令和２年第 2 回理事会

2020 年 10 月 24 日
日本プロテオーム学会 （2018 年～2020 年理事）

2020 年 第二回理事会 資料
開催日時： 2020 年 10 月 24 日（土） 9:00～10:３0
会場： Zoom 会議
出席者（50 音順，敬称略）
石濱泰、榊原陽一、松本雅記、堂前直、紀藤圭治、奥田修二郎、植田幸嗣、大槻純男、小松節子、杉山直幸、足立淳、久保田一石、梶裕之、川島祐介、河野信、肥後大輔、木村弥生、高尾敏文、川村猛、小田吉哉、荒木令江、小迫英尊、近藤格、
欠席者： 本田一文、曽川一幸【報告事項】
1. 会員状況（松本）(1) 会員数 （2020 年 9 月 28 日現在） について報告がなされた（詳細は下表を参照）。今年度の年
会費は現在徴収中のため、会費支払いにもとづいた会員数ではない。
種別

会員数

個人会員

個人会員 567 名 （個人会員：448 名※1，個人会員（法人登録）：119 名）（昨年：619 名、一昨年：608 名，本年度新規入会者： 58 名）
287 名 (199 名※2)
（昨年：284 名、一昨年：269 名、本年度新規入会者：0 名）
14 社 （昨年 14 社、一昨年 10 社）

学生会員
法人会員
合計

854 名＋14 社 (昨年：903 名＋14 社)※1 2017-2019 年度会費未払い者 419 名を除く
※2 メール不達者除外

2. JPrOS2020 大会について（紀藤）（資料１参照）(1) 2020 年大会の中止を判断した経緯と、その事後対応について、報告がなされた。
(2) 準備費およびキャンセル料などの収支についても、あわせて報告がなされた。
3. JPrOS202１大会準備状況報告（小迫）(1) 開催場所（徳島大学、大塚講堂・藤井記念ホール）・期間（7 月 20 日・21 日）などの開催概要について報告がなされた。
(2) 現時点での大会組織委員（小迫英尊（徳島大学）、足立淳（医薬基盤・健康・栄養研究所）、杉山直幸（京都大学）、川島祐介（かずさ DNA 研究所）、立川正憲（徳島大学）、吉川治孝（徳島大学））についても、あわせて報告がなされた。
(3) 開催形式として現地開催とオンラインのハイブリッド形式で行うこと、先端酵素学研究所共同利用共同研究事業とトランスオミクス拠点ネットワーク形成事業との共催で開催すること、招待講演として津本浩平（東京大学）を予定していること、今後、大会ホームページおよび学会通信にて学会員などに周知する予定であること、などが報告された。
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4．日本学術会議協力学術研究団体への登録（梶）（資料 2 参照）(1) 申請に必要となる書類の準備が整いつつあり、今後準備が完了し次第申請する予定であることが、報告された。

5．学会年会費徴収システムについて（松本）(1) クレジット決済による納入システムを導入し、10 月より会費納入が開始されたことが報告された。クレジット決済のメリットとして、複数会員の会費がまとまって学会口座に入金されることから、会計事務所による会計処理経費の削減につながることが、あわせて報告された。

6．日本プロテオーム学会賞等受賞者（梶）(1) 学会賞、奨励賞、研究開発功績賞について、推薦にもとづき学会賞選考委員会による審査が行われた。その結果、以下のように決まったことが報告された。
① 学会賞（選考委員長：梶裕之）
 小寺 義男（北里大学）「血漿ペプチド―ム分析法の開発と新規生理活性ペプチド探索への応用」② 奨励賞（選考委員長：梶裕之）
 阿部 雄一（愛知県がんセンター研究所）「患者由来試料を用いたリン酸化プロテオーム解析手法の開発と胃がん生検試料への応用」


