A01

北関東低山帯の小流域における土層厚分布と土壌
物理特性

大貫靖浩・吉永秀一郎・釣田竜也・荒木治・松浦陽次郎・小野賢二・岡本 透

誠・伊藤江利子・志知幸

A02 大気汚染物の硫酸とマツ、ナラ、タケの立ち枯れの関係ー木炭による立ち枯れ防止
大森禎子1・吉池雄蔵2・岡村

忍3・岩崎真理4・安田

勲5

元東邦大学理学部化学科・2元東邦大学理学部化学科・3東邦大学
理学部化学科・4足利工業大学付属高校・5秋田県自然保護課男鹿国定公園管理1

森林総合研究所

茨城県北東部に位置する桂試験地において、土壌中の水や溶存物質の移動、広域汚染物質の貯留に寄与すると考えられる、厚い土層の分布様式や火山灰を主要母材とする土壌の物理性について、詳細な調査・分析を行った。その結果、以下のことが明らかになった。
1）表層土層厚は、谷頭凹地の上流側∼谷頭斜面においては 3 m を超える厚い土層が線状に分布し、右岸側の遷急線
以上に位置する上部谷壁斜面・上部谷壁凹斜面においては、
広い範囲で 4 m を超える厚い土層が分布していた。これに対し、開析の進んだ左岸側の頂部斜面や両岸の下部谷壁
斜面においては、表層土層が 1 m 以下であった。
2）風化層厚は、流域全体に 1 m 以下の地点が広く分布していた。厚い風化層の分布域は、右岸側の遷急線以上に位置する頂部斜面・上部谷壁斜面・上部谷壁凹斜面であった。
3）土壌の保水機能に寄与する有効孔隙率は、遷急線以上の土壌で 0.10 m3m−3、遷急線以下の土壌で 0.07 m3m−3であり、レキ量の大小が有効孔隙率に影響を及ぼしていると考えられた。土壌の浸透能に寄与すると考えられる飽和透水係数は、10−4∼10−5 m−1s−1オーダーの値を示した。

［目的］樹木の立ち枯れは、環境汚染物の硫酸により土壌が酸性化し、樹木の防御成分の生成が減少し、虫が大発生
す る こ と を 明 ら か に す る。
［方 法］樹 木 の 下 の 土 壌 のSO42−濃度等を測定し、さらに、関東ロームや岩石成分の酸による成分の溶出状況を検討した。
［結果］化石燃料の燃焼で生成する硫酸は、雨に溶解し、大気中の硫酸は、風の通過量と樹木の表面積に比例して樹木えの付着量は多くなる。硫酸は雨で根元に落とされて土壌を酸性化する。土壌は金属イオンを溶出し、水と吸収されて樹木の中のリン酸と化合し、不溶性の金属リン酸塩になる。樹木はリン酸不足と同じ現象になり衰退する。マツは樹脂の生成量が減
少し、ナラ等は金属によりタンニンが無毒化される。タケ等は土壌の酸性化で、シリカが不溶性のケイ酸になり、吸収できなくなる。樹木の立ち枯れる主原因は、土壌の酸性化である。樹木は生長に必要な Na、K、Mg、Ca、P 等を含み、炭化すると炭酸塩や酸化物になって木炭の中に残る。
雨水は木炭に掛かるとアルカリ溶液になり、酸性土壌を中和する。残った元素は理想的な割合で含む栄養源になり、木炭は保水剤や土壌微生物の住み家になる。

A03

国家森林資源調査における土壌侵食調査と持続可能な森林管理A04 ヒノキ林の斜面中腹部と下部におけるリター還元
量と土壌窒素無機化速度

三浦

覚1・金森匡彦2・大萱直花2・金子真司1・永目伊知郎3

細川奈々枝1・高橋一太4・小林

1

森林総合研究所・2日本森林技術協会・3林野庁

1

土壌は持続可能な森林管理の基盤の 1 つである。全国ス
ケールの国家森林資源調査と森林土壌調査データを利用して、森林モニタリング調査における土壌侵食調査の有用性について検証した。解析には、2009-2011 年度の土壌侵食調査データ（林床被覆率および土壌侵食痕［土柱、リル、
ガリー］）7427 点と 2006-2010 年度の深度別炭素蓄積量
データ 1278 点を利用した。土壌侵食痕は 14 % の地点で出現した。土壌侵食痕の出現は、傾斜が急な林分（P<0.001）
や林床被覆率が低い林分（P<0.001）で多かった。土壌侵食痕が出現した林分の 0∼5 cm 深の土壌炭素蓄積量は、出
現 し な か っ た 林 分 よ り 16 % 少 な か っ た（P < 0. 001）。
15∼30 cm 深ではその違いは 28 %（P<0.001）とより大きくなった。以上のことから、林床被覆率と土壌侵食痕のモ
ニタリングは、炭素蓄積量などの森林土壌の保全状況を評価する有用なモニタリング指標であることを明らかにした。また、0∼5 cm 深と 15∼30 cm 深の土壌炭素蓄積量の違いは、健全な森林資源の育成管理が土壌資源の保全に役立っていることを示唆していると考えられた。

元2・平井敬三3

信大院農・2信大 AFC・3森林総研・4信大農

人工林において、斜面下方の個体成長が斜面上方よりも優れる現象がしばしば観察されるが、成長差の生じるメカ
ニズムについては不明な点が多い。これまでヒノキ林を対象とした研究で演者らは、成長の優れる斜面下腹部の個体
は中腹部と比べ葉の窒素含量が高く光合成速度も大きい
が、土壌の窒素無機化速度には差がないことを報告した。
樹木への窒素供給には、土壌窒素の無機化の他に無機化の基質となるリターフォールも重要である。本報告ではこれまで調査を行ってきた斜面中腹部（上プロット）と下腹部（下プロット）におけるリターフォール量と窒素還元量を比較する。調査の結果、上プロットと下プロットのリター
フォール量と窒素還元量には差が見られなかった。ヒノキの成長が劣る上プロットの窒素還元量が下プロットと同程度に多いのは、広葉樹とササが多く侵入しているためだった。このことから、本調査地において窒素無機化速度がプロット間で変わらないのは、リターフォールによる窒素還元量が同等であるためだといえる。上プロットのヒノキ葉の窒素含量が下プロットより低い原因として、上プロット
では窒素がヒノキ以外の広葉樹とササに多く吸収されている可能性がある。

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A05

冷温帯ブナ林における落葉分解呼吸速度の季節変動

大貫真孝1・上村真由子2・丸山
1

温2

A06 奥多摩におけるスギ林分での根切り処理前後の土壌呼吸速度阿部有希子1・梁日本大学大学院・2日本大学

1

乃申2・佐藤

明1・菅原

泉1・上原

巌1

東京農業大学・2国立環境研究所

落葉は定期的に供給される主要な有機物であり、その分解過程で発生する CO2 は森林の炭素放出を把握する上で重要である。積雪を伴う冷温帯においては、落葉の重量減
少過程と菌類群集を調べた先行研究があるが、落葉の無機化に伴う CO2の放出（分解呼吸）を調べた研究はほとんどない。そこで、本研究では日本大学水上演習林のブナ林において、リターバック法を用いてブナ落葉の分解実験を行った。月に 1 度の頻度でブナ落葉の重量減少量を調べた
他に、赤外線ガスアナライザーを用いて、分解呼吸量を測定した。環境要因として温度やサンプルの含水比も計測した。また、土壌含水率と地温、気温を測定した。これらの調査は積雪期も行った。2011 年の 5 月にブナの落葉を回収し、6 月にリターバッグを設置した。リターバッグの回収と呼吸測定は、2011 年 8 月から 2012 年の 11 月の各月に1 回行った。落葉の分解呼吸速度は、地温の変化におよそ同調し、夏期に高く、冬期に低くなった傾向がある反面、冬期の積雪下では、温度が低いにも関わらず、リター含水比が高いため、積雪期前後と同等の呼吸速度が観察された。
無積雪期では異なる条件で分解が進むと考えられる。

土壌呼吸量は地温や土壌含水率、炭素含有量、根量、土壌微生物量といった多くの要因によって支配されていると考えられるが、森林の土壌呼吸は空間変異が大きいため、環境因子のみで推定を行うことは不確実性が高い。そのため、二酸化炭素の放出過程を把握するには、まず土壌呼吸を規定する様々な要因を明らかにする必要がある。そこで本研究では、奥多摩演習林のスギ人工林において、根元に近い測点と根元から 2 m 離れた測点、根元から 4 m 離れた測点の 3 パターンを設け、計 10ヶ所の測点を設置し、土壌呼吸速度を測定した。さらに、根呼吸と微生物呼吸を分離するために、根元から各距離の測点においてそれぞれ 1ヶ所ずつ深さ 40 cm 程度の根切り作業を行い、その後アクリ
ル板を深さ約 40 cm で挿入した。同時に土壌呼吸量を支配すると考えられる様々な環境因子の測定も行った。さらにラガー内からオオイチョウタケの子実体が見つかったことから、土壌微生物との関係についても調査した。本発表
では、土壌呼吸量に影響を及ぼすと考えられる様々な要因と土壌呼吸速度との関係、及び 2011 年 6 月から現在にかけての根切り処理前後の土壌呼吸速度の変動について報告
する。

A07

A08 Madhupur における熱帯落葉広葉樹林の再生

施業を行っている森林と保護林におけるブナ、モミ、トウヒの更新

Trifkovic, Stanko

Al Faruq, Mohammad Abdullah1・加藤正人2
1

京都大学

Abieto fagetum forests are among the most importantnatural resources of the Balkan peninsular in Europe. This
study compared regeneration patterns in protected and in
regularly-harvested stands with similar environmental
conditions. Spatial patterns of beech, fir and spruce
saplings in the forest managed by a 10-year-cycle selectivecut are not significantly different but fir is the mostabundant. Beech juveniles dominate the protected forest
while spruce has a low density and the highest degree ofclustering. The results support assumptions that: (1) forest
regeneration patterns are influenced by a preference
given to conifers, (2) fir regeneration likely benefit fromoverhunting of wild ungulates, (3) the removal of large
spruce trees (e. g. resonance wood) from the protected
forest may diminish the natural regeneration of spruce
trees.

信州大学農学部・2信州大学農学部

The study was conducted in Bangladesh to focus revegetation of Madhupur forest which is important to forest
dependent people but last 40 years it decreased a lot. Revegetation program was taken on 2010 and a survey wasdone through personal interview with 67 people of 15
villages over the area. 750 ha depleted forest land has beenplanted with various species. 88 % participants say that theforest is now undisturbed which helps to regenerate thespecies those are about to lost for 40 years.

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A09

沖縄島やんばる地域の二次林における大径木の再生・分布状況

A10 新しい間伐率の提案
吉田茂二郎

高嶋敦史1・大島順子2・久高将和31

九州大学大学院

琉球大学農学部・2琉球大学観光産業科学部・3やんばる国頭塾

沖縄島北部やんばる地域の亜熱帯林は、多様性の高い固有の生態系を育んでいる。その中には、大径木やその樹洞に依存して生息する種も多く、大径木はこの地域の森林生態系を特徴づける存在になっている。しかしながら、この地域の森林の多くは、第二次大戦後の強度伐採などの人為的攪乱を経験している。よって原生的な植生と比べると、
現在の林内における大径木の密度は低くなっており、今後は原生的な環境の保全と二次林の遷移進行・再生が地域の森林を管理するうえで重要なテーマになると考えられる。
そこで本研究では、第二次大戦後に強度伐採された後に再生した約 60 年生の二次林の小流域（約 4 ha）について、大径木の局所的な残存状況と一般的な再生状況をとりまとめた。その結果、胸高直径 30 cm 以上の大径木は 1 ha あた
り 70∼80 本程度存在しており、その約 3 分の 2 をイタジイが占めていた。立地環境で見ると、大径木は尾根に少な
く、斜面中腹から下部にかけて多くみられた。なかでも、種子が大きく重力散布で更新するオキナワウラジロガシは斜面下部に限定的に分布しており、強度伐採後に高標高側へ分布域を広げることが困難になっている様子がうかがえ
た。

A11
米
1

現在、間伐が広く行われており、その指標については、
収量比数を基準にしたものに加えて、本数や材積を基準にしたものが利用されている。しかし、どの指標も間伐よる
林分構造の変化を充分に表しておらず、そのため、本数間
伐率と材積間伐率については、併記されている場合が多い。
本研究の目的は、人工林で間伐を行う際の効果的な間伐指標を求めることにある。筆者は、過去にスギ人工林において、一林分内の単木の直径と樹冠量の関係に関する研究を行っており、それらをもとに林分内の直径合計を基礎とした間伐指標を発想するに至った。今回は、この間伐指標の意味につい検討を行ったので、それを紹介する。参考文献
安藤貴ら（1968）スギ林の保育形式に関する研究．林試研
報 209：1-76．松井善喜（1967）野幌試験林における各種人
工林の構造と成長に関する研究．林試研報 207：69-163．
西園朋広（2012）間伐指標の考え方（私信）．

A12 斜面位置による林分内の樹高差と樹種および林齢との関係

ビデオ撮影を用いた森林調査法

康充1・小熊宏之2

細田和男

島根大学・2国立環境研究所

林学や林業において、その対象物である林分の胸高直径・立木座標といった情報は最も基本的な情報の一つでる。
筆者らはこれまでにデジカメによる写真測量を用いた方法を提唱し、胸高直径・立木座標の計測に成功した。しかし、原理的にカメラ撮影地点から遠い立木は計測精度が悪くなる問題があり、その解決のためには高解像度化が必要であるが光学系が追随しないという課題がある。本研究はこの高解像度化のアプローチに代えて、一般的なビデオカメラ
で多点からの画像を観測するアプローチを採用すること
で、写真測量法による胸高直径・立木座標計測の問題点を解決しようとするものである。実験は、約 0.03 ha のスギ
人工林において行った。計測の指標となる点を設定し測量用ポールを垂直に設置した。ビデオ撮影は一般的なミラー
レス一眼カメラを使用した。撮影動画からフレーム画像を抽出、動画解析ソフトを用いてそれぞれの画像間で同一とみなせるタイポイントを取得、指標となるポールを GCPとしてカメラ解析を行い、それぞれの撮影点の外部標定要素を算出した。時間差のあるフレーム画像間で画像相関法
を用いることで点群データを作成し胸高直径・立木座標を算出した。

森林総合研究所

筆者らは標準地法における調査区の大きさについて再検討を行ったが（日林誌 94 巻 3 号）
、これは標準地の面積や本数についての基準を提案したものであり、調査対象林分
内のどこに何か所の標準地を設定すべきかについて答えを与えるものではなかった。人工林の林分内における立木密度や単木サイズの不均一性は、地形、苗木の形質や植栽位
置のばらつき、間伐、被害、他樹種の侵入などに左右されていると考えられ、一般的な議論は難しい。ただし、同一林分内でも、斜面の上部より下部のほうの樹高が高いのは経験的によく知られていることであり、その原因として斜面上部と下部の土壌環境の差異などを調べた研究も行われてきた。もし調査対象林分での斜面上部と下部の樹高差が何らかの方法で予測できれば、単一の標準地でよいか、複数の標準地を設定すべきか、あるいは斜面傾斜方向に長い
帯状標準地を設定すべきか、などの判断材料になると考えられる。このような観点から本報告では、関東∼中部地方のスギ、ヒノキ、カラマツ人工林を対象にして、同一林分
内の斜面位置による樹高差や、その樹種や林齢などによる違いを、固定試験地のデータや既往研究の結果から検討する。

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A13

A14

可搬型レーザ計測装置による新たな森林調査法

森林（スギ）の 3D スキャナー計測による樹冠部の資源量推定について

望月亜希子
早川慶朗

（株）森林再生システム

森林資源の持続的利用・管理において、対象とする森林の正確な資源情報を把握していることは必須である。しかし、森林の質、量を計測するための森林調査は、未だ人力による手法で労力、費用がかかり、得られるデータは限定的な項目であったり、調査者により精度にバラツキがあったりと課題が多い。そこで本研究では、移動ロボット分野の環境認識技術を応用し、森林調査の省力化、精度向上を目的とした計測装置の開発を行っている。
開発した装置は測域センサを搭載し、森林全体をスキャンすることで従来の調査項目の他、立木位置、階層構造等の情報を自動で入手することが可能である。また、林分構
造を 3D 化し、森林の状態を可視化することができる。計
測時間は標準地調査であれば 2 分程度、精度は直径で 2cm 以内、従来の森林調査に比べ、作業効率や精度は格段に向上する。
今後、本装置が実用化され普及することで、森林資源現
況がより正確に把握されれば、森林の持続的、計画的な管理の一助となると考える。

B01 千葉県内の竹林における放射性セシウム濃度―千葉県中部地域の竹林の調査事例―
1

1

2

2

3

廣瀬可恵 ・遠藤良太 ・久本洋子 ・山田利博 ・田野井慶太朗 ・
中西友子3
1

2

千葉県農林総合研究センター森林研究所・ 東京大学千葉演習林・3東京大学大学院農学生命科学研究科放射性同位元素施設

東京電力福島第一原子力発電所事故に伴い千葉県内の筍から放射性 Cs が検出された。そこで、① 県中部地域において、文部科学省の航空機モニタリングによる放射性 Cs
沈着量が多い地域（10-30 kBq/m2）の竹林 A と少ない地域（≦10 kBq/m2）の竹林 B で筍等の放射性 Cs 濃度及び空間線量率を比較する。また、② タケの各部位、落葉、土壌の中で放射性 Cs 存在量が多い部分を特定する。調査は
竹林 A で 2012 年 4 月上旬、竹林 B で 3 月上旬に行った。
① 竹林 A、B において、筍食用部分、葉、落葉の放射性 Cs
濃度と地上高 10 cm、1 m における空間線量率を測定した。
② 竹林 A において、タケの各部位、落葉、土壌に存在する
放射性 Cs 量を単位面積当たりで比較した。その結果、①
竹林 A、B の順に、各部位の放射性 Cs 濃度（Bq/kg）は、
筍食用部分（生重）53.1、30.4、葉（生重）82.9、129.3、落葉（乾重）2,129.4、2,079.5、空間線量率（μSv/hr）は、地上
高 10 cm で 0.047、0.072、地上高 1 m で 0.059、0.063 であり、必 ず し も 竹 林 A で 高 く な か っ た。② 放 射 性 Cs 量
（Bq/m2）は、タケの各部位に比べて落葉および土壌に多く、タケの各部位の中では稈で最も多かった。

信州大学

持続可能な森林管理において、森林資源及び木材流通における情報化（デジタル化）と情報流通連携は、重要な課題である。3 次元レーザスキャナを用いた情報化手法、精度問題を研究し、将来の森林資源管理手法について、スキャ
ナでの測定と、実測（サンプルでの毎木調査）との測定精度誤差の評価研究及び技術検討を行った。検討を行った結果、3 次元レーザスキャナによる樹幹直径、樹高、立木位置の計測精度は実用上問題ないことが明らかとなった。また
枝葉部全体が単独の 3 次元レーザスキャナにより計測できる場合、枝葉よりの反射ポイント数と枝葉の重量にはかな
り 高 い 相 関 が 確 認 で き た。こ の 場 合 の 回 帰 式 は Y = 0.
00006 X+12.707（Y：枝葉部重量、X：反射ポイント数、スキャナの計測条件は全領域で 177.7 百万ポイントの分解
能、毎秒 122,000 ポイントの速度）である。しかしながら、求めた回帰式の有効性は、実測事例データの少なさ（サンプル数 10 本）のため、認めることができない。今後継続して実測データを収集することにより回帰式の精度の向上と有効性を確認することが出来ると考えられる。

B02 インターネット森林観察ウェブサイトの構築
斎藤 馨1・中村和彦1・渡辺隆一2・藤原章雄3・岩岡正博4・中山
雅哉5・大辻 永6・小林博樹71
東京大学大学院新領域創成科学研究科・2信州大学大学院教育学
研究科・3東京大学大学院農学生命科学研究科・4東京農工大学農学研究院・5東京大学情報基盤センター・6茨城大学大学院教育学
研究科・7東京大学空間情科学報研究センター「インターネット森林観察サイト」は、森林の現在の様子、
過去の様子をインターネットから提供するサイトで、誰もが、遠隔の森林情報に容易に接しながら、森林の季節や経年変化に気づき、興味を持って森林の観察ができ、しかも観察継続がしやすくなるサイトを目的に開発した。対象の森林は遠隔の天然林で、かつ長期映像記録のある東京大学
秩父演習林（埼玉県奥秩父：過去 15 年間記録）と信州大学
志賀自然教育園（長野県志賀高原：過去 20 年間記録）とした。森林の様子を映像と音によりリアルタイム（ライブ）
でインターネット上に配信し、同時に配信データを録画・録音・公開し、配信後にも観察できる森林観察サイトを開発し、継続的な運用試験を可能にした。例えば、フェノロジーに着目すると過去の映像と同じショットの画像が毎日配信されることで、日々や季節の変化を見ることが出来、ふと気づいたときに数年から十数年を遡って確認することが出来る。しかもインターネット上で共有されているため、SNS との親和性も高いことを確認した。

― 62 ―

B03

B04 J-MICC Study 静岡地区における森林散策頻度と睡眠充足感との関連

日本におけるウィルダネス指定の可能性

伊藤太一・川端篤志・中村彰宏
森田えみ・内藤真理子・若井建志・浜島信之

筑波大学

米国のウィルダネス法（1964）は世界各国の保護地域シ
ステムに影響を及ぼし、日本の自然環境保全法（1972）もその一端であると言われる。さらに、IUCN の保護地域カ
テゴリ（1994）においてもⅠ b としてウィルダネスが位置づけられた。だが、米国のウィルダネスと日本の自然環境保全地域および IUCN の保護地域カテゴリⅠ b の展開過程の比較から 2 つの課題が明らかになった。第 1 に、米国
では国立公園や国有林という保護地域内のゾーンという位置づけであったのが、独立した保護地域として位置づけられた。第 2 に、「無車道」で象徴される機械文明のない空間という原則が、曖昧になった。その結果、「世界保護地域
データベース（WDPA）」には日本の原生自然環境保全地
域 5ヶ所がウィルダネスとされているが、IUCN のカテゴ
リならばⅠ a とされるべき空間である。日本において本来のウィルダネスを展開するためには、自然公園などの保護地域から「無車道」の空間を抽出し、スノーモービル規制に類似した利用のゾーニングの導入が必要となろう。

