コンクリート工学年次論文集，Vol.32，No.2，2010

論文

実構造物の中性化による劣化の定量分析に基づいた鉄筋腐食速度に関する一考察
松橋宏治*1・轟俊太朗*2・曽我部正道*3・谷村幸裕*2

要旨：本研究では，中性化により劣化した実構造物に対する詳細な調査結果を基に，劣化状況や影響要因に関する定量的な分析を行い，剥離・剥落の予測に用いる場合の鉄筋腐食速度について検討した。調査結果より，鉄筋腐食開始の閾値である中性化残り 10mm が概ね適切であること，柱面方向の違いによる雨がかりからの水分供給程度の違いが，鉄筋の腐食速度に影響を及ぼすことを示した。また，鉄筋の腐食速度を 3×10-3mm/年，剥離・剥落発生時の腐食深さを 56 (c/φ) ×10-3mm とした劣化予測計算を行った結果，雨がかりを直接受ける柱面では 10％程度の誤差で評価できたが，それ以外の柱面については 2～3 倍程度過大評価した。
キーワード：中性化，鉄筋腐食，構造物調査，劣化予測
調査範囲 線増部

27,200C2C1近年，中性化に対する耐久性照査 1)が行われるように3,00なり，今後新設される構造物においては，中性化の問題

8,000

8,000

8,000

C4C3600は概ね解消されると考えられる。中性化による劣化は塩害と比べて緩やかであるものの，比較的早期に鉄筋腐食(a)側面図(線路方向断面)膨張によるかぶりコンクリートの剥落といった構造性

終点面
600

能上の問題を引き起こす場合がある。既存 RC 構造物では，かぶり不足の箇所において剥落が生じた例が少なく

軸方向鉄筋：D29
帯 鉄 筋：D13ないのが現状で，時間の経過と共に今後更に増加すると

左右2,600
600 600(b)断面図
終点面

外
内 内
外
左柱
右柱面
面 面面
起点面

起点面

600

考えられる。コンクリート片の剥落は，公衆安全を脅かす可能性があるため，これを未然に防ぐ適切な維持管理

6,500程度
8,500

1. はじめに(c)柱断面図
図－1 対象構造物(R2 ブロック)の形状寸法（単位:mm）は社会的影響の面から非常に重要である。構造物の維持管理は，予め立てた維持管理シナリオに基づき，計画的に実施することが合理的である。この場合，経年による劣化の進行を予測することが必要不可欠であり，これを定量的に十分な精度で行うことは，安全性のみならず経済性の観点からも非常に重要である。しかし，中性化による鉄筋腐食の予測に関連する研究は多く報告されているものの，実構造物に対する検証は，未だ不十分なのが現状と考えられる。
そこで本研究では，中性化による劣化が顕在化した実構造物に対する詳細な調査結果を基に，劣化因子や劣化の状況に関する定量的な分析を行った。また，調査で得られた劣化状況に基づき，中性化による剥離・剥落の予測に用いる場合の鉄筋腐食速度について検討を行った。

ると思われる変状が顕在化した，RC ビームスラブ式ラーメン高架橋の柱部材を対象とし，ほぼ同一の形状寸法を有する 2 ブロック（以下，R1 および R2 ブロックと称する）に対し実施した。図－1 に R2 ブロックの一般形状および寸法を示した。なお，R1 ブロックと R2 ブロックは線路方向に隣接しており，構造物の置かれる環境条件はほぼ同一と考ええられる。本高架橋は，供用開始から35 年が経過しており，当初，2 柱式の単線高架橋として築造され，時期は不明であるが線増により 3 柱式複線高架橋に拡幅された。本調査では，当初に築造された範囲を調査対象とした。コンクリートの設計基準強度 f’ck
は 24N/mm2 で，最大水セメント比 W/C は 55％であることが本高架橋のしゅん工図より明らかとなっているが，実際の配合条件等を示す施工記録は現存していない。ま

