先端教育研究実践センター年報, 2022, 22, 83-91 報告｜大学院生プロジェクト型研究

大学院生プロジェクト型研究・研究成果報告書
研究代表者： 櫻庭 真弓 （臨床心理学コース）■研究題目

中学生の不登校傾向低減のための親への解決志向短期療法に基づくワークの効果■研究代表者・分担者 氏名
櫻庭 真弓（臨床心理学コース）（代表者）
榎戸 晨乃（臨床心理学コース）■研究成果概要（目的、実施内容、結果、今後の課題など）

問題と目的
不登校問題の深刻さが指摘されて四半世紀以上経つがいまだに不登校の生徒数は増加傾向にある。特に中学校における不登校生徒は多く，令和 2 年度の中学校における不登校生徒数は 132,777 人と文部科学省が平成 3 年度に調査を始めてから最も多くなった（文部科学省，2021）。また不登校になっていなくても，学校に行くことが嫌だと感じながらも我慢して登校している生徒や，欠席数が少ないため教師からは見えにくいが遅刻や早退が多い生徒（森田，1991）といった不登校傾向を示す生徒は多い。実際に，中学生のうち約10 人に１人が，不登校傾向を示している（日本財団,2018）。不登校生徒を一部の例外的な子どもとみて対処療法的に対応するだけでなく，積極的に潜在的な「学校嫌い」の子どもを視野に入れた対応策を研究する必要がある（亀口，1998）。また，文部科学省による調査では，中学生の不登校の要因の中で「家庭に係る状況」は，平成 30 年度においては30.9%（文部科学省，2019），令和元年度から 2 年間は主たる要因の 1 割を占めており（文部科学省，2020；文部科学省，2021），不登校問題を考える上で家族の視点は重要であるといえる。不登校傾向においても幼少期の両親への愛着や親に対するストレスとの関連が示されており（五十嵐・萩原，2004；菊島，1999)，不登校傾向の背景に親子間における要因が存在しているといえる。
そこで本研究では，中学生の不登校傾向の低減を目指していく上で，親子間における問題に着目する。母親の方が父親よりも育児に関わる時間は長いことから（佐藤，2015 など），本研究では母親と中学生の子どもに焦点を当てる。親子間における問題の解決が不登校傾向の低減につながっていくのではないかと考え，親子間における問題の解決を目指す上で解決志向短期療法（Solution Focused Brief Therapy:以下 SFBT）を用いる。SFBT

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第 22 号

は，de Shazer et al.(1986)が提唱した治療モデルであり，海外では，子どもや家族，教員における短期間の変化を可能にすることから，学校適応において有効なアプローチであることが示されている(Franklin, Kim, & Brigman，2012 )。また，相模（2012）では登校拒否を示す男児とその母親に対して SFBT に基づく親子面接を行い，母子のやり取りが増え，母親が子どもへの関わりを見出していくことで問題解決につながったことが示されている。そこで，本研究では，中学生の子どもを持つ親を対象に SFBT によるワークを作成し，子どもの不登校傾向の低減に有効であるか検証を行う。併せて，本研究では，SFBTにおいて解決を目指していく過程を表す解決構築について母子それぞれにおいてワークの前後で変化があるか検討する。さらに，子どもから見た親の養育態度についてもワークの前後で変化があったか検討を行う。本研究における仮説は以下の 3 つである。
1. ワークに取り組んだ母親の子どもの方が，ワークに取り組んでいない母親の子どもよりも不登校傾向が低くなる。
2. ワークに取り組んだ母親の子どもの方が，ワークに取り組んでいない母親の子どもよりも解決構築，子どもから見た親の養育態度のうち受容・子ども中心が高くなり，一貫性のない優柔不断なしつけと統制が低くなる。
3. ワークに取り組んだ母親の方がワークに取り組んでいない母親よりも解決構築が高くなり，悩みの解決度，生活の理想度が高まる。

方法
1.調査対象者と調査手続き
2022 年 1 月から 2 月にかけて Web 調査により実施した。事前測定とワークを実施後，約 3 週間後に効果測定を実施した。対象者は，「①中学生の子どもを持つ母親，②親子間において悩みがある方（小さな悩みでも構いません），③1 番上の子どもが中学生であること，④途中でお子様に回答していただく部分があるため，中学生のお子様も回答が可能であること」を条件として募集し，事前測定では 84 組の親子が対象となった。調査の実施に当たっては東北大学大学院教育学研究科研究倫理審査委員会から承認を受け実施した（承認 ID：21-1-059）。