B05
森

自己組織化する植物個体呼吸名古屋大学大学院医学系研究科【はじめに】
我が国では約 2 割の人が睡眠に問題を感じているが、不眠症はうつのリスクファクターであるため、睡眠の改善は
メンタルヘルスの維持において重要であると考えられる。
森林浴による当夜の睡眠の改善が報告されているため、本研究では、森林散策頻度と日常の睡眠充足感等との関連を
検討した。
【方法】
人間ドッグ受診者を対象とし（4,552 人、平均年齢 52.1±
8.7 歳）、自記式質問紙で評価した。従属変数を睡眠不足感、独立変数を年齢、性別、睡眠時間、飲酒、喫煙、BMI、森林
散策頻度（年数回以下 / 月 1 回以上）として、ロジスティッ
ク回帰分析を行った。
【結果及び考察】
年齢調整後の平均睡眠時間は、森林散策頻度が年数回以
下（6.5 時間）の群に比べ、週 1 回以上（6.8 時間）、月 2∼3回（6.6 時間）の群は有意に睡眠時間が長かった。睡眠不足感を有する割合に関して、森林散策が年数回以下の群の調
整オッズ比は 1.7（95 %CI：1.3-2.4）であり、有意に高かった。これらから、習慣的な森林浴は日常の睡眠に良い影響を及ぼす可能性が示唆された。今後、追跡調査にて、因果関係を明らかにする必要がある。

B06 野生型セイヨウハコヤナギの高濃度塩化ナトリウ
ムに対する閾値

─実生から巨木─茂太

森林総合研究所

横田 智・田原楠城時彦

樹木呼吸を単なる消費、支出、損失として理解すべきではない。近年、Metabolic Ecology が提唱され、呼吸は物質とエネルギーの変換による適応、防御、成長などを左右する生命現象であることが明らかとなりつつある。我々は、実生から巨木まで野外に生育する約 500 個体を材料に根を含む個体呼吸を正確に実測した1）。その結果、地上、地下
呼吸の関係が個体サイズとともに明確に変化することを発見した。一方、個体呼吸は裸子、被子など系統間で差はほ
とんどなかった3）。この結果は、樹木個体呼吸が重力環
境1）2） に適応して物理化学的に自己組織化している可能性を示している。
（参考文献）
1）Mori S et al.（2010）PNAS 107：1447-1451,2）Atkin O（2010）F1000. com/2712970#eval2376070, 3）Mulder C,
Boit A, Mori S et al.（2012）Advances in Ecol Res 46：
1-88

森林総合研究所

恒・西口

満・古川原聡・毛利武・掛川弘一・【目的】我々は遺伝子組換えによるセイヨウハコヤナギの環境ストレス耐性を向上させる研究に取り組んでいる。本
研究の目的は野生型ポプラの耐塩性の閾値を明らかにすることである。
【方法】組織培養法によって増殖させたセイヨウハコヤナギの苗を人工気象室（面積 240×340 cm2、高さ 240 cm）において温度 25℃、日長 16 時間、照度 280 μmol m−2 s−1で水耕栽培し、高塩処理を行った。塩処理として、175∼300 mM
塩化ナトリウム水溶液に苗の根を 24 時間浸した。その後、流水で 5 分間根を洗い、塩化ナトリウムを含まない水に移した。1 週間後、苗の生死を判定した。
【結果】5 回の塩処理実験を行った結果、175,200 mM
NaCl での生存率は 100 % であった。225,250 mM NaCl
では 60 %、275 mM NaCl で 0 % となったが、300 mM NaCl
では 40 % であった。この結果から、野生型のセイヨウハ
コヤナギは、24 時間程度の短期間であれば、200 mM NaCl
までの塩処理に対して枯死せず耐えられることが示された。

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C01

注意回復要素による日本とフィンランドの森林風
景の比較

C02 放置林での保育作業による林内空間の変化と作業
前後の気分、ストレス変化

尾崎勝彦

竹内啓恵1・佐藤

明2・上原

巌2

フリー

1

〈背景・目的〉本報告では様相の異なる森林風景を注意回復尺度で評価し、区別可能かどうか、および気分状態の評
価と整合性が取れるかどうかを検討する事を目的とする。
比較の対象としたのは日本の森林風景（姫路市安富町）とフィンランド（Ilomantsi）のそれである。
〈方法〉大学生・専門学校生（335 名、女性 206 名、男性
128 名、不明 1 名、平均年齢 20.1 歳（SD=4.1））を対象として、両者の森林風景 4 枚ずつをスライドでエンドレスに提示しながら、その森の中にいるという設定で質問紙に回答させた。測度は日本語版注意回復尺度等の注意回復関連質
問と気分状態関連質問（POMS および PANAS）であった。
なお、日本→フィンランドの順に回答したものは 168 名、
その逆は 167 名であった。
〈結果と考察〉全ての測度において 1 % および 0.1 % 有意でフィンランドの森の方がよい評価であった。異なる様相の森林の区別が注意回復尺度によって区別できる事、および気分状態の評価と整合性が取れることが示された。また、フィンランドの森が高く評価された要因は湖の存在す
ること、および平地であることによる林内の明るさが大きいと考えられる。

各地の農山村が過疎化し、逆に都市部に人口が集中する
現在、人々と地域の森林との関わりはますます希薄になっている。それに比例して、間伐などの適切な管理がされず、放置されたままの状態である人工林も増えている。そこ
で、地域の森林に働きかけ、森林環境の健全化をはかるとともに、人間の心身の健康増進をはかることを目的とする
森林療法を、山梨県大月市の放置針葉樹人工林（私有林）
を利用し、2011 年初夏から 2012 年秋まで毎月 1 回、計 13回行った。被験者は、働く社会人 11 名（男性 3 名、女性 8名）を対象に毎回、生理測定（唾液アミラーゼ・気分・血圧）→保育作業（間伐、玉伐り、枝払い作業など）→生理
測定→リラクセーション→生理測定というプログラムを実施し、林内空間（林分密度・相対照度）の変化とともに、被験者のストレス変化と気分変化（活気、爽快感、いらだ
ち感、緊張と興奮、疲労感、不安感、抑うつ感）を 1 名ずつ解析した。その結果、活動前後におけるストレス軽減では
13 名中 1 名に、気分評価の向上では 9 名に有意差がみられ、ストレスと気分評価の相関関係も示される結果となった。

C03

地域の福祉作業所における森林療法導入のこころみC04 コミュニティケアとしての森林を生かした健康増
進活動

上原

巌

瀧澤紫織

東京農業大学植苗病院

森林療法は、その地域の森林に働きかけ、森林環境の健全化とともに、人間の心身の健康増進をはかることを目的の一つに据えている。
本事例では、福岡県柳川市の福祉作業所において、地域の放置林および森林公園を活用しながら取り組んだ森林療法の実践を報告する。
同作業所において 2 年以上の実践を行った結果、森林療法を導入したメリットとしては、作業所の新たな目標設定となったことをはじめ、作業所独自の特色、利用者と多様な視点で向き合えること、また利用者、職員共に通常の仕事からの解放感や、精神面での健康増進の作用を享受できることなどがあげられた。特に室内の作業では不適応の利用者でも、山林での作業には適応できる事例がみられた。
逆にデメリットとしては、山林での危機管理をはじめ、利用者への注意力が林内では低下すること、森林整備の方
法、方向性がわからない、利用者自身の感想が不明、全利
用者の一割くらいの参加にとどまってしまうことなどが上げられた。

身近な自然に触れる機会のある人は、全般的に健康的であることが報告（Kaplan and Kaplan, 1989）されて以来、これまでに身近な自然の効用が、老若男女を問わず研究されている。そしてここ 2、30 年の間にこどもの発達障害から高齢者の認知症予防や、寿命の延長にいたるまで、自然環境に関するさまざまンなエビデンスが記述されてきた。
これから超高齢化社会を迎える日本において、疾病の予防や治療、ケアを考えていくうえで、地域の疾病を支える力というものが、大変重要な位置づけになると思われる。事実、
イギリスでは医療費の問題や、障がいや疾病をもつ方々の医療の場が病院から地域に移行していくとして、「身近な自然」=「コミュニティを取り巻く自然環境」の存在に重きを置いて、色々な取り組みがなされてきた。コミュニ
ティーケア（community care）とは、福祉の援助を必要とする在宅者に対し、地域の中で、社会福祉施設や機関と地域住民とが一体となって行う社会福祉サービス・地域福祉のことを意味するが、イギリスの事例を取り上げながら、ケアの場として自然環境（森林など）の果たす役割を考察していく。

東京農業大学大学院農学研究科・2東京農業大学― 64 ―

C05

森林の保健休養機能に関する実践的研究に資する研究フィールドの整備について

C06 ヒマラヤスギとカツラの抗菌作用
田中藤原章雄・齋藤暖生

山村地域では森林所有者が十分な森林管理をしきれず荒廃している森林をしばしば目にする。一方、森林に求める
癒し効果への期待は年々高まっている。特に東京大学富士
癒しの森研究所のおかれた山中湖村及びその周辺地域は、保養地としての性格を強く持つため森林がもたらす癒し効
果への期待が強い。周辺地域で一般的な林相である十分な
手入れの行き届いていない研究所内のカラマツ人工林を用いて、森林の癒し効果を活用するための地域の森林管理への応用が可能となる具体的な知見を得る事を目的とした実践研究のフィールド整備を行っている。そこでは、癒し効
果の高い林相の探索だけでなく、フットパスや園地の設営、地域住民が安全に扱える簡易な技術を用いた森林管理作業への参加や、そこで得られる薪や木質材料を活用した野外活動さらにはそれらを普段の生活に取り入れたライフスタ
イルがもたらす癒しなど、広範な森林の癒し効果の応用を視野に入れた実践的な研究教育の場を提供することを目指している。これらの「癒しの森プロジェクト」と名付けた
我々の実践研究が森林の保健休養機能の応用研究分野に貢献する可能性について、既往の応用研究を俯瞰し考察する。

ナラ枯れ景観の改善に対する経済評価：京都市大文字山を対象として高橋卓也1・大橋佑貴子2・増田清敬1
1

巌1・竹内啓恵2・倉本真峻1

1

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林富士癒しの森研究所

D01

恵1, 3・上原

東京農業大学地域環境科学部・2 東京農業大学大学院農学研究科・3東京大学大学院新領域創成科学研究科

樹木の持つ抗菌作用は、「フィトンチッド」の名称などで注目され、葉などから発散される揮発性物質によって微生物の活動を抑制する効果が考えられている。ヒマラヤスギ（Cedrus deodara）にはセスキテルペン類が芳香成分として含まれる他、カツラ（Cercidiphyllum japonicum）の葉か
らもマルトールを主とする甘い香りがすることが知られている。本研究では、ヒマラヤスギおよびカツラの葉から放出される芳香成分の抗菌効果について基礎的な知見を得る事を目的とした。
供試木は東京農業大学構内に植栽されているヒマラヤス
ギとカツラを用い、実験は 6 月と 8 月の 2 回行った。枝を縦横 25 cm のプラスチックバッグで密封し、芳香成分を一晩トラップした後、枝を切り落として採取した。LB 培地の入ったシャーレ中央に大腸菌とブドウ球菌各 10μl 分を植菌し、そこにシリンジに 10 ml 吸引した気体を、先端にディスクフィルター（0.2μm）をつけた上で吹き込み培養した。その結果、採取時期および樹種によって菌の面積拡大率が異なり、特にカツラにおいてブドウ球菌の成長を抑制する傾向が認められた。

D02

森林環境税と森林ボランティア参加意向からみた
市民の森林管理意識

伊藤勝久

2

滋賀県立大学・ 元滋賀県立大学

島根大学生物資源科学部

ナラ枯れ対策を効率的に進めるうえで、重要な要素のう
ちの一つは、ナラが生育する森林の非市場価値の正確な把握であろう。本研究では、京都市大文字山のナラ枯れ景観の改善に対して、京都市住民がどれだけの支払意思を有す
るか、CVM（仮想評価法）により解明した。アンケート調
査は、2011 年 10 月∼12 月にかけて実施し、309 件の回答
（回収率 19.9 %）を得た。パラメトリックモデルによる支
払意思額推計は、利用可能な 192 件の回答にもとづき、平均値は 3,255 円、中央値は 2,502 円という結果が得られた。
支払意思額を増加させる変数として統計的に有意な結果が得られたのは、一人当たりの年間所得対数値、大文字山への存在価値の認識、大文字山の過去 10 年の景観変化への認識、ナラ枯れ対策におけるボランティアの希望度、性別（男性）であることが明らかになった。平均支払意思額およびナラ枯れ対策費用の推定額より、費用便益分析を実施したところ、費用便益比は 1.0 となった。また、市民にどのようにボランティアにかかわってもらうかについても、
アンケート結果より考察をおこなった。

環境・エネルギー意識の高まりから、市民の森林意識も高まりつつある。森林の適正管理のために、森林所有者、林業関係者だけでなく広範な市民参加が必要であり、その内容も林業的施業から環境保全や保健休養などによる関与がある。森林環境税は導入されて数年以上になるが市民の認知と理解は高いとは言えず、森林管理主体や目的方法に対する意見分布も林業当事者から公的管理、また木材生産
から環境保全までと幅広いため、政策目的や方法が集約できないことが多い。島根県民を対象に森林環境税の認知や是非、森林ボラ参加意向などのアンケートを実施した。森
林環境税の認知は高まりつつあるが、知らない者はまだ半数存在する。森林に期待する機能は、CO2 吸収、水源涵養、
国土保全、次いで木材生産などである。森林ボラへの参加に対して逡巡している者が多く、彼らは自治会・会社・学校などを単位とした気軽な活動であれば参加可能だか、本格的森林整備活動はあまり望んでいない。森林管理は環境保全・CO2 吸収機能を第一義にすべきという意見が多い。
これらのデータをもとに森林に対する広範な関与と適切な介入を推進するための政策実施方法を検討する。

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D04

市民団体による国有林ガバナンスの評価：野幌国有林を事例として

D05 2011 年のアンケート調査からみた千葉県における里山活動団体の活動状況

八巻一成

福島成樹1・西野文智2・小西博典3・松永美知子3

森林総合研究所北海道支所

1

国民参加による森林づくりを積極的に進めている国有林
において、市民や多様な利害関係者とのよりよい関係づく
りが、協働による森林ガバナンスを構築していく上で重要となっている。しかし、国有林におけるガバナンスの現状に対して、市民や利害関係者がどのように評価しているのかについては、これまでに十分な調査や検討が行われているとは言えない。そこで本研究では、北海道野幌国有林を事例として、森林管理に関わる諸団体を対象に、ガバナンスの現状に対する意識調査を行った。野幌国有林は札幌市の近郊に位置するため、以前から多くの市民団体が様々な形で森林管理に関与してきた。一方、2004 年の台風によって大きな風倒被害が発生したことを受け、国有林は森林再生を目的とした森づくり活動を行う団体を募り、「野幌森
林再生プロジェクト」を開始した。分析の結果、従来からの市民団体に比べて、森林再生プロジェクトに関わる団体
は国有林行政を肯定的に評価している傾向にあった。以上のことから、協働の取り組みの推進は、行政に対する信頼を醸成し、協働による国有林ガバナンスの構築にプラスに働いていると推察された。

千葉県農林総合研究センター森林研究所・2千葉県中部林業事務所・3特定非営利活動法人ちば里山センター【目的】千葉県は、2003 年に里山条例を制定し、県民による里山の保全、整備及び活用を推進してきた。これらの活動の現状を把握し、活動に当たっての課題を明らかにすることを目的にアンケート調査を行った。
【方法】県内で里山活動を行っている 136 団体を対象に、活動状況、活動に当たっての課題など 58 項目の内容で、メールと郵送によりアンケート調査を行った。
【結果】アンケートの回収率
は 38 %（52 団体）。回答のあった団体について集計すると、会員数は延べ 1,795 名（51 団体）、活動面積は 412 ha（52 団体）、平成 22 年度の整備面積は 212 ha（47 団体）、年間活動
日数は 2,050 日（50 団体）、活動人数は延べ 23,612 人（50団体）であった。主な活動内容は、下刈り（45 団体）、間伐（29 団体）、自然観察（22 団体）が共通して多かった。活動に当たり 34 団体（65 %）が地元住民、自治会、地元小中学校と連携し地域に貢献していた。活動に当たっての課題として挙げられたのは、会員の高齢化、後継者不足、会員数減が 19 団体（37 %）、活動資金の確保が 12 団体（23 %）と多かった。行政への要望として挙げられたのは、里山活動協定の認定手続きの簡素化や制度の改善、活動に対する定期的な訪問指導などであった。

D06

千葉県中南部地域における野生鳥獣に関する住民の意識

D07 森林インセンティブプログラムへの参加行動に関する経済分析

田中誉・佐藤陽香・関岡東生・宮林茂幸

鈴木康平・三谷羊平

東京農業大学

京都大学

野生鳥獣被害に対する対策として地域が一体となった取組みの必要性が指摘されて久しいが多くの被害地域において、高齢化・過疎化が進行し、里山地域における社会・経済活動が衰退している現状下ではその実施は困難な状況にある。
これまで、野生鳥獣に関する生態学的な研究は行われてきたが、野生鳥獣対策と地域社会との関連に注目した研究は必ずしも充分なものとはいえない。
こうしたことから、本研究では野生鳥獣被害と地域住民の意識や関心に焦点を当て、過疎地域に指定されている千葉県大多喜町を事例として、住民の野生鳥獣に対する意識を調査し、被害意識や対策意欲を明らかにした。アンケー
トは 500 通郵送し、有効回答数は 111 通で回答率は 22.2 %となった。
結果は、回答者の約 75 % が 60 歳以上で、全体的な傾向
としてはイノシシ、サルの被害意識が多く、また、駆除すべき鳥獣については被害鳥獣と比例していた。被害対策への参加に関しては費用の共同負担・労働力の提供に関する割合が高く、また、野生鳥獣被害が起こらないような環境整備において住民の参加意欲が見込めるという結果を得た。

私有林における生物多様性保全を目的とした自発的インセンティブプログラムが国内外にて注目を集めており、私有林所有者の参加行動を説明する先行研究が多数存在する。しかしながら、森林経済学の分野において、効率的なメカニズム設計を検討した研究は少ない。また、実験経済学や寄付の経済学では閾値付メカニズムやシードマネーがプログラムへの参加率を高めることが明らかにされている。そこで本研究では、愛媛県久万高原町の私有林所有者を対象としたアンケート調査を行い、閾値付メカニズムとシードマネーの効果を検証する。計量分析の結果、閾値付メカニズムの効果は町全体においては観察されなかったが、町内会では統計的有意な効果が観察された。また町内会における閾値付メカニズムでは、シードマネーの導入が参加率をさらに高めることが統計的に示された。

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D08

マレーシア半島部における森林面積変化の要因

宮本基杖1・道中哲也2・Mamat, Mohd Farid bin3・Zakaria,
Nor Aini binti3
1

2

3

森林総合研究所北海道支所・ 森林総合研究所・ マレーシア森林研究所

マレーシア半島部における森林面積変化とその要因について、半島部の森林・土地利用面積データ（1966∼2008 年）と社会経済データ（1970∼2010 年）を用いて検討を行った。
その結果、森林減少は 1966∼1984 年の間に顕著であった
ものの、その後減少速度が低下し、1997 年以降はごくわず
かな減少にとどまることを確認した。次に、森林減少の要因とその後の森林減少軽減の要因について分析した結果、森林減少の主な原因は油ヤシ農園への転換であることが明らかになるとともに、森林減少の軽減要因については貧困率低下の影響がみとめられた。マレーシア政府による貧困削減対策、具体的には、貧困層への農地分配（油ヤシ農園・ゴム農園）、ゴム農家への経営支援、教育費・医療費の支援
等による貧困削減が、森林減少の抑制につながったと考え
られる。

D10

ネパールにおける家庭用バイオガス装置の導入が生計と森林資源利用に与える影響

伊 藤 香 純1・畑 山 昌 平2・Narayan P., Geywali3・Gore K.,
Sangat3
名古屋大学農学国際教育協力研究センター・2北海道バイオマス
リサーチ株式会社・3ラブグリーン・ネパール
1

研究背景と目的
開発途上国において、家畜糞尿から発生するメタンガス
を調理用コンロやガス灯に用いる家庭用バイオガス装置
は、薪炭材の代替品としてのみならず、森林資源利用量の削減による森林保全や、残渣を用いた有機栽培による農業の活性化・所得増等の生計向上への貢献が期待されている。
本研究はバイオガス装置の導入が進むネパールを対象とし、導入世帯と非導入世帯の生計・森林資源利用の状況を分析することで、同装置の導入が生計・森林資源利用に与える影響を考察した。
結果と考察
バイオガス装置の導入世帯（268 世帯）と非導入世帯（270世帯）への構造的インタビューの結果、導入世帯では同装
置導入後に薪炭材の消費量・回収時間、化学肥料と農薬利
用量、料理時間において明らかな減少が、農作業時間には増加がみられた。また、導入世帯の薪炭材の消費量・回収時間、料理時間・労働人数は、非導入世帯より少なく、一方で農作業に費やす時間、穀物・野菜の生産種類数、農業からの収入は、非導入世帯を明らかに上回っていた。これ
らの結果から、家庭用バイオガス装置の導入は、導入世帯の森林資源利用量の削減と生計向上に寄与している可能性が示唆された。

D09 REDD+における MRV（測定・報告・検証）の議論と今後の行方
高橋健太郎
東京大学大学院農学生命科学研究科

本研究では、森林減少・劣化の排出削減活動（REDD+）の測定・報告・検証（Monitoring, Reporting and Verification：MRV）について、国連気候変動枠組条約における交渉の状況を分析し、今後の REDD+における MRV の課題とその行方について、政策的な観点から明らかにすることである。過去の国際交渉の状況を振り返ると、2007 年にバリ行動計画で次期枠組み検討課題として、REDD+が議論されてから 5 年が経過し、MRV など様々な議題について
先進国及び途上国で活発に議論されてきた。本研究における分析結果では、REDD+で議論されている MRV の目的自体が定まっておらず、また、他の議題で議論されている
MRV、更には既存のメカニズムにおいて実施されている
MRV が必ずしも適用されるわけではないことが明らかになった。今後、技術的な課題に取り組むとともに、その政策的意義について検討していかなければならないと考えられる。

D11 伝統的工芸品産業に関する都道府県条例整備の現状
前川洋平・関岡東生・宮林茂幸
東京農業大学

報告者らは、これまでに「伝統的工芸品産業の振興に関する法律（伝産法）」では、伝統的工芸品産業の衰退状況を打開する法制度とはなっていないことを明らかにしてきた（2012 年、林業経済学会報告）。こうした現状を踏まえ、各地方公共団体における伝産法との関連性やその条例等の整備状況について明らかにすることが本報告の目的である。
伝産法を有効的に機能させ、従事者に対する公的支援策を発揮させるためには、より従事者に近い公共団体による支援が必要となる。
具体的には、各地方公共団体を対象とする下記のアンケート調査結果をもとに、伝統的工芸品産業への公的支援体制の現状と課題を明らかにし、伝統的工芸品産業に資す
る公的支援策のあり方について若干の考察を行う。
47 都道府県庁を対象とする郵送によるアンケート調査
を 2012 年 12 月に実施した（回収数：42 件、回収率：89.4%）であった。
多くの地方公共団体において、独自の伝統的工芸品産業の支援を目的とする要綱や、伝産法に基づく補助金交付要項、協議会等を有していることが確認された。一方で、支援の具体的な方法や伝統的工芸品指定後の対応等については相違がみられた。

