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項目
1

指標

掲載ページ

戦略および分析

1.1

組織にとっての持続可能性の適合性と、その戦略に関する組織の最高意思決定者（CEO、会⻑またはそれに相当する上級幹部）の声明

トップメッセージ

1.2

主要な影響、リスクおよび機会の説明

トップメッセージ

2

組織のプロフィール

2.1

組織の名称

会社概要（横浜ゴムの概要）

2.2

主要なブランド、製品および／またはサービス

会社概要（事業別主要商品とグループ会社）

2.3

主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの組織の経営構造

会社概要（事業別主要商品とグループ会社）

2.4

組織の本社の所在地

会社概要（横浜ゴムの概要）

2.5

組織が事業展開している国の数および大規模な事業展開を⾏っている、あるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名

会社概要（地域別事業展開）

2.6

所有形態の性質および法的形式

会社概要（横浜ゴムの概要）

2.7

参⼊市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む）

会社概要（地域別事業展開）

2.8

以下の項目を含む報告組織の規模・従業員数・純売上⾼（⺠間組織について）あるいは純収入（公的組織について）・負債および株主資本に区分した総資本（⺠間組織について）・提供する製品またはサービスの量

会社概要（横浜ゴムの概要）

2.9

以下の項目を含む、規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更
・施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の変更

CSRウェブの編集方針

変更
・株主資本構造およびその資本形成における維持および変更業務（⺠間組織の場合）
2.10
3

報告期間中の受賞歴

社会と共に（社会からの評価）

報告要素

報告書のプロフィール
3.1

提供する情報の報告期間（会計年度／暦年など）

CSRウェブの編集方針

3.2

前回の報告書発⾏⽇（該当する場合）

CSRウェブの編集方針

3.3

報告サイクル（年次、半年ごとなど）

CSRウェブの編集方針

3.4

報告書またはその内容に関する質問の窓口

CSRウェブの編集方針

報告書のスコープおよびバウンダリー

3.5

以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス
・重要性の判断・報告書内のおよびテーマの優先順位付け
・組織が報告書の利⽤を期待するステークホルダーの特定

CSRウェブの編集方針

3.6

報告書のバウンダリー（国、部署、子会社、リース施設、共同事業、サプライヤー（供給者）など）

CSRウェブの編集方針

3.7

報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項を明記する

CSRウェブの編集方針

3.8

共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列でのおよび／または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由

CSRウェブの編集方針

3.9

報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤

環境マネジメント（環境会計）
環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

3.10

以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説
明、およびそのような再記述を⾏う理由（合併／買収、基本となる年／期間、事業の性質、測定方法の変更など）

環境生産対応（温室効果ガス排出量の削減）

3.11

報告書に適用されているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更

環境対応生産（化学物質の管理）報告書内の標準開示の所在場所を示す表

GRIガイドライン対照表

報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣⾏。サステ
ナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する

第三者意⾒

GRI内容索引
3.12
保証

3.13

４ ガバナンス、コミットメントおよび参画ガバナンス
4.1

戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統コーポレートガバナンス（コーポ4.1

戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造）

コーポレートガバナンス（コーポレートガバナンス体制）

4.2

最高統治機関の⻑が執⾏役員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す）

取締役会議⻑は社⻑で、執⾏役員は兼ねていません。

4.3

単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび／または⾮執⾏メンバーの人数を明記する社外取締役はいません。

4.4

株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム

コーポレートガバナンス（コーポレートガバナンス体制）
従業員と共に（法令順守）
株主・投資家と共に（積極的なIR活動を展開）

4.5

最高統治機関メンバー、上級管理職および執⾏役についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的および環境的パフォーマンスを含む）との関係

コーポレートガバナンス（コーポレートガバナンス体制）

4.6

最高統治機関が利害相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス

利益相反問題などの重要な事項については、取締役会規程でその対応策を定めています。

4.7

経済的、環境的、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適性および専門性を決定するためのプロセス

コーポレートガバナンス（コーポレートガバナンス体制）

4.8

経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリュー（価値）についての声明、⾏動規範および原則

企業理念
企業理念・横浜ゴムグループのCSR（企業理念とCSRへの考え方）
環境マネジメント（環境GD100）

4.9

組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会および国際的に合意された基準、⾏動規範および原則への支持または遵守を含む