2. 構造物調査

た，鉄筋は SD295 が用いられており，軸方向鉄筋は D29

2.1 対象構造物
構造物調査の対象は，剥離剥落といった鉄筋腐食によ*1 パシフィックコンサルタンツ(株)が柱 1 面当たり 4 本，帯鉄筋は D13×1 組が部材軸方向に 150mm または 300mm 間隔で配置されている。

交通技術部

工修(正会員)*2 (財) 鉄道総合技術研究所

構造物技術研究部

コンクリート構造工修(正会員)*3 (財)鉄道総合技術研究所

構造物技術研究部

コンクリート構造博(工)(正会員)*4 (財)鉄道総合技術研究所

鉄道力学研究部

構造力学

博(工)

(正会員)

大阪本社-1477-

：帯鉄筋かぶり測定：中性化深さ測定位置

本高架橋は市街地に立地しており，高架橋の左側には民家が軒を連ね，右側（線増側）は空き地となっている。

6m程度（中性化深さ４又は８箇所／面）

鉄筋腐食の可能性は小さいと考えられる。そのため，本高架橋に見られる鉄筋腐食によると思われる変状は，コンクリートの中性化が主な要因として推定された。
2.2 調査内容と調査箇所数(3箇所)(a)中性化深さ，かぶり

本研究では，中性化深さ及びかぶりの測定，並びに鉄ひび割れ

変状
確認点
簡易調査

から初期塩化物イオンも極少量で，塩化物イオンによる詳細調査

部の塩化物イオン濃度は 0.3kg/m3 程度以下であったこと

帯鉄筋1.0mないと考えられ，また，事前調査により確認した部材深1.5～2.0m

海岸線からの距離は 1km 程度で，飛来塩分の影響は受け剥離 剥落
（浮き）

(5箇所)

(b)変状状況図－2 調査要領

筋腐食による変状（ひび割れ，剥離剥落）の発生率に関する調査を，柱の全高 6m 程度の範囲に対して行う詳細調査と，地上から 2m 以内の範囲に限定して行う簡易調

表－1 調査箇所数査の 2 パターンを複数の柱に対し実施した。また，幾つ調査範囲かの柱面に対し，はつり出した鉄筋の腐食度に関する調簡易調査
詳細調査
鉄筋腐食度査を実施した。表－1 に調査箇所数を示す。
2.3 調査方法(1) 中性化深さ

表－2 鉄筋腐食度の評価基準

中性化深さは，コンクリートをハンマードリルによりルフタレイン 1％溶液を噴霧し赤色に変色する位置のコンクリート表面からの深さをノギスにより測定した。本測定は削孔面に対して行うことから，はつり法（JISA1152）に順じて実施した。削孔 1 箇所に付き孔の上下左右 4 点で測定し，その平均値を 1 箇所当りの中性化深おりで，これを，柱 4 面全てに対し実施した。詳細調査
では柱 1 面当たり 4 又は 8 箇所（1.5m 程度又は 0.75m 程度の間隔）測定を行い，柱高さ方向へのばらつきを調査した。簡易調査では，地上から 1m 程度の高さ位置 1 箇所で測定した。

2)

腐食度
評価基準
0
施工時の状況を保ち以降の腐食が見られない
Ⅰ
部分的に軽微な腐食が見られる
Ⅱa 表面の大部分に腐食が認められる
Ⅱb 部分的に断面欠損が認められる
Ⅲ
鉄筋の全周にわたり断面欠損が認められる
Ⅳ
鉄筋断面が 1/6 以上欠損している