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D12

森林環境税の取組事例から見た地方林政の課題と展望

D13

山村振興に求められるもの

奥田裕規
木村憲一郎1・岡田秀二2・伊藤幸男2・岡田久仁子3

森林総合研究所関西支所

岩手大学大学院連合農学研究科・2岩手大学農学部・3東北開発研
究所
1

地方主体の政策展開としての森林環境税は、これまでも様々な研究が行われてきたが、制度運用の内実に迫る研究は始まったばかりである。本税導入の成果と課題の検証
は、地方が政策主体として地域に責任をもつ上で、重要なガイドラインとなるであろう。そこで、全国における森林
環境税の取組状況を概観するとともに、岩手、山形、福島の 3 県を対象に政策形成プロセス、地域課題への対応などを分析し、地方が政策主体として実質化する上での課題を考察した。結果、本税を導入した県は全都道府県の 7 割を超え、条例の適用期間を終えた県のすべてで期間が延長され、県民等の受け止めは好意的と考えられた。岩手、山形、福島の 3 県では、庁内関係部局との連携のもと地域課題や社会情勢の変化に対応する事業が構築され、主要事業の多くは目標を上回る成果が得らえた。一方、市町村主体事業への足取りは鈍く、県によっては間伐等のハード事業の財源不足があった。森林環境税の導入は、政策形成プロセスの改善、効果的な政策の立案など地方に前向きな変化をもたらしたが、県段階でとどまっており、市町村の主体化を図る上ではなお、課題があるといえる。

D14

長野県小谷村伊折集落の存続要件「山村振興法」や「過疎法」（現在は「過疎地域自立促進
特別措置法」）に基づく対策により、公共施設は着実に整備されてきた。しかし、過疎化を押しとどめ、山村を活性化するまでには至らなかったというのが一般的な見方である。このことに関して、「山村振興法・過疎法に基づく行政
施策の効果の有無については、そもそも過疎化を押しとどめること自体可能かといった基本的な問も含めて、別途綿密に評価する必要（福与徳文：中山間地域問題の整理仮説（1998））がある。生産基盤や生活環境の整備によって、人口流出を押しとどめることはできず、地域社会そのものが崩壊の危機に瀕し、そのために、農林業振興を図ろうにもその担い手がおらず、ますます地域の農林業が衰退するという悪循環に陥っている。山村の持続的発展のためには、住民が、山や里からの恵みを収穫し、また、それを育んでいく、その一連の営みのなかで、住民が暮らしていける姿が望ましい。

D15

土佐和紙の里の変遷-高知県いの町柳野地区の事
例ー

田中

求

山﨑義則・前川洋平・関岡東生
東京農業大学「限界集落」（大野晃 1991）という用語・概念が社会的に認知されるようになってから、20 年あまりが経過した。集落点検の結果「消滅」が間近にせまった集落を指す用語として登場した用語であったが、当時「限界集落」として分類された集落のうち、2011 年時点で自然衰退によって消滅したものはないことが、「限界集落の真実」（山下祐介 2012）
によって検証されている。このことは、集落が消滅せずに存続できるための何らかの要因が集落生活者に備わっていたことを示唆している。そこで、「集落外に居住する家族や血縁者が、集落生活者の日常生活を支えるものであり、集落の存続要件のひとつとなっている」との仮説を立て、振興山村であり、かつ過疎指定を受ける長野県小谷村伊折集落を事例として調査・検討を行った。伊折集落は 55 歳
以上人口比率が 56 % であり、大野の定義を援用すれば「準限界集落」となり、現在においても同様の状況が進行する集落である。本研究では、この伊折集落における生活を支える要件の把握を目的として、生活、文化および経済面について家族構成との関連について考察を行った。

東京大学大学院農学生命科学研究科

和紙生産には、良質の原料と清水、加工や手漉き、用具製作の技術者が必要であり、日本各地に和紙を核とする山村が形成されてきたが、和紙原料生産の減少に揺らぐ山村もある。本研究は、高知県いの町柳野地区を対象に、地域社会の動態を描きながら和紙原料生産における現状と課題を明らかにする。
2009 年時の全国のコウゾ栽培面積は 57 ha、生産量 46t、栽培農家 496 戸であり、2010 年のいの町はそれぞれ 8.2 ha、12.2t、53 戸となっている。現在、柳野地区のコウゾ生産農
家は 8 戸である。江戸時代から昭和 30 年代まで、柳野地区ではコウゾとミツマタは重要な収入源であり、手漉き工場には周辺村からも人々が集まった。焼畑での栽培が主であったミツマタは、焼畑用地への植林で激減し、他出者や雇用労働が増加する中で、コウゾ生産農家も減少した。
近年では、輸入コウゾの増加と買い取り価格の低下、仲買業者の廃業などの影響により、コウゾが買い取られず、在庫余剰も生じている。高齢化が進む中で、収穫作業やイ
ノシシなどの獣害を受けた株の植え替えも困難になり、優良なコウゾを生産してきた柳野地区でのコウゾ栽培は消滅の危機にある。

― 68 ―

F01

半島マレーシア熱帯雨林はどのようにして気候変動に対して熱・水・二酸化炭素フラックスの平衡を保っているか?

F02 半島マレーシア熱帯雨林における群落と樹木のガス
交換特性
高梨

1

小杉緑子 ・高梨
Kassim3

2

聡 ・谷

1

2

誠 ・野口正二 ・Abdul Rahman,

京都大学農学研究科・2森林総合研究所・3マレーシア森林研究所

1

半島マレーシア熱帯雨林（パソ森林保護区）における 10
年間のタワー観測結果を解析したところ、蒸発散について
は、1）表層 50 cm までの土壌水分量変動では少雨期の蒸発散を説明できないことから、少雨期にはより深部からの水の供給が蒸発散を支えていること、2）年間約 1,300 mmという安定的な蒸発散は気孔開閉の制御によって調整された結果であること、3）少雨年に僅かながら蒸発散の減少傾向が見られたことから、より極端な乾燥下では平衡が崩れる可能性があること、が示された。NEE については、4）樹冠光合成が光環境の変動では説明できず、多雨期少雨期
を問わず不均一な気孔閉鎖を伴う光合成の日中低下が起こっていること、5）生態系呼吸量および生態系総光合成量（GPP）がともに少雨期に若干減少するため、両者が相殺し乾燥下でも安定的な NEE となっていること、などが示された。本森林では、降雨パターンの変動が微気象環境の季節・年々変動を生み出しており、蒸発散、光合成、生態系
呼吸などがこれらの微気象環境に複雑に反応する。結果として動的平衡が保たれており、広範囲の気象条件下において極めて安定的なガス交換特性が維持されていた。

F03

1

聡1・小杉緑子2・谷誠2

森林総合研究所・2京都大学農学研究科

熱帯雨林は植物に好適な環境であり、生育期間の長さから莫大なバイオマスを有している。そのために地球上で総一次生産量（GPP）が最も高い生態系であり、気候変動の影響を予測する上で極めて重要な生態系である。渦相関法
による森林の炭素・水フラックス測定の結果、マレーシア・
パソ熱帯雨林では土壌深部からの水の供給により少雨期でも安定的な蒸発散が行われていること、少雨期には GPPが若干減少するとともに、生態系呼吸量も減少し、純生態系生産量が安定的になっていることなどが分かってきた。
熱帯雨林は多種多様な樹木が、さまざまな光や水などの資源獲得戦略のもとで、棲み分けをおこない階層構造をなし、それぞれのガス交換の総和として、森林全体の炭素・水交換機能が維持されている。そこで、樹木の生理生態学的特性を、その空間的位置や物理的環境と共に理解するために、
個葉ガス交換特性の測定を行ったところ、高木であればあるほど高い光合成能力と高い呼吸量で特徴付けられる厚い葉をもっており、環境に適応していることが明らかとなった。また、樹木個葉の炭素安定同位体比も高木であればあるほど高い値を示しており、水利用効率が高いことが示唆された。

F04 タイ北部・熱帯落葉林における大気-森林間での水・炭素交換∼10 年間の長期観測からわかったこと∼

気候変動によるボルネオ熱帯雨林の大量枯死

熊谷朝臣
五十嵐康記1・熊谷朝臣1・鈴木雅一2

名古屋大学地球水循環研究センター

名古屋大学地球水循環研究センター・2東京大学大学院農学生命科学研究科
1

ボルネオ熱帯雨林では、未来において、より強烈な乾燥が頻繁に起き、それは特にエルニーニョ条件下で頻発化すると言われている。この強烈な乾燥は、領域スケールの樹
木枯死率を跳ね上げるだろう。本研究では、現地観測デー
タ、全球気候モデル（GCM）シミュレーションの結果、確率過程生態水文モデルの援用により開発した“樹木枯死指標”のコンビネーションを利用して、ボルネオ熱帯雨林の乾燥ストレス枯死が将来予測された降水変化によってどのように変えられるのかを調べた。計算された“樹木枯死指標”は、1997∼1998 年のエルニーニョ期間における強烈な乾燥で大量の枯死が生じたことをうまく表現できた。また、モデル計算は、現在の 1∼3 月の高い枯死率と 10∼12
月の低い枯死率を示し、この差が将来には甚だしくなることをも示した。さらには、湿潤期である 10∼12 月の貯留
土壌水分の利用があることで続く 1∼3 月の乾燥ストレスが軽減される効果があったとしても（この効果は、21 世紀
後半には、さらに高まると予想されているが）、1∼3 月の枯死確率は将来強烈に高まるだろうと予測された。

タイ北部にある熱帯落葉林（チーク人工林）では、2000
年から気象・LAI の現地観測がおこなわれてきた。タイ北部はアジアモンスーンの影響を受け、降雨に明瞭な季節性が見られ、この影響により、チーク人工林の着葉期間は 60
日程度、蒸散期間は 40 日程度年々変動することがわかってきている（Yoshifuji et al., 2006; 2011）。熱帯の落葉林おけるこれらの年々変動幅は、温帯林や北方林の落葉林と比べても大きく、大気-森林間での水・炭素交換に与える影響
も温帯林や北方林のそれと比べても大きい事が想定されるが、定量的な評価には至っていない。当該試験地においては、気象観測用のタワーを使い、渦相関法による顕熱・潜熱・CO2フラックスの現地観測が 2005 年 11 月からおこな
われ、2012 年 11 月までの観測で展葉-着葉-落葉期それぞれの連続データを 4 年分取得することに成功した。解析の結果、毎年の顕熱・潜熱・CO2フラックスは LAI に大きく影響されていることが示された。当日は、長期の観測から求められた蒸散・光合成に関与する各パラメータと気象要
素・LAI との関係を対比し明らかにする。

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F05

カンボジア国低地落葉林を構成する上層木と下層植
生の蒸散量

飯田真一1・清水貴範1・玉井幸治1・壁谷直記2・清水
Sophal3・Keth, Nang3

晃2・Chann,

森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所・3カンボジア国森林局森林野生生物研究所
1

カンボジア国で最も代表的な森林植生である低地落葉林
は上層木と下層植生で構成されている。上層木の落葉広葉
樹は立木密度が低く非閉鎖の林冠を有し、下層植生はアズ
マザサ属を主体として雨季には密に繁茂している。したがって、下層植生の蒸散量は相当量に達するものと予想されるが、上層木と下層植生それぞれの蒸散量を定量的に評価し、蒸発散量に対する寄与率を解明した研究例は存在しない。そこで、低地落葉林分を構成する落葉樹 12 個体について樹液流速測定法を適用して蒸散量（TRSAP）を評価した。また、高度 30 m のタワー頂上部および上層木の林冠下にあたる高度 5.5 m において、バンドパス渦相関法を適用し、全蒸発散量（ETW）および下層植生の蒸発散量（ETU）を計測した。これらの結果、ETWと ETUの差として推定される上層木の蒸散量は TRSAPと良く一致し、観測
林分では ETWの 50∼60 % が上層木の蒸散量、40∼50 % が下層植生からの蒸発散量であることが明らかとなった。当日の発表では、飽差に対する上層木の total conductanceの応答特性と落葉樹の植物季節との関連性についても考察を加える予定である。

F06 ネットワーク化された長期フラックス観測の継続とデータの活用
山野井克己・溝口康子・安田幸生・高梨聡

森林総合研究所

森林総研フラックスネットでは国内 6ヶ所の森林でフラックス観測を開始し、10 年余りが経過した。現在 5ヶ所のサイトで観測を継続中で、微気象および各種フラックスの観測データはデータベースにより公開している。単独の研究機関でネットワーク化した観測を継続する事は、観測機材等の相互補完やデータの QA/QC などの統一性を維持できるなどのメリットが大きい。さらに各観測地点と研究拠点が通信回線によりネットワーク化できれば、観測の効率化を進める事ができる。一方、国内のフラックス観測は長期と言っても森林総研で 12 年、最も先行して観測を開始した産総研高山サイトでも 19 年である。観測値は年々変動の幅をやっと明らかにできる程度の観測期間である。また、フラックス観測は点であり、観測地点を増やしても面にはならない。長期観測データの有効活用を進める
ためには、モデルやリモートセンシング研究と連携して、森林生態系の環境変動に対する動的な時空間の将来予測に活用して行く必要がある。

F07 暖温帯広葉樹林における長期炭素収支の変動とその要因

F08 東シベリア北方林における全生態系と下層部の植生変化

小南裕志1・深山貴文1・玉井幸治2・後藤義明2・安宅未央子3・檀浦正子3・吉村謙一3, 4・上村真由子5・金澤洋一6

斉藤淳志1・小谷亜由美1・太田岳史1・飯島慈裕2・Maximov,
Trofim3・Kononov, Alexander3

森林総合研究所関西支所・2森林総合研究所・3京都大学農学研究
科・4京都大学生態研・5日本大学生物資源学部・6神戸大学農学研究科

1
名古屋大学農学部・2海洋研究開発機構・3ロシア科学アカデミー
北方圏生物問題研究所

1

森林生態系の CO2交換量（NEE）は生態系内に存在する
光合成や様々な呼吸活動などの生物活動の総体であり、個々の同化-異化プロセスの環境応答によって変動すると考えられる。一方、これらの CO2交換プロセスを担う生態系そのものの構造も動的に変動しているため森林群落のNEE の長期変動や気候変動時の応答を検討する場合には群落そのものの変動を考慮に入れる必要がある。特にアジ
ア域の熱帯-温帯に存在する森林は台風や樹病、人為影響
等の攪乱に高頻度でさらされているため、バイオマスに代表される群落構造の変動と環境因子の相互作用の検討が重要となる。京都府南部の山城試験地は 2000 年よりタワーフラックスによる NEE 観測および群落内の様々な CO2交換量の評価を行っており、また 1994 より樹木成長-枯死観
測を継続している。また森林群落は 1970 年代後半にマツ枯れによりアカマツからコナラ林に移行し、2012 年からカシノナガキクイムシによるナラ枯れがはじまっており、周辺の森林では大規模な枯死が見られる。本研究ではこのような攪乱とその後の回復過程において個々の CO2 交換プ
ロセスの変動が NEE に与える影響の検証を試みる。

東シベリア地域のカラマツ林タワー観測において、2004年以降での表面土壌の湿潤化が報告されている（Ohta etal.,2008）。土壌湿潤化の持続に伴って広範囲でのカラマツの変色や枯死が起こり（Iwasaki et al.,2010）、2007 年付近
より下層植生の増加が起こったという報告もある。このような急激な環境変化前後での、潜熱フラックスや気象要素の値を比較し、各値がどのように変化したのか検討を行った。
東シベリアのカラマツ林タワー観測サイトでの、2005 年以降に観測された潜熱フラックス、気象要素を解析に用いた。下向き短波放射量の林冠透過率の値について、2008 年
以降の展葉期において増加していることが分かった。これは上記のような、カラマツ枯死の影響だと考えられる。林
冠透過率増加に伴い、カラマツ林上層部からの潜熱フラックスは低下し、下層部からの潜熱フラックスは増加した。
また 2009 年以降は大気飽差の増加も見られ、上層部での気孔コンダクタンス低下によって上層部潜熱フラックスの低下が、下層部での地面蒸発増加によって下層部潜熱フラックスの増加が、それぞれ促進されたと考えられる。

― 70 ―

F09

アラスカ内陸部のクロトウヒ林における蒸発散量の長期変動と永久凍土の役割

岩田拓記1・原薗芳信2, 3・植山雅仁32

1

五名美江・蔵治光一郎
3

京都大学農学研究科・ アラスカ大学国際北極圏研究センター・
大阪府立大学生命環境科学研究科

アラスカ内陸部の永久凍土上に生育するクロトウヒ林において得られた 7 年間の水交換データを解析し、水交換の季節変化、経年変化を明らかにすることを試みた。生長期初期においては、蒸発散量が降水量を上回っており、土壌から融解した水や微小地形の窪みに蓄えられた融雪水が蒸発散に使われていることを示唆していた。生長期の後半になると、降水量が増加するのに対し、正味放射量の減少や下層植生の葉の老齢に伴い蒸発散量は減少を示した。この
結果、土壌水分が増加し、地下水位が高い状態で保たれた。
その水冬に凍結し、翌年の生長期に植生により使用されることが推測できる。永久凍土が存在していることが、土壌
水の土壌下層への浸透を妨げ、地表付近の水の貯留に寄与している。無積雪期間の積算蒸発散量は年毎には大きく変化せずに、この蒸発散量は主に利用可能エネルギー量によって制御されていた。このクロトウヒ生態系における長期観測の結果から、この地域での降水量の季節変化パター
ンや永久凍土の存在により、現在の気候においては植生が利用できる水が豊富に保たれており、この生態系が年々の気象変動に対する高い耐性を有することがわかった。

F11F10 ハゲ山に森林を再生した小流域における年損失量と年蒸発散量の長期変化

日単位流量データに見られる無降雨日減水曲線の低減係数の長期変動

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所【目的】ハゲ山が森林に長い時間をかけて再生する過程で、森林からの蒸発散量がどのように変化したのか、また、その変化をもたらした主要因は何かを明らかにする。
【方法】東京大学演習林生態水文学研究所穴の宮流域を対象として、森林再生の初期段階の 10 年間（前期）と、その後 60 年が経過して森林再生がある程度進んだ段階の 10 年間（後期）の間で平均年損失量を水収支法により求め、比較した。
【結果と考察】後期の 10 年平均年損失量は、前期に比べて 89 mm 多かった。短期水収支法を基礎とした新しい推定法を用いて、年蒸発散量を求めたところ、後期の平均年
蒸発散量は、前期の平均年蒸発散量に比べて 80 mm 多かっ
た。年蒸発散量と年平均気温、年降水量、年降水日数との関係を調べたところ、後期に年蒸発散量が増加した主たる原因は、森林再生による樹冠遮断量の増加などによる年蒸発散量の増加であることが示唆された。

F12 釜淵森林理水試験地における長期観測に基づく水文
特性の概況

芝野博文

野口正二・久保田多余子

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林北海道演習林

森林総合研究所

日単位流量データと無降雨日の情報から、流量の低減曲線がハイドログラフのどの部分であるかを特定できる。低減曲線は、降雨直後は基底流出成分に加えて直接流出成分をある程度含み、やがて基底流出だけとなる。この基底流出にある関数形を当てはめて低減係数を抽出するなら、それは流域特性を反映していると考えることができる。長期にわたって流域の森林が回復過程にあるとされている東京
大学生態水文学研究所管理下の 3 つの試験流域（穴の宮・東山・白坂）の 1930∼1991 年までの、基底流出を表す日流量の数列に対しては、双曲線関数が最適であることから、
精度良い低減係数の分析ができると期待された。低減係数［mm−1］は全体として穴の宮（0.0728）
・東山（0.0520）
・白坂（0.0476）の順で平均的な値を示し、もっとも森林の状態の良い白坂において低減係数が小さく低減が緩やかである
ことが確認された。通年および春・夏の係数は各流域とも
62 年間で共通して低くなっていることも確認された。基
底流出を支配している土壌層の厚さ・物理性などが森林の回復とともに低減係数の減少に反映されるだけの変化を示したと結論付けることができる。

森林が有する水源涵養機能について、流域試験によって研究されてきた。山形県の釜淵森林理水試験地は 1939 年から観測が開始され、現在は施業履歴の異なる 4 流域（1-4号沢）で構成される。1 号沢（3.06 ha）は基準流域として無施業の状態で観測を継続し、5 回の毎木調査から森林の材積量が線形的に増加していることが確認されている。2 号
沢（2.48 ha）は 1947∼1948 年に皆伐され、その後、雪崩対策として 1960 年になだれ防止階段工が施工されている。
3・4 号沢は 1961 年に観測が開始され、1964 年に 3 号沢（1.
53 ha）では流域の河道沿いを対象として流域の 50 % の部
分伐採を実施し、4 号沢（1.12 ha）では尾根沿いを対象として流域の 50 % の部分伐採を実施した。その後、1970 年に
2 つの流域で皆伐（残りの半分）が実施されている。地質は主として凝灰岩・頁岩質凝灰岩から成る。平均降水量は2456 mm で最大積雪深は 52 cm から 302 cm と変動をするが年々減少傾向にある。本研究では、林況や温暖化に伴う気温、最大積雪深の変化に対して水文特性がどのように変化しているか報告する。

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F13

長期水文観測に先人たちの心意気を見、夢を感じる。
─さて、私たちは何をすべきか?─

F14 森林流域の洪水予測における極端気象現象の意味合い田中隆文・長谷川規隆

谷名古屋大学大学院生命農学研究科

京都大学農学研究科

田中（2010a、b、c）は近代∼現代における森林水源涵養
機能論を、「1）社会を後追いする科学」、「2）近代科学を志向する精緻化」、という二軸から論じた。本報告では長期
水文観測の創始期の状況を調査した。対象は、森林総研の釜淵・宝川・竜の口山・去川の各試験地、東京大学生態水文学研究所の白坂試験地、米国の Coweeta 試験地であり、初期に執筆された報告の記述を読み解いた。例えば、釜淵試験地では A 層 B 層の土壌深の空間分布調査結果が地図上に等値線として示され、宝川試験地では初澤流域について 100 m 数値地形図に基づく受光係数が算出され立木分
布状態と比較されたが、これらは組織的な展開には発展せず、後年の分布型モデルを志向した取り組みともモチベー
ションを異としていた。また、釜淵試験地における伐採後
13 年間に及ぶ執拗な脱木本化処理なども 1）2）の軸上にはない動きであった。これらを、仮に「3）フィールドへの好奇心」というボトムアップ的な第 3 の軸とすれば、従来の森林水文研究は、1）2）3）の葛藤のもとに展開してきたと総括できる。今後の長期水文観測の維持・展開には、3）を劣勢とさせない工夫が必要であろう。

