販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･韓国株ファンド

愛称：韓国厳選投資

マンスリーレポート
2019年3月29日

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は、「リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ 2019 ジャパン」において「投資信託 株式部門 最優秀会社賞」を受賞しました。
｢リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ 2019 ジャパン｣は、リフィニティブが世界各都市で開催している｢Lipper Fund Awards from Refinitiv 2019｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内
および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、Lipper独自の投資信託評価システム｢Lipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システム｣の中の｢コンシスタント・リターン(収益一貫性)｣を用いています。
Refinitiv（リフィニティブ）について
Refinitivは世界有数の金融市場データのプロバイダーで、190カ国以上で4万社を超える企業・機関にサービスを提供しています。先導的なデータと洞察、トレーディング・プラットフォーム、市場データ・インフラストラクチャー、オープン・テクノ
ロジー・プラットフォームを通じて、世界の金融市場コミュニティを相互に接続し、発展を支えています。

リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ 2019 ジャパン」の評価の基となるLipper Leader Rating （リッパー・リー
ダー・レーティング）システムのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。Lipper Leader
Rating システムが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、Lipperが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・韓国株ファンド

特化型 マンスリーレポート
基準日
2019年3月29日（愛称：韓国厳選投資）

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】
過去のパフォーマンス(%)

【基準価額・純資産総額の推移】
直近の分配実績（円）ファンド 参考指数

過去1ヵ月間
過去3ヵ月間
過去6ヵ月間
過去1年間
過去3年間
設定来

-2.51
-1.04
-0.53

-3.94
3.35
2.33 設定来累計

基準価額

解約価額

純資産総額

9,947 円

9,947 円

6.37 億円※2018年12月20日（設定日前営業日）を10,000として指数化（円）
13,0000※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンス
は、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。
※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は、「韓国総合株価指数（円ベース）」です。詳細は、本資料５頁をご参照下さい。

（億円）
100
純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
参考指数（左軸）

12,00080

11,00060

10,000

40

9,000

20

8,000

0
18/12

19/01

19/02

19/03

※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「韓国総合株価指数(円ベース)」です。詳細は、本資料５頁をご参照下さい。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【資産配分】
資産種類
比率
株式
89.1%
投資信託証券
2.9%
その他株式関連証券
0.0%
現金その他
8.0%
合計
100.0%【組入れ上位 10 銘柄】 ( 銘柄総数：27銘柄 )
No
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

【業種別配分】業種

素材
資本財
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

ソフトウェア・サービス
食品・飲料・タバコ
食品・生活必需品小売り
メディア・娯楽
ヘルスケア機器・サービス
半導体・半導体製造装置
耐久消費財・アパレル
その他
合計

比率

17.0%
13.1%
10.0%
7.7%
7.2%
7.2%
7.0%
4.1%
3.6%
3.6%
11.5%
92.0%

＊ 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。

銘柄名
DuzonBizon Co., LtdJYP Entertainment Corp
Ssangyong Cement Industrial Co., Ltd.
Asia Cement Co., Ltd.
Harim Holdings Co., Ltd.
Enzychem Lifesciences Corp.
Kyung Dong Navien Co., Ltd.
GS Retail Co., Ltd.
T.K. Corporation
Suheung Co. Ltd.

業種
ソフトウェア・サービス
メディア・娯楽
素材
素材
食品・飲料・タバコ
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

資本財
食品・生活必需品小売り
資本財
ヘルスケア機器・サービス

組入比率
6.9%
5.1%
5.0%
4.9%
4.7%
4.6%
4.3%
4.3%
4.3%
4.1%

※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※比率は当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。

※ 当資料のご利用に当たっては、次ページ以降の注意事項を必ずお読み下さい。
1

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マンスリーレポート
基準日

2019年3月29日

組入上位銘柄の概要
No

銘柄名

1

DuzonBizon Co., Ltd

ダゾンビズオン（DuzonBizon Co., Ltd.）は、ソフトウエア開発会社。中小企業向けの会計プログラム 、ERP（基幹系情報システム） 、クラウドサービス、 グループウェア、 電子税金計算書など、 企業インフラに必要な ITソリューションを提供。