径 25mm，深さ 50mm 程度に削孔した孔内に，フェノーさとした。柱 1 面当りの測定箇所数は図－2(a)に示すと

下部 1.5～2m 範囲
全高 6m 程度
下部 1m 付近

高架橋ブロック
R1R25本5本1本3本
3 箇所4 箇所

し，確認した変状の箇所数の全変状確認点に対する割合を変状発生率とした。なお，変状確認点は。図－2(b)に示すとおり，帯鉄筋 1 辺当り 7 点とした。これは，軸方向鉄筋上の 4 点とその中間点 3 点としたものである。
(4) 鉄筋腐食度
鉄筋の腐食度は，150×150mm 程度の範囲で鉄筋が完(2) かぶりかぶりは，電磁波レーダーにより対象とする帯鉄筋の位置を特定した後，電磁誘導法による鉄筋探査機を用い全に露出するまではつり出した後，目視により表－2 に示す基準 2)により判定した。

非破壊により測定した。図－2(a)に示すとおり，柱 1 面当たり 2 本の測線を設け，調査範囲全ての帯鉄筋につい40当り 25 本程度，簡易調査では 10 本程度である。
(3) 変状発生率
本研究では，帯鉄筋の腐食によると考えられる変状に着目し，変状の発生状況を変状発生率として定量化した。

中性化深さ(mm)て測定した。測定した鉄筋本数は，詳細調査では柱 1 本

まず，近接目視および打音により柱表面に生じたひび割れおよび剥離・剥落を確認し，変状の発生位置，方向，範囲について詳細に記録した。 次に，電磁波レーダーにより位置を特定した帯鉄筋上に変状確認点を設け，その点での変状の有無をひび割れ，剥離剥落に分けて確認-1478-

内側面
外側面

終点面
起点面

3020100C2 C3 C4 C1 C2 C3 C4 C2 C3 C4 C1 C2 C3 C4R1R2R1R2左柱右柱
図－3 柱高さ 1m 位置の中性化深さ

3. 調査結果

表－3 地上 1m 高さの中性化深さの集計(mm)3.1 中性化深さ

均値，標準偏差および標準偏差を平均値で除した変動係内側面
外側面数を柱の面方向別に示した。以降の図表において示す面
地上からの高さ位置(mm)方向の位置関係は，図－1(c)に示すとおりである。図－3より，地上 1m 高さでの中性化深さは 0～30mm 程度の範囲で柱毎にばらついており，また同一柱においても測定面により 10mm 程度以上の差のある場合がほとんどであった。また表－3 より，地上 1m 高さの中性化深さの平均値は，柱面別で 15.2～19.3mm，全体では 17.8mm であった。また，ばらつきの程度を示す変動係数は，柱面別

4000
3000
2000
100000

図－4 には，詳細調査で測定した柱高さ方向の中性化深さの分布状況を示した。既往の研究 3)において，柱上地上からの高さ位置(mm)質が低下し，中性化深さが大きくなる傾向にあることが示されているが，図－4 に示す調査結果では，柱高さ方向の分布に明確な傾向は見られなかった。
3.2 かぶり図－5 は，帯鉄筋かぶりの測定結果に基づき，各柱の高さ方向 1.5m 範囲毎の平均値を，柱面別に整理したもC1 左柱

2000
10000010 20 30 40
中性化深さ(mm)(c) R2 C2 左柱010 20 30 40中性化深さ(mm)(d) R2C3 左柱図－4 中性化深さの柱高さ方向分布

図－5 について，測定数の多い柱高さ 0.0～1.5m の結80

柱高さ位置(m)(a) 内側面

3.3 変状発生率
図－6 に変状発生率の調査結果として，図－5 で示し～6.0～4.5～3.0

るかぶりのばらつきが小さくなる傾向が見られる。

～1.50～0.0

言い難いが，柱高さ位置が高くなるにしたがい，柱によ20～0.0

その他の柱高さについては，調査本数が少なく明確とは～6.0

均 34mm）で，各面の標準偏差は 8.3～11.8mm であった。

40～4.510～51mm（平均 30mm），(d)起点面では 15～51mm（平60～3.0(b)終点面では 15～52mm（平均 30mm），(c)外側面では～1.5

