【販売用資料】マンスリー・レポート

むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

むさしのコア投資ファンド（安定型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

16,00040

基準価額14,00030

純資産総額

12,00020

期間別騰落率10,00010

8,000
2016/092019/0602024/092022/01

純資産総額（億円）:右目盛
基準価額（円）:左目盛

基準価額（分配金再投資）(円）:左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

当月末

前月末比

12,470 円+ 164 円

3.24 億円+ 0.03 億円

騰落率1ヵ月+ 1.33%

3ヵ月- 0.06%6ヵ月+ 1.14%

1年+ 7.83%

3年+ 8.65%設定来+ 24.92%※ 騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決算期20 円
2020年7月 2021年7月 2022年7月 2023年7月 2024年7月

分配金

0円

20 円

0円

0円

0円

※ 運用状況等によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
※ 直近5期分の分配実績です。

目標配分比率 （作成基準日時点）
資産名称

株式
24.5%
先進国債券
13.00%

国内株式

国内株式
12.00%
先進国株式
11.88%

新興国株式
0.63%
国内リート

債券
44.5%

国内債券

4.00%

31.50%

海外リート
ヘッジファンド
17.00%

オルタナティブ
31%

3.00%
コモディティ
7.00%

先進国株式※
新興国株式
国内債券
先進国債券※
国内リート
海外リート
コモディティ
ヘッジファンド

配分比率12.00%
11.88%
0.63%
31.50%
13.00%
4.00%
3.00%
7.00%
17.00%※先進国株式には、一部を新興国株式に投資するファンドの値も含みます。先進国債券には、一部を新興国債券に投資するファンドの値も含みます。（以下同じ）

ファンドマネジャーのコメント【投資行動】
9月は、目標資産配分比率を見直しました。また、外国株式で1ファンドを除外し、国内債券と外国株式の配分比率を引き上げ、国内リートとヘッジファンドの配分比率を引き下げました。
【市場動向と運用実績】
9月の騰落率は、+1.33％となりました。米景気への懸念や円高進行を受けて軟調となる局面がありましたが、米国の大幅利下げや中国の景気刺激策、自民党総裁選への期待などから持ち直しの動きとなり、「国内株式」はプラスに寄与しました。米連邦準備制度理事会（FRB）による大幅利下げの決定や中国当局による景気刺激策の発表などから、「先進国株式」
はプラスに寄与しました。米雇用関連指標の悪化を受けたリスク回避の動きや日銀の追加利上げ観測の後退などから、「国内債券」はプラスに寄与しました。上旬の軟調な米国経済指標を受けたリスク回避の動きや米国のインフレ率の鈍化基
調などを背景に、「先進国債券」はプラスに寄与しました。米国の大幅利下げ、中国の景気刺激策を受けて貴金属や産業用金属などがけん引し、「コモディティ」はプラスに寄与しました。
＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【販売用資料】マンスリー・レポート

むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

配分比率

月間
騰落率

月間寄与額
（概算）

むさしのコア投資ファンド（安定型）
組入投資信託証券の状況
資産

国内株式

目標
配分比率

投資信託証券

FOFs用国内株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

3.66%

2.72%

12 円

国内株式アクティブバリューファンド（適格機関投資家専用）

2.40%

2.69%

8円

日本長期成長株集中投資ファンド（適格機関投資家専用）

1.85%

3.62%

8円

2.47%

4.06%

12 円

FOFs用日本株式ESGセレクト・リーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.61%

3.15%

2円

FOFs用日本株式エクセレント・フォーカスS（適格機関投資家専用）

0.61%

6.08%

4円

SMDAM日本グロース株ファンド（適格機関投資家専用）

0.61%

4.91%

4円

FOFs用外国株式インデックス ・ファンドS （適格機関投資家専用）

1.52%

3.41%

6円

Capital Group New Economy Fund（LUX） Class ZL

2.74%

1.30%

2円

1.53%

2.51%

5円

FOFs用外国株式ESGリーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.50%

3.42%

2円

ニッセイ／サンダース・グローバルバリュー株式ファンド（FOFs用）（適格機関投資家専用）

1.50%

3.01%

5円

世界エクイティ・ファンド（適格機関投資家向け）

1.54%

4.92%

9円

0.52%

7.16%

4円

8.67%

0.43%

5円

7.23%

0.58%

5円

ニッセイ国内債券アクティブプラス（FOFs用）（適格機関投資家専用）

5.78%

0.40%

3円

SMDAM日本債券ファンド（適格機関投資家専用）

7.22%

0.42%

4円

ウエスタン・グローバル債券ファンド（適格機関投資家専用）

3.04%

2.24%

8円

3.03%

1.86%

7円

6.05%

1.99%

15 円

12.00%

FOFs用国内株式EVIバリューファンド（適格機関投資家専用）

12.21%

ブランディワイン・グローバル株式ファンド（適格機関投資家専用）
11.88%

先進国株式

新興国株式 FOFs用新興国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

9.34%

0.63%

0.52%

マニュライフFOFs用日本債券ストラテジックファンド（適格機関投資家専用）
明治安田FOFs用日本債券アクティブ戦略ファンド（適格機関投資家専用）
31.50%

国内債券

13.00%

先進国債券 フィデリティ外国債券アクティブ・セレクト・ファンド（適格機関投資家専用）

28.91%

12.12%

FOFs用世界債券総合インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）
国内リート

FOFs用J-REITインデックス・ファンドS （適格機関投資家専用）

4.00%

3.82%

3.82%

-0.57%-4円

海外リート

FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS （適格機関投資家専用）

3.00%

2.93%

2.93%

4.15%

15 円

1.77%

4.41%

9円

7.00%

6.73%

FOFs用ゴールド・ファンド 為替ヘッジあり （適格機関投資家専用）

4.96%

6.03%

38 円

BlueBay Investment Grade Absolute Return Bond Fund － クラスS-JPY

1.62%-0.25%-1円

FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS （適格機関投資家専用）

1.94%

0.84%

2円

FOFs用米国株式LSファンドS （適格機関投資家専用）

2.44%-2.43%-8円

ノムラFOFs用日本株ベータヘッジ戦略ファンド（適格機関投資家専用）

0.95%-0.44%-1円

1.62%-0.12%-0円

FOFｓ用 コモディティLSアルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.75%-0.39%-2円

FOFs用米国株式イントラデイ・トレンド戦略ファンドS（適格機関投資家専用）

0.81%-0.52%-1円

ウエスタン・カレンシー・アルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.83%

0.38%

1円

FOFs用GBCAファンドS（ミドルリスク型）（適格機関投資家用）

2.42%-0.14%-0円

FOFs用グローバル・コモディティ（米ドル建て） ・ファンドS（適格機関投資家専用）
コモディティ

17.00%

ヘッジファンド MA Hedge Fund Strategies Limited

16.39%※ 目標配分比率および配分比率は、対純資産総額比です。また、目標配分比率および配分比率は、作成基準日時点の比率です。
※ 投資信託証券の組入開始後1ヵ月経過していない場合は、「月間騰落率」と「月間寄与額（概算）」の数値を表示していません。
※ 寄与額は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。

各資産の寄与額（概算）
100

50 円
50

48 円
30 円

30 円
16 円

15 円

4円
0
-4円

-9円

- 50
国内株式

先進国株式

新興国株式

国内債券

先進国債券

国内リート

海外リート

※ 「各資産の寄与額（概算）」では、組入開始から1ヵ月経過していない投資信託証券を除いて計算しています。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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コモディティ