2

JYP Entertainment Corp

ＪＹＰエンタテインメント（JYP Entertainment Corp）は、総合エンターテインメント会社。アーティストの発掘・育成、音楽制作を伴うエンターテイメント活動の管理などを手掛ける。所属アーティストの海外進出に積極的。

Ssangyong Cement Industrial

双龍セメント[ｻﾝﾖﾝｾﾒﾝﾄ]（Ssangyong Cement Industrial Co., Ltd.）は、セメントメーカー。セメント以外の製品
は、工業用ファインセラミックス、フェライト磁石など。住宅開発、プラント設計なども手掛ける。

3

銘柄概要

Co., Ltd.

4

Asia Cement Co., Ltd.

アジアセメント（Asia Cement Co., Ltd.）は、セメントメーカー。セメント以外にドライモ ルタル、 生コンクリートなども手掛ける。

5

Harim Holdings Co., Ltd.

ハリム・ホールディングス（Harim Holdings Co., Ltd.）は、食肉加工会社、 飼料メーカー、海運会社、 食品メー
カーなどを傘下に持つ持株会社。

6

Enzychem Lifesciences Corp.

エンジーケム・ライフサイエンシーズ(Enzychem Lifesciences Corporation)は、医薬品メーカー。健康食品や化粧品も手掛ける。

7

Kyung Dong Navien Co., Ltd.

慶東ナビエン[ｷｭﾝﾄﾞﾝ･ﾅﾋﾞｴﾝ]（Kyung Dong Navien Co., Ltd.）は、ボイラーなどのメーカー。オイルボイラー、ガスボイラー、冷凍機、ヒーター、パイプ、シンク、ガス検知器などを手掛ける。

8

GS Retail Co., Ltd.

ＧＳリテール（GS Retail Co., Ltd.）は、コンビニエンスストア、スーパーマーケットなどを展開する小売チェーン運営会社。ホテル事業なども手掛ける。

9

T.K. Corporation

ＴＫコーポレーション(TK Corporation)は、パイプ継手メーカー。発電、 ガス、オイル、石油化学、 淡水プラント建設などの産業用施設の各種パイプ連結に使われる配管継手類(Fitting)製品などを手掛ける。

10

Suheung Co. Ltd.

ソーフン（Suheung Co., Ltd.）は、医薬品業界向けにゼラチン製のハードカプセルとソフトカプセルなどのメーカー。健康・栄養食品とハードカプセル充填機も手掛ける。

※上記記載は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコ
メントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート
基準日

2019年3月29日

コメント

■市場環境
KOSPI（韓国総合株価指数、韓国ウォンベース）は、大型株が軟調に推移する中、前月末比2.49%下落しました。一方、KOSPI（韓国ウォンベース）をもとに当社が円換算した「KOSPI（韓国総合株価指数、日本円ベース、
参照レートはロンドン時間午後４時のWMロイターレート）」は、前月末比3.94%下落しました。
外国人投資家と韓国国内個人投資家はいずれも韓国株式を買い越しましたが、韓国の機関投資家は売り越しました。世界的な景気悪化への懸念から、世界の株式市場も勢いを失い始めました。米国の債券利回りに逆イールド（長期金利が低下して短期金利を下回ること）が発生するなど、景気悪化の兆候が姿を見せ始めています。
韓国では株主総会のシーズンが始まり、「モノ言う株主」の行動が大きな話題となっています。中でも注目を集めたのが大韓航空の株主総会（3月27日開催）で、趙亮鎬（チョ・ヤンホ）会長の取締役再任案が否決されたことです。これは韓国のコングロマリット（韓国１０大財閥グループの一つ）の創業者一族として初めての事態で、同社の第２位の株主である韓国国民年金公団（NPS）の動向が注目されました。同公団は2月1日に大韓航空を中心とする韓進グループの持ち株会社「韓進KAL」に対して韓進KALの役員がグループの業務に関して横領や背任で禁錮以上の刑が確定した場合、3年間は役員に就けなくするよう定款の変更を求めるとした株
主提案をすると発表しており、それに符合する形で趙会長の再任案に反対票を投じました。この出来事をきっかけに、韓国ではコーポレートガバナンスが向上し、企業慣行の透明性を高めようという動きが加速すると考
えております。