山地流域の洪水流出応答において、流域特性は多様性と不均質性に富むのに対して、洪水流の減衰特性の持つ幅は一般に狭い。したがって、この減衰特性はなぜ狭くなるのか、その狭いなりに見いだされるその変化幅はどのような流域特性によって主に左右されるのか、さらに、低頻度の大規模豪雨に対してもロバスト性が維持されて予測が可能かどうか、などが洪水予測評価における重要な課題になる。
これに取り組むためには、豪雨は発生頻度が低いほど規模が大きくなるため、長期の観測が必然である。加えて、本発表では、最初に述べた洪水における「原因の多様性と結果の同一性」を考察する。この課題に対して、「数十年以上の個体生命を保つ樹木がこうした極端豪雨に適応した生存戦略を実現させるためにはそうならざるを得ない」との作業仮説を立てることができる。その実証には今後の研究が必要であるが、例を挙げて作業仮説を検討し、洪水予測におけるボトルネックの解消をめざす。

G01

G02 ブナとミズナラを対象としたオゾンの光合成への影響∼光環境とオゾン影響の関係∼

葉のオゾン吸収量に基づくブナ苗に対するオゾンと土壌窒素負荷の複合影響の評価

山口真弘1・安土文鹿2・松村友絵1・上原 唯1・鹿又友彰1・黄瀬佳之1・小林亜由美1・松村秀幸3・伊豆田猛412

東京農工大学大学院農学府・ 東京農工大学大学院連合農学研究科・3電力中央研究所環境科学研究所・4東京農工大学大学院農学研究院

窒素負荷量の異なる土壌で育成したブナの成長に対するオゾン（O3）の影響を、葉の O3吸収量に基づいて評価する
ために、ブナの葉の気孔コンダクタンス（gs）推定式を構築し、2 成長期間にわたってブナ苗に O3と土壌窒素負荷の複合処理を施した。処理区として、ガス処理 3 段階（浄化空気区、1.0 倍 O3区、1.5 倍 O3区）と窒素処理 4 段階（0、20、50、100 kg ha−1 yr−1区）を組み合わせた 12 処理区を設けた。0、20、100 kg ha−1 yr−1区では、育成終了時の個体乾重量に O3 による有意な低下が認められたが、50 kg
ha−1 yr−1区のそれには O3の有意な影響は認められなかった。本研究で構築した gs推定式から求めた葉の積算 O3吸収量は、窒素負荷量の増加に伴って低下し、100 kg ha−1
yr−1 区で最も低かった。これらの結果から、O3 によるブナ苗の成長低下の程度が窒素処理区間で異なった原因は、
O3 吸収量の窒素処理区間差だけでは説明できないことが明らかになった。本研究は、環境省環境研究総合推進費（B1105）の助成を受けて行われた。ここに記して感謝の意を表す。

誠

稲田直輝1・星加康智2・渡辺
1

誠2・毛巧芝1・小池孝良2北海道大学農学院・2北海道大学大学院農学研究院

オゾン濃度は今後も増加し、植物の成長に悪影響を与えると考えられている。そこで冷温帯に広く分布するブナとミズナラの幼樹を対象として、日中 60 ppb に制御した開放系暴露装置を用いたオゾン付加実験を行った。それぞれの葉は生育する光環境が異なり、形態や光合成能力が異なる。そのため、樹冠位置により、オゾンの光合成機能への影響が異なると考えられる。そこで、本研究では、受光量の違いに注目して、ブナとミズナラの光合成速度へのオゾンの影響を明らかにすることを目的とした。2012 年 6、8、10 月にガス交換速度を測定した結果、ブナでは受光量の大
きい葉においてオゾン付加により、8、10 月において光合成機能が低下し、暗呼吸速度が上昇した。一方、ミズナラ
では、オゾン付加による顕著な光合成機能の低下は認められなかった。樹木では、樹冠上部の受光量の大きい葉による光合成生産への寄与が大きいため、オゾン濃度の上昇は、ブナの樹木全体としての成長に影響を及ぼす可能性が考えられる。

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G03

異なる時期のオゾン付加がウダイカンバ苗の光合成に与える影響G04 二酸化炭素とオゾン濃度の増加が落葉広葉樹 3 種の成長に与える影響渡辺

誠・星加康智・小池孝良

北尾光俊・小松雅史・矢崎健一・飛田博順

北海道大学大学院農学研究院

森林総合研究所

世界各地でオゾン濃度が上昇しており、樹木へのオゾン影響の解明が必要とされている。本研究ではウダイカンバに異なる時期のオゾン付加を行い、オゾン吸収量と個葉光合成の関係を調べた。ウダイカンバ 2 年生苗に 60 ppb のオゾンを 6 月 13 日∼9 月 26 日の日照時に付加した。対照
区（付加なし）、前期付加区（∼8 月 2 日）
、後期付加区（8月 3 日∼）、全付加区の 4 処理区を設定し、7 月上旬に展開した葉のガス交換速度を 3 週間おきに継続調査した。葉の積算オゾン吸収量と、光飽和時の純光合成速度（Asat）および葉緑体の光合成活性を示す最大カルボキシレーション速度（Vcmax）の関係を調べた。積算オゾン吸収量の増加に伴い両パラメーターは低下したが、Asatでは相関が低かった。その原因としてオゾンによって気孔が開き気味となり
葉内 CO2濃度が増加したため、積算オゾン吸収量が高くても Asatが高く維持されたことが考えられた。これは光合成に対するオゾン影響を考える際に、気孔を介した CO2取込と葉内光合成活性、それぞれに対するオゾン影響を考える
必要があることを示唆している。

落葉広葉樹 3 種（シラカンバ、ミズナラ、コナラ）の苗木を対象として、二酸化炭素とオゾンの複合ストレスが成長量に与える影響を調べた。処理開始前の 3 月に、一年生苗
木を森林総合研究所実験林苗畑に設置した開放型二酸化炭
素オゾン暴露装置内に直植えし、根の成長を抑制しない状態で生育させた。大気の二酸化炭素濃度が約 380 ppm であるのに対して、高二酸化炭素処理は 550 ppm となるように制御を行った。大気オゾン濃度は顕著な季節変化を示す
ことから、高オゾン処理については、大気オゾン濃度に対して 2 倍の濃度になるように制御を行った。二酸化炭素およびオゾン処理は 4 月から 11 月の生育期間に行い、オゾンを供給しないコントロール区では昼間（6：00-18：00）のオゾン濃度の平均値が 33 ppb であり、オゾン処理区では 54 ppb であった。成長停止後の 12 月に刈り取りを行
い、葉、幹、根の各器官に分けて乾燥重量を求めた。個体
全体の乾燥重量は、高二酸化炭素処理によって増加し、オゾン処理によって低下する傾向が見られた。一方で、オゾン処理により個体重に占める葉の重量の割合が増加し、根の重量割合が低下することが明らかになった。

G05

G06 グイマツ雑種 F1 におけるオゾンと二酸化炭素濃度上昇への応答高二酸化炭素環境下で生育したブナ苗木の光合成機能へのオゾン影響評価

飛田博順・小松雅史・矢崎健一・北尾光俊

川口光倫1・渡辺

森林総合研究所

1

本研究では、高オゾンに対する感受性が比較的高いという報告のあるブナを対象として、光合成機能に及ぼす高二酸化炭素濃度と高オゾンの影響を明らかにすることを目的とした。茨城県の森林総合研究所実験林苗畑に設置した開放型二酸化炭素オゾン暴露装置内の土壌にブナ苗木を植栽した。コントロール、二酸化炭素付加、オゾン付加、二酸
化炭素+オゾン付加、の 4 処理区を設定した。高二酸化炭
素処理は外気（380 ppm）に対して 550 ppm に制御した。
高オゾン処理は大気の 2 倍の濃度に設定した。処理 2 年目のブナ稚樹について、一次葉の純光合成速度を 5 月から 10月にかけて、各生育環境の二酸化炭素濃度（コントロールとオゾン付加区が 380 ppm、二酸化炭素付加区が 550 ppm）
で測定した。生育環境の二酸化炭素濃度での純光合成速度（Agrowth-CO2）は、コントロール区に比べて、二酸化炭素付
加区では 5 月から 7 月に上昇し、オゾン付加区では 7 月から 8 月に低下する傾向を示した。一方、二酸化炭素+オゾン付加区の Agrowth-CO2は、二酸化炭素付加区に比べて生育期間を通じて顕著な低下を示さないことが明らかになった。

誠2・小池孝良2北海道大学大学院農学院・2北海道大学大学院農学研究院**【背景】急速に変化している大気環境による樹木影響に関しての実験では、設備や期間、樹木の状態により結果は左右されている。より実際的な実験を行うことで、樹木の環境因子への応答メカニズムや将来の森林資源への理解が深まると思われる。
**【材料と方法】北海道大学札幌研究林において、周囲を農業用の透明フィルムで覆われ、上部が開空したチャン
バ ー を 設 置 し、広 葉 樹 と 共 に グ イ マ ツ 雑 種 F1（Larix
gmelinii var. japonica×L. kaempferi）の苗木を植栽した。
チャンバー内の空気の CO2と O3濃度を上昇させ、2 成長期間育成した。
**【結果】個体サイズには、有意な項目は少ないものの高CO2 により成長が促進され高 O3 により成長が低下する傾向がみられた。生理的測定からは、O3処理による光合成パ
ラメータの部分的な増加傾向がみられた。
** 研究費の一部は、環境省地球環境研究推進費（B-1105）と科研費（23380078）の支援を得た。

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G07

落葉広葉樹二次林周辺における植生起源揮発性有機化合物の拡散過程について

G08 落葉広葉樹林の炭素吸収量に及ぼす対流圏オゾンの影響

深山貴文1・奥村智憲2・小南裕志1・吉村謙一2・安宅未央子2・檀浦正子2

小松雅史1・吉村謙一1, 3・藤井佐織1, 2・矢崎健一1・溝口康子1・
深山貴文1・小南裕志1・安田幸生1・山野井克己1・北尾光俊1

森林総合研究所関西支所・2京都大学

森林総合研究所・2同志社大学・3京都大学

1

1

対流圏オゾン濃度が将来的に上昇していく要因としては、人為起源の窒素酸化物濃度の上昇の他、地球温暖化に伴う植生起源の揮発性有機化合物（BVOC）放出量の上昇等も考えられる。BVOC の主要成分であるイソプレン（C5H8）は、天然ゴムのモノマーでメタンに次いで放出量の多い炭化水素であり、主な放出源としてシダ、ナラ、ユーカ
リ、ポプラ、エゾマツ等の 140 種以上の植生が知られている。日本国内ではコナラ属が強いイソプレン放出源となっているが、その森林内外での野外観測の事例は未だ少なく、その放出特性と拡散過程の評価が重要な課題となっている。本発表では京都府南部の落葉広葉樹二次林の内外でイソプレンの放出量や濃度観測を行った結果について報告する。

森林の炭素固定機能に及ぼす対流圏オゾンの影響を林分レベルで評価するため、札幌、安比、山城にある三カ所の森林総合研究所フラックスタワーサイトにオゾン計を設置
し、2011 年 10 月より森林上空のオゾン濃度の常時計測を行っている。森林総合研究所のフラックスサイトでは、
2000 年からのフラックス観測データを公開しており、森林における炭素吸収の履歴を過去に遡り参照することが可能である。同サイトでは 2010 年以前のオゾン観測を行っておらず、過去のオゾン濃度値を直接参照することは出来な
いが、各タワーの周辺都市部には、大気観測局があり、2000 年以前よりオゾン濃度の常時観測が行われている。
そこで本研究では、タワー周辺の大気観測局とタワーのオゾン濃度を比較することで、大気観測局の過去の濃度値か
らタワーサイトの過去のオゾン濃度の推定が可能か検証した。さらに、推定した過去のオゾン濃度値とフラックス観測データを比較し、森林のオゾン濃度の変動が森林の炭素固定機能に及ぼす影響について考察した。

G09

日本の森林はオゾンと同時に様々な広域大気汚染の影響を受けている

H01

生物多様性の保全を促す社会経済的な仕組みに関する政策の国際動向

久米

篤

香坂

玲1

金沢大学大学院人間社会環境研究科・2国連大学高等研究所

1

九州大学大学院農学研究院

対流圏オゾン（O3）は、汚染源から放出された窒素酸化物（NOx）や揮発性有機化合物（VOC）などから大気中で生成され、汚染源よりもその周辺で濃度が高くなる傾向がある。変化前の NOx は森林への窒素供給源として大きく影響し、O3は大陸からも付加される。汚染源からは亜硫酸ガスも放出され、硫酸塩エアロゾル（nss-SO42−）へと変化する。そのため、これらの前駆物質の放出とその後の推移を観測すると、風に乗って移動している間に 1 次汚染物質（NOx や SO2）の割合が低下し、2 次汚染物質（O3や SO42−）の割合が高まる過程が記録され、これらの濃度比は汚染源からの距離と共に変化する。すなわち、都市近郊の汚染源
周辺の O3濃度の違いは、大気汚染物質の総量の変化というよりかは、むしろ反応前・途上の様々な汚染物質の酸化程度の違いを反映したものとなる。一方、CO2濃度は汚染源からの距離と共に低下していく。日本の高濃度 O3地域
では、NOx 濃度が低下し、SO42−の負荷量の比率が高くなる傾向があり樹体内からの栄養塩類の溶脱を促進するため、特に貧栄養な山岳地域においては O3との複合影響を考慮する必要がある。

生物多様性の保全と持続可能な利用には、理念や法的な規制だけでなく、企業の取り組みを含む社会経済的な活動
様式の変更が不可欠であると国際的に認識されてきている。そこで、本稿では国際的な取り組みの具体的な事例として、欧州のフィンランドやドイツにおける行政の取り組
みについて、コスト負担や行財政改革の観点から紹介をする。
生物多様性と生態系サービスについて、どのような役割と任務を公的な機関が担い、どのようなインセンティブを準備することで、どのような役割を民間企業が担っていく
ように制度が設計されているのかを検証する。民営化、直接支払いなどの金銭的な流れだけではなく、人的な育成をどのように実施しているのかということも視座にいれて、フィンランド政府の人材育成制度の認証制度、ドイツの行政の団体について解説する。

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H02

生物多様性の保全は儲かるのか?（生物多様性を守ることで得られる経済的利益について）

H03 生物多様性への企業等の取り組みは生態学的に効
果的か

栗山浩一

尾崎研一

京都大学

森林総合研究所北海道支所

生物多様性を保全するためには多額の資金が必要である。とりわけ、財政基盤の弱い途上国では自力で生物多様性を保全するための資金を確保することは困難である。そこで、従来の政府を中心とした保全策を見直すとともに、私たちの経済活動自体が生物多様性や生態系サービスを考慮して、持続可能な社会へと転換することが求められている。そのためには、現在は認識されていない生態系サービ
スの価値を適切に評価し、新たな市場を構築することが不可欠である。そこで、本報告では生態系サービスの価値を金銭単位で評価したこれまでの実証研究を整理し、生物多様性の喪失によって社会が被るコストを把握することで、生態系と生物多様性を保全することの社会的意義を示す。

最近、企業等によって生物多様性の保全活動がさかんに行われるようになった。しかし、これらの活動が本当に生物多様性の保全につながるのかについては不明な点が多い。そこで企業等の取り組みを整理し、その効果を検討してみる。企業による活動は大きくは社会貢献としてのものと、本業を通した取り組みに区別することができ、さらに後者は経営上のリスクを回避するためのものと、チャンスを作り出すものに分けられる。社会貢献としてのものには社員による保全活動等があるが、これは環境教育的な意味合いが強く保全上の効果を検証することの意義は小さい。
一方で、本業を通した取り組みは、特にリスクの回避を目的とする場合にはその効果をモニタリングし、目標に向けた計画の修正が必要となる。これには認証制度の利用や研究者との協働が有効だと考えられる。一方、ビジネスチャ
ンスの創出を目的とした活動は多岐に渡るため、その効果をどのように検証するのかを一律に考えるのは難しい。例
えば、環境に配慮した商品が、使い方によっては種間の相互作用を介して生物多様性に悪影響を及ぼす可能性がある。保全目標や地域性を考慮に入れた効果の検証が重要だと考えられる。

H04

H05 EMEND ─企業との協働による保残伐実験─

住友林業と生物多様性

Langor, David1・Volney, Jan 1・Spence, John2・Witiw,
Jim3

小林秋道
住友林業株式会社

住友林業グループは、創業から約 320 年、生物多様性の恵みであり再生可能な生物資源である「木」を活かし、山林事業から木材建材流通・製造事業、住宅事業、そして生活サービス事業へと、住生活に関するさまざまな事業を展
開してきました。
住友林業グループは、生態系が維持され、木という豊かな森の恵みが持続的に育まれなければ、自らの事業基盤を失うリスクもあると考えています。また、生物の宝庫であり、きれいな水や酸素、土壌など生命の源を生み出す森に直接関わっており、健全で持続可能な森を育てていく責任もあります。
2012 年 3 月には、「住友林業グループ生物多様性宣言・
行動指針・長期目標」を公表しました。これは、2010 年 10月愛知県名古屋市で開催された生物多様性条約第 10 回締約国会議で採択された生物多様性の国際的な目標である愛
知目標について、住友林業グループとして貢献できることを網羅的に検討し、目標として設定し、生物多様性に関わる社会的責任を果たしていくことを明確にしたものです。
本シンポジウムでは、この生物多様性宣言に基づく住友
林業グループの生物多様性に係わる具体的な活動をご紹介します。

1
カナダ森林研究所・2アルバータ大学・3大昭和・丸紅インターナ
ショナル

The concept for the Ecological Management Emulating
Natural Disturbance (EMEND) experiment arose from aneed to develop a sustainable ecosystem approach to
managing the boreal forest of Alberta. Using a broad
partnership approach, a 1000 ha experiment was designed
and established, including variable residual harvestingtreatments (clumped and distributed), fire treatments,
silvicultural treatments and controls. EMEND is now in its
12th year post-treatment. Lessons learned from EMEND:
science have been adopted by the forest industry and haveinfluenced forest management policy. EMEND has beenused to train a new generation of professionals who are
influencing forest management across Canada andinternationally. I will describe the steps from concept tooperationalization and the ingredients necessary to ensure
success at each step.

― 75 ―

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H06

バードフレンドリー（r）コーヒーの現在・過去・未来

會田洋平・李政哲

H07

本業を通じた社会的課題への挑戦-中越パルプ工業「竹紙」「里山物語」

西村修

住友商事株式会社

中越パルプ工業株式会社

ゴールドスタンダード（至適基準）-バードフレンドリー®
コーヒー（BF）の認証基準は 100 % 有機栽培、森林基準、
他コーヒーとのブレンド不可など、その基準の高さ、取得の厳しさからコーヒー業界ではゴールドスタンダードと称される。厳格な基準は、一杯のコーヒーから環境保全、渡り鳥の保護など自然環境保護をダイレクトに訴えることを目的としている。

中越パルプ工業（株）は、産業用紙から印刷用紙まで生産販売する総合紙パルプメーカーです。年間約 100 万 BDT（絶乾トン）の木材チップを扱います。今回は、当社の本業を通じた社会的課題への取り組み「竹紙」「里山物語」をご紹介いたします。
「竹紙」の取り組みは 1998 年より始めました。全国に広がる放置竹林の問題は、現代では使われる事が少ない竹を大量に使うことこそが、最大の解決策です。木材に比べて効率の悪い竹を試行錯誤の末、日本で唯一マスプロ製品として紙にしています。未利用資源である国産竹 2 万トン /年を越える集荷は、日本最大の活用事例でしょう。
もう 1 つは 2009 年から始めた「里山物語」という仕組みの紙です。クレジット方式を用いて、100 % 間伐材の紙と同じ効果を生み、間伐材が最大限に活用されています。証明書付き間伐材 3 万 3000BDT/ 年は、製紙業界で最大の集荷量です。また、紙代金に含まれる寄付金が、里山に精通した NPO 法人を通じて里山へ還元されています。
これらは、森林、里山、生物多様性保全や、地域経済への貢献が評価されているが、より効果がある持続的な取り組みとなるよう議論したいと思います。

BF の起源は 90 年代後半、米国スミソニアン協会傘下のスミソニアン渡り鳥センター（SMBC）がアメリカ大陸を縦断する渡り鳥の数が減少していることを観測したことから始まる。縦断中継地となる中米諸国での森林伐採が減少の理由の一つとして唱えられ、環境保全、渡り鳥の保護を目指した SMBC は同地域の主要農産品であるコーヒーに着目、森林を伐採しないコーヒーの生産基準を設定、同基準を満たしたコーヒーをバードフレンドリー® と認定し、プレミアム価格での取引を可能とした。
日本市場では、2004 年に住友商事が独占輸入権を取得、小川珈琲㈱や㈱キャメル珈琲などのロースターと協働でBF コーヒーの商品化を進めている。
本講演では BF の認証基準などを軸に、現在・過去・未来について発表する。

I01 茨城県筑波山における窒素飽和と森林管理

I02 由良川流域における土地利用形態が水質に与える影

渡邊未来1・三浦真吾2・渡邊圭司1・山村茂樹1・高津文人1・錦織
達啓1・越川昌美1・高松武次郎1・林 誠二11

国立環境研究所・2埼玉県環境科学国際センター

響：鉄と硝酸態窒素からの考察

日高 渉1・福島慶太郎2・向 昌宏2・西岡裕平2・福崎康司1・大槻あずさ1・鈴木伸弥1・吉岡崇仁2
京都大学大学院農学研究科・2京都大学フィールド科学教育研究センター

1

窒素飽和とは、水源となる森林が窒素過剰状態に陥り、渓流への NO3− 流出量が増大する問題である。結果として、水源水質の劣化や湖沼の富栄養化が生じる可能性もある。茨城県筑波山は、1980 年代から窒素飽和状態にあるとされ、現在も渓流水の NO3−濃度は高い。このような窒素飽和状態が持続している森林において、NO3−流出量の時間的変化を調べ、さらに森林管理の現状を把握することは、今後の窒素飽和対策や下流域の水質予測を行う上で重要と考える。
我々が、筑波山にある 67.5 ha の森林集水域において、現在と 1980 年代の水質データを比較した結果、林外雨の無機態窒素濃度は漸減していたものの、平水時の渓流水中NO3−濃度は上昇していた。従って、筑波山の森林生態系
内には多量の NO3− が蓄積していると考えられた。また、
平水時の渓流水中 NO3−濃度が 2 mgN L−1を超えた地点の上流には、スギとヒノキの壮齢林が存在し、それらは全て
相対幹距が 16 % 以下の過密林分であった。そのため今後、皆伐や強度間伐によって多量の NO3−が渓流水に流出する可能性があり、適切な森林管理手法の構築が必要と考えられた。

生態系サービスを意識した流域管理を考える際、河川水質を把握し、物質を介した森川海のつながりを明らかにすることが重要である。本研究では、京都府北部の由良川流域を対象とし、河口沿岸域における一次生産の養分物質として重要な溶存鉄と硝酸、ならびに溶存鉄の挙動に影響を与える腐植物質の空間分布に着目し、土地利用形態との関係を解析した。
鉄・硝酸・腐植物質とも、森林域で平均濃度が低く、小集水域間のばらつきが大きかった。集水域が大きくなると平均化され低濃度で安定した。下流に向かって農耕地や市街地の面積率が高くになるにつれて濃度が上昇し、森林以外の土地利用が河川への負荷源として大きく影響することが分かった。ただし溶存鉄は河口域で濃度低下が見られ、腐植物質・硝酸と異なる濃度変化を示した。塩分濃度の上昇により腐植鉄錯体の解離反応が進行した可能性が考えられる。従来、腐植鉄錯体の供給源として森林の重要性が指摘されている。しかし、今回の結果では、溶存鉄の森林以
外からの供給と、河口域での濃度低下が確認された。従って、溶存鉄の挙動に影響する腐植物質の土地利用形態ごとの質評価が重要であると考えられた。