ヘッジファンド【販売用資料】マンスリー・レポート

むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

むさしのコア投資ファンド（成長型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

16,00040

基準価額14,00030

12,00020

10,000

10

純資産総額

当月末

前月末比

14,706 円+ 257 円

3.24 億円+ 0.06 億円

期間別騰落率
騰落率8,000
2016/092019/0602024/092022/01

純資産総額（億円）:右目盛
基準価額（円）:左目盛

基準価額（分配金再投資）(円）:左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月+ 1.78%

3ヵ月- 0.70%6ヵ月+ 1.91%

1年+ 11.48%

3年+ 16.84%

設定来+ 47.49%※ 騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

40 円
2020年7月 2021年7月 2022年7月 2023年7月 2024年7月
0円

20 円

0円

0円

20 円

※ 運用状況等によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
※ 直近5期分の分配実績です。

目標配分比率 （作成基準日時点）

資産名称
国内株式

株式
35%
17.00%

20.00%

債券
36%

国内債券
16.00%

先進国株式

新興国株式

17.10%

0.90%

ヘッジファンド

国内リート

13.00%

オルタナティブ
29%

先進国株式※
新興国株式
国内債券

国内株式

先進国債券

4.00%
海外リート
コモディティ

5.00%

先進国債券※
国内リート
海外リート
コモディティ
ヘッジファンド

配分比率17.00%
17.10%
0.90%
16.00%
20.00%
4.00%
5.00%
7.00%
13.00%

7.00%※先進国株式には、一部を新興国株式に投資するファンドの値も含みます。先進国債券には、一部を新興国債券に投資するファンドの値も含みます。（以下同じ）

ファンドマネジャーのコメント【投資行動】
9月は、目標資産配分比率を見直しました。また、外国株式で1ファンドを除外し、国内債券と外国株式の配分比率を引き上げ、国内リートとヘッジファンドの配分比率を引き下げました。
【市場動向と運用実績】
9月の騰落率は、+1.78％となりました。米景気への懸念や円高進行を受けて軟調となる局面がありましたが、米国の大幅利下げや中国の景気刺激策、自民党総裁選への期待などから持ち直しの動きとなり、「国内株式」はプラスに寄与しました。米連邦準備制度理事会（FRB）による大幅利下げの決定や中国当局による景気刺激策の発表などから、「先進国株式」
はプラスに寄与しました。米雇用関連指標の悪化を受けたリスク回避の動きや日銀の追加利上げ観測の後退などから、「国内債券」はプラスに寄与しました。上旬の軟調な米国経済指標を受けたリスク回避の動きや米国のインフレ率の鈍化基
調などを背景に、「先進国債券」はプラスに寄与しました。米国の大幅利下げ、中国の景気刺激策を受けて貴金属や産業用金属などがけん引し、「コモディティ」はプラスに寄与しました。
＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【販売用資料】マンスリー・レポート

むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

配分比率

月間
騰落率

むさしのコア投資ファンド（成長型）
組入投資信託証券の状況
資産

国内株式

目標
配分比率

投資信託証券

月間
寄与額
（概算）

FOFs用国内株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

5.11%

2.72%

20 円

国内株式アクティブバリューファンド（適格機関投資家専用）

3.34%

2.69%

13 円

日本長期成長株集中投資ファンド（適格機関投資家専用）

2.61%

3.62%

14 円

3.47%

4.06%

20 円

FOFs用日本株式ESGセレクト・リーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.85%

3.15%

4円

FOFs用日本株式エクセレント・フォーカスS（適格機関投資家専用）

0.85%

6.08%

7円

SMDAM日本グロース株ファンド（適格機関投資家専用）

0.86%

4.91%

6円

FOFs用外国株式インデックス ・ファンドS （適格機関投資家専用）

2.24%

3.41%

11 円

Capital Group New Economy Fund（LUX） Class ZL

3.92%

1.30%

4円

2.26%

2.51%

8円

FOFs用外国株式ESGリーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.74%

3.42%

4円

ニッセイ／サンダース・グローバルバリュー株式ファンド（FOFs用）（適格機関投資家専用）

2.22%

3.01%

10 円

世界エクイティ・ファンド（適格機関投資家向け）

2.27%

4.92%

16 円

0.76%

7.16%

7円

3.95%

0.43%

2円

3.30%

0.58%

3円

ニッセイ国内債券アクティブプラス（FOFｓ用）（適格機関投資家専用）

2.63%

0.40%

2円

SMDAM日本債券ファンド（適格機関投資家専用）

3.30%

0.42%

2円

ウエスタン・グローバル債券ファンド（適格機関投資家専用）

4.73%

2.24%

15 円

4.71%

1.86%

13 円

9.42%

1.99%

27 円

17.00%

FOFs用国内株式EVIバリューファンド（適格機関投資家専用）

17.08%

ブランディワイン・グローバル株式ファンド（適格機関投資家専用）
17.10%

先進国株式

新興国株式 FOFs用新興国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.90%

13.65%

0.76%

マニュライフFOFｓ用日本債券ストラテジックファンド（適格機関投資家専用）
明治安田FOFs用日本債券アクティブ戦略ファンド（適格機関投資家専用）
16.00%

国内債券

20.00%

先進国債券 フィデリティ外国債券アクティブ・セレクト・ファンド（適格機関投資家専用）

13.19%

18.86%

FOFs用世界債券総合インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）
国内リート

FOFs用J-REITインデックス・ファンドS （適格機関投資家専用）

4.00%

3.80%

3.80%

-0.57%-4円

海外リート

FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS （適格機関投資家専用）

5.00%

4.85%

4.85%

4.15%

30 円

1.79%

4.41%

11 円

7.00%

6.72%

FOFs用ゴールド・ファンド 為替ヘッジあり （適格機関投資家専用）

4.93%

6.03%

46 円

BlueBay Investment Grade Absolute Return Bond Fund － クラスS-JPY

1.24%-0.25%-1円

FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS （適格機関投資家専用）

1.48%

0.84%

2円

FOFs用米国株式LSファンドS （適格機関投資家専用）

1.86%-2.43%-8円

ノムラFOFs用日本株ベータヘッジ戦略ファンド（適格機関投資家専用）

0.72%-0.44%-1円

1.23%-0.12%-0円

FOFs用 コモディティLSアルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.09%-0.39%-2円

FOFs用米国株式イントラデイ・トレンド戦略ファンドS（適格機関投資家専用）

0.61%-0.52%-1円

ウエスタン・カレンシー・アルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.56%

0.38%

1円

FOFs用GBCAファンドS（ミドルリスク型）（適格機関投資家用）

1.84%-0.14%-0円

FOFs用グローバル・コモディティ（米ドル建て） ・ファンドS（適格機関投資家専用）
コモディティ

13.00%

ヘッジファンド MA Hedge Fund Strategies Limited

12.63%※ 目標配分比率および配分比率は、対純資産総額比です。また、目標配分比率および配分比率は、作成基準日時点の比率です。
※ 投資信託証券の組入開始後1ヵ月経過していない場合は、「月間騰落率」と「月間寄与額（概算）」の数値を表示していません。
※ 寄与額は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。

各資産の寄与額（概算）
150

100

83 円
57 円

55 円

52 円
50

30 円
7円

9円

0
-4円

-9円

- 50
国内株式

先進国株式

新興国株式

国内債券

先進国債券

国内リート

海外リート

※ 「各資産の寄与額（概算）」では、組入開始から1ヵ月経過していない投資信託証券を除いて計算しています。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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コモディティ

ヘッジファンド【販売用資料】マンスリー・レポート

むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

ファンドの特色 （安定型、成長型共通）
1. 長期分散投資により、世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指します。
2. オルタナティブ運用の効果的な組み入れにより、短期的な下振れリスクの抑制を目指します。
3. 市場環境の変化に対応して、適切なポートフォリオへの見直しを行います。
4. 運用目的・リスク許容度に応じて２つのファンドから選択できます。
「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計※1