平均かぶり(mm)

果に着目すると，(a)内側面では 22～67mm（平均 39mm），

柱高さ位置(m)(b) 終点面80の発生率は何れの柱高さでも最大 10％以下で，剥離・剥20落の発生率は，柱高さ 3m 以下の範囲で最大 80 程度，柱柱高さ位置(m)(c) 外側面

高さ 3.0～4.5m の範囲で 50％程度，柱高さ 4.5～6.0m の

図－5 1.5m 高さ毎の平均かぶり-1479-

柱高さ位置(m)(d) 起点面～6.0～4.5～3.0～1.5～0.0～6.00～4.5

30～40％程度であった。(c)外側面に関しては，ひび割れ

40～3.0下で，剥離･剥落の発生率は柱高さ 3m 以下の範囲で最大60～0.0

平均かぶり(mm)ひび割れの発生率が何れの柱高さでも最大 20％程度以(b) R23000

位置は詳細調査を行った 4 本の柱の結果である。

率は何れの柱でも 0％であった。(b)終点面に関しては，(a) R1 C4 左柱4000

細調査を合わせた 10 本の柱の結果で，これ以外の高さひび割れの発生率が最大 20％程度で，剥離･剥落の発生

10 20 30 40
中性化深さ(mm)5000の結果（0.0～1.5m 範囲の平均値）は簡易調査および詳

柱面別に整理した。図－6 より，(a)内側面に関しては，

10 20 30 40 0
中性化深さ(mm)6000のである。図－5 に示す結果において，柱高さ位置～1.5m

たかぶりの測定結果と同様に，柱高さ毎の変状発生率を

終点面
起点面

5000には 0.35～0.59，全体では 0.44 であった。

部の打継目付近ではブリーディング等の影響で材料品

全面
17.87.90.446000～1.5

図－3 には，地上 1m 高さで測定した中性化深さの柱毎の分布状況を，表－3 には図－3 で示した測定値の平内側面 終点面 外側面 起点面
17.319.3
15.219.3
7.38.29.0
6.8
0.420.43
0.590.35

平均値
標準偏差変動係数

4. 変状発生率の調査結果に関する考察
図－8 に，図－6 で整理した柱高さ 1.5ｍ毎の変状発生～6.0～4.5～3.0～1.5～0.0～6.0～4.5～3.0

柱高さ位置(m)(d) 起点面

柱高さ位置(m)(c) 外側面

4.1 中性化深さと変状発生率の関係～1.5～0.0

場合とで半数程度ずつであった。

～0.0は，ほぼ一様な場合と，部分的に程度の高い腐食がある～6.080%60%40%20%0%～4.5

100%てもある程度は腐食が生じており，中性化残りが小さく変状発生率定して行った。図－7 より，表面上，健全な箇所においはつり出した長さ 150mm 範囲における腐食の分布状況

柱高さ位置(m)(b) 終点面

柱高さ位置(m)(a) 内側面

はつりは，1 箇所を除き表面に変状のない健全箇所を選なるに従い腐食度が高くなる傾向が確認された。また，～6.0と，同箇所で直接測定した中性化残りとの関係を示した。

～4.5

図－7 に，はつり箇所において判定した鉄筋の腐食度～3.0～0.0

3.4 鉄筋の腐食度

剥離剥落～3.0で 20％弱，その他の柱高さでは数％程度以下であった。

ひび割れ～1.5

確認され，剥離･剥落の発生率は柱高さ 0.0～1.5m の範囲

100%
80%
60%
40%
20%
0%

～1.5

れの発生率は柱高さ 1.5～4.5m の範囲で 20～30％程度が変状発生率

範囲で 30％程度であった。(d)起点面に関しては，ひび割図－6 柱高さ 1.5m 毎の変状発生率

図－8 より，ひび割れおよび剥離・剥落ともに，中性化深さが 15ｍｍ程度から生じ始めている。
(a)ひび割れの発生率は，中性化深さが大きくなるに従い変状発生率が大きくなる傾向が若干見られるが，得られた変状発生率が小さく明確とはいえない。本研究で目中性化残り(mm)率と同範囲における平均中性化深さとの関係を示した。

