4月＞
イシイ モト ヒロ

28

兼任

講師

石井 基博

＜平成28年4月＞
イタミ

29

兼任

講師

ヨ シノ リ

伊丹 芳徳＜平成28年4月＞
イマイ タカシ

30

兼任

講師

今井 孝司

＜平成28年4月＞
ハマダ

31

兼任

講師

ダイスケ

濱田 大助

＜平成28年4月＞
ノ カミ

32

兼任

講師

エミ

野上 恵美
＜平成28年4月＞
センダ マキコ

33

兼任

講師

千田 眞喜子＜平成28年4月＞
タナカ ヨ シコ

34

兼任

講師

田中 美子

＜平成28年4月＞
ドイ

35

兼任

講師

シュウシ

土井 脩史

現 職
（ 就任年月）＜平成28年4月＞

2

大阪成蹊短期大学
講師（ 平26. 4）

申請に 係
る 大学等
の職務に
従事する
週当た り
平均日数

フリガナ

氏名

調書
番号

専任
等
区分

月額
保有
職位
年齢
基本給
学位等
＜就任（予定）年月＞
（ 千円）

36

兼任

講師

担当授業科目の名称

配当 担当
年間
年次 単位数 開講数

現 職（ 就任年月）ニシカワヒデト モ

西川 秀智

文学・ 歴史・ 宗教

1後

2

1

大阪成蹊大学准教授（ 平26. 4）

暮らしと経済ビジネスコミ ュニケーショ ン

1前
1前

2
2

1
1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平20. 4）

社会福祉と暮らしの法

1後

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平27. 4）

学士
（ 文学）

キャリ ア演習
コンピュータ リ テラシーＢ
情報処理概論

1後
1後
1前

2
2
6

1
1
3

博士
（ 法学）

日本国憲法

1前

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平27. 4）

短期大学卒

キャリ アデザイン

1後

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平成21. 4）

医学博士

解剖生理学Ⅰ
解剖生理学Ⅱ

1前
1後

6
6

3
3

大阪成蹊大学教授( 平17. 4）

短期大学卒

キャリ アディ ベロッ プメ ント

1後

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師( 平23. 4）

家政学士

食品学実験

1後

3

6

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平21. 4）

社会学士

社会福祉概論2前6

3

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平25. 4）

修士家政学

運動生理学

2後

6

3

大阪成蹊大学准教授（ 平24. 4）

修士( 栄養学)

応用栄養学

2前

6

3

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平25. 4）修了（ 生活環境
学）

公衆栄養学

2後

6

3

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平22. 4）

専門学校卒

調理学実習Ⅲ

2後3

6

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平24. 4）

家政学士

食文化概論

2後

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平24. 4）

専門学校卒

フード マネジメ ント 論

2後

2

1

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平19. 4）

教育学修士＜平成28年4月＞
モリ シゲハル

37

兼任

講師

森 茂治

商学士

＜平成28年4月＞
ナカガワヨ ウコ

38

兼任

講師

中川 陽子

＜平成28年4月＞

修士（ 社会福祉学）

ヨ シダ スミ エ

39

兼任

講師

吉田 澄江

＜平成28年4月＞
タカハシカズヒロ

40

兼任

講師

高橋 和広

＜平成28年4月＞
コメ タニ ユウコ

41

兼任

講師

米谷 侑子

＜平成28年4月＞
ハト ウ フミ ヒコ

42

兼任

講師

羽藤 文彦

＜平成28年4月＞
マツダ アケミ

43

兼任

講師

松田 朱未
＜平成28年4月＞
ヒライ

44

兼任

講師

ユミ コ

平井 由美子＜平成28年4月＞
オオバ ヒデキ

45

兼任

講師

大庭 英樹

＜平成29年4月＞
バン

46

兼任

講師

ミ ズホ

伴 みずほ

＜平成29年4月＞
クド ウ

47

兼任

講師

アサコ

久藤 麻子

＜平成29年4月＞
ヒロタ

クロキ ユカ廣田（ 黒木） 有加

48

兼任

講師

大阪成蹊短期大学
非常勤講師（ 平20. 4）

リ里＜平成29年4月＞
フジモト ヨ シヒロ

49

兼任

講師

藤本 喜寛

＜平成29年4月＞
ゴト ウ ト モエ

50

兼任

講師

後藤 智恵

＜平成29年4月＞
ヤマオカマサヒロ

51

兼任

講師

山岡 正弘

＜平成29年4月＞

3

申請に 係
る 大学等
の職務に
従事する
週当た り
平均日数

別記様式第３ 号（ その３ ）（ 用紙 日本工業規格Ａ ４ 縦型）

専任教員の年齢構成・ 学位保有状況

職

教

位

授

准教授

講

助

合

師

教

計

学

位

29 歳 以 下 30 〜 39 歳 40 〜 49 歳 50 〜 59 歳 60 〜 64 歳 65 〜 69 歳 70 歳 以 上 合

計備

博

士

人

人

人

1人

人

人

人

1人

修

士

人

人

人

1人

人

人

人

1人

学

士

人

人

人

人

人

1人

人

1人

短期大
学
士

人

人

人

人

人

人

人

人

そ の他

人

人

人

人

人

人

人

人

博

士

人

人

人

人

人

人

人

人

修

士

人

人

人

人

人

人

人

人

学

士

人

人

人

人

人

人

人

人

短期大
学
士

人

人

人

人

人

人

人

人

そ の他

人

人

人

人

人

人

人

人

博

士

人

1人

人

人

人

人

人

1人

修

士

人

人

1人

人

人

人

人

1人

学

士

人

1人

人

人

人

人

人

1人

短期大
学
士

人

人

人

人

人

人

人

人

そ の他

人

人

人

人

人

人

人

人

博

士

人

人

人

人

人

人

人

人

修

士

人

人

人

人

人

人

人

人

学

士

人

人

人

人

人

人

人

人

短期大
学
士

人

人

人

人

人

人

人

人

そ の他

人

人

人

人

人

人

人

人

博

士

人

1人

人

1人

人

人

人

2人

修

士

人

人

1人

1人

人

人

人

2人

学

士

人

1人

人

人

人

1人

人

2人

短期大
学
士

人

人

人

人

人

人

人

人

そ の他

人

人

人

人

人

人

人

人

考