■運用状況
当ファンドのパフォーマンスは、前月末比2.51%の下落となりました。
当月のプラス貢献銘柄は、Kyung Dong Navien（資本財）などでした。
同社は、1978年に設立されたガスボイラーと給湯器メーカーで、日本のリンナイと類似したビジネスを展開しています。同社は韓国市場で35%のシェアを持つ韓国国内最大の企業ですが、売上の60%を米国、中国、ロシア向けの輸出が占めています。今後、大幅な成長が期待できるのは米国市場と中国市場です。米国市場においては、2002年の進出以来、ガス湯沸かし器と潜熱回収型ガス給湯器などのシェアを順調に伸ばしています。同社製品は競合他社の製品より高価ですが、同社は潜熱回収技術（熱効率99%）で高い評価を得ており、その地位を強固なものとすることに成功しました。米国政府が大気汚染軽減政策を掲げていることを踏まえると、米国では今後も潜熱回収型ガス給湯器の使用が増加すると考えられます。中国でも政府が公害問題の抑制に取り組んでいることから、潜熱回収型ガス給湯器の使用が引き続き増加する見込みです。中国政府は2017年に2直轄市と26都市の公害抑制計画（2+26都市規制）を発表しており、この政策によって2020年までに3,600万世帯
が石炭ボイラーからガスボイラーに切り替えられるようになります。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコ
メントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート
基準日

2019年3月29日

コメント（前ページより）
一方、マイナス影響銘柄は、Asia Cement（素材）などでした。
前月ハノイで開催された米朝首脳会談が物別れに終わったことが要因と考えられますが、私どもは南北問題の経済交流の行方に関わらず、前月の当レポートでも記述いたしましたが、韓国のセメント会社の投資先としての魅力は変わらないと考えています。第１の理由は、「現金の生成能力」が高いことです。セメント業界は、代表的な装置産業（製造のため巨大な装置を必要とする）の一つです。そのため、工場が完成するまで巨額の投資が必要となり、この投資は減価償却費として計上されます。しかし、セメント工場はいったん完成すると、その減価償却費を超える潤沢なキャッシュを生成します。第２の理由は、韓国のセメント業界はこれまで幾度も再編を経験しており、今後は価格の上昇が見込めることです。同業界は過去に熾烈な価格競争に苦しんできたため、セメント価格は他国よりかなり低い状態にあります。第３の理由は、北朝鮮の市場が開放されることになれば、韓国のセメント業界にさらなる好機が到来すると考えられることです。そして最後の理由は、セメ
ント関連銘柄のバリュエーションが依然割安であることです。現在のPER（株価収益率）は11倍前後、PBR（株価純資産倍率）は0.7倍前後です。
北朝鮮問題については、和平合意に達しなければ北朝鮮経済開放の可能性はないと、私どもは考えています。
ハノイで行われた米朝首脳会談は物別れに終わりましたが、米国と北朝鮮の関係は悪化していない模様で、両国は関係進展を模索すると私どもは考えています。
当ファンドは、今後も事業の潜在能力や韓国市場の構造的変化を生かして持続的成長を遂げると思われる企業を厳選し、ポートフォリオを構築してまいります。