運用の特徴

むさしのコア投資ファンド（安定型）※2
愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）

原則50％未満

安定性を重視むさしのコア投資ファンド（成長型）
愛称：むさしのラップ・ファンド（成長型）

原則75％未満

安定性と収益性のバランスを重視※1 純資産総額に対する投資対象ファンドへの投資割合の合計です。なお、当該投資割合には、ヘッジファンドに投資する投資対象ファンドが含まれていないため、ヘッジファンドへの投資割合が高くなる可能性があります。ヘッジファンドには特有のリスクがありますので、「投資リスク」の【ヘッジファンドの運用手法に係るリスク】を十分にお読みください。
※2 「安定型」とは元本保証等を意味するものではなく、「成長型」と比較して安定的な運用を目指すファンドであることを意味しています。

投資リスク （安定型、成長型共通）《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。
● 投資信託は預貯金と異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株
価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【金利変動リスク】
債券等の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券等が変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者等の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。加えて、物価連動債券の価格は、物価変動および将来の物価変動に対する市場予想の変化によっても変動します。債券等の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【リートの価格変動リスク】
リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格等）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制等の変更、災害等の要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化等により価格が変動し、基準価額の変動要因となります。
【商品（コモディティ）の価格変動リスク】
商品の価格は、需給関係や為替、金利変動等の様々な要因により大きく変動します。需給関係は、天候、作況、生産国（産出国）の政
治、経済、社会情勢の変化等の影響を大きく受けます。商品価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、投資対象ファンドにおいて、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかりますが、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。
【信用リスク】
有価証券等の発行体等が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。相対的に格付が低い発行体等の有価証券等に投資する際には、信用度に関するマーケットの考え方の変化の影響をより大きく受ける可能性があり、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクがより高いものになると想定されます。
【流動性リスク】
時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【販売用資料】マンスリー・レポート

むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

投資リスク （安定型、成長型共通）【カントリーリスク】
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
【資産等の選定・配分に係るリスク】
ファンドは中長期的に安定的な収益を獲得することを目指して、市場環境等の変化に応じた運用を行うため、運用者の判断で投資対象とする資産やファンドを追加・除外したり、それらへの投資比率を変更します。この投資行動が、ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、損失が発生する要因となる場合があります。また、投資対象とする資産やファンドの追加に伴い、新たな投資リスクが生じる可能性があります。
【ヘッジファンドの運用手法に係るリスク】
投資対象ファンドにおいては、直接もしくは実質的に現物有価証券、デリバティブや為替予約取引等の買建てや売建てによりポートフォリオを組成することがあり、買い建てている対象が下落した場合もしくは売り建てている対象が上昇した場合に損失が発生し、ファンドの基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。また、投資対象ファンドの純資産総額を上回る買建て、売建てを行う場合があるため、投資対象ファンドの基準価額は現物有価証券に投資する場合と比べ大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。ヘッジファンドのパフォーマンスは、通常、運用者の運用能力に大きく依存することになるため、市場の動向に関わらず、損失が発生する可能性があります。
【仕組み債券に係るリスク】
投資対象ファンドにおいては、特定の対象（指数やファンド等）の値動きに概ね連動する投資成果を目指す仕組み債券を活用する場合がありますが、投資対象ファンドが、特定の対象と連動することを保証するものではありません。
また、仕組み債券の価格は取引に関わる関係法人の財務状況等およびそれらに関する外部評価等、市場や経済環境の悪化や混乱、また概ね連動を目指すファンドの流動性の制約等により変動し、あるいは債券取引が一部不可能となる等、概ね連動を目指す対象と大きく乖離することがあります。加えて、通常、仕組み債券の取引に関わるブローカーは限定的であり（１社の場合もあります）、取引にあたっては高いコストがかかる場合があります。
なお、仕組み債券の発行体は少数であることが多いため、信用リスクが顕在化した場合には、投資対象ファンドは多数の発行体に分散投資を行う投資信託と比較して、大きな影響を被る可能性があります。また、発行体の財務状況や信用力の他、市場や経済環境の変動等により、仕組み債券が発行されない場合には、投資対象ファンドが償還となる可能性があります。
【ブローカーの信用リスク】
投資対象ファンドにおいては、直接もしくは実質的にデリバティブや為替予約取引等を行う場合があります。ブローカーの債務不履行等によって、ブローカーで保管されている証拠金の一部または相当の額が失われる可能性や契約が履行されない可能性があり、ファンドが大きな影響を被る可能性があります。
【有価証券の貸付等に係るリスク】
投資対象ファンドにおいて有価証券の貸付の指図を行った場合、取引相手先の倒産などにより決済が不履行となるリスクがあり、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【ESGの投資リスク】
一部の投資対象ファンドにおいては、ESGを投資対象選定の主要な要素としており、ESG評価が相対的に高い企業の発行する有価証券を選別して組み入れます。ESG評価と短期的な有価証券の値動きには必ずしも関連性があるわけではありません。また、ESG評価がファンドの収益源となる場合もありますが、損失が発生する要因となる場合もあります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

