事業所における環境への取り組み
一人ひとりが細やかな取り組みを続け、地球温暖化防止、省資源、廃棄物削などに積極的に取り組んでいます。

地球温暖化防止に向けた取り組み
エネルギー使用量削減の取り組み
東京エレクトロングループでは、「東京エレクトロンの環境コミットメント」において、2007年■ エネルギー起源CO 2 排出量の推移（t ）120,000

80,000度を基準年とし 2014 年度に売上高原単位※1 比40,000のため、2009年度下期には各製造系事業所でエネ0でのCO2 排出量半減を掲げています。この目標達成

ルギー使用量削減のためのクリーンルームの省フィスにおいても高効率照明の導入や OA 機器の90,665
8,994
81,671

22.8

21.7

16.4

’05

13.0

12.5

’06

’07減を推進しています。さらに、海外においては、

CO2 排出量（海外）1%行っています。東北事業所では、

電力
重油
灯油
都市ガス
LPG
軽油、他

90%

この取り組みが評価され、2010

エネルギー使用とCO2 排出量の推移

原単位90,665t

Inc. でグリーン電力の購入なども員長表彰）を受賞しました。

0’09 （年度）2009年度Tokyo Electron U.S. Holdings,

東北事業所でエネルギー管理優良工場を受賞

20
10’08

2% 1%3%3%

目標を掲げ、グループ全体でエネルギー使用削

年2月にエネルギー管理優良工場

30■ エネルギー起源CO2排出量の内訳

節電、空調の温度設定管理などの具体的な活動（東北七県電力活用推進委員会委（% ）107,742
102,977 104,246 105,834

CO2 排出量（国内）

エネルギー化を進め、約3,000トンのCO2 排出量の削減効果を見込む投資を行いました。また、オ

110,382 110,695 113,169 116,077
8,335
7,335
6,449
7,405

■ 電力使用量推移（10万kWh ）3,000

2,637165

2,588192

2,701
992,496125

2,000

2009年度のエネルギー使用量は、各地区において省エネルギー活動を進めたことや、生産活動の低1,000

油使用量については 約 8%削減となりました。エ

02,472

2,396

2,318160

2,602
2,3712,158

下もあり、2008年度比で電力使用量を約 7%、重ネルギー使用に伴うCO2 排出量は、電気事業者の排出係数の改善もあり、20%以上の大幅な削減となりました。売上高原単位も5%以上削減できました。
今後は生産の増加に対して、CO2 排出量の増加が最小限となるよう活動を進めていきます。

CO2 以外の温室効果ガス使用量（t-CO2 ※2）

10,00013,8633,106’09（年度）03,236
1,620’05
HFC 類※1 売上高原単位：
エネルギー起源 CO 2 排出量/売上高
2009年度の日本国内の電力使用量の排出係数は電気事業者別の調整後の排出系数を使用しました。海外の電力使用量の排出係数は、電気事業連合会がIEAの公表値をもとに試算した排出係数を使用しました。

17,743165770

10,6108,4861112,231

4,350

4,681

17,743トン（CO 2 換算）でした。なお、2008年度

TOKYO ELECTRON 環境・社会報告書 2010’083012,643しています。2009 年度の温室効果ガス使用量は20’07

15,888オロカーボン）類や SF6（六ふっ化硫黄）を使用行い、一部修正しました。

’06

21,00620,000

ングや洗浄など）で、温室効果ガスであるHFCのSF6 および PFC については、集計の見直しを

海外■ エネルギー起源以外の温室効果ガス使用量の推移（国内）

装置のプロセス開発や評価工程（ドライエッチ（ハイドロフルオロカーボン）類、PFC（パーフル

’05

国内

3,506

3,204

4,052

3,607

3,045

2,580

’06
PFC類

’07’08

SF6その他

3,926
1,421

’09 （年度）※2 t-CO 2：
CO 2 その他の温室効果ガスの排出、吸収、貯蔵などの量を、相当する温室効果を有するCO 2 の重量に換算した単位。

省資源についての考え方

水使用量削減の取り組み

当社グループでは、限りある資源の使用を最小生産工程で利用する冷却水は、循環装置を設置限に抑えるよう努めています。具体的には、コピーし再利用しています。2009年度は、生産減少な減することを進めています。同時に、環境配慮型

また、トイレや手洗い用に自動水洗装置を導入して用紙や文房具などについて、購入量や使用量を削製品を優先的に購入する「グリーン購入」を推進しています。

また、オフィスで使用するプリンター用トナーをリサイクル品に替え、メーカーによる使用済み製品回収への協力を積極的に行っています。一部の事業所では、ある部署で使用しなくなった文房どの原因もあり、水使用量は約15%減少しました。
水の止め忘れや無駄な使用を減らしています。
■ 水使用量の推移（千m3 ）
1,200

