５ 果樹（１）りんご対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術（１）ハマキムシ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）（２）モモシンクイガの防除に農薬登録を受けた天敵線虫剤を使用し、密度低下を図る。
３ 被覆栽培技術
６月２０日頃までに袋かけを行い、モモシンクイガ、ナシヒメシンクイ、輪紋病、炭そ病等の被害を防ぐ。
４ フェロモン剤利用技術
５月中旬から下旬に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注４）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
粗皮削りを行い、ハダニ類や輪紋病等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。

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（２）ぶどう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
灰色かび病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
ブドウネアブラムシに抵抗性のある台木を利用する。
４ 被覆栽培技術（１）雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
（２）カサかけ、枝かけ、袋かけを行う。
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
粗皮削りを行い、ハダニ類等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫後の施用を基本とする。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

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（３）もも対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
モモシンクイガの防除に農薬登録を受けた天敵線虫剤を使用し、密度低下を図る。
３ 被覆栽培技術
６月上旬までに袋かけを行い、モモシンクイガ、ナシヒメシンクイ、灰星病、黒星病等の被害を防ぐ。
４ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月中下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。
高い効果を得るには、毎年設置するとともに３０ａ以上のなるべく広い面積で使用する。

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（４）なし（西洋なし、日本なし）
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハマキムシ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
黒斑病等に抵抗性のある品種を導入する。
４ 被覆栽培技術（１）６月中旬までに袋かけを行い、モモシンクイガ、ナシヒメシンクイ、輪紋病等の被害を防ぐ。
（２）棚仕立て栽培において、防雹ネット及び防風ネット等を使用しカメムシ類等の被害を軽減する。
５ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月中下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注４）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
粗皮削りを行い、ハダニ類や輪紋病等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 西洋なしに限る。ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。

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（５）おうとう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハマキムシ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 被覆栽培技術
雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
４ フェロモン剤利用技術
５月下旬に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注４）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減
落葉後に浅く全面耕起し、落葉をすき込み、灰星病等の被害を防ぐ。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月中旬～下旬の秋施用を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 樹の上部２０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に８０％設置する。

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（６）かき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
被害葉（巻葉等）は見つけ次第摘み取り適切に処分し、カキクダアザミウマ等の被害を防止する。
落葉病が発生した園地では、落葉を集め適切に処分し被害の拡大を防止する。
発芽前に粗皮削りを行い、カキクダアザミウマ等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とする。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０％、下部８０％設置する。
高い効果を得るには、毎年設置するとともに３０a 以上のなるべく広い面積で使用する。

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（７）すもも
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 被覆栽培技術
７月上中旬に袋かけを行い、シンクイムシ、灰星病等の被害を防ぐ。
３ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月中下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。
高い効果を得るには、毎年設置するとともに３０ａ以上のなるべく広い面積で使用する。

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（８）キウイフルーツ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。

その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月下旬～１０月上旬の秋施肥を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

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（９）ブルーベリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいたピートモス、バーク等の有機質施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり０．５～１ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハマキムシ類等の防除に登録を受けた拮抗細菌及びコガネムシ類幼虫等の防除に農薬登録を受けた天敵線虫等を使用する。
（注３）
３ 被覆栽培技術
雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） ブルーベリーは生育適正 pH が酸性域であることから、たい肥等を施用する場合は、同時に pH 調整も実施する。
（注２） 収穫直後と９月下旬～１０月上旬の秋施肥を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。

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（10）ラズベリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハダニ類の防除に、農薬登録を受けた捕食性昆虫の農薬を使用する。
３ 天然物質由来農薬利用技術
ハダニ類の防除に、農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
（注３）
４ 被覆栽培技術
雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月下旬～１０月上旬の秋施肥を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 農薬によっては、薬害の恐れがあるので注意する。

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（11）うめ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ フェロモン剤利用技術
５月下旬に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月中旬以降の秋施用を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に８０％設置する。

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