― 76 ―

I03 森林資源に対する住民意識：由良川流域および仁淀

I04 生態系・コストモデルによるバイオマス利用と生態大川智船1・柴田昌三1・佐藤真行2・野瀬光弘3・長谷川尚史1・吉
岡崇仁4

大場

川流域をケーススタディとして京都大学フィールド科学教育研究センター・2神戸大学大学院人間発達環境学研究科・3総合地球環境学研究所・4京都大学フィー
ルド科学教育研究センター
1

流域に暮らす多様な属性の人々が森林資源に対して抱く
意識や価値観について、
京大フィールド研『木文化プロジェ
クト』が行ったアンケートの結果を報告する。対象流域は、由良川流域（京都府）および仁淀川流域（高知県）である。
プロジェクトでは両流域に於いて、各流域の上・中・下流の居住者を対象とした「流域の森林利用に関する意識調査」と、各流域の最上流部に位置する美山町および仁淀川町の山林所有者を対象とした「森とくらしに関するアンケート」を実施した。その結果、（1）国産材の有力な消費者となりうる流域住民は国産材に対して一定のプレミアムを感じておりその利用に対して前向きな姿勢であること、（2）山林所有者の多くが資金と労働力不足による山林の管理不足を十分認識しつつも本来は可能な限り山林を有効活用したいと考えていること、が明らかになった。このことは、国産材の消費と生産に関わる両サイドの意識が共にその利用拡大に向けられていることを示唆しており、今後の森づくりの一つの方向性を示している。本発表では、流域住民の森
林資源に対する意識を整理すると共に、それらの意識に基づく今後の森林管理の在り方についても議論する。

I05 生態系サービスの市場化を通した流域管理─アメリ

系サービスの定量的アセスメント

真名古屋大学エコトピア科学研究所

地域持続性や環境問題を考える上で森林生態系サービスの評価は欠かせないが、統合評価のためのフレームワーク
が開発途上であるという問題を抱えている。本発表では間伐シナリオや伐期などを自由に設定できる森林生態系物質
循環モデル BGC-ES を紹介し、このモデルを用いた広域における森林生態系サービス定量評価を、伊勢湾流域圏をケースとして紹介する。その中で人工林の積極的な管理は、特に炭素循環に強く影響することが示された。次に、伊勢湾流域圏の愛知県豊田市民有林を例に、様々な森林管理シナリオにおける同様の推定とその実施に必用な資源投入（コスト、労働力、土地）を解析した研究を紹介する。
この際、最近提唱されたライフサイクルアセスメントを持続性評価のために修正した占有時間指標を用い、各シナリ
オ評価を行った。管理が主に炭素蓄積へ効果を持つことが再び示されたが、資源投入を考慮するとその効果が低減された。維持が困難な人工林の天然林への転換や間伐材の有効利用（火力発電所における石炭代替混燃）などを行うことによって、現状維持より有効な持続可能性シナリオが占有時間指標より示唆された。

J01 木質バイオマス発電の可能性と課題

カにおける水質取引制度を中心に─

久保山裕史
中山琢夫1, 5・田内裕之4・吉田貴紘4・鈴木保志3・垂水亜紀2・北原文章2
JST-RISTEX プロジェクト研究員・2 森林総合研究所四国支所・3高知大学農学部・4森林総合研究所・5同志社大学大学院総合
政策科学研究科
1

水資源は、上流域の森林の生態系が生産する、重要な生態系サービスの一つである。このサービスの受益者は、上流の地域内に留まらず、下流域で暮らす人達にも及んでいるから、上流域におけるサービスの生産に貢献する活動に対して、これを受益している下流域は、しかるべき対価を支払うことで、流域全体が管理されることが望ましい。
生態系サービスの生産に対する支払いには、政府主導の税・補助金型の経済的手法のほかに、民間主導の市場が貢献できることも、明らかとなってきた。その一つの手法は、生態系サービスに対して、取引可能なクレジットを設け、新しい市場をつくることである。市場ベースのアプローチ
は、柔軟性に富み、費用対効果も高いと言われている。
生態系サービスの市場のひとつとして、水質を基準とした、水質取引が注目されている。2006 年に、アメリカ環境保護局（EPA）と農務省（USDA）によって共同体制が確立された、成長的水質取引市場は、農家や森林地主などが参加する市場として、全米に拡がりを見せている。
こうした、市場ベースの取引は、生態系サービス生産に対するインセンティブ・ベースの制度であり、流域の管理に有効である。

森林総合研究所

欧州では木質バイオマスエネルギーの 80 % 以上が熱利用されている。筆者は、熱供給設備は中小規模でも 85 %以上と熱効率が高い上に、発電施設と比べて安価であり、経済性が高いためであることを指摘してきた。昨年 7 月に施行された固定価格買取制度の下で、林地残材等を燃料とするバイオマス電力の買取価格が 32 円 /kWh に設定された結果、高い燃料価格を提示できるようになったため、各地で木質バイオマス発電の検討が進められつつあるところである。ただし、① 20 年の買い取り期間後も高い買取価格が維持されない場合、燃料買い取り価格を引き下げるか事業を中止するかを迫られる、② 買い取り期間内であっても、発電プラント間の競合や、政府によるインフレ政策等
によって燃料価格が高騰すれば採算が取れなくなる可能性がある、③ 化石燃料の輸入価格が上昇すると、熱利用の優位性（燃料購入価格）が高まるといった問題点が指摘できる。こうした問題を回避軽減するためには、燃料供給の低コスト化を進めるとともに、欧州の木質バイオマス発電の64 % がそうであるように、熱電併給とし、エネルギーの有効活用を図るべきである。

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J02

J03

熱 / 電力比率から見た木質バイオエネルギー

住宅の温熱環境と健康に関する先行研究レビュー

小池浩一郎

安村直樹

島根大学

東京大学大学院農学生命科学研究科

木質バイオマスはそれ自体はマスであり、一種の燃料でしかない。エネルギーは使用価値としては熱、電力として消費される。電力は質の高いエネルギーであり単価は高い
が、変換効率が低いため原料としてのバイオマスから見た
収益性は低くなる。暖房・給湯用の比較的低温の熱エネル
ギーは、エネルギーとしての単価は安いが、変換効率が高く、また変換装置が安価なことから供給コストも低く、
ヨー
ロッパではこの点に着目して利用が進んでいる。熱利用の特徴として、オンサイトのエネルギー貯蔵が、水の比熱の大きさを利用して、きわめて低コストで可能なことがあげられる。この蓄熱装置を核としてヨーロッパの小規模熱利用機器は高度にメカトロなシステムとなっており、総合的にみて高いバイオマス利用効率が、低コストで達成可能となっている。バイオマス熱利用技術において我が国の機器の水準はバイオマス利用拡大の期待に応えられるレベルではない。東南アジアなどにおけるバイオマス発電の技術を見るとシステムインテグレーションの観点からは総合的に低コスト高効率なものとなっている。我が国では利用技術の根底的イノベーションがもとめられると言えよう。

森林バイオマスを住宅暖房に利用して、住民の健康増進に資することを目的として、住宅の温熱環境と健康に関する先行研究のレビューを行った。
北海道の冬の寒さをしのぐために 1865 年に函館でつくられたのがわが国の国産ストーブの始まりとされており、薪ストーブと健康の関わりは深い。そもそも戦前は内務省
社会局、その後の厚生省が住宅行政を所管しており、健康増進は住宅の大事な一要素である。このほか、関東大震災からの復興を目的に設立され、公的住宅供給も行った財団
法人同潤会の役員には医学出身者が迎えられていることも特筆される。1948 年の建設省発足は、住宅行政が物に対する行政としての色彩を強め、福祉保健医療行政が住宅から遠のき、住宅と健康の研究にも影響する。
1951 年、結核にかわって脳血管疾患わが国死亡率首位となったことに関連して、薪ストーブや囲炉裏などの暖房方式の違いが血圧にもたらす影響など、住宅の温熱環境と健康に関連する研究が、条件の厳しい東北地方を中心に実施されてきている。
こうした戦後の先行研究を対象にレビューを行って、住民の健康増進、最終的には森林バイオマス利用拡大に寄与
したい。

J04

J05 林地残材の収穫強度の違いがスギ林土壌の交換性塩
基動態におよぼす影響

木質ペレット燃料の市場動向について

小島健一郎
山田

ペレットクラブ

毅1, 3・平井敬三2・竹中千里3・天野智将1

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所・3名古屋大学大学院
生命農学研究科

1

わが国の木質バイオマス利用に関する政策としては、2012 年 7 月に FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）が導入されたことによりバイオマス発電への期待が高まっている状況にある。しかしながら、現状のバイオマ
ス発電においては排熱の利用が難しく、発電効率も 20 %台であるため、エネルギーの総合利用という観点からは、ストーブやボイラによるチップやペレットの利用といった熱利用も一方で非常に重要である。
ペレットに関しては、2000 年以降、間伐材等の地域資源の有効利用、二酸化炭素の排出削減などを目的にペレット工場の導入が始まった。林野庁の統計によると 2011 年時
点で全国に 108 工場が存在し、生産量は合計 78,258 トンとされる。また、ストーブの普及については、日本木質ペレット協会の調べにより 2010 年時点で累計 13,553 台（全国）とされている。ボイラについては詳しくわかっていない。
いずれにしても、燃料工場や生産量の増加をもってペレット市場が順調に発展しているように考えられているが、市場の実態についてはよくわかっていない。

森林バイオマスの利用が拡大し端材や枝条なども林外に持ち出されると、養分収奪による地力低下等が懸念される。
そこで、強度な森林バイオマスの利用が土壌中の交換性塩
基動態へ与える影響を明らかにするため、本研究では通常の幹材の収穫に加えて、端材や枝条などを含む林地残材の収穫を目的とした間伐を秋田県仙北市の 48 年生スギ人工林で行い、林地への初期影響を調べた。 間伐時のバイオ
マス収穫強度の違いに合わせて、枝条等をすべて収穫する区（100 % 区）と枝条を残す対照区（0 % 区）を設けて、イオン交換樹脂バッグを両区の土壌（0、50 cm 深）に埋設し、交換性塩基量の収支を間伐前から間伐 2 年後まで約半年ごとに調べた。 その結果、土壌への交換性塩基の流入量は、枝条除去した 100 % 区で地温上昇に伴う有機物の分解促進
により間伐後の半年間に多い傾向がみられた。それ以外の期間は、両区ほぼ同等ないしは 0 % 区でやや高い傾向であったが、残存枝条が褐変した期間のカリウムは 0 % 区で有意に多かった。一方流出量は 100 % 区の方がいずれの期間も多い傾向を示し、枝条除去によって交換性塩基の流出が促進される可能性が示唆された。

― 78 ―

J06

日本国内のバイオマス利活用事例の分析から見る課
題

相川高信1・淺田陽子1・小島健一郎2
1

有賀一広1・金築佳奈江2・金藏法義2・宮沢
本義広5

三菱 UFJ リサーチ & コンサルティング・2ペレット・クラブ

木質バイオマスエネルギーの地域導入過程に関する研究：岩手県紫波町を事例に

伊藤幸男1・稲葉陸太2・栗島英明3・森
1

2

宏3・小出

勉4・松

宇都宮大学・2那須野ヶ原土地改良区連合・3宮沢建設株式会社・
小出チップ工業有限会社・5松本興業株式会社1

バイオマスエネルギーについては、バイオマス・ニッポ
ン総合戦略等により政策的に推進が行われてきたものの、ほとんどの事例は成果があがっていないとの指摘がある。
したがって、今後の推進に当たっては、既存の利活用事例の分析により課題を適切に整理することが不可欠である。
そこで本報告では、バイオマス利用の形態として特に重要な熱利用について、平成 24 年度林野庁補助事業「木質バイオマスの効率的利用を図るための技術支援」等の一貫として実施した全国 10ヶ所程度の事例調査に基づき、実態把
握及び課題分析を行った。
その結果、コスト面での定量的な分析は、自治体を含む事業者がコスト開示に積極的ではないこと、エネルギー生
産量や効率などのデータが取得・整理されていない場合が多く、困難であることが分かった。
技術面では、計画段階で、① 経済性の検討が十分ではな
い、② 熱需要の量・変動に合わせた適切な出力のボイラが導入されていない、③ 供給可能な燃料に合わせた適切なボイラが導入されていない、などの課題があった。
発表では、導入プロセスの各段階での課題を整理するとともに、課題解決のための方策についての提案を行う。

J08

J07 栃木県那須野が原地域における除染装置を備えた木質バイオマスガス化発電小型プラントの開発

亮祐1・及川弥里14栃木県佐野市のセメント工場では、2009 年 4 月から燃料の 65 %（年間 10 万トン）を木質バイオマスで賄う発電施設が本格稼動した。この施設ではこれまでは RPS 制度を利用してきたが、現在、FIT への申請を行っている。また、
栃木県那須塩原市、那珂川町の製材所では、現在、木質バ
イオマス発電施設の整備が計画されている。今年度、那須
塩原市に 265 kW が、来年度、那珂川町に 2,000 kW の発電施設が整備される予定である。一方、先の東日本大震災では、栃木県北部に位置する那須野ヶ原地域でも甚大な被害を受け、また、その後の放射能汚染による影響は大変深刻な状況である。森林の除染については、落葉等の堆積有機物、枝葉の除去や間伐など伐採による樹木の除去などが検討されているが、これらの除去物質を木質バイオマスとしてエネルギー利用することで、地域のエネルギー源確保に繋がる。現在、宮沢建設株式会社、那須野ヶ原土地改良区
連合、小出チップ工業有限会社、松本興業株式会社、宇都宮大学からなる事業組合によって除染装置を備えた木質バ
イオマスガス化発電小型プラントの開発が実施されている。本発表ではその概要について報告する。

J09 九州における木質バイオマス発電のための燃料生産の可能性について
寺岡行雄・佐藤政宗

3

岩手大学農学部・ 国立環境研究所・ 芝浦工業大学

鹿児島大学農学部

木質バイオマスエネルギーは単なる化石燃料の代替だけではなく、地域経済や地域づくりの視点からも評価し捉えていくことが重要である。分析対象とした岩手県紫波町では、2000 年以降、現町長の理念を反映した「循環型まちづくり」が実践されている。2001 年に「循環型まちづくり条例」が制定され、それに基づき「環境・循環基本計画」が策定された。この計画では、（1）資源循環のまち、（2）環境創造のまち、（3）環境学習のまち、（4）交流と協同のまち、という 4 つの方針が示され、モノの循環だけではなく、環境学習等を通じた町民の環境への理解を深める地道な取り組みが行われてきた。モノの循環である資源循環の取り組みにおいては、（1）有機資源循環、（2）森林資源循環、（3）無機資源循環の 3 つがあり、木質バイオマスの利用は
森林資源循環の中に位置づけられている。木質バイオマス
エネルギーの導入は、単なるエネルギー視点ではなく、公的施設を町産材で建設し併せてペレットボイラーを導入、それへ町内産ペレットを供給するといった、一体的な資源循環の思想と仕組みによって実現している点が特徴となっている。

FIT 制度導入後の未利用林地残材を用いた木質バイオマス発電の九州地域における動向について報告する。まず、発電出力、稼働時間を想定し、設備・運転コスト、使用燃料量等を既存の事例データをもとに推定することで、燃料買い取り支出可能金額を算出した。次に、未利用林地
残材からの燃料生産コストを、土場までの搬出コスト、土場でのチッピングコスト、発電プラントまで輸送コストに分けて算出した。さらに、鹿児島県内のある森林組合管内を対象として、皆伐実施面積とその空間分布を調べ、燃料チップ生産可能量を検討した。九州の大量のスギ生産量を背景とした未利用林地残材燃料に対する期待は大きいが、発電事業のためには燃料生産コストの低減、乾燥施設の導入、皆伐面積の増加や九州内複数県からの燃料調達も検討
課題として挙げられる。

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J10

温浴施設における薪ボイラーの導入が地域に与えた効果

垂水亜紀1・吉田貴紘2・北原文章1・田内裕之1・中山琢夫3
森林総合研究所四国支所・2森林総合研究所・3によど自然素材等
活用研究会

1

2012 年の材価下落や製紙パルプ業者の買取不振は、A
材から C 材まで出荷しようとする意欲ある林業関係者にとって大きな打撃となった。そのような状況下において、木質バイオマス需要は新たな切り札となりつつあるが、な
かでもイニシャルコストやランニングコストがほとんどかからない薪の熱利用に注目が集まっている。本研究は、重油ボイラーを使用していた温浴施設が薪ボイラーに切り替えることによって、施設はもとより地域にどのような経済効果をもたらしたのかを試算することにより、薪の可能性について検証している。調査方法は薪の流通に関わる素材
生産業者への聞き取り、薪の製造工程調査、薪ボイラーのボイラーマン作業調査、薪ボイラー製造会社への聞き取りである。

K01 杉並区エコスクールにおける木と森と建築に関する住環境学習プログラムの開発
藤野珠枝1・古賀誉章2・田中稲子3・村上美奈子4・望月悦子5・谷口 新6・高口洋人7
藤野アトリエ一級建築士事務所・2 東京大学大学院工学系研究計画
科・3横浜国立大学大学院都市イノベーション研究院・4（株）
工房・5千葉工業大学工学部・6大妻女子大学社会情報学部・7早稲田大学理工学術院
1

エコスクールとして建設された杉並区立小学校にて学校施設を利用した住環境学習プログラムづくりと教員による実践に取組んできた筆者等が、2010 年度より開始した 6 年
生向けの木と森と建築（内装木質化）に関する住環境学習
プログラム「木のパワーを探ろう！」の実践ならびに今後の展開について報告する。本プログラムは建物の“内装木質化”を身近に感じる木の良さ、地域、地球とより広い視野でとらえ、「室内環境」「周辺環境」「地域環境」「地球環境」と整理して理解し、6 年生児童らが誰でも口にする「地球温暖化」との関連や、現在十分に使える大きさに育っている人工林の木を伐採搬出して適切に使い、再び植えて育てることで、日本における木材が枯渇しない循環資源となることを理解することを目的としている。自分たちが学ぶ校舎を使って、建築という人工環境とその材料のひとつである木材が育つ森林という自然環境の総合学習を行うことで、当初は「学校の木製板の壁」がなぜエコなのかに関心がなく、的確な答えを持たなかった児童らの、プログラム
終了後の気づきを報告する。

K02 中学生を対象とした森林の育成と木材の生産に関する教材の開発K03 行政機関による森林環境学習支援の課題─山形県が実施した事例から─

東原貴志1・小松康一1・中村浩士2

大築和彦1・吉崎1

上越教育大学・2上越市立大島中学校

明2

山形県森林研究研修センター・2山形県環境エネルギー部みどり自然課

1

平成 24 年度から中学校技術・家庭科技術分野において、生物育成に関する技術として新たに木材の生産について扱われるようになり、教科書においても森林の育成技術が取り上げられるようになった。木材の生産については、技術
分野「A 材料と加工に関する技術」で扱われる木材の特徴と利用方法、加工法と関連が深い。そこで、森林の育成から利用までの一連の流れを、枝打ちの実習や木材製品の製
作実習、作物の栽培技術との比較を通して理解させることを目的とした木材の生産に関する指導計画を作成した。また、スギ林の手入れやスギの伐採に関する映像教材や、森林の育成技術と生徒が栽培している作物の栽培技術を比較する教材を作成した。授業実践の結果、枝打ちの意義については生徒から多くの意見を引き出すことができた。また、教室内に桟積みした板材は 1ヶ月程度で乾燥が進み、木材の含水率の変化や、反りの発生を生徒に観察させることができた。一方で、生徒に森林の育成と作物の栽培に必要な作業の共通点、相違点を見出させることについては課
題を残した。

山形県森林研究研修センターでは、森林をテーマにした
環境学習を推進するため、プログラムの開発と教職員を対象にした研修を開催し、アンケートや意見交換により、プ
ログラムの有効性や研修の進め方等を検証してきた。 教
職員を対象とした集合研修については、教育委員会の後援により学校教職 10 年経験者研修の特定テーマ選択研修とするなどにより勧めてきたが、森林環境学習の波及には至らなかった。アンケートでその理由を確認したところ、学校での展開には個々に異なる森林環境への対応が必要になり、専門者のアドバイスが不可欠との意見が多かった。そこで、受講した教職員の要望に応じたフォローアップ体制
として、学校に出前する個別研修を試行し検証を行った。
さらに学校林を環境学習のフィールドとして利用する取組
や、森林環境学習の推進をサポートする地域講師の育成を行うなど、新たな取組みを開始した。これにより、異なる
森林環境への対応と学校の要望に応じたプログラムの提供が可能となり、結果として、教職員の森林の教育的効果に対する理解が得やすく、児童・生徒の森林環境学習機会の創出及び学校での森林環境学習の浸透に効果的と思われた。

― 80 ―

K04

雨宮

森林ボランティア「里山守り隊活動」をとおしての
高校教育
永K05 森林教育の林業体験活動における間伐体験の構造
大石康彦1・井倉洋二2・小林

修3・石井克佳41

森林総合研究所多摩森林科学園・2鹿児島大学農学部・3愛媛大学
農学部・4筑波大学附属坂戸高等学校

愛知県立猿投農林高等学校

愛知県豊田市は、少子高齢化の時代背景をもとに「行政主体から市民主体へ」をテーマに各地区でまちづくりを推進している。本校の立地する猿投地区も「猿投地区まちづ
くり協議会」を組織し、市民と行政の「協働」を進める体制を整え、市民の手による住みやすいまちづくりに取り組んでいる。本校林産工芸科では、科目「課題研究」、「総合実習」や特別活動において、生徒と地元の下古屋自治体が協働し、荒廃した里山の復元に取り組んでいる。平成 25
年度から完全実施される新学習指導要領においては、学校での学びを自らの将来につなげ、社会への移行が円滑に行われるよう、キャリア教育の充実が求められている。
「里
山復元プロジェクト」は、日頃の学習が社会でどのように役に立つのかを実践できる有意義な活動であるとともに、地域の方との交流を通したコミュニケーション能力の向上、ボランティア精神、地域への愛着心等を醸成することができ、キャリア教育の面からみてもその効果は大きい。
新学習指導要領の趣旨を実現するため、学校での学びを具現化し、「働くこと」への意識を高めるとともに、地域の方との協働による里山づくりをさらに活性化させる方策を模索する。