コーポレートガバナンス（コーポレートガバナンス体制）
企業理念・横浜ゴムグループのCSR（CSR・環境経営推進体制）
環境マネジメント（CSR・環境経営推進体制）

4.10

最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス

企業理念・横浜ゴムグループのCSR（CSR・環境経営推進体制）

外部のイニシアティヴへのコミットメント

4.11

組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのようなものかについての説明

お客さまと共に（タイヤ部門－品質保証についての取り組み、MB部門－品質保証についての取り組み）

4.12

外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ

環境マネジメント（世界的な取り組みへの参画）
社会と共に（その他の社会活動）

4.13

組織が以下の項目に該当するような、（企業団体などの）団体および／または国内外の提言機関における会員資格
・統治機関内に役職を持っている社会と共に（その他の社会活動）

・統治機関内に役職を持っている・プロジェクトまたは委員会に参加している
・通常の会員資格の義務を越える実質的な資⾦提供を⾏っている
・会員資格を戦略的なものとして捉えている

4.13

社会と共に（その他の社会活動）

ステークホルダー参画
組織に参画したステークホルダー・グループのリスト

企業理念・横浜ゴムグループのCSR（横浜ゴムグループのステークホルダー）

参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準

企業理念・横浜ゴムグループのCSR（横浜ゴムグループのステークホルダー）

4.16

種類ごとのおよびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ

従業員と共に社会と共に取引先と共に株主・投資家と共にお客さまと共に4.17

その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか従業員と共に社会と共に取引先と共に株主・投資家と共にお客さまと共に

4.14

4.15

5 マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標
経済
マネジメント・アプローチ

株主・投資家と共に側面：経済的パフォーマンス
EC1

中核

収入、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニテ
ィへの投資、内部留保および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出および分配した直接的な経済的価値

会社概要（ステークホルダーへの経済的価値分配）

EC2

中核

気候変動による組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EC3

中核

確定給付型年⾦制度の組織負担の範囲

-

EC4

中核

政府から受けた相当の財務的支援-

側面：市場での存在感
EC5

追加

主要事業拠点について、現地の最低賃⾦と比較した標準的新入社員賃⾦の⽐率の幅

-

EC6

中核

主要事業拠点での地元のサプライヤー（供給者）についての方針、業務慣⾏および支出の割合

-

EC7

中核

現地採用の手順、主要事業拠点で現地のコミュニティから上級管理職となった従業員の割合

従業員と共に（雇用・採用・多様性）

側面：間接的な経済的影響
EC8

中核

商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて、主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響-ために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響
EC9

追加

影響の程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述-

環境マネジメント・アプローチ

環境マネジメント

環境マネジメント（環境負荷の全体像）

側⾯：原材料
EN1

中核

使⽤原材料の重量または量

EN2

中核

リサイクル由来の使⽤原材料の割合-

側面：エネルギー

EN3

中核

一次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量

環境マネジメント（環境負荷の全体像）
環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EN4

中核

一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量

環境マネジメント（環境負荷の全体像）
環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EN5

追加

省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量

環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EN6

追加

エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組み、およびこれらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量

環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EN7

追加

間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量

環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

環境マネジメント（環境負荷の全体像）
環境対応生産（水・大気・土壌への対応）

側面：水EN8

中核

水源からの総取⽔量EN9

追加取水によって著しい影響を受ける水源

-

EN10

追加

水のリサイクルおよび再利⽤量が総使⽤⽔量に占める割合-

側面：生物多様性
EN11

中核保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域に所有、賃借、または管理している土地の所在地および面積

-

EN12

中核

保護地域および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響の説明

-

EN13

追加

保護または復元されている生息地-

EＮ14 追加

生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画

環境マネジメント（生物多様性への取り組み）

よび今後の計画
EN15

追加の取り組み）事業によって影響を受ける地区内の生息地域に生息するIUCN（国際自然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および国の絶滅危惧種リストの数。 絶滅危険性のレベルごとに分類する-