2.ワークの内容
ワークは，黒沢(2012),櫻庭・高木・若島（2021）などを参考に①悩みの記述，②悩みの解決度（スケーリングクエスチョン），③生活の理想度（スケーリングクエスチョン），④理想の状態の想定（ミラクルクエスチョン），⑤目標の設定（ウェルフォームド・ゴール），⑥例外探し，⑦ワーク後に続けてほしいことの教示からなる。ワークの最後には，⑧操作チェックとして「私は『親子間における悩みについて考えるワーク』に真剣に取り組んだ」について「1.まったく当てはまらない」〜「5.非常に当てはまる」の 5 件法で回－84－中学生の不登校傾向低減のための親への解決志向短期療法に基づくワークの効果答を求めた。さらに⑨効果チェックとして，ウェルフォームド・ゴールの設定，解決策の構築ができたかどうか確認するため，「私は問題が全くなくなった状況を想像して，小さな目標を設定することができた」，「私は問題の解決の仕方を知ることができた」について「1.まったく当てはまらない」〜「5.非常に当てはまる」の 5 件法で回答を求めた。また，解決への意欲の程度を確認するため，「私はやる気になれば色々な問題を解決できる」についても同様に５件法で回答を求めた。実験群は①から⑨まで全て，統制群は①から③のみ実施した。

3.効果測定の内容
・フェイスシート：携帯番号の下 4 桁＋生年月日，性別，年齢，同居している家族，別居している家族，家族の年齢，発達障害の子どもの有無，ペットの有無，家庭の就労状態
・不登校傾向：日本語版 SRAS-R 登校児用（School Refusal Assessment Scale-Revised forJapanese Attendance at School : SRAS-R-JA）（土屋・細谷・東條，2010）。「ネガティブ感情の回避」「対人場面からの逃避」「家族からの注意獲得行動」「不登校行動の具体的な強化子」の各項目 5 項目，計 20 項目。5 件法・解決構築：修正版解決構築尺度（Takagi et al，2019)。計 14 項目 1 因子。5 件法。本尺度は，青年期後期以降を対象に作成されたため，母親には原尺度をそのまま，子どもには中学生用に項目内容の表現を平易にしたものを用いる。
・子どもから見た親の養育態度：養育態度尺度（加藤・黒澤・神谷，2014）。「受容・子ども中心」10 項目，「一貫性のない優柔不断なしつけ」7 項目，「統制」8 項目，計 25
項目。5 件法。子どもに尋ねる際に，原著者の許可を得た上で，子ども視点で回答できるように原尺度を元に項目と教示文を作成した。
・インターネット調査における回答の質に関する操作チェック：増田・坂上・森井（2019）による IMC 条件

結果
1. 分析対象者
事前測定とワーク，事後測定全てに回答し，回答に不備のないもののうち，ワークの操作チェックをクリアしなかったもの，インターネット調査における回答の質に関する操作
チ ェ ッ ク 項 目 ( 増 田 ら ,2019) に よ り 質 が 低 い と 評 価 さ れ た も の を 除 く 24 名
（ M =45, SD =6.10）を分析対象とした。実験群 11 名（ M =44.9, SD =7.66），統制群 13 名（ M =45, SD =4.74）であった。家庭の就労状況，発達障害の子どもの有無，ペットの有無について実験群と統制群における回答の分布を示す（Table 1）。これらはいずれも x 2 検定の結果，群間で有意な差が示されなかった（順に x 2(2)=.02, x 2 (2)=.03, x 2(2)=4.48,いず
れも n.s）。

－85－

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先端教育研究実践センター年報

Table 1 分析対象者の特徴
家庭の就労状況

発達障害

夫婦共

夫のみ

妻のみ

働き

就労就労

実験群

64

統制群

75

ペットありなし

犬猫

複数なし

1291505121112372. 事前段階における群間の差の検定
群の等質性を確認するために，群を独立変数，事前段階の母親の解決構築，子どもの解決構築，不登校傾向（ネガティブ感情の回避，対人場面からの逃避，家族からの注意獲得
行動，不登校行動の具体的な強化子），子どもから見た親の養育態度（受容・子ども中心，一貫性のない優柔不断なしつけ，統制），悩みの解決度，生活の理想度を従属変数とする

t 検定を行った。その結果，生活の理想度において有意傾向が示された（ F(22)=.75,p <.1）。
一方でその他はいずれの変数においても有意な差は見られなかったため，等質の集団であると判断した（順に F(22)=.00, F (22)=.54, F (22)=.01, F(22)=.08, F (22)=3.23, F (22)=2.38,F(22)=.01, F (22)=.68, F(22)=.03, F(22)=.00,いずれも n.s. ）。