視により確認したひび割れには，コンクリートの収縮なまた，鉄筋腐食により生じるひび割れは，その初期段階(b)剥離・剥落の発生率は，中性化深さが比較的大きな

起点面

外観：ひび割れ
Ⅰ

100%
変状発生率

関連を明確に見出すことは困難であると考えられる。

終点面

ⅡaⅡb
腐食度
図－7 中性化残りと鉄筋の腐食度の関係

られが，これらを外観のみで分類することは困難である。

そのため，本研究で示すひび割れ発生率と鉄筋腐食との内側面

0ど鉄筋腐食以外の要因で生じたものも含まれると考えでは非常に微細なため，目視による確認には限界がある。

151050-5-10-15範囲で大きな変状発生率が得られてはいるものの，両者内側面終点面外側面起点面

80%
60%
40%
20%
0%に明確な関係は見られなかった。中性化深さは，コンク0リートの組織構造や W/C と関連し，鉄筋腐食に対する抵抗性や腐食速度，および変状発生に対する抵抗性に影響

102030 40mm
中性化深さ（ ）(a) ひび割れ

010203040

中性化深さ（mm）(b) 剥離・剥落

図－8 中性化深さと変状発生率の関係を及ぼすことが考えられるが，図－8 に示す結果では変状発生率との間に明確な関係は見られなかった。

100%

図－9 には，図－6 で示した柱高さ 1.5m 毎の変状発生率と，同範囲の平均中性化残りとの関係を示した。ここで平均中性化残りは，調査で得たかぶり測定値からその直近の中性化深さ測定値を差し引き，柱高さ 1.5m 範囲毎に平均値を整理したものである。

変状発生率

4.2 中性化残りと変状発生率との関係

80%60%

内側面終点面外側面起点面

40%
20%
0%

下から生じ始め，中性化残りが小さくなるに従い変状発10-20020 40
中性化残り（mm）(a) ひび割れ

生率が大きくなる傾向が若干見られる。しかし，前節で図－9 変状発生率と中性化残りの関係

図－9(a)より，ひび割れは中性化残りが 20mm 程度以-1480-10-20 020 40
中性化残り（mm）(b) 剥離・剥落述べた通り，本研究で得られたひび割れの発生率と鉄筋定値の線形補間により求めた。

腐食との関連を見出すことは困難と考えられる。

(2) 腐食開始時点の中性化残り

図－9(b)より，剥離・剥落が全く生じていない内側面鉄筋腐食が開始する中性化残りは，前記において妥当を除き，中性化残りが小さくなるに従い剥離・剥落の発性が示された土木学会示方書 1)の閾値である 10mm とし生率が大きくなる傾向が見られる。また，中性化残りた。また，中性化残りの経時変化を算定する上での中性20mm 程度で 10～20％程度の変状が見られる場合はある

化速度係数は，調査で得られた中性化深さに基づき√tが，概ね中性化残り 10mm 程度から剥離・剥落の発生が則により算定した。

顕在化していると言える。土木学会示方書 1)では，耐久(3) 鉄筋の腐食速度性を照査する場合における鉄筋腐食が開始する中性化鉄筋の腐食速度 dr/dt は，腐食開始から剥離・剥落の発残りを 10mm としており，実構造物の調査結果に基づく生までを一定値とし，屋外暴露試験結果に基づく鳥取ら

図－8 に示すデータは，示方書に記される鉄筋腐食開始の研究 4)により提案された dr/dt=3×10-3mm／年とした。の閾値が概ね妥当であることを示すものと考えられる。

