スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）【運⽤実績】※1

10,468 円
10,453 円
3.97 億円

基準価額
換⾦価額
純資産総額

ファンド

-0.30
1.17
4.01
3.11
-15.97
7.74

過去1ヶ⽉間
過去3ヶ⽉間
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間
設定来

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第6期
22/08/29
0 円
第7期
23/02/27
0 円
第8期
23/08/28
0 円
第9期
24/02/27
0 円
24/08/27
第10期
0 円
設定来累計
360 円

%
%
%
%
%
%

当ファンドの詳細については、
スパークス・アセット・マネジメントのホームページをご覧ください。

https://www.sparx.co.jp/mutual/b2h.html（上記リンクはスパークス・アセット・マネジメントのホームページに遷移いたします）【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2024年8⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

18,00016,00014,000（億円）

100

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

80

分配⾦再投資基準価額（左軸）60

12,00040

10,000
8,000

20

6,000
19/10

0
20/04

20/10

21/04

21/10

22/04

22/10

23/04

23/10

24/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）【運⽤実績】※1

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
ファンド
参考指数
過去1ヶ⽉間-1.19 %
-1.85 %
過去3ヶ⽉間1.32 %-1.73 %
過去6ヶ⽉間5.92 %
6.44 %
過去1年間
14.69 %
17.65 %
過去3年間
2.03 %
30.64 %
設定来50.40 %
78.51 %

15,040 円
15,018 円
0.61 億円

基準価額
換⾦価額
純資産総額

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第6期
22/08/29
0 円
第7期
23/02/27
0 円
第8期
23/08/28
0 円
第9期
24/02/27
0 円
第10期
24/08/27
0 円
設定来累計
0 円

当ファンドの詳細については、
スパークス・アセット・マネジメントのホームページをご覧ください。

https://www.sparx.co.jp/mutual/b2u.html（上記リンクはスパークス・アセット・マネジメントのホームページに遷移いたします）【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2024年8⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

26,00022,000（億円）

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）100
80

18,00060

14,00040

10,000

20

6,000
19/10

0
20/04

20/10

21/04

21/10

22/04

22/10

23/04

23/10

24/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）【ファンドの資産配分】

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3
国・地域

⽇本
台湾
韓国
アジア
インドネシア
その他
現⾦等
株式先物（売建）
合計

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
台湾ドル
韓国ウォン
インドネシアルピア
⾹港ドル
その他
合計

■
■
■
■
■

【株式︓業種別構成】※3
業種
情報技術
⾦融
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
⽣活必需品
その他
合計

39.0
13.6
12.2
10.4
15.7
9.1
-46.7
100.0

%
%
% 90.9%%%9.1% -46.7% 100.0

⽐率

合計

39.0
13.6
12.2
10.4
8.1
7.6
90.9

%
%
%
%
%
%
%

⽐率

■
■
■
■
■

22.2
19.1
18.2
11.4
8.8
11.2
90.9

【国・地域別構成（アジア）】※3

合計

⽐率

0%

10%

20%

30%

40%

⽇本

%

%
%
%

39.0%

台湾

13.6%

韓国

12.2%

インドネシア

10.4%

その他

15.7%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

83.3 %
7.6 %
90.9 %
合計

%
%
%
%
%
%
%

91.7 %
0.0 %
8.3 %

39.0%

台湾ドル

13.6%

韓国ウォン

12.2%

インドネシアルピア

10.4%

⾹港ドル

8.1%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

情報技術

79.7 %
11.2 %
90.9 %

19.1%

資本財・サービス
⽣活必需品

25%
22.2%

⾦融
⼀般消費財・サービス

20%

18.2%
11.4%
8.8%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）【ファンドの資産配分】

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジなし
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3
国・地域

アジア

⽇本
韓国
インドネシア
台湾
その他
現⾦等
合計

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
韓国ウォン
インドネシアルピア
台湾ドル
⾹港ドル
その他
合計

%
%
% 89.9 %%%% 10.1 %% 100.0 %

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓業種別構成】※3
業種
⾦融
資本財・サービス
情報技術
⼀般消費財・サービス
⽣活必需品
その他
合計