■今後の見通し景気減速の可能性が取り沙汰されていますが、韓国株式市場の見通しはそれほど悲観的なものではありません。米国と欧州各国の政府は流動性の供給によって、中国政府は景気刺激策によって、景気減速の懸念に対応しています。また、米中貿易交渉の合意が市場に好影響を与える可能性もあります。しかし、当ファンドは、
先進国および中国における景気減速の可能性を引き続き注視しています。
韓国のコーポレートガバナンスについては、株主価値や透明性の改善に向けた取り組みが行われていることから、当ファンドはポジティブに見ています。とりわけ大韓航空の株主総会で前述の出来事が起こった後だけに、変革は遅かれ早かれ実現すると考えています。
2019年も第二四半期に入り（韓国企業の事業年度は主に1－12月）、企業の当年度の動向が結果として出てきており、銘柄選定の重要性はますます高まりそうです。経済が困難な状況にある時期には、「優良企業」と競争に出遅れている企業の差が大きくなりがちです。
当ファンドは、企業のビジネスの特性を徹底的に理解することで、こうした「優良企業」を見極め、短期的な経済状況にかかわりなく、堅固で特徴ある独自の集中型ポートフォリオの構築を目指します。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコ
メントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･韓国株ファンド

マンスリーレポート

愛称：韓国厳選投資ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・韓国厳選投資マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、韓国の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。

ファンドの特色
１. マザーファンド受益証券を通じて、韓国の優良企業に投資します。
 ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、企業のビジネスの質や市場の成長
性、経営に着目して、将来にわたるキャッシュフローから企業価値を推定し、この価値よりも株価が割安に放置されていると考えられる銘柄に選別して投資を行います。
 参考指数は KOSPI（韓国総合株価指数）（円ベース）※とします。
ただし、参考指数への追従を意図した運用は行いません。
※「KOSPI（韓国総合株価指数）（円ベース）」は、KOSPI（韓国ウォンベース）をもとに委託会社が円換算したものです。

２. 厳選投資します。
ベンチマークは設けず、銘柄を厳選して投資します。（特化型）※当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 長期保有します。
原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。
実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
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マンスリーレポート

愛称：韓国厳選投資ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、韓国の株式等へ実質的に投資を行います。
当ファンドが投資を行うマザーファンドについては、スパークス・アセット・マネジメント・コリア（ソウル）の
韓国株式運用チームの投資助言を受け、当社のファンド・マネージャーが投資判断いたします。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金（ベビーファンド）をマザーファンドに投資し、実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

✳ スパークス・アセット・マネジメント・コリアは韓国ソウルに拠点を置くＳＰＡＲＸグループの一員であり、韓国でのボトムアップ・リサーチによる投資活動を強みとする会社です。また、リスク管理およびプロセスにも重点を置いており、それらを独立した組織として運営しています。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社について◆ 一貫した投資哲学と運用プロセスを実践する独立系運用会社です。

スパークスは、１９８９年の創業以来、株式市場を取り巻く環境がいかに厳しくとも「マクロはミクロの集積である」という投資哲学の下、ボトムアップ・リサーチを行っております。
親会社であるスパークス・グループ株式会社は JASDAQ 市場（銘柄コード８７３９）に２００１
年１２月に運用会社として初めて上場いたしました。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

価格変動リスク当ファンドは、実質的に海外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。

為替変動リスク
外貨建資産への投資については、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った
場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができな
いこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入
後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
ものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･韓国株ファンド

マンスリーレポート

愛称：韓国厳選投資
お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･韓国株ファンド （愛称：韓国厳選投資）

商品分類

追加型投信／海外／株式

信託期間

無期限（2018 年 12 月 21 日設定）

決算日

毎年 12 月 18 日（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行わないこともあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の翌営業日の基準価額

お申込不可日販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、取得のお申込の受付は行いません。
・韓国の金融商品取引所が休業日の場合※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

解約価額
ご解約不可日
解約代金の受渡日

解約請求受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、解約のお申込の受付は行いません。
・韓国の金融商品取引所が休業日の場合※詳しくは販売会社までお問い合わせください。
解約請求受付日から起算して、原則として 7 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： お申込受付日の翌営業日の基準価額に 3.24%（税抜 3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額： なし■解約手数料： なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.7712%（税抜 1.64%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2) マザーファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等を、信託財産でご負担いただきます。
〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
ものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･韓国株ファンド

マンスリーレポート

愛称：韓国厳選投資ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引
業協会○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

スパークス･アセット･マネ
ジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
ものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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