具類を他部署で使用できるイントラネットを使用した仕組みを構築し、社内横断的にリユースを促

紙使用量削減の取り組み

599

1,18048

1,139
2 65599575

531498

413

’07

’08

’09（年度）506

1 967
491504400

0382429

’05

’0 6

工業水
上水
海外使用量

地下水の励行、情報や回覧書類の電子化などに努めました。その結果、2009年度のコピー用紙使用量は、グループ全体で 2008年度より10%以上減少し、年間で 400万枚以上の削減を行うことができました。また、2009年度から、従来の集計対象先の国内主要事業所にフィールドサービス拠点や研修センターのデータを加え活動範囲を拡大しました。

その他、環境配慮型の紙の使用を進めるだけで資源の保全につながる活動も実施しています。また、紙コップ使用の削減や、マイカップを持参して使用するような啓発活動を推進しています。

オンヨネ株式会社様と、快適性と防塵性を両立させた画期的なクリーンスーツ（防塵服）を共同で開発しました。装置製造工程での作業に焦点をあて、クリーンスーツの生地から見直しを行い、快適性を大幅に向上させる構造や縫製技術を採用しま

EHS REPORTはなく、竹を配合した紙コップを使用するなど、快適性と防塵性を両立させたクリーンスーツを共同開発

MANAGEMENT REPORT

具体的には、コピー用紙の両面使用、縮小コピー

1,161
111
22

HIGHLIGHT積極的に行っています。

1,095
115
92800

進しています。さらに、余った文具や棚などを、地元自治体やNPOなどに寄付をする取り組みを事業所における環境への取り組み省資源に向けた取り組みした。これにより作業者の衣服内の温度・湿度の上昇を抑（千枚）
100,000

85,852
16,03894,127
16,135えるとともに、圧迫感の解消および着脱性の改善など、従来のクリーンスーツが持つ作

84,419

業者へのストレスを最小限に13,483抑えることができます。
50,00069,814

77,99270,936

また、実際に作業をするク

30,0098,647
21,3620’05’06

工場系事務所系’0 7

SOCIAL REPORT■ コピー用紙使用量の推移（国内）’0825,721
11,508
14,213’09（年度）

リーンルームの空調温度設定を、夏季は 2℃上げることが可能となる見込みで、省エネルギー効果も期待されます。

21

事業所における環境への取り組み

廃棄物削減の取り組み
廃棄物削減・リサイクルの考え方「廃棄物の排出量削減に努め、排出した廃棄物は■ 廃棄物排出量の内訳（国内）可能な限りリサイクルをし、リサイクルできない1%廃棄物は適正に処理する」という考え方に基づき、東京エレクトロングループ全体で廃棄物の削減とリサイクルに取り組んでいます。

4%
6%
7%

近年は最終処分場が不足し、埋め立て処理費用

9%

廃液
金属、製品屑
プラスチック
紙類
木屑、梱包材
飲料容器
その他

2009年度

10,090t

12%61%が上昇しているため、廃棄物排出量の削減はコスト削減にもつながります。具体的には、廃棄物の分別回収、廃棄物が発生しない生産工程への変更、廃棄物処理委託業者の認定管理、最終処分状況のゼロエミッションの分別などの啓発活動にも力を入れています。一

る廃棄物量が 2%未満の事業所を「ゼロエミッショ

電子マニフェスト※ 1 運用を開始しています。

ル、削減を進めた結果、2009 年度は国内のすべ定期的な確認などを行っています。また、廃棄物部の事業所では、廃棄物の適正管理を目的として※ 1 電子マニフェスト：
産業廃棄物管理票（紙マニフェスト）に代えて、情報処理セン
ターと排出事業者、収集運搬業者、処分業者が通信ネットワー
クを使用して、産業廃棄物の流れを管理する仕組み。

廃棄物の排出量とリサイクル率
当社グループは、2005年度までにグループ平均のリサイクル率 ※2を95%にするという目標を1998 年度に掲げました。その結果、2004 年度にリサイクル率 96.1%を達成し、2009年度には97.3%となりました。2008 年度と比較して、単純焼却・埋め立てされる廃棄物量は4.2%、リサイ
クルされるものを含む排出量の総量は6.3%削減

当社グループでは、単純焼却や埋め立て処分すン事業所」と定義しています。廃棄物のリサイクての製造系事業所において、ゼロエミッションを達成しました。今後もグループ全体でゼロエミッション活動を推進していきます。