39.2
11.6
10.8
10.4
17.9
10.1
100.0

合計

39.2
11.6
10.8
10.4
9.1
8.8
89.9

合計
%
%
%
%
%
%
%

⽐率

■
■
■
■
■

20.0
18.8
17.6
10.8
9.9
12.8
89.9

【国・地域別構成（アジア）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本

39.2%

韓国

11.6%

インドネシア

10.8%

台湾

10.4%

その他

17.9%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

81.1 %

39.2%

韓国ウォン

11.6%

インドネシアルピア

10.8%

8.8 %
89.9 %
合計

%
%
%
%
%
%
%

89.0 %
0.0 %11.0 %

台湾ドル

10.4%

⾹港ドル

9.1%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

⾦融

77.1 %
12.8 %
89.9 %

18.8%

情報技術
⽣活必需品

25%

20.0%

資本財・サービス
⼀般消費財・サービス

20%

17.6%
10.8%
9.9%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓25銘柄
順位
1

2

3

4

5

6

7

8

9

銘柄名称

⽐率

国・地域
業種
台湾
情報技術
台湾積体電路製造［TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ］（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.）は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC（集積回路）
はコンピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
⽇本
資本財・サービス
7.7 %
⽇⽴製作所
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

11.6 %

Samsung Electronics Co Ltd

7.3 %

オリックス

5.3 %

韓国
情報技術
サムスン電⼦（Samsung Electronics Co., Ltd.）は電⼦機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする⺠⽣⽤ならびに産業⽤電⼦機器・製品を製造、販売。エアコン、電⼦レンジなどの家電製品や、インターネット・
アクセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。
⽇本
⽣活必需品
セブン&アイ・ホールディングス
6.3 %セブン&アイ・ホールディングスは、国内⼤⼿総合⼩売グループ。コンビニエンスストア、スーパーストア、⾦融サービス、ITサービスなどの企
画・管理・運営を⾏う。
⽇本
⾦融
オリックスは国内最⼤級のノンバンク・⾦融サービス会社。1964年設⽴時のリース事業を⽪切りに、船舶リース、レンタカー、航空機リース、銀⾏業、⽣命保険業、プライベートエクイティ投資、事業再⽣、空港運営など多⾓化した事業をグローバルに展開する。
⽇本
資本財・サービス
5.1 %リクルートホールディングス
リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅⾏、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求⼈広告や、⼈材紹介等のサービスも⼿掛ける。

東京海上ホールディングス

4.7 %Classys Inc

4.4 %Mitra Adiperkasa Tbk PT

4.2 % インドネシア

Bank Mandiri Persero Tbk PT

4.0 % インドネシア

⽇本
⾦融
東京海上ホールディングスは国内⼤⼿保険グループ。不動産・損害・⽣命保険や資産運⽤サービスを提供する。海外展開にも積極的で、欧⽶を中⼼に世界各国で事業を展開。
韓国
ヘルスケア
クラシーズ（Classys Inc.）は韓国の⼤⼿美容医療機器メーカー。⾼周波を利⽤した美容医療機器をメインに事業展開。同分野
では韓国国内で⾼いシェアを維持していることに加え、積極的な海外展開も⾏う。
⼀般消費財・サービス
ミトラ・アディパーカサ（PT Mitra Adiperkasa Tbk）はインドネシアの⼤⼿⼩売会社。「ZARA」などの⼩売や「スターバックス」「クリスピークリーム」などの飲⾷店をフランチャイズ展開しているほか、「⻄武」などのブランドで百貨店事業も⾏う。

⾦融
マンディリ銀⾏（PT Bank Mandiri (Persero) Tbk）は、4つの国有銀⾏が合併して設⽴したインドネシアの最⼤⼿銀⾏のひとつ。
10
インドネシアを中⼼にアジア各地や⻄ヨーロッパ等に事業を展開。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

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マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓25銘柄
順位
1

2

3

4

5

6

7

8

9

銘柄名称

業種
国・地域
台湾
情報技術
台湾積体電路製造［TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ］（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.）は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC（集積回路）
はコンピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
資本財・サービス
⽇本
⽇⽴製作所
7.2 %
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。
⽐率