林業体験活動は、狭義には森林を育成して木材を生産す
る林業の諸作業を体験する活動であり、林業普及活動として取り組まれてきた面がある。一方で、野外教育や環境教
育の一環として取り組まれる例もあり、林業体験活動には教育活動として幅広い可能性があると考えられる。本研究は、林業体験活動の一典型である間伐体験活動の構造を明らかにし、森林教育における林業体験活動の意味をとらえ直すことを目的とした。2002∼2011 年に行われた 6 事例のビデオ記録を分析した結果、以下のことが明らかになった。間伐体験活動の中核である伐倒作業では、22 本が1∼8 人により 5 分 1 秒∼29 分 33 秒かけて伐倒されていた。間伐体験活動全体の基本構造は［往路-説明-準備-伐倒-玉切り-搬出-帰路］であったが、切り捨て間伐として玉切りと搬出を省略した例、玉切りに代え円板を採取した例、搬出後に間伐材の利用活動を行った例など、活動全体の規模や内容の調整が行われていた。活動の各部分においては、体験者と指導者や体験仲間との間に支援や協力関係がみられた。体験者の間伐対象木に対する態度は一般に攻略的であったが、樹木の生命を意識し苦悩する例もみられた。

K06

K07 森林教育における時間の重要性

林業教育から見たドイツにおける学校教育制度の整
理

中島
寺下太郎

皇

京都大学フィールド科学教育研究センター

愛媛大学農学部

日本でも森林・林業の再生に向けて、人材育成についての議論が盛んになり、その先行事例ともいえるドイツの林業教育の実態についても個別の事例調査が行われている。
しかし、ドイツでは 10 歳、日本でいえば小学校 4 年の段階だが、その時点で進路を選択し、それに伴い、その後の教育課程が大きく変わる。また、林業に関する専門教育も、複数の進路が存在する。となると、複数の進路を持つドイツ教育制度を、多様な個人を育てる教育システムとして俯瞰し、その中に改めて林業教育を位置づける必要がある。
また、このいわゆるドイツ的な職業教育は、国際化の中で孤立することなく、特に EU の枠組みの中で、大きく変化
しているが、それらの情報は林業教育の視点からは必ずしも追い切れているとは言い難い。本報告ではドイツの学校
教育と職業教育の制度を整理し、その上で、理論と実践とが相互補完する（社会）システムを考察する切り口を提示する。

森林には現代社会に生きる我々とはかなり異なった時間が流れている。頭ではこのことを理解していても、現実の感覚を持っている現代人は多くはなく、人工的な物に囲まれている人たちはともすれば忘れてしまう。特に森の時間を経験したことのない若者や子供達にとっては、どうしようもない経験不足・実感不足を引き起こしていると考えられる。
日本では高度成長期から人々の身近にある「自然」がどんどん失われていった。開発の名の下に人力だけではなく機械力・化学力・原子力等を使って大きく改変され、「環境」
が大きな影響を受け続けている。一方、都市に住み、便利で快適な暮らしに慣れてしまった人間は、経済性や効率性の追究のみが是であるような錯覚に陥り、局所最適化ばかりに気をとられた社会が出来上がった。自然の法則や人間の限界など基本中の基本が忘れ去られている。
大学演習林を管理・運営している経験から、社会教育の場としての森林の大切さを伝える方法を考えているが、今回は実体験と同様に重要な要素であると思われる「森の時間」を問題提起をしてみたい。
連絡先：中島皇 tnakashi@kais.kyoto-u.ac.jp― 81 ―

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K08 森林関連学科所属学生の林業に対する意識とその変化
田崎淳子1・比屋根哲2
1

K09 地域再生をめざした博物館を核とする地域資源ナ
レッジマネジメントに関する研究：アンケートによる中学校総合学習の効果測定
青柳かつら

岩手大学農学部・2岩手大学大学院連合農学研究科

本研究は、全国の大学の森林関連学科に所属する学生を対象に、林業に対する過去および現在の意識について明らかにするとともに、大学で学ぶ中でどのように林業に対する意識が変化したか、また変化を促した要因は何か等について検討した。調査は、被験者の属性、大学入学前の林業に対するイメージとイメージを持つようになったきっかけ、大学入学後の林業に対する意識の変化と意識に影響を及ぼした要因等について、主として記述式によるアンケー
ト調査により実施した。得られた回答は記述回答を含めて
電子データ化し、回答内容からいくつかのグループに分けて、それぞれのグループにおける回答結果の特徴について分析した。
約 600 名分のアンケートデータを分析した結果、入学前に林業に対して肯定的なイメージを持っていた学生は伐採
や植林の体験を家族と一緒にしている場合が多いこと。また、大学入学後に林業に対するイメージが変化したきっか
けには、森林計画や計測・造林等の実習、社会科学系の講義時の体験のほか、ガイダンスや概論の講義等、林業の姿を全体として把握できる講義等による体験の影響が比較的大きなウエイトを占めたこと、等が明らかになった。

K10 知的障害者との森林体験活動の企画・立案に求められる条件―障害者施設での実践への施設職員からの評価を基に―

北海道開拓記念館

環境意識向上と地域づくりへの参画を目的とする中学校
総合学習に効果が得られ、その効果が持続しているかを調べるために、アンケート調査と学級担任へのヒアリングを行った。まず、ベオグラード憲章の環境教育 6 目標をもとに環境意識の評価指標を作成し、中学生の学習直後と学習
5∼7ヶ月後の環境意識を計測して平均値を比較した。その結果、「技能」等の一部が向上する傾向が見られたが、「気
づき」
「知識」
「態度」
「技能」が有意に低下していた。次に、同憲章を応用して地域づくりへの参画意識の評価指標を作成し、指導者の学習前後の地域づくりへの参画意識を計測
して平均値を比較した。その結果、
「気づき」
「知識」
「態度」
が有意に向上していた。最後に、ヒアリングでは、学級担
任は、生徒が直接の体験から具体的な自然の知識を得た点
や、生徒と地域の繋がりができた点に、学習効果を認めていた。一方、事前・事後学習の不足に課題を感じていた。
以上より、同総合学習は、生徒の「技能」の向上、指導者の「気づき」「知識」「態度」の向上に効果があり、学習効
果の持続には、生徒の事後の自主学習を支援する地域の人
材・機関の継続的な協力が重要であると結論した。

K11 障害者の就業機会創出に果たす森林 ESD の役割
小林

修

愛媛大農

佐藤孝弘・棚橋生子
北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場

本研究では、知的障害者（以下、利用者）のための森林活動の企画・立案に求められる諸条件を考察するため、1）利用者との森林活動に対する職員の評価への多変量解析（因子分析）の適用、2）評価での自由記載へのテキストマ
イニングの適用を試みた。
因子分析からは 5 因子（因子 1：活動の活気、因子 2：障害の重い人の参加、因子 3：準備・計画、因子 4：体験の新規性、因子 5：動植物とのふれあい）が抽出された。特に、
因子 1、2 は寄与率が大きく、活動策定時に重視される事柄と考えられた。また、テキストマイニングの適用結果から、職員の意見は「利用者の様子」、「森林への印象」、「教材への意見」、「職員自身の活動への感想」に分けられた。これらのうち利用者の様子では、活動の雰囲気（利用者が楽しんでいたか）、実感（理解のしやすさ・体験の重要性）、新
しい経験（新規性の高い体験）がキーワードとして見出され、こうした点に留意した活動づくりが求められる。
以上より、利用者のための森林活動の企画・立案では、安全確保を基本に、利用者の興味関心を踏まえ、参加機会の公平性を念頭においた活動づくりを進めることが重要と考えられた。

従来から、日本における障害者の就業先が限られている中で、近年特にこれまで障害者が就業者として多数を占めていた業種に健常者が多く流入してきており、障害者の就業機会がますます狭まってきている。一方、障害者の中には、これまで主な就業先とされてきた業種を超えて積極的に働きたいという意欲のある人もいる。私は、2001 年より視覚障害者団体「視覚障害児（者）親の会」とともに、視覚障害者が学習者として参加できる森林 ESD プログラムと視覚障害者を指導者（視覚障害森林 ESD 指導者）として起用する森林 ESD プログラムの両方を開発してきた。
本発表では、これまでの知見から得られた障害者の特長について考察し、その特徴を生かした森林 ESD が障害者の新たな活躍の場を創出する可能性について言及する。また、視覚障害者が指導者として活躍する森林 ESD が持つ現代的な意義についても報告する。さらに、視覚障害森林
ESD 指導者の就業体系や経済的な側面についても分析し、
森林 ESD の就業先としての可能性について検討した結果を報告する。

― 82 ―

K12

K13 岩手県住田町の自然を活用したコミュニティ形成支
援活動

自然学校が農山村の地域づくりに及ぼす影響

井倉洋二・福元豪士
山本清龍

鹿児島大学農学部

教育活動をベースにしながら、地域の資源を活かし、新たな価値を創造し、ソーシャルビジネスを興していくこと
で持続可能な地域社会をつくっていく一連の活動や組織を「自然学校」と呼ぶ。本報告では、宮崎県五ヶ瀬町の「五ヶ瀬自然学校」を事例に、自然学校が農山村の地域づくりにどのような影響を与えているかを考察する。NPO 法人
五ヶ瀬自然学校は、平成 16 年に設立され、地域の豊かな自然・資源や基幹産業の農林業を活かした地域活性化を推進している。職員は理事長を含め 6 名、うち町外からの移住
者が 4 名である。自然学校が取り組んでいる ① 放課後子ども教室「五ヶ瀬風の子自然学校」事業、② 山の幸特産品
でふるさと再生事業、③ 伝統芸能・お祭りでふるさと再生事業、の 3 つを対象に、事業に関係するステークホルダーとなる地域住民から聞き取り調査を行った。聞き取り調査の結果、地域住民の多くは自然学校の事業に対して肯定的な評価をしており、地域になくてはならない存在になっていると評価していた。また、地域資源を活かして地域の問題を解決する自然学校の取組に住民が学び、自ら地域づく
りに取り組む姿勢がみられるようになったことが伺えた。

L01 スギ次世代化に向けた材質形質の遺伝性評価
井城泰一1・三嶋賢太郎1・石栗
渡辺敦史2
1

太3・平岡裕一郎1・三浦真弘1・

岩手大学農学部

東日本大震災後の復興にむけてコミュニティの維持、形成は重要な課題の一つである。そこで、海に対する恐怖心を生起させないこと、被災した家屋を目の当たりにしないで済むこと、子どもたちを含め被災者が野外で運動、活動できる場が多くあること、自然空間が初めて会う人同士の会話の話題、きっかけを提供できることを理由に、岩手県の内陸部に位置する住田町の自然を活用して活動を展開することとした。活動は、住田町内で活動をする「すみた森の案内人組合」の活動と歩調を合わせた。2012 年の活動では「春の散策イベント」の開催支援、の岩手県沿岸部被災
小学校の宿泊研修の支援、秋の種山ウォーキングの開催支援等を実施した。住田町の復興支援活動の 1 年目は大学と地域の関係構築にも力点を置いて活動を展開してきた。その点では一定の成果があったと考えられるが、イベントに対する被災者の参加が少ないこと、現時点では研究意図を排除して活動を展開してことなど、活動の意義、効果については検証する必要がある。また、意味ある復興支援とするためにも森林科学や（環境）教育学、造園学など幅広い
研究者、活動家が参加できる枠組みについても検討する必要がある。

L02 材質育種効率化に向けた各種木材形質の簡易迅速評
価手法の開発藤本高明

2

3

森林総合研究所林木育種センター・ 九州大学・ 宇都宮大学

鳥取大学農学部生物資源環境学科

森林総合研究所林木育種センターでは、スギの次世代化に向けて優良な第 1 世代精英樹を交配し設計されている育種集団林を用いて、成長および材質の評価を進めている。
スギは、ヤング率が他の針葉樹と比べ低く、また個体間のバラツキが比較的大きいことが利用上の問題となっている。このため、スギの次世代化にむけた取り組みの中で、ヤング率の向上は大きな目標の一つになっている。次世代化を進めるためには、狭義の遺伝率の推定や育種価による
家系や個体の評価は必須であるが、これまでのスギ材質の育種的研究では、クローンを用いて、クローン間差、反復率（広義の遺伝率）や遺伝子型と環境の交互作用などを検討した報告しかない。そこで、育種集団林やフルダイアレルで設計された試験地において、ヤング率と相関関係にある応力波伝播速度や動的ヤング率、曲げヤング率などを測定し、狭義の遺伝率の推定や育種価による家系や個体評価を行った。応力波伝播速度、動的ヤング率および曲げヤン
グ率における狭義の遺伝率は総じて高い傾向にあり、遺伝的形質であると考えられた。ここでは、これらの結果に基づき、スギ材質の次世代化に向けた取り組みを報告する。

遺伝率等の各種遺伝パラメータを推定する際、できる限
り多くの個体データを収集することが望ましい。木材の各種形質の評価は、一般に煩雑で多くの時間と労力を必要とするため、これまで多くの個体を対象にすることが難しかった。材質育種を効率的に進めるためには、短時間に多くの試料の分析が可能な迅速性に富んだ評価手法の開発が必要となる。
近赤外領域（800-2500 nm）の電磁波を用いた分光分析
法は、有機系材料の非破壊計測方法として、近年、食品、医療分野等において広く応用されている。同法は、試料の特別な前処理を必要とせず、非破壊かつ非接触で多くの光学情報を計測可能であることから、上記問題の解決につながると期待できる。既往の研究から、同法により木材の含有成分量、含水率、密度等の各種材質形質を精度よく推定できることが示されてきた。
本発表では、近赤外分光法を応用した木材の材質評価について概説するとともに、同法の林木育種事業への適応可能性について報告する。

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L03

熱帯材の材質育種

石栗 太1・牧野和子1・高島有哉1・相蘇春菜1・飯塚和也1・横田信三1・吉澤伸夫1・Imam, Wahyudi2
1

宇都宮大学農学部・2ボゴール農科大学林学部

L04 スギ早期選抜にむけた EST 情報の収集と網羅的発現解析三嶋賢太郎1・井城泰一1・藤原1

健2・黒田克史2・渡辺敦史3

森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所・3九州大学

これまでに、インドネシアにおいて 15 種（Acacia mangium、Agathis sp.、Azadirachta excelsa、Eucalyptus alba、
E. urophylla、Falcataria moluccana、Pericopsis mooniana、Peronema canescens、Pinus merkusii、Shorea acuminatissima、S. macrophylla、S. leprosula、S. johorensis、S.
parvifolia および Tectona grandis）およびタイにおいて 1種（E. camaldulensis）を対象として、組織構造および木材
性質の樹幹内および個体間変動に関する調査を進めてきた。得られた結果から、造林木の成長と組織構造および木材性質の関係、木部成熟のパターン（直径成長依存または形成層齢依存）と肥大成長速度の関係などについて考察してきた。本発表では、これまでに得られた知見から、熱帯
樹種における材質育種の可能性について報告する。

材質形質は針葉樹の育種を進めていく上で最も重要な目標の一つであるため、森林総合研究所林木育種センターではスギ精英樹の材質に関わる諸形質を順次評価している。
さらに、ゲノム情報を利用したマーカーや遺伝子そのものを利用した早期選抜手法についてもアプローチしている。
現在このプロジェクトは、マーカー選抜やゲノムプロジェ
クトを含めた育種年限の短縮を最終目標として、複数機関と連携して進行中である。我が国における最重要樹種であるスギの材形成関連遺伝子の集積は十分でなく、材形質の早期選抜を行うためにはゲノム情報の基盤整備を行う必要性がある。従って、
森林総合研究所林木育種センターでは、材形質の評価済みの数クローンを選び、材形成を担う形成
層帯を中心とした部位から時系列に沿ってサンプリングを行い、形成層部位特異的 cDNA ライブラリーの作成および発現遺伝子の時系列プロファイルを行うことによって、ゲノム情報の基盤整備を進めている。本報告では、これらの過程で得られた知見を報告させて頂く。

M01 青森県におけるマツ材線虫病の現状と対応

M02 岩手県のマツ材線虫病最前線

木村公樹

小澤洋一

青森県産業技術センター林業研究所

岩手県林業技術センター

青森県には、マツノマダラカミキリは生息していないと考えられていたが、1979 年の岩手県でのマツ材線虫病被害確認を受け、青森県内の媒介昆虫の侵入・生息状況を監視するため、1980 年から誘引トラップなどによるモニタリン
グ調査を開始した。調査開始から 15 年目の 1995 年に秋田県境に近い旧岩崎村大間越地区で初めてマツノマダラカミ
キリが捕獲された。その後の 1999 年からは、ほぼ毎年捕獲されるようになったほか、田子町、弘前市、野辺地町でも捕獲実績があった。2004 年、県境から秋田県側 250 m
地点での被害発生を受け、県内への被害拡大防止のため、
幅 2 km の防除帯（マツ生立木を排除した区域）が 2 箇所設置された。しかし、2011 年に大間越地区のマツ林において、自然感染と思われるマツ材線虫病被害木が 2 本発見された。これらは直ちに駆除され、その後新たな被害木は確認されていない。マツ材線虫病被害の最前線である青森県
では、被害の侵入拡大を防止するための各種対策を講じているところである。しかし、秋田県の被害地の北上や地球
温暖化の影響などにより、被害の侵入・拡大の危険性は高まっており、今後も被害木の早期発見と適時的確な取組が重要と考えられる。

1979 年に岩手県南部で初めてマツ材線虫病が確認されて以後、同病の被害は北上盆地を中心とする内陸部と沿岸南部を中心に拡大した。
内陸部の被害は北上盆地を北上し、35 年を経て盛岡市中南部に到達している。もう一方の被害地域である沿岸南部
では、1986 年に陸前高田市で初確認されて以後、約 30 年
間、同市の北隣に位置する大船渡市にとどまっている。
内陸部ではここ数年間被害地域の拡大が続いており、その要因の一つとして、被害先端地域の南側（紫波町）でのマツ材線虫病の激害化が関連していると考えられる。同地
域の激害化は、2005 年の雪害、2007 年マツカレハの大発生、2010 年から 2012 年にかけての夏の高温という、被害拡大の危険因子とされるイベントが重複して発生したことが原因であると推定される。
有効積算温量に基きマツノマダラカミキリの分布可能域を推定すると、盛岡市北部、滝沢村等にも被害が拡大する
可能性が示唆されている。

― 84 ―

M03 材線虫病激害林における最も被害の激しい年のマ
ツノマダラカミキリ成虫密度と性比の季節変化

M04 マツノマダラカミキリ台湾産亜種の随意休眠とその誘起を阻害する生態学的要因

杉本博之1・富樫一巳2

富樫一巳

1

2

山口県農林総合技術センター・ 東京大学農学生命科学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科

マツノマダラカミキリ（以下カミキリと略記）はマツ材
線虫病を伝播するため、カミキリ成虫密度はマツ林での本病の流行に大きく関係する。このため、私たちは誘引物を含まない粘着剤付スクリーン・トラップ（1×1 m）（以下トラップと略記）を用いて成虫の密度推定を試みている。ここでは、材線虫病激害林における 2011 年と 2012 年の捕獲
成虫密度と性比に及ぼす高さと季節的な影響を明らかにするために野外実験と枯死木の脱出孔調査を行った。
調査林分の生立木は 2012 年の秋に全て枯れた。2012 年の脱出成虫密度は 2011 年の 2.6 倍に増加した。2012 年の6・7 月の成虫捕獲密度 / 日 / トラップは 2011 年より高く、林冠内で 3.72 倍、林冠下で 8.35 倍に増加した。捕獲密度
は成虫の活動性を反映するので、2 年間の捕獲密度の高い
比率は成虫の活動性の増加を示唆した。2011 年は季節的に雄に偏った性比から 1：1 に変化した。これに対して2012 年は雄に偏った性比から雌に偏った性比に変化した。

台湾産マツノマダラカミキリを飼育して休眠の性質を調べた。孵化幼虫を 97 本のアカマツ小丸太（長さ 20 cm、平均直径 6 cm）と 27 本のアカマツ切枝（長さ 15 cm、平均直径 2 cm）に一頭ずつ接種し、25℃長日条件（16 時間明期 8時間暗期）で飼育した。その結果、小丸太から成虫 49 頭が脱出した。幼虫接種から成虫脱出までの平均期間は 93 日であった。成虫脱出のない小丸太を 2 群に分け、飼育開始の 140 日後に A 群を 10℃短日条件（16 時間明期 8 時間暗期）に、B 群をそれまでの条件に置いた。A 群を 142 日後に 25℃に戻したところ、平均 43 日後に成虫が脱出したが、25℃に 357 日間置いた B 群は終齢幼虫のままであり、本亜種の随意休眠が確認され、58 % の休眠率を示した。一方、切り枝から成虫 20 頭が脱出し、1 頭が幼虫休眠に入った。
このことから、利用可能な餌量の減少につれて非休眠率は高くなることが示された。次に、クロマツ小丸太（長さ 15cm、平均直径 7 cm）に 1 または 2 頭の孵化幼虫を接種して 25℃で飼育したところ、1 頭飼育と 2 頭飼育の非休眠率
は 48 % と 78 % となり、非休眠率が密度の影響を受けることが明らかになった。

M05 マツノザイセンチュウとニセマツノザイセンチュ
ウの種間競争がマツノマダラカミキリムシへの乗り移りに及ぼす影響

M06 ニセマツノザイセンチュウの Lamiini 族カミキリ
ムシ 4 種への乗り移り廖

思米・富樫一巳・後藤聡美

前原紀敏1・神崎菜摘2・相川拓也1・中村克典11

東京大学大学院農学生命科学研究科

マツノザイセンチュウ（ザイセン、Bx）とニセマツノザ
イセンチュウ（ニセマツ、Bm）の個体数比が媒介昆虫に保持される線虫種と個体数に及ぼす影響を明らかにするために、青変菌 Ophiostoma minus を繁殖させたアカマツ小丸
太に、雑種崩壊する 2 種線虫の個体数比だけを変えて（7区）マツノマダラカミキリ幼虫とともに接種した。各区の繰り返しは 17 であった。成虫が脱出するとすぐに、成虫と人工蛹室壁から線虫を分離し、それらを数えてから、
rDNA の遺伝子型を調べた。実験期間中に 95 頭の成虫が脱出した。脱出直後の蛹室壁に残った線虫数と材内で生産された線虫総数は区間で有意な差があったが、成虫体に伝播された線虫数は区間で差がなかった。生産された線虫総数が多いほど、成虫に移った線虫数は増加したが、その増加率に区間の差があった。成虫体内の Bx/Bx 頻度は初期のザイセンの割合が 0.9、0.7、0.5 である時、約 0.9 であった
が、0. 3 と 0. 1 で あ る 時、約 0. 1 で あ っ た。成 虫 体 内 の
Bm/Bm 頻度はその逆であった。材から成虫体へ移る Bx
遺伝子の平均頻度はザイセンの初期割合が 0.5 の時最大であった（0.8）。