Table 2

事前段階における群間の比較
実験群

統制群

n =11n =13

ネガティブ感情の回避

2.07(1.13)

1.95(1.02)

対人場面からの逃避1.95(1.24)

1.86(1.05)

家族からの注意獲得行動

2.09(0.46)

2.14(0.79)

不登校行動の具体的な強化子

2.44(0.95)

2.14(1.07)

解決構築（母親）

3.63(0.79)

3.57(0.72)

解決構築（子）3.40(0.74)

3.23(0.64)

受容・子ども中心

3.83(0.48)

3.92(0.47)

一貫性のない優柔不断なしつけ

2.04(0.53)

2.05(0.75)

統制

2.98(0.80)

2.55(0.74)

悩みの解決度

5.55(2.34)

6.54(2.54)

生活の理想度

5.00(1.61)

6.38(2.06)－86－中学生の不登校傾向低減のための親への解決志向短期療法に基づくワークの効果

3. 親子間における悩み
ワークの①悩みの記述において自由記述で得られた回答を臨床心理学を専攻す る大学
院生 2 名で KJ 法により分類した。まず，14 の小カテゴリを生成した。次に小カテゴリをまとめ，「子ども自身」「家庭の要因」「親子の関わり」の 3 つの大カテゴリを生成した(Table 3)。実験群では「子ども自身」：5 名，「家庭の要因」：1 名，「親子の関わり」：
5 名，統制群では「子ども自身」：5 名，「家庭の要因」：2 名，「親子の関わり」：6 名であり，x 2 検定の結果，親子における悩みは群間で有意な差が示されなかった（ x 2(2)=.26,n.s ）。

Table 3

親子間における悩み大カテゴリ

小カテゴリ

子ども自身(10)

学習面（2)
発達障害(1)
不登校(1)
性格(1)
思春期の不安(1)
進路(4)

家庭の要因(3)

経済面(1)
片親家庭(1)
ステップファミリー(1)

親子の関わり(11)

会話の減少(3)
子どもが話してくれない(4)子どもの気持ちがわからない(1)
考え方の違い(1)子どもからの反発(2)4. 効果の検討
ワークの効果を検討するために，効果測定の得点及び悩みの解決度，生活の理想度を従属変数，時期（事前/事後）と群（実験群/統制群）を独立変数とする反復測定の二要因の分散分析を行った。統計的に有意な検定結果について，効果量として偏イータ 2 乗( n p 2 )を算出した。Table 4 に示す。不登校傾向においては，ネガティブ感情の回避と家族からの注意獲得行動において群と時期の交互作用が有意傾向であった（順に，F(1,22)=3.42, p <.1, n p 2 =.14，F(1,22)=4.28, p<.1, np 2 =.16）。単純主効果の検定から，実験群においてのみ事後得点が事前得点よりも有意に低くなっていた（順に，－87－先端教育研究実践センター年報

第 22 号

F(1,10)=11.03,p <.01, n p 2 =.53，F(1,10)=4.81,p <.1, n p 2 =.33）。対人場面からの逃避，不登校行動の具体的な強化子においては有意な主効果及び交互作用はいずれも示されなかった 。 解 決 構 築 に お い て は 子 ど も で は 時 期 の 主 効 果 の み 示 し た が （ F (1,22)=5.51,p <.05,np 2 =.2），母親においては主効果と交互作用のいずれも示されなかった。子どもから見た親の養育態度においては，受容・子ども中心，一貫性のない優柔不断なしつけ，統制のいずれにおいても，有意な主効果及び交互作用は示されなかった。悩みの解決度においては有意な主効果及び交互作用は示されなかった。生活の理想度においては，時期の主効果のみ示した（ F (1,22)=4.74, p <.05, n p 2=.18）。

Table 4

効果の比較

事前段階

事後段階

ネガティブ感情の回避

実験群

2.07(1.13)