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

7.9 %Samsung Electronics Co Ltd

6.6 %

オリックス

5.3 %

情報技術
韓国
サムスン電⼦（Samsung Electronics Co., Ltd.）は電⼦機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする⺠⽣⽤ならびに産業⽤電⼦機器・製品を製造、販売。エアコン、電⼦レンジなどの家電製品や、インターネット・
アクセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。
⽇本
⽣活必需品
セブン&アイ・ホールディングス
6.5 %セブン&アイ・ホールディングスは、国内⼤⼿総合⼩売グループ。コンビニエンスストア、スーパーストア、⾦融サービス、ITサービスなどの企
画・管理・運営を⾏う。
⽇本
⾦融
オリックスは国内最⼤級のノンバンク・⾦融サービス会社。1964年設⽴時のリース事業を⽪切りに、船舶リース、レンタカー、航空機リース、銀⾏業、⽣命保険業、プライベートエクイティ投資、事業再⽣、空港運営など多⾓化した事業をグローバルに展開する。
⾦融⽇本
東京海上ホールディングス
5.1 %東京海上ホールディングスは国内⼤⼿保険グループ。不動産・損害・⽣命保険や資産運⽤サービスを提供する。海外展開にも積極的で、欧⽶を中⼼に世界各国で事業を展開。

リクルートホールディングス

5.0 %ICICI Lombard General Insurance Co Ltd

4.5 %CNOOC Ltd

4.4 %Classys Inc

4.2 %

⽇本
資本財・サービス
リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅⾏、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求⼈広告や、⼈材紹介等のサービスも⼿掛ける。
インド
⾦融
ICICIロンバード損害保険（ICICI Lombard General Insurance Co. Ltd.）は、インドの損害保険会社。⽕災保険、⾃動⾞保険、健康保険などの保険商品のほか、請求決済や契約更新などのサービスを提供。
中国エネルギー
中国海洋⽯油［ｼﾉｯｸ］（CNOOC Ltd）は、⼦会社を通じ、原油および天然ガスの探査､開発、⽣産、販売を⼿掛ける。

韓国
ヘルスケア
クラシーズ（Classys Inc.）は韓国の⼤⼿美容医療機器メーカー。⾼周波を利⽤した美容医療機器をメインに事業展開。同分野
10
では韓国国内で⾼いシェアを維持していることに加え、積極的な海外展開も⾏う。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

株式市場の状況《⽇本の株式市場》
2024年8⽉、⽇本株式市場の代表指標であるTOPIX（配当込み）は前⽉末⽐2.90%下落し、⽇経平均株価は前⽉末⽐
1.16%下落しました。
当⽉の⽇本株式市場は歴史的な乱⾼下を演じ、⽇経平均株価の⽉間値幅（⾼値と安値の差、終値ベース）がバブル経済崩壊時期を超えて過去最⼤となりました。
7⽉31⽇の⽇銀⾦融政策決定会合での追加利上げが円⾼を呼び、さらに市場予想を下回った7⽉の⽶ISM製造業景気指数で⽶国
景気減速懸念が台頭し円⾼が⼀層進⾏したことで、⽉前半の⽇本株式市場はリスク回避の流れが強まり暴落しました。5⽇には⽶国経済や雇⽤の減速への警戒などから円⾼が⼤幅に進み、午後には⽇経平均先物でサーキットブレーカーが13年ぶりに１⽇に２回発動され、
⽇経平均株価は前⽇⽐4,451円の下落と過去最⼤の値下がりを記録しました。しかしながら翌6⽇には為替市場がいったん落ち着いたことで⽇本株式市場も落ち着きを取り戻し、TOPIXおよび⽇経平均株価は史上最⼤の上げ幅となりました。加えて、翌7⽇の内⽥⽇銀副総裁のハト派発⾔も投資家の安⼼感につながり、⽉半ばにかけて⽇本株式市場は急反発しました。
⽉後半は⽶国経済への先⾏きに対する警戒感がひとまず和らぎ、⽇本株式市場は緩やかなペースで回復し、⽉前半の急落分の⼤半を取り戻して当⽉の取引を終えました。

