Environmental Report 2002

CONTENTS

会社概要

会社概要、編集方針、対象範囲

1

真のグローバル・エクセレント・カンパニーを目指して

3

東京エレクトロンと社会

5

環境目標と実績

7

主要サイトのトピックス

8

Eco Products
製品における環境負荷低減の取り組み

TOKYO ELECTRON LIMITED
本社所在地

11

グリーン調達、物流の取り組み

12〒107-8481

東京都港区赤坂5-3-6

TBS放送センター
TEL:03-5561-7000（代表）代表者

代表取締役社長

設立

1963年11月11日

資本金472億1,375万円

9

エコ製品紹介東京エレクトロン株式会社

社名

東哲郎

（2002年4月1日現在）
主要取扱製品 半導体製造装置〈自社開発製品〉、FPD（平面ディスプレイ）製造装置〈自社開発製品〉、半導体製造装置〈輸入製品〉、コンピュータ・ネットワーク、電子部品

Eco Factory
廃棄物削減、リサイクル

13

省エネルギー

15

省資源

16

化学物質管理17

社員数1,530名（2002年4月1日現在）

グループ社員数 10,269名（2002年4月1日現在）
売上高（連結）4,178億2,500万円（2002年3月期）

編集方針

Environment, Health andSafety Management

環境報告書は、今年で3回目の発行となります。東京エレクトロン
グループの2001年度の環境と健康・安全への取り組み、そして社会環境マネジメントシステム

19

環境教育・啓発22

すさを第一にこころがけて作成いたしました。当社グループでは、事環境会計

23

業活動が広範囲にわたるため、できるだけたくさんの方に本報告書を安全・衛生

25

ご覧いただき、当社グループとかかわるすべての方々とのコミュニケー

社会貢献活動27

ションをさらに広げていきたいと思います。今後の編集方針に反映さ

環境コミュニケーション

29

サイトレポート 山梨事業所

30

貢献活動の成果についてご理解いただくため、読みやすさ、わかりやせていきたいと考えていますので、ご意見、ご感想をぜひお寄せください。
作成にあたっては、環境省の「環境報告書ガイドライン（2000年度 版 ）」と国 際 的なガイドラインの 策 定を行う組 織であるG R I（Global Reporting Initiative）のガイドラインを参照しました。

環境・安全活動のあゆみ
1994. 5標準環境安全センター（環境安全推進センター）設置
1996. 3 装置安全分科会（東京エレクトロングループワー
ルドワイド装置 EHS 委員会）発足
1996. 4 環境分科会（東京エレクトロングループ環境安全推進委員会）発足
1997.12 相模事業所ISO14001取得
1998. 2 東北事業所ISO14001取得
1998. 3 佐賀事業所ISO14001取得
1998. 3 熊本・合志事業所ISO14001取得
1998. 5 山梨事業所ISO14001取得
1998. 9 「東京エレクトロングループの環境に関する基本理念/方針」を制定
1998.11 「東京エレクトロングループの安全／健康に関する基本理念／方針」を制定
1999. 6 「安全第一について」を制定
1999. 8 大津事業所ISO14001取得
1999.12 経営理念に「安全と健康と環境について」追記
2000. 1 環境会計の導入について検討開始
2000. 4 統一安全教育システム「Safety2000」導入
2000. 4 LCAの導入について検討開始
2000. 9 グリーン調達の導入について検討開始
2000.12 「環境報告書2000」発行
2001. 4 ISO14001未取得事業所に対する環境教育の導入について検討開始

1

TOKYO ELECTRON
環境報告書2002

対象範囲
対象組織：東京エレクトロングループ全体の活動を掲載しています。
＜国内主要拠点＞
東京エレクトロン（株）、東京エレクトロン東北（株）、東京エレクトロンAT（株）、東京エレクトロン九州（株）、東京エレクトロンEE（株）、東京エレクトロン札幌（株）、東京エレクトロンFE（株）、東京エレクトロンデバイス（株）、東京エレクトロンリース（株）、東京エレクトロンロジスティクス（株）、東京エレクトロンエージェンシー（株）＜米国主要拠点＞
Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Texas, Llc.、Tokyo
Electron Massachusetts, Llc.、Tokyo Electron Arizona, Inc.、
Supercritical Systems, Inc.、Timbre Technologies, Inc.
＜欧州主要拠点＞
Tokyo Electron Europe Ltd.、Tokyo Electron Italia S.p.A.、Tokyo Electron
Deutschland GmbH、Tokyo Electron Switzerland Ltd.、Tokyo Electron
Nederland B.V.、Tokyo Electron Espana
˜ S.L.、Tokyo Electron Ireland Ltd.、Tokyo Electron Israel Ltd.、Tokyo Electron France S.A.R.L.
＜アジア主要拠点＞
Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Taiwan Ltd.、Tokyo Electron（Shanghai） Ltd.

対象期間:2001年4月1日〜2002年3月31日のデータをまとめています。
対象分野:環境経営に関する側面および企業の社会貢献活動などの社会経済的な側面を掲載しています。
なお、環境報告書は今後も継続的に毎年発行していく予定です。

ひとことで言うと・・・

今日では、日本の半導体製造技術が世界で必要を製造する装置が当社の主力製品ですが、半導体とされていますが、当社の事業は、米国の先進的の製造には数多くの工程が必要です。半導体やな半導体製造装置を日本の半導体メーカーに紹FPDは、工程ごとに専用の装置を組み合わせて介することからスタートしました。その後、日本の作るのですが、当社はその製造工程*で使われる半導体メーカーからの個別仕様への要請に応え主要装置の大半を供給しており、今では半導体おるため、自社で仕様変更などの装置改造も手がけよびFPD製造装置の売り上げでは世界第二位るようになり、その流れの中で装置を製造するよのメーカーになりました。

うになったのです。そして今では取り扱い製品の米国の製品の輸入・販売・保守業務にはじまり、ほとんどを開発・製造するメーカーへと成長する

1990年代からは日本で製造した装置を米国、欧州、ことができました。当社の歴史は商社からメーカーアジアなど、各国の半導体やFPDメーカーに輸出への転換の歴史とも言えるでしょう。

するようになりました。現在では海外売上高比率パソコンなどあらゆる電気機器で使われているが約70%になっています。

半導体（ICチップ）およびFPD*（平面ディスプレイ）■部門別売上高（連結）（単位:億円）コンピュータ・ネットワーク：170
その他：14■売上高推移（連結）（単位:億円）7,238

電子部品：737
4,555

4,407

4,178

3,138
半導体およびFPD（平面ディスプレイ）
製造装置：3,257

01998.3

1999.3

2000.3

2001.3

2002.3■従業員数推移（グループ）■経常利益推移（連結）（単位:億円）（単位:名）

1,192

10,720
8,910

8,836

9,117

1998.4

1999.4

2000.4

10,269573
338

620

1998.3

1999.3

2002.3
2000.3

2001.3△19502001.4

2002.4FPD（Flat Panel Display）：薄型平面ディスプレイ。液晶やプラズマディスプレイなど薄型の平面表示装置のこと。
半導体・FPD製造プロセス：半導体の製造工程は、シリコン単結晶板（ケイ素、別名ウェーハ）上に回路を形成する前工程と、組み立てパッケージを行う後工程に大別できる。FPDの製造プロセスも半導体と同様、200〜300の処理・工程を経て製造される。

TOKYO ELECTRON
環境報告書2002

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