1.80(1.13)

統制群

1.95(1.02)

1.98(0.99)

対人場面からの逃避実験群

1.95(1.24)

1.78(1.06)

統制群

1.86(1.05)

1.85(1.11)

家族からの注意
獲得行動

実験群

2.09(0.46)

1.91(0.63)

統制群

2.14(0.79)

2.17(0.78)

実験群

2.44(0.95)

2.24(0.61)

統制群

2.14(1.07)

2.23(1.02)

解決構築（母親） 実験群

3.63(0.79)

3.80(0.31)

統制群

3.57(0.72)

3.59(0.50)

実験群

3.40(0.74)

3.54(0.66)

統制群

3.23(0.64)

3.46(0.48)

実験群

3.83(0.48)

3.75(0.57)

統制群

3.92(0.47)

3.89(0.57)

実験群

2.04(0.53)

1.97(0.51)

統制群

2.05(0.75)

2.20(0.77)

実験群

2.98(0.80)

2.76(1.03)

統制群

2.55(0.74)

2.56(0.79)

実験群

5.55(2.34)

6.82(1.40)

統制群

6.54(2.54)

7.54(2.67)

実験群

5.00(1.61)

6.36(2.01)

統制群

6.38(2.06)

6.69(1.97)

不登校行動の具
体的な強化子解決構築（子）受容・子ども心中

一貫性のない優柔不断なしつけtime

time×group

2.17

3.42 †

0.86

0.59

2.16

4.28 †

0.17

1.27

0.89

0.52

5.51 *

0.4

0.44

0.09

0.18

1.29

1.24

1.49

2.10

0.03

4.74 *

1.89

統制

悩みの解決度

生活の理想度－88－中学生の不登校傾向低減のための親への解決志向短期療法に基づくワークの効果

ネガティブ感情の回避
2.10
2.05
2.00
1.95
1.90
1.85
1.80
1.75
1.70
1.65

家族からの注意獲得行動
2.20
2.15
2.10
2.05
2.00
1.95
1.90
1.85
1.80
1.75

事前段階
実験群

事後段階

事前段階

統制群

実験群

Figure 1 ネガティブ感情の回避

事後段階
統制群

Figure 2 家族からの注意獲得行動

5.効果チェック
ワークに取り組んだ実験群において，効果チェックへの回答に対して「当てはまる」及び「非常に当てはまる」と回答した者は，ウェルフォームド・ゴールの設定では 91%，解決策の構築では 64%，解決意欲では 91%となっていた。

考察
本研究の結果，SFBT に基づくワークに母親が取り組んだ実験群においては，実施後不登校傾向のうち，ネガティブ感情の回避と家族からの注意獲得行動が低くなっており，仮説 1 は全ての不登校傾向には当てはまらなかったものの，支持されたといえる。ネガティブ感情の回避は，学校に行くことが嫌だと感じるなど学校に対してストレスや抑うつ感情を抱くものであり，家族からの注意獲得行動は，学校にいても家族のことを考えたり，学校で過ごすよりも家族と一緒に過ごしたいと感じるものである（土屋ら，2010）。これまで SFBT による介入によりうつやストレスが低減したという報告（Grant Curtayne, &Burton，2009）や，SFBT による介入が登校拒否の男児の母親に対して効果的であった事例（相模，2012）が報告されている。本研究においては，母親に対して SFBT に基づく介入を行うことで子どもにおける学校に対してストレスや抑うつ感情を抱く不登校傾向や家族との関わりに関する不登校傾向の低減に有効であることが示された。一方で，解決構
築や子どもから見た母親の養育行動，悩みの解決度，生活の理想度については有意な効果は示されず，仮説 2 と 3 は支持されない結果となった。これらにおいて効果が示されなかった理由として，ワークの効果チェックにおいて解決策の構築を達成できた対象者が 6 割程度であったこと，悩みの解決度や生活の理想度に対しても効果は示されず，親子間における悩みそのものの解決には至っていない可能性が考えられる。本研究ではワーク実施後から約 3 週間で事後測定を実施したが，より長い期間，ワーク後に解決策の構築を続けていくことで効果が示されるか検討する必要がある。さらに，子どもから見た母親の養育行－89－先端教育研究実践センター年報

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動が不登校傾向に与える影響についても検討し，より不登校傾向の低減に関わる親子間の関わりについて明らかにしていく必要がある。

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