《アジアの株式市場》
当⽉、アジア株式市場は様々な値動きとなりました。⽇本を除くアジア市場に使⽤される⼀般的な指数であるMSCIアジア（⽇本を除く、
⽶ドル建て）指数は、前⽉末⽐1.98％上昇しました。⽉前半は円キャリー取引の巻き戻しと⽶国の景気後退に対する懸念を受けて株価が急落しましたが、その後は反動で回復に向かいました。FRB（⽶国連邦準備制度理事会）のパウエル議⻑がジャクソンホール会議
で近い将来に利下げに踏み切るという主旨の発⾔をしたことから、市場⼼理が改善しました。
フィリピン、マレーシア、インドネシア、タイなどアジア新興諸国の当⽉のパフォーマンスは北アジア諸国やインドを上回り、中でもMSCIフィリ
ピン指数（⽶ドル建て）は前⽉末⽐10.37％と⾼い上昇を⽰しました。インドネシア市場も同国政府が規律ある次期予算を⽰したことから、堅調に推移しました。プラボウォ次期⼤統領が公約に掲げた「学校給⾷無料提供」制度の予算はGDP⽐0.3%程度と、当初懸念されていた同2％程度よりはるかに低⽔準でした。その他補助⾦やインフラ⽀出もほぼ横ばいに据え置かれました。
⾹港の前⽉の⼩売売上は数量ベースで前年同⽉⽐13.3%減と予想を下回り、13か⽉にわたって下降傾向が続いています。⼩売売
上の低迷は広範囲にわたり、⼤半の消費カテゴリーに及んでいます。住宅価格も引き続き低迷し、オフィスの空室率は未だに⾼⽔準に留まっています。

ファンドの運⽤状況
当⽉パフォーマンスにプラスに貢献した銘柄は、セブン&アイ・ホールディングス（⽣活必需品）、⽇⽴製作所（資本財・サービス）、Bank Mandiri（インドネシア／⾦融）などでした。⼀⽅、Samsung Electronics（韓国／情報技術）、東京海上ホールディングス（⾦融）、Lemon Tree Hotels（インド／⼀般消費財・サービス）などがマイナスに影響しました。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

組⼊上位銘柄セブン＆アイ・ホールディングスの近況について
2022年に世界最⼤のコンビニエンスストアチェーンである同社に投資を開始して以降、主要な保有銘柄の⼀つとなっていますが、経営実績に対して全⾯的に当ファンドが⾼い評価をしているわけでは決してありません。同社の業績は⽇⽶ともに既存店売上が低迷を続けており芳しくありません。インフレによって低所得者層の購買⼒が落ちていることが背景にあると思われます。このような環境において当ファンドは株式市場では少数派の動きかもしれません。⼤半の⼈がいまだ懐疑的・否定的な⾒⽅をしているなか株式投資・保有をするという決断は、
⼼理的な居⼼地が⾮常に悪いものです。多くの場合において株式市場が暗⽰する将来予想（コンセンサス）は正しいことが多いので尚更です。しかし居⼼地の悪いことは投資で成功するための必要条件だと考えます。多数派の意⾒は、すでに株価に織り込まれたものであり、そこで⼤きな利益を得るのは難しいからです。
コンビニビジネスは元来、⾼い資本収益性、キャッシュフローを⽣みやすい魅⼒的な⼩売り事業です。同社はパイオニアとして⻑年の実績があることにも安⼼感があります。
現在苦戦している⽶国での既存店売上についても、経営陣は正しい施策を打っていると考えられます。⽶国のコンビニエンスストアはガソ
リンスタンド併設型が多く、来店客の多くは給油ついでに買い物するだけのケースが多いと⾔われています。店舗の清潔感に⽋け、治安⾯でも不安があるため、好んでコンビニで買い物をしようというインセンティブに⽋けるのが実態です。このような問題点を認識し、同社は既存店の改装（看板の刷新、綺麗なトイレの設置、駐⾞場の線引きのやり直しなどを含む）を⼤々的に進めています。品揃えもフレッシュフー
ドを中⼼に拡充を進めています。また、同社のサプライヤーであるわらべや⽇洋ホールディングスと提携し、サンドイッチ、おにぎり、ホットドックなど様々な⾷品を展開しています。⽇本と⽶国のコンビニ店舗は似て⾮なるものですが、⽶国からの訪⽇客が⽇本のコンビニを訪れて清潔感や品揃えの豊富さに感銘を受けているのを⽬の当たりにすると、⽇本型コンビニ店舗モデルの移植に成功すれば、同社の⽶国における成⻑の道が⼤きく開けると考えます。同社は⽇本では当たり前のPOS（販売時点情報管理）システム導⼊による単品管理や、同⽇複数回配送の仕組みなども着々とノウハウを移植しており、今後が楽しみです。
⼀⽅、国内コンビニ事業にも注⽬しています。⽇本のコンビニ業界はセブン-イレブン、ファミリーマート、ローソンの3社で寡占化状態にあり、すでに成熟した市場です。しかし同社は絶え間ない既存店のレイアウト改善や、ネットコンビニ分野でのデリバリーサービスの拡充などに取り組んでおり、業界のパイオニアとしての⻑年の実績を考えれば、いずれ売上を回復させることができると当ファンドでは考えています。
当ファンドが同社を評価しているもう⼀つの理由は、現在の株価⽔準であれば下値不安が⼩さいと判断されるためです。即ち、安全余
裕率（マージンオブセーフティ）の⾼い投資であるということです。同社は⽇本の会計基準を採⽤しているため、Speedway社買収に関連するのれん償却費が年間10億ドル程度計上されます。このため、損益計算書上では、通常のEPS（⼀株当たり利益）（同社2025
年2⽉期予想112.8円）とのれん償却前EPS（同163.62円）とでは4割以上の開きがあります。後者のEPSを前提とすれば現在の株価では実質的にPER12倍台と、東証株価指数の平均PERや当ファンドの平均PER⽔準も下回っています。のれん償却費とは現⾦の流出を伴わない費⽤項⽬であることから、当ファンドでは減損リスクがない限りにおいて、のれん償却前EPSを使⽤すべきと考えます。
現在のEV／EBITDA（買収にかかるコストを何年で回収できるかを⽰す値）は7倍程度であり、コンビニエンスストアチェーン「Circle
K」を運営し⽶国2番⼿プレーヤであるAlimentation Couche-Tard社（カナダ）の11倍強と⽐べて割安です。
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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