■ 東京エレクトロングループ国内工場の産業廃棄物リサイクル率
事業所名

東北事業所

宮城（松島）
事業所

山梨事業所（穂坂地区）

山梨事業所（藤井地区）
合志事業所

大津事業所

産業廃棄物リサイクル率

98.6%
99.8%
100%
100%
100%
100%

されました。当社グループで最も多い廃棄物は、製品の開発および評価時に使用した薬品などの廃液類です。現在では、廃液の99%以上をリサイクルしています。

山梨事業所では、新しく事業所に配属され■ リサイクル率と単純焼却・埋立処分量の推移（国内）
（t ）
500

96.4

97.3

97.3

97.0

97.3 （% ）

100

400

28827650200

エネルギーや廃棄物の環境活動紹介をしていの電源OFF、エアコンの温度設定遵守、プリンターの両面印刷の推
奨、廃棄物の廃棄ルー

100’05’06

単純焼却・埋立処分量’07’08リサイクル率※ 2 リサイクル率：再資源化量÷廃棄物排出量/10022した。このビデオでは、山梨事業所での省退社時のOA機器など

366

300

0

る人員向けに、環境教育用ビデオを制作しまます。昼休みの消灯や469
414

環境教育用ビデオの制作

TOKYO ELECTRON 環境・社会報告書 2010

0’09（年度）ルなどの基本的な環境行動を示すもので、啓発に役立てています。

環境教育ビデオ化学物質管理の考え方
当社グループでは、製品の開発段階や製造時を中心に化学物質を使用しています。開発段階では、これまで使用していなかった化学物質の使用や、■ PRTR法第一種対象物質取扱量の推移（国内）（kg ）20,0004,578

それまでとは異なった方法で使用する際には、事15,000

全衛生上のリスクをチェックし、必要な対策を実10,000前に使用設備や使用方法の評価を行い、環境や安施しない限り使用開始できないことにしていま

5,000

危険性や有害性がより少ない物質への切り替えを0す。また、製造時に使用する化学物質についても、19,761

進めています。

1,22112,450
2,108
1,359

9,693
1,607
1,459
1,200

8,188
577
2,800

9,844

4,811

4,118

5,021

5,427

6,285847
1,225 236
3,977

’05

’06

’07

’08

’09（年度）

3,962

事業所における環境への取り組み

化学物質の管理

ふっ化水素およびその水溶性塩
エチレングリコール

ＰＲＴＲ※3 法への対応

実に行っています。主に、評価用ウェーハの洗浄■ PRTR対象物質マテリアルバランス
取扱量 6,285kg/年などで使用するふっ化水素や、冷却水の冷媒として使用するエチレングリコールが対象となっていもしくは社内処理設備により適正に処理しています。また、PRTR法改正に伴い、2010 年4月から新規指定化学物質の取扱量、排出量・移動量の把握を開始するなど適切なリスク管理を継続していきます。

廃棄物

2,896kg/年

下水道への移動0kg/年

大気排出量0kg/年

自社埋立0kg/年

水域への排出0kg/年

除去処理量
2,073kg/年
リサイクル
1,285kg/年

ポリ塩化ビフェニル（PCB）の保管
PCB 特別措置法や廃棄物処理法などに基づき、製品 31kg/年

知事に毎年届け出ています。当社グループが保管
デンサー4台があり、法律に基づき厳重な管理を行っています。

※3 PRTR（Pollutant Release and Transfer Register）：
人体や生態系に害を与える恐れのある化学物質について、その使用量と環境への排出量、廃棄物に含まれて事業所外に移動した量を把握・集計し、公表する仕組み。

EHS REPORTPCBの保管・管理や処分の状況を所轄の都道府県しているPCBを含む廃棄物は、トランス2 台とコン

MANAGEMENT REPORTます。使用後は、廃棄物として専門業者への委託、その他HIGHLIGHT

PRTR法の規定にのっとり、対象となる化学物質の取扱量、排出量・移動量などの把握・管理を確

キシレン■ インプット・アウトプット（2009年度）

Output

前年度比

電力

23,188万kWh （-7.1%）

ガス

1,170千m3 （-2.2%）

燃料

1,976kl （-14.8%）

水967千m3 （-15.1%）

製品総出荷量

前年度比

13,105t （-12.5%）

CO2（エネルギー起源のみ） 90,665t （-21.9%）

東京エレクトロングループ

NOx

10.1t （-9.0%）

排水957千m3 （-15.1%）

廃棄物排出量10,090t （-6.3%）

化学物質（PRTR法第一種対象物質）6.2t （-36.1%）

再資源化量

9,814t （-6.4%）

紙（コピー用紙）

単純焼却・埋立処分量 276t （-4.2%）

102t （-15.0%）（国内および海外事業所）

SOCIAL REPORT

Input

23