松本 俊英（北里大学）「プロテオミクスによる卵巣明細胞癌の新規バイオマーカーLEFTY の同定とその機能解析」③ 研究開発功績賞（選考委員長：梶裕之）
 東ソー株式会社卵巣癌診断薬開発チーム（代表:大竹則久）「プロテオミクスで発見した新規卵巣癌マーカーTFPI2 に対する臨床検査薬の開発」
7．KHUPO との交換講演 （石濱）(1) 2010 年から続いている交換講演について、これまでの交換講演者リストと費用負担などの概略が説明された。2020 年の KHUPO は開催が中止となったが、2021 年は開催する予定であることが、あわせて報告された。
① 講演者は派遣元学会が推薦する。
② 派遣先学会の負担は参加費のみ（講演者への謝金あり）。
③ JHUPO からの招待では、講演者への謝金の代わりに、航空券、ホテル代を直接負担する（年会ではなく学会が負担）。
④ 2010 年から 2019 年の交換講演者リスト。
2010 年 KHUPO 山本 格、木下英司
2010 年 JHUPO Ho Jeong Kwon (KHUPO 会長)
2011 年 KHUPO 平野 久
2011 年 JHUPO Je Kyung Seong (Seoul National Univ), Kang-Sik Park (KungHee Univ)
2012 年 KHUPO 山田 哲司
2012 年 JHUPO Kwang Pyo Kim（Konkuk University）
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2013 年 KHUPO 朝長 毅
2013 年 JHUPO KHUPO7 名の HUPO2013 によるサポートで対応
2014 年 KHUPO 近藤 格（KHUPO 側からの推薦）
2014 年 JHUPO Byoung Chul Park（Korea Res. Inst. of Biosci. & Biotechnol.）2015 年 KHUPO 荒木令江
2015 年 JHUPO Bonghee Lee (Gachon University）
2016 年 KHUPO 小松節子，野呂 絵里花
2016 年 JHUPOKwang Pyo Kim

2017 年 KHUPO 服部成介，野村文夫
2017 年 JHUPO Cheolju Lee
2018 年 KHUPO 石濱泰2018 年 JHUPO Jo-Yoel Cho
2019 年 KHUPO 大槻純男、太田信哉
2019 年 JHUPO Jinhwan Eugene Lee
2020 年 KHUPO 奥田修二郎、紀藤圭治、松本雅記 (中止)2020 年 JHUPO 中止
8．HUPO, AOHUPO 活動報告（石濱）(1) HUPO CONNECT202（2020/10/19-10/22）では、約 1000 人が参加し 200 人くらいが常時アクセスしており、日本からは 30 名ほどが参加していたことが報告された。開催時間がヨーロッパおよび米国の時間に合わせられていたため、アジア圏にとっては、時差の問題もあった。
(2) 山本格先生（新潟大学）が、HUPO より Clinical and Translational Proteomics Award を受賞されたことが報告された。
(3) HUPO 理事選挙では、韓国から 1 名、台湾から 1 名とアジア圏での当選者が少なく、オーストラリアや、2023 年大会開催予定のインドからの選出者が多かったことが、報告された。
(4) 10th AOHUPO Congress（韓国・釜山）は、2020 年開催予定の大会が中止となったことに伴い、2021
年 6 月 30 日～7 月 2 日に開催時期が延期されたことが報告された。現地開催とオンラインのハイブリッド形式での開催が予定されていることも、あわせて報告された。また、次期理事会においては、日本からの参加を促してほしいとの要望がなされた。
(5) 2021 年 HUPO 大会（ストックホルム）は、3 月に開催可否が決まる予定であることが報告された。
9．JPrOS イニシアチブについて(1) プロテオームデータベースイニシアチブ （石濱）
① JST ライフサイエンスデータベース統合推進事業統合化推進プログラム「プロテオームデータベースの機能深化と連携基盤強化」プロジェクトとして、2018 年から推進していること、また、コロナ関連専用のデータベースの構築を開始したことが報告された。
(2) データジャーナル Journal of Proteome Data and Methods (JPDM)について（河野）① 2020 年 6 月に総説論文を 1 報掲載したことが報告された。
② 科研費（研究公開促進費）への申請は継続する予定であることが報告された。
10．各担当理事からの活動報告(1) 学会誌（Proteome letters）編集活動 （小迫、大槻）（資料 3 参照）① 2020 年の 1 号と 2 号の掲載内容などについて説明がなされた。
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② 引き続き、執筆者の確保が今後の大きな課題であり、あらためて執筆者の推薦が依頼された。
(2) 学術企画活動 （植田）（資料 4 参照）① 分子生物学会でのワークショップ企画「プロテオミクスを基盤とするデータベースの進化と生命科学研究への横断的活用」（12 月 4 日、オンライン開催）について、説明がなされた。今後も、JPrOS に関わる方の国内主要学会（生化学会・分子生物学会など）での成果発表の場として、同様の企画を継続していくことが、あわせて報告された。
(3) 教育活動 （曽川）① COVID-19 の影響により 5 月に予定されていたトレーニングコースは延期とし、11 月での開催を検討していたが、開催予定のかずさ DNA 研究所では十分な感染対策が難しいといった状況があり、2020 年度は中止となったことが報告された。
② 今後は、動画録画資料を学会ホームページに掲載するなど、以前とは異なる実施形態について意見交換がなされた。
(4) 国際活動 （小松、近藤）① 報告事項無し。
(5) 広報活動 （奥田／河野）① 2019 年大会の学会要旨が、10 月 25 日に J-STAGE に公開される予定であることが報告された。
② 今後の課題として、学会ホームページでの Proteome Letters 関連情報の更新や、掲載論文を J-STAGE から学会ホームページにアップデートできる連携システムの構築について、問題提起と意見交換がなされた。
8．2019-2020 年度主催・後援・協賛実績 （石濱）(1) 該当事項無し。