⼀⽅、同社には改善の余地が⼤いにあると考えています。特に役員報酬開⽰の姿勢について当ファンドは問題視しています。
今年5⽉28⽇の株主総会にあわせて送付された第19回定時株主総会招集通知では役員報酬⽅針として報酬上限は役員全体で総額10億円(このほか１事業年度当たり4億円以内の株式報酬）と記載されていたにも関わらず、株主総会翌⽇5⽉29⽇に発⾏された有価証券報告書では同社取締役専務執⾏役員及び傘下の7-Eeven社（⽶国）CEOであるJoseph DePinto⽒の報酬が77億円にものぼることが判明しました。このように乖離があるのは、招集通知では単体の役員報酬のみが開⽰対象であるのに対し、有価証券報告書では⼦会社を含めた開⽰がされるためです。Joseph DePinto⽒の場合、ほぼすべてが⽶国⼦会社からの報酬であったため、招集通知にはほとんど反映されませんでした。開⽰ルール上の違反はないものの、情報開⽰姿勢やタイミングに関して不快感を覚えたのは否めません。当ファンドはこれらの点について、⼤株主の⼀⾓として引き続き同社との⾯談を通じて問題提起しています。
このように株式市場から幅広く評価される「優良企業」では決してありませんが、同社に変化と今後業績の⾶躍を期待しています。
追記として、同社は当⽉19⽇付のプレスリリースで、Alimentation Couche-Tard社から買収提案を受けたと発表しました。この協議はまだ初期段階にあり、資⾦調達と規制の両⾯から⼤きな障害に直⾯しています。提案については現在、セブン＆アイ・ホールディングス社
内に設置された特別委員会が検討中です。当ファンドでは、買収交渉の結果に関わらず今回の提案は好材料だと考えています。もし今回の提案が破談になったとしても、同社に買収妙味があることが明確になり、現状の株価⽔準で新たな買い⼿が現れる可能性が⾼いため、
株価下値リスクは⼤きく抑えられると期待しています。
2023年繰り広げられた⽶アクティビストファンドValueAct社とのプロキシーファイト（委任状争奪戦）以降、同社は世間の厳しい⽬にさらされています。「株主重視の経営」という経営陣への⼤きなプレッシャーがあることは想像に難くありません。今回の買収提案に対してどのような⾏動を選択するにせよ、経営陣は⾃らの決定について説明責任を負うことになります。提案を拒否した場合、経営陣は現在進⾏中の戦略的施策を加速し、事業の本質的価値を急速に⾼める以外に選択の余地がありません。以前の同社にはこうした危機感はほとんどありませんでしたが、今では社内にしっかりと浸透しているのは間違いないと考えます。
＜「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」の株式市場変動リスク低減について＞
当⽉、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」は、株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、投資する投資信託証券を通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、投資する投資信託証券を通じて株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