これを柱の高さ位置や面方向に関わらず，全ての変状確4.3 柱面の違いよる変状発生率認点に対し適用した。

変状発生率を整理した図－8 および図－9 より，剥離･(4) 剥離・剥落発生時の腐食深さ
剥離・剥落発生時の腐食深さ⊿rsp は，かぶり c と鉄筋剥落の発生は 外側面において特に顕著で，次いで終点面ならびに起点面で大きく，内側面では剥離・剥落が全径φとの比により表される式(1)4)を用いた。
⊿rsp＝56(c/φ)×10-3 (mm)く生じていない。

(1)

ここに，c：かぶり(mm)，φ：鉄筋径(mm)

柱面により剥離・剥落発生率に差が生じる要因は，鉄筋腐食に影響を及ぼす環境条件の違いであると考えられ，本研究で対象とした高架橋柱の場合では，雨がかり腐食深さ

潜伏期の有無や程度の差がこれに該当すると考えられる。すな
わち，雨がかりを受け易く水分供給が他の面よりも多いと考えられる外側面は，鉄筋腐食が生じ易く腐食速度も加速期
前期

進展期

Δrsp
Δrcr

加速期
後期

dr/dt

経年t

大きくなる環境条件であると考えられる。高架橋の上床に遮られ雨がかりをほとんど受けない内側面では，図－7 で示した通りある程度，鉄筋腐食が生じてはいるが，ひび割れ

腐食
開始

水分の供給が限定的であるため腐食速度が非常に遅く，剥離・剥落が生じる程の腐食量には達していないと考え

剥離剥落

図－10 劣化予測計算の概念図られる。また，終点面や起点面では，外側面ほどではな100%剥離剥落の発生率いがある程度の雨がかりは受けるため，内側面と外側面の中間的な剥離・剥落発生率となったと考えられる。
5. 鉄筋の腐食速度に関する検討
5.1 検討の概要
ここでは，劣化予測計算により対象構造物の変状発生80%

計算結果

60%

調査結果

40%
20%
0%
-20率を評価し，これと調査結果を比較することにより，中性化の影響を受ける実構造物における鉄筋腐食速度について考察を行う。劣化予測は，図－10 に示す概念図に040 -20020中性化残り(mm)中性化残り(mm)(a) 内側面(b) 終点面40

剥離剥落の発生率100%

従い，鋼材腐食速度に基づき算定した腐食量から変状を判定する方法により，調査時点の経年 35 年における変状発生の有無を判定した。この計算を，図－2 に示す変状確認点毎に調査した全ての柱に対し実施し，調査結果の整理と同様に変状発生率の予測結果として整理する。
5.2 劣化予測のパラメータ

80%
60%
40%
20%0%-20(1) かぶりかぶりには，構造物調査で得られた実測値を用いる。
ここで，図－2 に示す変状確認点におけるかぶりは，測2002040 -20020

中性化残り(mm)中性化残り(mm)(c) 外側面(d) 起点面40

図－11 剥離剥落発生率の計算結果と中性化残りの関係-1481-

100%

5.3 検討結果図－11 に，劣化予測計算で得られた剥離・剥落の発生め，図－9(b)で示した剥離・剥落の発生率の調査結果も示している。図－11 より，調査結果において剥離・剥落外側面

計算結果率と中性化残りとの関係を示した。同図中には比較のた60%

起点面
線形 ( 終点面)

40%の発生が確認されなかった(a)内側面においても予測結20%

果では剥離・剥落が発生する結果となっている。(a)内側0%

線形 ( 外側面)
線形 ( 起点面)面については，先に述べたように雨がかりによる水分供0% 20% 40% 60% 80% 100%
調査結果

給が少ないことから，このような箇所に対しては本検討で設定した腐食速度よりもかなり減じて評価する必要があると考えられる。その他の面については，何れの面

終点面

80%

図－12 剥離・剥落発生率の計算結果と調査結果の比較においても中性化残りが 10mm 程度から剥離・剥落が急変状発生率が大きい結果は得られたが，両者には一増する調査結果の傾向を捉えていると言える。しかし，定の関係は見られなかった。