【審議事項】
１．2019 年度収支決算報告および 2020 年度予算案 （木村）(1) 次頁以降の 2019 年度収支決算書・貸借対照表、および 2020 年度予算案にもとづき説明がなされた。2019 年度収支決算書・貸借対照表については、あわせて監査報告もなされた。理事会での承認を受け、その後の総会での承認後に決定されることとなる。

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2．2021 年大会及び 2022 年大会 （石濱）(1) 2021 年第大会は徳島で開催されることとなっており、小迫理事を中心に準備を進めて行くことが報告された。
(2) 2022 年大会は JPrOS の 20 周年記念大会となるが、次期理事会にて開催場所および大会長の検討を進めていくことが申し送り事項として報告された。

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参考資料：JHUPO 大会、日本プロテオーム学会年会（JHUPO 大会）開催地及び大会長
年
開催地／大会長
2003
第１回 つくば／中西洋志
2004
第２回 東京／戸田年総2005
第３回 横浜／平野 久
2006
第４回 東京／西村俊秀
2007
第５回 東京／礒邉俊明2008
第６回 大阪／高尾敏文
2009
第７回 東京／前田忠計
2010
第８回 千葉／山田哲司
201１
第９回 新潟／山本 格
2012
第10回 東京／高橋信弘
2013
第11回（HUPOと合同） 横浜／平野 久
2014
第12回 つくば／成松 久
2015
第13回 熊本／荒木令江
2016
第14回 東京／服部成介
第15回 大阪／朝長 毅
20177/26-28，ホテル阪急エキスポパーク
第16回 大阪／石濱 泰 (第66回質量分析総合討論会（日本質量分析学会の年2018次大会）と第9回AOHUPOとの合同大会)
2018.5.15-18，ホテル阪急エキスポパーク
第17回 宮崎／榊原陽一、松本雅記、大槻純男
20192019.7.24-27
2020
第18回 東京／紀藤圭治、堂前直、川村猛 (中止)2021
第19回 徳島／小迫英尊
3．HUPO 、KHUPO および AOHUPO に関して、以下の事項が報告または提案され承認された（石濱）。
(1) 石濱会長が 20 周年記念として Molecular & Cellular Proteomics（MCP）に記事を投稿予定であり、学会からの掲載費のサポートが提案され承認された。2021 年度から MCP が Open Journal となり、掲載料は Article で$2,000（約 20 万円）となる予定である。
(2) AOHUPO には事務局がなく、学会収益は開催国での学会事務局で運用している。そうした状況を踏
まえ、次回の AOHUPO に前回開催時（2018 年）の収益をもとに JHUPO からサポートすることが提案され、承認された。
4．次期理事選挙について（石濱）。
(1) 2021 年 1 月から次期理事会を発足させる必要があること、また、2021 年 3 月までは引継ぎ機関とすることが、再確認された。
(2) 次期理事選挙の日程として、11 月末から 12 月初旬にかけて投票を実施し、12 月末までに次期理事を公表する予定であることが、報告された。
5．名誉会員について（松本）。
(1) 前回の理事会からの継続検討課題である名誉会員の選出について、今期の理事会で 2 名ほどを目安として推薦する方向が確認された。
6．その他（石濱、松本、木村）。
(1) 今後の学会運営として、会計の安定性は今後安定した学会運営を継続していくこために欠かせいないであろうこと、日本学術会議協力学術研究団体への登録は、今後の学会の再編成・統合などが進む状況のなかで存続していくための 1 つの手段になり得るだろうこと、について話がなされた。
(2) 今期の理事会運営に関して、以下の話がなされた。
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① 理事業務のなかでも、学会誌関連の業務負担が大きかったのではないだろうか。本来ならば出版社がやるべき仕事を、編集長が行っているなど事務作業量が非常に多い状況であり、今後は担当理事を増やすなど、対策が必要だろう。
② 庶務担当は今期から 3 名体制とし、業務を明確に分割することで、負担軽減と円滑な業務履行が可能となった。
③ 会計業務としては、とくに年大会の会計処理とその会計事務所との情報共有にかなり労力を要しており、今後の対策が必要だろう。また、会計担当理事の正副両担当間で、円滑に業務の引継ぎを行うことが大切だろう。
④ 学会と年大会との情報交換を円滑に遂行するために、年大会長が特例として理事に任命することを今後検討する必要があるだろう。

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