側面：排出物、廃水および廃棄物

EN16

中核

重量で表記する直接および間接的な温室効果ガスの総排出量

環境マネジメント（環境負荷の全体像）
環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EN17

中核

重量で表記するその他の関連ある間接的な温室効果ガス排出量

環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EN18

追加

温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量

環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

EN19

中核

重量で表記するオゾン層破壊物質の排出量

環境対応生産（水・大気・土壌への対応）

種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質

環境マネジメント（環境負荷の全体像）
環境対応生産（水・大気・土壌への対応）

水質および放出先ごとの総排⽔量

環境マネジメント（環境負荷の全体像）環境対応生産（水・大気・土壌への対応）
環境マネジメント（環境負荷の全体像）
環境対応生産（資源の有効活用／廃棄物の削減）

EN20

EN21

中核

中核

EN22

中核

種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量

EN23

中核

著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量

-

EN24

追加

バーゼル条約付属文書Ⅰ、Ⅱ、ⅢおよびⅧの下で有害とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出、あるいは処理の重量、および国際輸送された廃棄物の割合-

追加

報告組織の排水および流出液により著しい影響を受ける水界の場
所、それに関連する生息地の規模、保護状況、および生物多様性の価値を特定する

-

EN25

側面：製品およびサービス
EN26

中核

製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと影響削減の程度

環境貢献商品

EN27

中核

カテゴリー別の再⽣利⽤される販売製品およびその梱包材の割合

環境貢献商品（地球温暖化、省資源、資源再生循環）

環境規制への違反に対する相当な罰⾦の⾦額および罰⾦以外の制裁措置の件数

環境マネジメント（法規制の遵守）

側面：遵守
EN28

中核

側面：輸送

側面：輸送EN29

追加

組織の業務に使用される製品、その他物品、原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響

環境対応生産（温室効果ガス排出量の削減）

種類別の環境保護目的の総支出および投資

環境マネジメント（環境会計）

側面：総合EN30

追加

労働慣⾏とディーセント・ワーク（公正な労働条件）
マネジメント・アプローチ

従業員と共に従業員と共に（雇用状況）

側面：雇用
LA1

中核

雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働⼒

LA2

中核

従業員の総離職数および離職率の年齢、性別および地域による内訳

-

LA3

追加

主要な業務ごとの派遣社員またはアルバイト従業員には提供されないが、正社員には提供される福利-

側面：労使関係
LA4

中核団体交渉協定の対象となる従業員の割合

LA5

中核

労働協約に定められているかどうかも含め、著しい業務変更に関する最低通知期間

従業員と共に（法令順守）-

側面：労働安全衛生
LA6

追加

労働安全衛生プログラムについての監視および助言を⾏う、公式の労使合同安全衛生委員会の対象となる総従業員の割合

-

LA7

中核

地域別の、傷害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合および業務上の総死亡者数

従業員と共に（安全な職場を目指して）

LA8

中核

深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている、教育、研修、カウンセリン
グ、予防および危機管理プログラム

従業員と共に（法令順守、安全な職場を目指して）

LA9

追加

労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛生のテーマ

従業員と共に（安全な職場を目指して）

側面：研修および教育
LA10

中核

従業員のカテゴリー別の、従業員あたりの年間平均研修時間

-

LA11

追加

従業員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支援する
技能管理および生涯学習のためのプログラム