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所

第 123 回日本森林学会大会において、寒天培地を用いた人工蛹室でマツノザイセンチュウ近縁種群 4 種を Lamiini族カミキリムシ 4 種と組み合わせ、線虫がカミキリムシに媒介されるための便乗ステージの出現頻度を指標に両者の親和性を調べて報告した。広葉樹由来の線虫（クワノザイ
セ ン チ ュ ウ と タ ラ ノ ザ イ セ ン チ ュ ウ）及 び Bursaphelenchus doui は広葉樹を利用するカミキリムシ（キボシカミキリとセンノカミキリ）及び広葉樹と針葉樹の両方を利用するビロウドカミキリの存在下で、一方、針葉樹由来の線虫（マツノザイセンチュウ）は針葉樹を利用するカ
ミキリムシ（マツノマダラカミキリ）の存在下で多数の便乗ステージが出現し、高い親和性を示した。本研究では、
さらに針葉樹由来のニセマツノザイセンチュウのこれらカ
ミキリムシ 4 種との親和性を調べた。その結果、ニセマツ
ノザイセンチュウは、マツノザイセンチュウほどにはマツノマダラカミキリと高い親和性を示さなかった。

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M07 マツノザイセンチュウの病原力と媒介昆虫からの離脱率との関係
相川拓也1・小坂

肇2・富樫一巳3

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所九州支所・3東京大学
大学院農学生命科学研究科
1

M08 マツノマダラカミキリ虫体内における昆虫病原性
線虫 Steinernema carpocapsae と共生細菌の消長に関する組織解剖学的観察真宮靖治1・庄司次男2
1無・2無

マツ材線虫病の病原体であるマツノザイセンチュウ（以後線虫と略す）の病原力（マツを枯らす能力）には大きな変異があり、マツに対して非常に強い病原力を示す個体群
からほとんど示さない個体群まで存在する。マツを枯らす
ことのできない弱病原力線虫がマツ林内で個体群を維持できるのは、強病原力線虫とは違った生態的特徴を持っているためだと考えられる。本研究では線虫が媒介昆虫である
マツノマダラカミキリへ乗り移ってから離脱するまでの行動に着目し、線虫の病原力と離脱率（媒介昆虫から離脱した線虫の割合）との関係について調査した。その結果、病原力の弱い線虫は強い線虫と比べ、① マツノマダラカミキ
リの初期保持線虫数（マツノマダラカミキリ体内に保持されるマツノザイセンチュウの総数）が少なくなること、②
マツノマダラカミキリの寿命が長くなること、③ マツノマ
ダラカミキリから離脱する線虫の割合が高くなることなどの特徴を持つことが示された。これらの結果から、病原力の弱い線虫は、媒介昆虫の寿命に影響を与えず離脱率を高めることによって個体群を維持している可能性が考えられた。

【目的】昆虫病原性線虫 Steinernema carpocapsae はマツノマダラカミキリに対して高い致死効果をもつ。線虫感染
後のマダラの発病と死亡経過を、線虫と共生細菌の虫体内での動態との関連で、組織解剖学的に検証する。【方法】マダラ幼虫および羽化脱出直後の成虫に対して線虫を接種した（1000 頭 / マダラ）。線虫接種後、経時的にマダラを採取・固定してパラフィンに包埋し、ミクロトームで切片を作製した。切片をサフラニンとファストグリーンで染色して光学顕微鏡で観察した。さらにこれらの切片を前報（123回大会）と同様な方法で走査型電子顕微鏡で観察した。【結果】線虫は口器および肛門から虫体内に侵入し、消化管を経て血体腔に入るという経路が推測された。接種後 24 時
間で共生細菌は血体腔に確認され、48 時間後には虫体内に広く分布していた。しかし気管内での分布は見られなかった。ほぼすべてのマダラは線虫接種 48 時間以内に死亡した。虫体内で感染態幼虫は第 1 世代成虫へと成育、つづいて第 2 世代成虫を経て新たな感染態幼虫が出現し、感染 10日目以後にその比率は 100 % へと高まった。

M09 マツ材線虫病被害程度による樹皮下穿孔性昆虫及びそれに随伴する昆虫嗜好性線虫相の比較

M10 マツノザイセンチュウ重要形質の遺伝様式
金子

清水
1

1

2

3

1

3

愛 ・木村公樹 ・田中龍聖 ・福田健二 ・神崎菜摘

彰1・新屋良治1, 2, 3・二井一禎1・竹内祐子1

京都大学大学院農学研究科・2日本学術振興会・3カリフォルニア
工科大学

1

2

東京大学大学院新領域創成科学研究科・ 青森県産業技術セン
ター林業研究所・3森林総合研究所

マツ材線虫病によってマツが大量に枯れると、林業生産
や景観保全上の問題のみならず、マツ林を利用する生物相にも影響を与えると考えられる。そこで、被害状況の異なる林分において、マツの丸太トラップを用いて、マツを利用する樹皮下穿孔性昆虫とそれに随伴する昆虫嗜好性線虫相の比較を行った。調査は、マツ材線虫病被害の北限を挟んだ日本海側の海岸マツ林 3ヶ所、青森県深浦町（被害未発生地）、秋田県八峰町（被害進行地）、および能代市（被害終息地）において行った。丸太トラップに穿孔した昆虫の頭数は、未発生地に比べて進行地、終息地で多く、マツ材線虫病によって枯死木が大量に発生することで樹皮下穿
孔性昆虫類の生息場所が増え、昆虫の個体数が増加したことが示唆された。一方、昆虫から分離された昆虫嗜好性線虫は、線虫種によって傾向は異なったが、全体としては分
離頭数、分離頻度とも調査地間で差は見られなかった。丸太から分離された線虫頭数は、終息地で未発生地、進行地
よりも少なく、推定種数は終息地で最も多かった。これらのことは、枯れマツの大量発生による林分内の微環境（湿度、日射量など）が変化することに関係すると考えられた。

マツノザイセンチュウ（以下、線虫）が有する病原性関連形質として、病原力、増殖力、媒介昆虫への便乗力があげられるが、各形質を規定する責任遺伝子座は特定されておらず、その分子基盤には未解明な点が多い。本研究ではこれらの病原性関連形質に着目し、その背後に存在する分子基盤への理解を進めるため、線虫の交配実験及び形質評価を行い、各形質の遺伝様式を解析した。
OKD-1 由来近交系（弱病）と S10 由来近交系（強病）を親系統に供し、F2 世代から 20 回の兄妹交配を経て作出した組み換え近交系（RIL）線虫 17 系統について、病原性関連形質を評価した。その結果、RIL の病原力と増殖力は系
統毎に異なる連続的な表現型値を示し、親系統とは異なる表現型へと変異していた。一方、便乗力はいずれかの親系
統に近い不連続な表現型値を示し、便乗力を規定する大きな効果をもつ遺伝子座の存在が強く示唆された。また、病原力の強い系統は増殖力が高い傾向があり、両形質の高い相関が示された。他方、便乗力と増殖力、便乗力と病原力との間では相関関係が認められず、病原力及び増殖力と便乗力に関係する遺伝子座は互いに連鎖せずに遺伝することが示唆された。

― 86 ―

M11 クロマツ切り枝内におけるマツノザイセンチュウ
分散型第 4 期幼虫の移動M12 マツ材線虫病抵抗性クロマツにおける通水阻害進
展過程

秋庭満輝・佐橋憲生

赤見亜衣1・楠本

森林総合研究所

1

マツ材線虫の病原体であるマツノザイセンチュウには増殖型と分散型の二つのステージがあるが、その中の分散型
第 4 期幼虫（以下 JIV）のみがマツの樹体内に侵入する。
侵入直後の JIVのマツ樹体内での移動・分散の様子を明らかにすることは、本病の発病メカニズムを解明するために重要である。そこで、クロマツの 1 年生切り枝にマツノマ
ダラカミキリから分離した JIVまたは糸状菌上で増殖した
マツノザイセンチュウ（以下 mixed）を接種し、25℃に静置して一定時間後に切り枝を通過した線虫数を計数した。
接種後 3 日までの通過線虫数は JIVの方が mixed よりも少ない傾向であった。JIV を接種した枝では、接種 1 日後の
通過線虫の中に成虫に脱皮途中の JIVが認められた。接種
2 日後の通過線虫の大部分が成虫であり、4 日後に増殖型幼虫が出現した。JIV はマツに侵入後、移動を伴いながら成虫に脱皮し、侵入後 4 日以内に増殖を開始することが判明した。また、JIVと mixed ともに、切り枝を通過した雌
成虫または増殖型幼虫は尾端に突起を持つものが多かった。

M13 マツ材線虫病抵抗性クロマツと感受性クロマツの
解剖学的比較
楠本

大1・平尾知士2・渡辺敦史3・山田利博1

東京大学演習林・2森林総合研究所林木育種センター・3九州大学
大学院農学研究院
1

選抜育種された抵抗性クロマツにマツノザイセンチュウを接種しても枯死に至る割合が小さいが、その抵抗性メカ
ニズムは明らかにされていない。そこで、抵抗性クロマツ（波方 73 号）と感受性クロマツ（瑞浪 1 号）の接ぎ木苗を解剖観察し、内部病徴の進展と宿主細胞の応答の差異を明らかにすることを目的とした。その結果、皮層樹脂道のダ
メージ進展は抵抗性クロマツと感受性クロマツで差がな
かったが、皮層組織・形成層・木部柔組織での細胞破壊は抵抗性クロマツで進展が遅れ、結果として、線虫の増殖も抑制されていた。ダメージを受けた細胞では抵抗性・感受性ともに直ちに架橋結合型タンパク質の蓄積が起こった
が、抵抗性クロマツではダメージの範囲が長期間小さく維
持され、周囲でリグニン化が起こっていた。抵抗性クロマ
ツの抵抗性メカニズムとしては、構造的あるいはタンパク質レベルでの応答によって感染初期から細胞破壊の拡大が遅く、結果として、リグニン化等の強固な防御壁の形成が間に合い、そのことがさらに線虫の移動・増殖を抑制するものと考えられた。結論として、抵抗性には感染初期から細胞破壊を遅らせるメカニズムが重要であることが示唆された。

大2・平尾知士3・渡辺敦史4・福田健二1

東京大学大学院新領域創成科学研究科・2東京大学大学院農学生
命科学研究科附属田無演習林・3森林総合研究所・4九州大学大学
院農学研究院

マツ材線虫病感受性マツの病徴進展は、前期と進展期に分けられる。前期には線虫の分散と樹脂道の破壊、柔細胞の変性が起こり、木部で部分的な通水阻害が発生する。進展期には、柔細胞の壊死、形成層の破壊が拡大し、通水阻害が木部全面に拡大して萎凋枯死に至る。本病に対する抵抗性マツの選抜が進められているが、個体間で抵抗性レベ
ルに差があることが知られている。個体間の病徴進展の違いを明らかにすることで、抵抗性メカニズムに迫ることができると考えられる。そこで、抵抗性クロマツ 2 クローン
（土佐清水 63、大分 8）と感受性クロマツ 2 クローン（鹿島2、双葉 1）に強病原性線虫 S10 および弱病原性線虫 C14-5を接種し、コンパクト MRI を用いて通水阻害進展過程の経時観察を行った。その結果、抵抗性マツは感受性マツと比較して通水阻害の拡大が緩やかに進行し、感受性マツの通水阻害が木部全面に広がる時期においても、通水阻害域が限定的であることがわかった。弱病原性線虫の接種では、いずれの個体の通水阻害も接種部付近のみであり、抵抗性および感受性マツ間で大きな差異はみられなかった。

M14 乾燥下でマツノザイセンチュウに感染したクロマ
ツ苗木の水利用および光合成特性の関係
矢崎健一1・小松雅史1・神崎菜摘1・高梨琢磨1・内海泰弘2・石田
厚3・飛田博順1・北尾光俊1
森林総合研究所・2九州大学農学部付属演習林・3京都大学生態学
研究センター
1

マツ材線虫病は感染木が乾燥条件にあると進行しやすいとされているが、その生理的メカニズムの解明のため、2年生クロマツの線虫接種苗で、潅水した個体（W 処理）と
水ストレス状態の個体（D 処理）間で、水分生理特性および光合成特性の相互関係を調べた。その結果、病徴としての葉の黄変は D 処理でより早く観察された。傾向として、
日中の気孔コンダクタンス、木部の通水コンダクタンスが低下し、次いで水ポテンシャルが低下、その後葉が黄変した。葉の病徴発生直前における一年葉の光合成速度は、W、D 処理とも初期に比べ低下しており、この低下は D 処理で顕著だった。気孔コンダクタンスは D 処理および接種木で低下傾向にあった。一方、最大光合成速度および炭酸固定速度は水分条件に関わらず、接種木で低下した。病徴
発生時の各光合成特性値と樹体の水分特性値との相関は弱かった。従って、感染木においては、水ストレスで葉の黄変はより早期に起き、光合成機能もより低下するといえる。
その一方、樹体の水分状態と光合成特性とが十分対応していないことから、感染によって水分生理の変化を介さない
光合成機能への影響がある可能性が示唆された。

― 87 ―

26
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

M15 クロマツ実生苗におけるマツノザイセンチュウ抵
抗性の発現に及ぼす光環境の影響

M16 病徴発症初期のマツ成木におけるマツノザイセン
チュウ検出のための部位別サンプリングデザイン

松永孝治・千吉良治・武津英太郎・倉原雄二・高橋

中林優季1・相川拓也2・松下通也1・星崎和彦1

誠

秋田県大・2森林総研東北

森林総合研究所林木育種センター

1

クロマツのマツノザイセンチュウ（以下、線虫）に対する抵抗性の発現に及ぼす光環境の影響を明らかにするため、抵抗性の自然受粉 4 家系（波方ク-73、波方ク-37、志摩
ク-64、田辺ク-54）と精英樹の自然受粉 4 家系（県川辺 37、
県南松浦 112、県南高木 102、県肝属 39）の 2 年 4ヶ月生の苗に線虫を接種して、その後の病徴進展を調べた。光条件
は寒冷紗により 3 段階に変えた（被陰なし、50 % 被陰、80% 被陰）。線虫はアイソレイト SC9 を用い、各苗に 5,000頭接種し、針葉の変色割合を隔週で調べた。全針葉が変色した苗を枯死とした。被陰なしでは接種 4 週後から苗が枯死し、接種 8 週後に枯死率は 51 % になった。50 % 被陰と80 % 被陰では、どちらも接種 2 週後から苗が枯死し、接種8 週後にはそれぞれ 88 % と 99 % の苗が枯死した。抵抗性と精英樹の接種 8 週後の枯死率はそれぞれ、被陰なしで 39% と 63 %、50 % 被陰で 84 % と 94 %、80 % 被陰で 99 % と100 % であった。抵抗性マツであっても光条件の悪化で抵抗性の発現が阻害されること、被陰条件下でも抵抗性マツは精英樹より枯損しにくいことを示唆する結果となった。

寒冷地では樹体内でのマツノザイセンチュウ密度のばらつきが大きいため、幹の胸高付近から採取した材片のみに基づく方法でのマツ材線虫病の診断が十分か検討する必要がある。また近年開発された本病の診断キットは、高感度で材線虫を検出できるが、成木を対象としての正確かつ効率的な現場での使用法の検討は不十分である。そこで本研
究では、材片採取部位（枝と幹、緑葉枝と茶葉枝、幹の高さ）と、検出方法（ベルマン法と診断キット）の比較から、
材線虫の効率的な検出のための材片サンプリングデザインについて検討した。秋田市海岸林にて、8∼9 月に針葉変色が始まったマツ成木 4 本を供試木とした。変色確認後 2 週間以内に、枝では緑葉枝と茶葉枝それぞれ 4 枝、幹では高さ 1、4、7 m よりそれぞれ 4 方位ずつ、供試木あたり計 20か所から材片を採取した。各採取部位につき、ベルマン法
で 1 回、診断キットで 4 回検出を試みた。その結果、診断
キットの方がベルマン法より検出率が高く、また枝よりも、胸高より高い位置の幹材片で検出率が高かった。以上より、幹のなるべく高い位置から材片を採取して診断キットを用いるのが、マツ材線虫病の効率的な診断に有効である。

N01

N02 パラグアイとその周辺国に広がる 5 エコリージョ
ンにおける森林バイオマスの特徴

アシウスギーブナ混交林におけるエタノールに誘引されたキクイムシ類

飯塚弘明1・後藤秀章2・山崎理正3・大澤直哉1
1

2

斉藤昌宏・佐藤3

京都大学大学院農学研究科・ 森林総合研究所九州支所・ 京都大学大学院農学研究科

京都大学芦生研究林においてブナから脱出するキクイム
シ類と、エタノールに誘引されるキクイムシ類の捕獲方法による違いを調査した。ブナから脱出するキクイムシ類は2007 年と 2008 年の 5 月から 11 月まで、樹幹上の穿入孔にチューブトラップを設置して、定期的にサンプリングした。
同時に、3 個の衝突板トラップを 1.5 m の高さに 30 m 間隔で設置し 20 % エタノールを誘引剤に用い、2007 年と 2008
年の 5 月から 10 月まで、約 30 日に一度の頻度で 24 時間
サンプリングした。ブナにて 10 種 844 個体、エタノール
トラップにて 21 種 1152 個体が捕獲された。ブナにて捕獲された 10 種の内、3 種はブナを寄主とする報告がなかった。エタノールトラップにてのみ捕獲された 14 種の内、8種はブナを寄主とする報告がある種であった（e.g. 加辺
1959、1960; 野淵 1984）。ブナにて捕獲されたキクイムシ類
では Platypodini 族が、エタノールトラップにて捕獲されたキクイムシ類では Xyleborini 族と Scolytoplatypodini 族が優占し、エタノールに誘引される程度が族により異なる可能性が示唆された。

保森林総合研究所

森林総合研究所ではパラグアイの 3 機関と、REDD+を対象とした共同研究プロジェクトを実施している。パラグ
アイには「太平洋岸森林」、「セラード」、「パンタナール」、「湿潤チャコ」、「乾燥チャコ」と呼ばれる 5 つのエコリー
ジョンが存在し、それぞれ隣国のブラジルやアルゼンチンにも広がっている。REDD+における MRV システムを構築するための参考として、これらのエコリージョンにおいて森林バイオマスを測定した報告をレビューした。それぞれの調査方法は一定していないため、厳密な比較はできな
いがエコリージョンごとの大まかな特徴は把握できたと判断された。ここでは「バイオマスの変化幅」、「BA と地上部バイオマスの関係」、「幹材積と地上部バイオマスの関係」、「地上部バイオマスと地下部バイオマスの関係」、「地上部バイオマスと土壌有機炭素量の関係」などを報告する。
また我々が新たに作成したアロメトリー式を元に推定したパラグアイ太平洋岸森林のバイオマスと既存の値も比較検討する。

― 88 ―

N03

温帯性針葉樹の歴史的盛衰から考える中間温帯林の二面性─モミ・ツガ林か、落葉樹林か─

N04 岩手県大滝沢における 18 年間の結実変動パターン

大住克博

杉田久志1・高橋利彦2

森林総合研究所関西支所

1

田中壌（1887）の間帯提唱以来、中間温帯の認否については様々な議論がなされてきた。中間温帯論の分かりにくさの一つに、植生のイメージが二面的であることが挙げられる。一つは、モミ-ツガ帯（鈴木 1952）に代表される温帯性針葉樹林であり、今一つは、ブナを欠いた暖帯落葉樹林
帯（吉良 1949）である。前者は主として西日本の太平洋岸山岳地から、後者は東日本の太平洋側の丘陵地から報告されるが、日本植生誌附表の解析からも、東西の中間温帯の植生の乖離は裏付けられる。筆者らは、西日本低地の暖温帯は、かつて温帯性針葉樹を相当混交し、針広混交帯であったと考えるべきことを提唱してきたが、この仮説に立てば、東西の中間温帯の植生の違いは、以下のように説明できる。
1）西日本低地では、古代以来の伐採利用により、温帯性針葉樹は消滅した。一方高標高の奥山では、比較的人為撹乱が少なかった暖温帯上部に温帯性針葉樹が多く残り、中間
温帯=温帯性針葉樹林のイメージを作った。2）東日本の
暖温帯と冷温帯の温度的境界域は低地にあたり、人為撹乱
を強く受けてきた。その結果照葉樹や温帯性針葉樹は減少し、中間温帯域=落葉広葉樹林のイメージができた。

森林を構成する樹木の種子生産量は年によって大きく変動しており、その変動が個体群内、個体群間で同調しておこることが知られている。豊凶現象の実態とメカニズムを明らかにするためには、長期観察に基づく定量的データの蓄積が必要である。さらに、その適応的意義を論議するためには、受粉成功や鳥獣虫菌害からの回避が重要であり、種子総数のみではなく品質（健全、虫害、シイナなど）別の数を議論する必要がある。本研究では、岩手県雫石町の岩手大学御明神演習林大滝沢試験地の冷温帯林を構成する
28 樹種について、軟 X 線撮影により品質別に種子数を数え、18 年間（1993∼2010）の結実変動パターンを解析した。
いずれの樹種も激しい豊凶変動があったが、トチノキとクリは比較的変動が少なかった。ブナ、ヒバ、アカイタヤ、
ウダイカンバなど大部分の樹種は 1993、1995、2000、2005に豊作がみられたが、ミズナラは 1994、1996、2004 に豊作があり、両者ではまったく重なりがみられなかった。また、両者と一部で重なり一部で異なるパターンを示す樹種にはコシアブラ、ウワミズザクラ、シウリザクラ、アオダモなどがあった。

N05

照葉樹林主要樹種の近年の直径成長の推移

齊藤

哲1・新山

N06 気温上昇に対する土壌-植物系の反応は生息する大型落葉変換者のサイズによって異なるか?