《その他の留意点》● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまう
リスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代
金のお支払いが遅延する可能性があります。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

お申込みメモ （安定型、成長型共通）
購

入単

位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 ・・・ 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換

金

単

位 ・・・ 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 ・・・ 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（信託財産留保額の控除はありません。）

換

金

代

金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
※ 申込締切時間は2024年11月5日より原則として、購入・換金のお申込みにかかる販売会社所定の事務手
続きが午後3時30分までに完了したものを当日の申込受付分とする予定です。なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。
購 入 ・ 換 金 ・・・ 申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受付けないものとします。
申込受付不可日
ニューヨーク証券取引所の休業日
ロンドン証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日
ロンドンの銀行休業日
換金

制

限 ・・・ ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限を行う場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入・換金申込受付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、委の中止及び取消し
託会社は購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの取消しを行うことがあります。
信託期

間 ・・・ 無期限（2016年9月30日設定）

繰

上

償

還 ・・・ 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合

決算

日 ・・・ 毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）です。

収

益

分

配 ・・・ 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。

課

税

関

係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの対象ではありません。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用 （安定型、成長型共通）《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しく
は販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
実質的な負担：純資産総額に対して年率1.58209％～1.89790％程度（税抜1.43827％～1.74472％程度）
この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況等により変動します。なお、投資対象ファンドにより別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。
ファンド：純資産総額に対して年率1.386％（税抜1.26％） を乗じて得た額とします。
信託期間を通じて毎日計算し、毎計算期間の最初の６ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。
投資対象とする投資信託証券：純資産総額に対して年率0.19609％～0.51190％程度（税抜0.17827％～0.48472％程度）
投資対象とする投資信託証券に係る信託財産の運用、基準価額の計算、運用財産の管理等の対価■ その他の費用・手数料
有価証券等の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの売買に伴う信託財産留保額等はその都度、監査費用、ファンドが実質的に投資対象とする仕組み債券の価格に反映される費用等は日々、ファンドが負担します（投資対象ファンドにおいて負担する場合を含みます。）。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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むさしのコア投資ファンド（安定型）/（成長型）＜愛称：むさしのラップ・ファンド（安定型）／（成長型）＞
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日
決 算 日

：
：

2016年9月30日
毎年 7月10日

作成基準日：

2024年9月30日

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

ちばぎんアセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第443号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： http://www.chibagin-am.co.jp/
サポートダイヤル ： 03-5638-1451 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

株式会社武蔵野銀行

登録番号

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会○

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料はちばぎんアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
●当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数開発元もしくは公表
元に帰属します。

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