従業員と共に（雇用・採用・多様性）

LA12

追加

定常的にパフォーマンスおよびキャリア開発のレビューを受けている従業員の割合

従業員と共に（人材の育成・公正な処遇）

側面：多様性と機会均等
LA13

中核

性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳

LA14

中核

従業員のカテゴリー別の、基本給与の男⼥⽐従業員と共に（雇用・採用・多様性）従業員と共に（雇用・採用・多様性）

性）
人権
マネジメント・アプローチ

従業員と共に

側面：投資および調達の慣⾏
HR1

中核

人権条項を含む、あるいは人権についての適正審査を受けた重大な投資協定の割合とその総数

-

HR2

中核

人権に関する適正審査を受けた主なサプライヤー（供給者）および請負業者の割合と取られた措置

取引先と共に（CSR活動の取引先への展開）

HR3

追加

研修を受けた従業員の割合を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の総時間-

側面：無差別HR4

中核

差別事例の総件数と取られた措置

従業員と共に（法令順守）

側面：結社の自由
HR5

中核

結社の自由および団体交渉の権利⾏使が著しいリスクに曝されるかもしれないと判断された業務と、それらの権利を支援するための措
置

従業員と共に（法令順守）

児童労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、児童労働の防止に貢献するための対策

従業員と共に（法令順守）
取引先と共に（CSR活動の取引先への展開）

強制労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、強制労働の防止に貢献するための対策

従業員と共に（法令順守）
取引先と共に（CSR活動の取引先への展開）

業務に関連する人権の側面に関する組織の方針もしくは手順の研修を受けた保安要員の割合-

側面：児童労働HR6

中核

側面：強制労働HR7

中核

側⾯：保安慣⾏
HR8追加

側⾯：先住⺠の権利
HR9

追加

先住⺠の権利に関係する違反事例の総件数と取られた措置-

社会マネジメント・アプローチ

コーポレートガバナンス（コンプライアンスへの取り組み）
社会と共に側面：コミュニティ
SO1

中核

参入、事業運営および撤退を含む、コミュニティに対する事業の影響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣⾏の性質、適用範
囲および有効性-

側⾯：不正⾏為
SO2

中核

不正⾏為に関連するリスクの分析を⾏った事業単位の割合と総数

コーポレートガバナンス（コンプSO2

中核

不正⾏為に関連するリスクの分析を⾏った事業単位の割合と総数

コーポレートガバナンス（コンプライアンスへの取り組み）

SO3

中核

組織の不正⾏為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合

コーポレートガバナンス（コンプライアンスへの取り組み）

SO4

中核

不正⾏為事例に対応して取られた措置-

側面：公共政策SO5

中核

公共政策の位置づけおよび公共政策⽴案への参加およびロビー活動

-

SO6

追加

政党、政治家および関連機関への国別の献⾦および現物での寄付の総額-

側面：反競争的な⾏動
SO7

追加

反競争的な⾏動、反トラストおよび独占的慣⾏に関する法的措置の事例の総件数とその結果該当なし

側面：遵守
SO8

中核

法規制の違反に対する相当の罰⾦の⾦額および罰⾦以外の制裁措置の件数

-

製品責任

マネジメント・アプローチ

お客さまと共に（タイヤ部門－品質保証についての取り組み、MB部門－品質保証についての取り組
み）側面：顧客の安全衛生

PR1

PR2

中核

追加

製品およびサービスの安全衛生の影響について、改善のために評価が⾏われているライフサイクルのステージ、ならびにそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合

お客さまと共に（タイヤ部門－品質保証についての取り組み、MB部門－品質保証についての取り組
み）
環境貢献商品開発の仕組みづくり

製品およびサービスの安全衛生の影響に関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載

お客さまと共に（タイヤ部門－品質保証についての取り組み、MB部門－品質保証についての取り組
み）側面：製品およびサービスのラベリング
PR3

中核

各種手順により必要とされている製品およびサービス情報の種類と、このような情報要件の対象となる主要な製品およびサービスの割合

PR4

追加

製品およびサービスの情報、ならびにラベリングに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載

PR5

追加

顧客満⾜度を測る調査結果を含む、顧客満足に関する実務慣⾏

お客さまと共に（マーケティング･コミュニケーション）
お客さまと共に

側面：マーケティング・コミュニケーション
PR6

中核

広告、宣伝および⽀援⾏為を含むマーケティング・コミュニケーシ
ョンに関する法律、基準および自主規範の遵守のためのプログラム

お客さまと共に（マーケティング･コミュニケーション）

PR7

追加

広告、宣伝および⽀援⾏為を含むマーケティング・コミュニケーシ
ョンに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載-

側面：顧客のプライバシー
PR8

追加

顧客のプライバシー侵害および顧客データの紛失に関する正当な根拠のあるクレームの総件数-

製品およびサービスの提供、および使用に関する法規の違反に対する相当の罰⾦の⾦額-

側面：遵守PR9中核