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マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤し、⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。
「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資し、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運⽤を⾏います。なお、外国投資信託証券の組⼊れは原則として⾼位に保つことを基本とします。
1 ⽇本とアジアの株式の中から、『魅⼒的』と判断した銘柄に投資します。
◆ 『魅⼒的』な銘柄とは、⾼い技術⼒やブランド⼒があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成⻑していく⽇本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
◆ 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）*」の採⽤国及び地域の株式を中⼼に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運⽤は⾏いません。当ファンドの主要投資対象国は⽇本、中国、⾹港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インド
ネシアなどです。
※ 投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※ ⽇本やアジア地域に本社のある企業で⽇本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※ 全ての採⽤国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※ 株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
* 「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（⽶ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運⽤成果等に関して⼀切責任を負うものではありません。
2 ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を⾏うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻
や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
3 原則として短期的な銘柄の⼊れ替えは⾏わず、⻑期保有することを基本とします。
※ 実質的な組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
4 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の2つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活⽤します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として⾏いません。
◆ ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は⼤きく3つ（運⽤固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
◆ 「マーケットヘッジあり」では運⽤固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では3つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

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マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

投資リスク
基準価額の変動要因「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。

※ 各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。
価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
⼀般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開⽰などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を⼗分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を⾏う⼀般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運⽤を⾏うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は⾮常に⼤きくなる可能性があります。
「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク
株式ヘッジに伴うリスク「マーケットヘッジあり」においては、実質的に⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、株価指数先物取引等の売建てを⾏いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、⽇本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より⼩さい場合、または、組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価
指数先物の価格下落の影響より⼤きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡⼤することがあります。
（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

投資リスク（続き）（前ページから続く）
信⽤リスク● 組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発⾏者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
● 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組⼊投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、⼀時的に当ファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
当ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況
により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨
から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位とします。

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額とします。

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位
換⾦価額
換⾦代⾦
申込締切時間販売会社が別に定める単位とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。
原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。
原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。

スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。

購⼊・換⾦
申込不可⽇

購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し
信託期間※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
① ⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等② 上記①のほか、⼀部解約⾦の⽀払い等に⽀障を来すおそれがあるとして委託会社が定める⽇※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を⾏うことがあります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦申込受付を取り消すことができます。
2024年10⽉29⽇まで（2019年10⽉15⽇設定）● 委託会社は、各ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなる場合は、この信託契約を解約
し、信託を終了（繰上償還）させます。

繰上償還● 委託会社は、各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）することがあります。
・ 受益者のために有利であると認めるとき・ 受益権⼝数が30億⼝を下回った場合

決算⽇・ やむを得ない事情が発⽣したとき毎年2⽉27⽇および8⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

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マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

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特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）
収益分配

年2回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
各ファンドとも5,000億円を上限とします。

公告原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、⼀定の要件を満たした場合にNISA（少額投資⾮課税制度）の適⽤対象となります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年8⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

信託財産留保額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に対して0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）
各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.968％（税抜0.88％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産
から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.15％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の
対価

販売会社

年率0.70％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.03％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等
の対価

⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国投資
信託証券

実質的な
負担

監査費⽤
印刷費⽤

「ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運⽤
報酬は純資産総額に対して年率0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。

投資対象とする外国投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価受益者が実質的にご負担いただく運⽤管理費⽤（信託報酬）の年率（概算）は年率1.768％程度（税込）となります。
ただし、当該年率はあくまでも実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）の⽬安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組⼊れ状況や純資産総額によっては、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は変動します。
監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

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■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

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⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

その他の費⽤・
⼿数料

投資対象ファンドの組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤、外貨建資産の保管費⽤等を信託財産でご負担いただきます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

⼤和証券株式会社※

登録番号

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第108号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

〇

〇

〇

〇

※ ⼤和証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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指数に関して
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）は、⽇本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
TOPIXは、株式会社ＪＰＸ総研⼜は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、ＪＰＸはTOPIXの算出もしくは公表の⽅法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停⽌またはTOPIXの商標の変更もしくは使⽤の停⽌を⾏う権利を有しています。

MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
MSCI AC Asia Index（円ベース）は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（⽶ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運⽤成果等に関して⼀切責任を負う
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