計算結果と予測結果の絶対値的な比較においては，両者にかなりの差がある場合も多く見られる。そこで，図－(2) 柱高さ方向に 1.5m 範囲毎の平均中性化残りと変状発生率との関係を整理した結果，中性化深さの減少と12 に同一箇所における剥離・剥落発生率の計算結果と調ともに変状発生率が大きくなる傾向が確認された。

査結果との比較を示した。同図中には，それぞれの面にまた，調査結果において変状の発生は，中性化残りおける調査結果と計算結果との線形回帰結果も示した。

が 10mm 以下の範囲で大きくなっており，土木学会

図－12 より，外側面では剥離・剥落発生率の大きな範

示方書に示される鉄筋腐食が開始する中性化残りの囲で計算結果は予測結果と良い一致を示しており，両者閾値 10mm が概ね妥当であることを示した。の線形回帰式は y＝1.13x（R2=0.84）で 10％程度の誤差であった。一方で，終点面および起点面に関しては，計算(3) 調査結果で得られた柱面による変状発生率の差異より，変状の発生には雨がかりによる水分供給の大小

結果は調査結果を過大評価しており，それぞれの線形回が影響することを示した。

帰式は終点面では y＝2.12x（R2＝0.48），起点面では y＝3.19x（R2＝0.64）で，計算結果の剥離・剥落発生率は調(4) 調査で得られたかぶりや中性化速度係数を基に，調査対象構造物の現時点における剥離・剥落発生率を査結果の 2～3 倍程度であった。したがって，雨がかり劣化予測計算により評価した。その結果，鉄筋の腐の影響を直接受けるような外側面に比べると比較的そ

食速度 dr/dt＝3.0×10-3mm/年，剥離・剥落が発生するの影響を受けないと考えられる起点面や終点面のような箇所に対しては，雨がかりの影響を直接受ける面より時点の腐食深さΔrsp＝56(c/φ)×10-3 mm の条件下で，も腐食速度を減じて評価する必要があると考えられる。

外側面では 10％程度の誤差で評価できたのに対し，前述した線形回帰式より，計算結果と調査結果との間終点面および起点面では 2～3 倍程度過大する結果が得られた。にはある程度の線形関係は確認される。外側面では比較的高い相関関係が得られたが，図－12 において調査結果の剥離・剥落発生率が 30％程度であるのに対し，計算結果はこれを過小評価する場合も見られた。また，終点面

参考文献
1)

計編】，2008

および起点面では，計算結果と予測結果の線形相関には大きなばらつきが見られる。このようなばらつきは，本2)山陽新幹線コンクリート構造物検討委員会 : 山陽
新幹線コンクリート構造物検討委員会報告書，検討では一定値とした，腐食開始の中性化残り，腐食速2000.7

度，ならびに剥離・剥落発生時の腐食量といった種々の要因のばらつきによるものと考えられ，より合理的な評

土木学会 : 2007 年制定コンクリート標準示方書【設3)谷村幸裕，長谷川雅志，曽我部正道，佐藤勉 : 鉄道
RC ラーメン高架橋の中性化に関する耐久性照査法

価や予測を行うには，今後これらのばらつきについてもの適用に関する研究，土木学会論文集，No.760／Ⅴ検討する必要が有ると考えられる。

-63，pp. 147-157，2004.
4)

6. まとめ鳥取誠一，宮川豊章 : 中性化の影響を受ける場合の鉄筋腐食に関する劣化予測，土木学会論文集，No.767

本研究で得られた知見を以下にまとめる。
(1) 柱高さ 1.5m 範囲毎の平均中性化深さと変状発生率との関係を整理した結果，中性化深さの大きな範囲で-1482-／Ⅴ-64，pp.35-46，2004.