馨2・金谷整一3

森林総合研究所・2木工舎「ゆい」

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所・3森林総合研究所九州支所

小林

越境汚染物質の西南日本の森林への影響を明らかにするために、照葉樹林主要樹種の近年の直径成長パターンを解析した。宮崎県綾町および鹿児島県屋久島の照葉樹林に設置された LTER サイトから種陽樹種のイスノキ、タブノ
キ、スギ、モミ、ツガ、ウラジロガシなどから成長錐コアを採取し年輪幅を計測した。単年ごとのノイズを除くため
ノンパラメトリック回帰をもちいて、成長錐コアの年輪幅の直近 60 年の時系列変化の傾向を解析した。近年の直径成長量の変化の傾向は、同一種内でも個体間で大きく異なり、種として顕著に衰退傾向の確認できたものはみられなかった。長期モニタリングデータで記録されている台風など何らの被害と、成長衰退傾向の有無とも明瞭な関係が認められなかった。一方で、個体サイズの大きいイスノキやタブノキ、モミなどの一部で直径成長の低下傾向のあるものもみられた。林冠層を形成するサイズの大きな個体は越境汚染物質を浴びやすく、汚染物質が成長衰退に影響している可能性も考えられる。しかし、サイズの大きい個体でも衰退がみられないものもあり、現時点で越境汚染物質による照葉樹林の顕著な衰退は確認できないと思われた。

ヤスデはリターや土壌の摂食を通じて土壌の窒素循環へ影響する。気温上昇はヤスデの摂食行動を改変し、土壌の窒素循環や窒素を成長に必要とする植物の成長へ影響しうる。一方、一概にヤスデといっても体サイズにより気温上昇への感受性は異なる。そこで、体サイズの異なるヤスデ種が生息する系では、気温上昇時にリター分解や土壌中の窒素条件、植物が受ける影響が異なると仮説を立てた。本研究では、黒ボク土にミズナラ実生を植栽したマイクロコ
ズムにて体サイズの異なるババヤスデ属 2 種を飼育した。
土壌表面にはミズナラリターを設置し、対照区と温暖区（対照区+3.3℃）にて 3ヶ月間培養した。気温上昇時、大型種によるリター分解は促進されたが小型種では抑制された。
大型種の生息下では、気温上昇は土壌の全窒素含有量の減少を引き起こしたが、小型種が生息する系では顕著な変化を起こさなかった。そうした土壌の全窒素含有量の変化
は、実生成長へ直接的な影響を及ぼさなかった。本結果より、気温上昇がヤスデの摂食行動や土壌窒素へ及ぼす影響の大きさ・方向性は、ヤスデの体サイズにより異なる事、土壌が変化した当年は実生成長へは作用しにくい事が示唆された。

1

真・金子信博横浜国大学環境情報― 89 ―

26
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

N07

地上レーザーを用いた樹木構造把握

加藤 顕1・石井弘明2・梅木
達明1
1

清1・大澤

晃3・吉田俊也4・小林

N08 植生が異なる森林表層土壌における有機物分解性の比較
守屋耕一1, 2・小嵐

千葉大学・2神戸大学・3京都大学・4北海道大学

1

淳1・安藤麻里子1・森泉

純2・山澤弘実2

日本原子力研究開発機構・2名古屋大学

レーザーリモートセンシング技術の発展により、これまで不可能であった樹木構造把握が可能となってきた。本研
究では地上レーザーを用いて詳細に樹木構造データを取得
し、3 次元点群データから樹木の幹枝を分類し、各構造を測定した。樹木構造の把握は、コンピュータグラフィックの技術を用いて、レーザー点群に対し内挿する表面を作成した。地上レーザー計測を北海道から滋賀まで様々な樹種を対象に行い、得られたデータを解析し、現地調査したデータと比較した。現地調査は伐倒やロープ登攀によって取得した。研究結果は、胸高直径はどの樹種に対しても 3 cm以内の誤差で測定可能であり、樹高は地上からのレーザー照射にも関わらず、50 cm 以内の誤差で測定できた。地上
レーザーは航空機レーザーによるデータ取得と視点が異なるため、今後効率の良いサンプル手法が必要である。また枝葉構造の把握も可能であるが、レーザー照射可能距離がセンサーによって異なることから、樹木測定に有効な照射範囲を今後考慮する必要があることがわかった。

土壌有機炭素（SOC）は陸域生態系の中で最大の炭素リザーバーであり、その分解による CO2放出は大気中 CO2濃度に大きく影響するとされている。SOC は様々な分解性を有する種々の有機物で構成されているが、それらの分解性及び温度依存性に植生の違いが与える影響は不明確である。
本研究では、植生以外の気象・土壌環境条件が同等と考えられる隣接する 2 地点において、表層土壌を採取して培養実験を行い、SOC の分解性と温度依存性を比較した。
その結果、全 SOC に対する培養期間中の積算炭素放出
割合は、培養温度 20℃の場合、広葉樹土壌でわずかに高かった。針葉樹土壌での炭素貯留量が広葉樹土壌のそれよりも 30 % 程度大きかったが、モデル解析の結果、両地点での各 SOC プールの割合や分解挙動に顕著な違いは認められなかった。植生の違いが、表層土壌有機物の分解性や温度依存性に与える影響は小さいことが示唆された。

N09

N10 大面積皆伐後 60 年を経た苗場山ブナ林はどのように変化したか?

モ ン ゴ ル 国 の 乾 燥 地 に お け る 草 本 性 “Keyresource"群落の水分と養分の利用特性

遠藤いず貴1・田中（小田）あゆみ2・大手信人1・額尓徳尼1・
Undarmaa, Jamsran3・山中典和4・岡安智生1・大黒俊哉1・那沁5・廣部 宗5・吉川 賢5

角張嘉孝・楢本正明

1

新潟県と群馬県の上越国境付近に位置する苗場山ブナ林
は日本海側の代表的な冷温帯の森林であり、将来に伝える
べ き 貴 重 な 遺 伝 資 源 で あ る。標 高 550 m 付 近 か ら 標 高
1550 m 付近までブナが優占した林となっている。戦後の復興時には拡大造林によって、その多くは伐採され今日に至っている。現存する最古の森林調査簿（1960 年）を元に、当時行われた各種施業（大面積皆伐や 45 % 択伐）による伐採量や現存量を再現し、林班ごとに総材積を推定した。またこれらの資料と異なる時期の森林調査簿の結果と比較対照することによって、ブナ林の天然更新の現況を表現し、どの程度まで蓄積量が回復しているか調べる。調査期間は58 年にもおよぶ。この間電源開発による揚水式ダムの建設、レクリエーション施設（スキー場）、送電線の設置などにより対象とした森林面積は全体で 30 % ほど減少しており、これらを補正した上で比較した。さらに詳細な検討をすすめるには森林調査簿では限度があるので、標高別に設置された成長固定試験地（1970 年設置）の動態および伐採跡地で調べたササ群落、カンバ林分、ブナ若齢林等のデー
タも参照して検討をすすめたい。

東京大学大学院農学生命科学研究科・2森林総合研究所・3モンゴ
ル農業大学・4鳥取大学乾燥地研究センター・5岡山大学大学院環境生命科学研究科

モンゴル国マンダルゴビ地域では、多年生イネ科草本のAchnatherum splendens （以下、アクナテラム）群落が災
害時に家畜の生存を左右する Key-resource と考えられている。本研究ではアクナテラム群落の成立要因を明らかにすることを目的として、水と養分の利用特性に着目し、同所に存在する他種と比較した。植物の吸水源を特定するた
めに、土壌水、地下水、雨水と植物体中の水の酸素と水素の安定同位体比を比較した。アクナテラムは乾燥時に地下
30 cm 以上深くから水を利用していたが、降雨後には地表面付近の水も利用することが分かった。同所に生育するアカザ科の一年生植物は、地下浅い水を利用していることが示唆された。長期的な水利用効率の指標となる炭素安定同位体比の結果から、アクナテラムは同所に生育する他の種に比べて水利用効率が高かった。アクナテラムが優占する
プロットは、塩生植物が優占するプロットに比べ植物のT/R 比が大きく、水や栄養条件が良いことが考えられた。
アクナテラム群落の成立に水利用特性が関与しており、群落の成立によって群落外と比べ水や養分の保持を有利にしている可能性がある。

静岡大学農学部― 90 ―

N11

タイ・メクロン流域の熱帯季節林におけるギャップ
ダイナミックス―種数-面積曲線に及ぼす環境傾度と植物多様性―1

2

小林繁男 ・Marad, Dockrak
1

林分状態のヒノキ個体の幹形形成に関わる生物学的要因の解析

隅田明洋1・宮浦富保21北海道大学・2龍谷大学

2

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・ カセサート
大学林学部

ギャップが森林に生じた場合、そこでは森林再生を促す
ようなファシリテーション過程と妨げるようなコンペティ
ション過程の二次遷移が起る。この二次遷移を種数―面積曲線の解析に、C-S-R 選択を適用することで、面積に対す
る環境傾度をパラメータ化し、植物多様性の変化を明らかにすることを目的とする。調査地は、タイ・カンチャナブ
リの王室林野局メクロン流域試験地の熱帯季節林択伐跡地
で、1991 年∼2011 年までの毎木・地形・土壌調査データをもとに解析を行った。1991 年の種数-面積曲線は、S=0.
1609×A0.6643 と logS=−147.2+24.018×logA で、これをベースに面積-環境傾度の関係を検討した。しかし、地形が変化し、S=αAβの回帰では、斜面方向の変化で、アンダーになり、S=α+βlogA ではオーバーになった。地形環境が
種数-面積関係に影響を与えていた。さらに、マイクロハ
ビタットの土壌物理化学性への依存が認められたが、種数-面積関係にも影響を及ぼしていると推定される。“多様性生産力”仮定を支持し、“種が多様なサイト-種の侵入が少ない”とする説を否定すると考えられる。

N13

N12

ヒノキ（Chamaecyparis obtusa）同齢林の樹齢 21-40 年の期間の全個体（142 個体）の非破壊的調査データを用い、群落の発達とともに各個体の幹がどのように太るのかを解析した。どの個体でも、樹冠下（胸高から樹冠基部まで）では上側ほど幹の任意の位置の年間直径成長速度 ΔD が胸高直径成長速度 ΔDBH よりやや大きくなる傾向があったが、同一個体内の ΔD の変異は個体間の ΔDBH の差異と比べると小さかった。一方、幹断面積成長速度 ΔA は ΔDのほかに幹直径 D にも関係する結果、優占個体では胸高に近いほど、被圧個体では逆に樹冠基部に近いほど樹冠下の ΔA が大きかった。一方樹冠内では、どの個体でも ΔD
は ΔDBH より大きく、ΔDBH が 0 に近い被圧個体でも樹冠内の ΔD は正の値を示した。優占個体では成長とともに樹冠が長くなり、個体葉量の指標となる生枝下高幹直径
DB は大きくなったが、被圧個体では樹高成長より樹冠基部枯上がり速度のほうが速いために樹冠は短くなり DBは
小さくなった。以上より、樹冠下の幹の太りは個体葉量の時間変化パターンに左右されるが、葉のある部分（樹冠内）
では幹は順調に太ることが示唆された。

N14

過去数百年の気候変動が樹木の分布に及ぼす影響

比嘉基紀1・中尾勝洋2・津山幾太郎2・松井哲哉3・田中信行2
北海道大学大学院農学研究院・2森林総合研究所・3森林総合研究所北海道支所1

ブナは日本の冷温帯で優占林を形成する。ブナ林の林分
構造は、日本海側ではブナの優占度が高く、連続的な個体
群構造を有するのに対し、太平洋側では多様な樹種が林冠を構成し、ブナの小・中径木は少ない。ブナの更新には積雪が影響するため、寡雪環境の太平洋側はブナの更新に適した気候環境ではなく、現在の林冠木の多くは過去の小氷期に更新したと考えられている。過去数百年の気候変動がブナの分布に及ぼす影響を明らかにすることを目的に、日本全域スケールにおけるブナの更新に適した気候環境の解明および過去 400 年間の気候データに基づくブナの更新機
会の推定を行った。広域分布データを元にブナの生育適地と更新適地を推定した結果、現在の分布特性と調和するモデルが得られた。広域分布に影響を及ぼす気候変数は、生育期の気温と積雪量であった。過去 400 年間の推定気候（気温 0.4∼0.6℃低下、降水量微増）での更新機会を推定した結果、極端な更新確率の変化は認められなかった。太平
洋側でも高標高域は常に更新適地、定評広域は低更新地域であった。小氷期の更新には、推定値以上の気温低下と降雪量の増加が必要である。

北海道のコナラのルーツを求めて─集団遺伝構造からのアプローチ─

本間祐希1・並川寛司1・河原孝行2・北村系子3
北海道教育大学札幌校大学院・2森林総合研究所四国支所・3森林総合研究所北海道支所
1

コナラ Quercus serrata の分布北限は北海道にあり、日高から胆振を経て石狩低地帯北部に至り、渡島半島にも隔離的に分布する。北海道のコナラ集団の遺伝的多様性と遺伝構造を推定するために、北海道 10 集団と東北地方 6 集
団から計 619 個体を採集し、11 のマイクロサテライト遺伝
子座を用いて解析を行った。北海道の集団の遺伝的多様性
は、東北地方の集団とほぼ同じ値（HE=0.693、AR=6.108）を示した。STRUCTURE 解析の結果、北海道の集団と東北地方の集団は遺伝的に大きく異なり、東北地方の集団に比べ北海道の集団は遺伝的分化が著しかった。各集団で優勢な遺伝的組成の遺伝的分化の程度（F 値）をみると、日高地方の集団で優勢な遺伝的組成の F 値は、東北地方の集団に次いで小さく、日高地方の集団は道内で最も祖先系に近かった。一方、隔離的に分布する渡島半島の大沼集団は、東北地方だけではなく、日高地方の集団とも異なる遺伝的組成が優勢で、最も遺伝的に分化していた。これらの結果
は、大沼集団が本州から直接北上した集団ではないこと、
北海道のコナラが日高地方を起源としていることを示唆している。

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N15

モ ン ゴ ル 国 の 乾 燥 地 に お け る 草 本 性 “Keyresource"群落の立地特性

P1-001 間伐方法の違いと直径分布の経年変化の違いについて

山中典和1・Undarmaa, Jamsran2・遠藤いず貴3・田中（小田）あ ゆ み4・大 手 信 人3・額 尓 徳 尼3・岡 安 智 生3・大 黒 俊 哉3・那
沁5・廣部 宗5・吉川 賢5

田中邦宏

1
鳥取大学乾燥地研究センター・2モンゴル農業大学・3東京大学大学院農学生命科学研究科・4森林総合研究所・5岡山大学大学院環境生命科学研究科

B 種間伐、上層間伐およびナスビ伐りの 3 種の間伐方法の間で、直径分布の経年変化の違いを固定試験地における測定データをもとに比較した。

モンゴル国マンダルゴビ地域では、多年生イネ科草本のAchnatherum splendens （以下、アクナテラム）群落が災
害時に家畜の生存を左右する Key-resource と考えられている。本研究ではアクナテラム群落の立地特性を明らかにすることを目的として、アクナテラム群落を含む複数の群
落間で植生構造と地形及び土壌の化学性を比較した。調査は、塩類が集積している低地から、斜面上部に向かって 4
本のトランセクトラインを設置し、斜面傾度に伴い変化する植物群落について、出現種、被度を記録するとともに、土壌の化学性（EC、pH）を調査した。塩類集積が見られる
低地では Kalidium、Halogeton 等の塩生植物が優占する群落が成立し、低地に続く段丘上で、アクナテラム優占群
落が出現した。さらに斜面を上がると、アクナテラム群落
から Stipa.、Alium.、Artemisia 等が優占する植物群落へ変化した。土壌の化学性からアクナテラム群落の立地特性をみると、アクナテラム群落は EC：15∼170 の範囲内、PH：
7.69∼8.92 の範囲内に成立することが明らかとなった。

調査地は兵庫県宍粟市にある滝谷スギ収穫試験地である。37 年生時に設定され、5 年ないし 10 年間隔で胸高直径等の測定を行っている。最終調査は 103 年生時である。
試験区は B 種間伐区、上層間伐区、ナスビ伐り区である。
各間伐区の直径分布を変動係数、尖度、歪度およびヒスト
グラムを用いて比較した。

P1-002 トドマツ、カラマツ人工林の土場におけるパル
プ丸太の出現パターン

森林総合研究所関西支所

37 年生時には各間伐区の間で直径分布に大きな違いは無かった。変動係数は B 種間伐では横ばい、上層間伐、ナスビ伐りでは林齢にともなって増加していた。尖度は B
種間伐、上層間伐、ナスビ伐りの順に小さくなり、いずれの試験区においても横ばいで推移していた。歪度は B 種
間伐では増加後に減少、上層間伐、ナスビ伐りでは減少後に増加し、103 年生時にはほぼ同程度の値となっていた。
ヒストグラムで見ると、B 種間伐区では右に裾を引いた単峰型分布、上層間伐区では胸高直径 10 cm 前後の小径木にも山を持つ双峰型分布であった。一方、ナスビ伐り区ではL 字型分布となっていた。

P1-003 人工二段林における上木と下木の成長
龍原

大野泰之・酒井明香・寺澤和彦

哲1・當山啓介2・鈴木誠

1

東京大学大学院農学生命科学研究科・2東京大学千葉演習林

北海道立総合研究機構林業試験場

針葉樹人工林から搬出される丸太がすべて一般材（木材）として扱われるわけではない。末口径の小さい丸太や曲りや腐朽などの欠点が著しいものはパルプ材として椪積みさ
れ、一般材と区別される。パルプ丸太の単価は一般材丸太に比べて低いため、林分から搬出されるパルプ量の大小は収益に大きく影響する。そのため、パルプ丸太出材量を把握することは林業経営において重要である。そこで、針葉樹人工林から搬出されるパルプ丸太の出現パターンを林分
レベルで把握するため、カラマツ・トドマツ人工林（計 82
林分）の土場に椪積みされた丸太を対象に、一般材・パル
プの区分、末口径（D）、材長の測定を行った（カラマツ：
152,407 本、トドマツ数：29,705 本）。カラマツ人工林ではパルプ丸太本数（PN）が D の増加とともに減少し、D が36 cm 以上の範囲では横ばいで推移していた。一方、トド
マツ人工林では、D が 8∼34 cm の範囲ではパルプ丸太本
数が D の増加とともに減少していたものの、これ以上のD の範囲では、PN は D の増加とともに緩やかに増加した。
このように、丸太の D に対するパルプ丸太の出現パター
ンはカラマツとトドマツとの間で異なっていた。

高齢人工林を強度間伐後に樹下植栽した人工二段林に対して下木植栽後 20 年間の生育状況について調査した。上木はスギで 90 年生時に本数割合 50 %、材積割合 30 % で強度間伐を行った。間伐の翌年、スギとヒノキを樹下植栽した。斜面方向と平行に A 区から E 区までの約 0.1 ha の 5
つの区画を林内に設置した。上木の立木本数は A 区で 6%、B 区で 4 % ほど枯損によって減少した。枯損の原因は幹折れであった。上木の林分材積は間伐後 20 年で間伐直前の水準に回復した。下木の植栽本数は 2,150 本 /ha であったが、スギの 18 %、ヒノキの 33 % が枯損した。胸高
直径と樹高の総成長量はスギよりヒノキのほうが大きくなった。最近 5 年間はスギ、ヒノキともに特に直径成長量の低下が著しくなった。シカの被害を除けば、上木、下木とも順調に生育し、下木の立木密度も除伐が必要な程度の本数が維持されていた。現時点では二段林の造成に成功したといえる。しかし、近いうちに上木の林冠が閉鎖することが予想され、下木の肥大成長が今後期待できなくなることが懸念される。

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P1-004 形数の不変性から導出された材積式と幹曲線式の適合性評価─複数地域におけるスギデータの解析─

P1-005 人工林内広葉樹の多様性評価手法の検討―段戸国有林を対象として―
香坂紗由実・山田容三

西園朋広1・細田和男1・井上昭夫2・富村洋一1・佐野真琴1
1

名古屋大学大学院生命農学研究科

森林総合研究所・2熊本県立大学【目的】複数地域のスギのデータを用いて、正形数の不変性に基づいて理論的に導出される材積式と幹曲線式（井上・黒川、2001a、b）の適合性を評価した。
【データ】幹材積表（林野庁計画課、1970）の調製資料を用いた。樹高、胸高直径および幹直径（高さ 1 m から、2 m
毎に計測）を解析に供した。
【材積式の評価】材積式として、理論的材積式（v=d2h/［4{2（1-1.2/h）}1.060］）を用いた。ここで、d、h および v は樹木個体の胸高直径、樹高および材積である。高知地方のスギにおいて、理論的材積式による推定材積は、サイズの小さい（<1.0 m3）個体では実測材積とよく一致していたが、サイズの大きい個体では実測材積よりも約 20 % 過大であった。さらに他地域のデータも解析し、誤差の発生要因について報告する。
【幹曲線式の評価】相対幹曲線式として、Behre 式とKunze 式を採用した。両式は共に 2 つの係数を持つ。これらの係数は、正形数の不変性に基づいて、定数として導出できた。発表では、係数を固定した両幹曲線式の適合性評価について報告する。

P1-006 伐採木の選木方針が針広混交林のササ密度と樹木更新量を決定づける
辰巳晋一・尾張敏章
東大院農択伐施業は、木材を生産すると同時に、林床の光環境を改善して樹木の更新を促すことを目標にする。しかし、北海道の針広混交林では伐採後にササが増加し、かえって更新が阻害されてしまうことも多い。これら伐採・ササ・更新の三要素は、それぞれ空間的な違いが大きく、各要素間の相互作用は時間的な遅れを伴う。そのため、伐採が将来的なササ密度と更新量に与える影響を統一的に予測することはこれまで困難であった。本研究では、階層ベイズモデ
ルを使って三要素の空間的・時間的な違い・変化を明示的に推定した。
推定の結果、ササを抑制する効果は広葉樹よりも針葉樹
で大きかった。また、その効果は胸高直径が約 25 cm のときにピークになり、それ以上では減少した。ササ密度が更新量に与える負の影響は、広葉樹よりも針葉樹に対して大きかった。また、その負の影響は数十年の遅れを伴うと推定された。総じて、針葉樹の小中径木の減少はササを増加させ、そのササの増加がさらに将来的な針葉樹の減少につながると示唆された。択伐施業における伐採木の選定では、なるべく針葉樹の小中径木の保護に配慮することが継続的な木材生産と林分構造の維持につながると考えられた。

近年、人類の持続的発展のために、生物多様性保全の必要性が高まってきている。特に、日本は国土の約 28 % が人工林であることから、今後は人工林において生物多様性
保全に配慮した森林管理を進めること、森林管理者が所有
森林の現状を把握することが重要である。そのためには、人工林における広葉樹の多様性を評価することが有効であると考えられるが、研究例が少なく、その多くが林班小班という比較的小さなスケールで行われていることや、評価指標の有効な利用方法が整理されていないなど、問題点が多い。そこで、本研究では、将来的には森林管理者が利用することを前提に、人工林の生物多様性を広域スケールで評価する手法を検討した。調査対象は比較的調査が容易に行える 1 m 以上の林内広葉樹とし、調査スケールは段戸国有林（約 5300 ha）とした。評価には種数、個体数、BA 比、多様度指数を用い、それらをどのように利用することが有効であるかを、GIS を用いて解析した。その結果、各指標には異なる特徴があるため、目的に応じて利用する指標を正しく選択することや、異なる特徴を持つ指標を組み合わせて使用することが有効であることが明らかとなった。

P1-007 高齢スギ・ヒノキ帯状・群状複層林の林分動態
大塚雄記1・溝上展也2・太田徹志2・吉田茂二郎2・加治佐剛2・井上昭夫3・伊藤 哲4・作田耕太郎2
1
九州大学大学院生物資源環境科学府・2九州大学大学院農学研究員・3熊本県立大学環境共生学研究員・4宮崎大学農学研究員

日本の森林施業は戦後の拡大造林政策以降、皆伐施業が採用されている。皆伐施業は伐出や保育が単純かつ効率的に行えるため、最も採用されてきたが、これに伴い、森林
土壌の裸地化が生じ、土壌流出や地力の低下、景観の悪化等が懸念されている。そこで、日本では 1970 年代後半か
ら環境に配慮した施業法として、複層林施業に関する研究が盛んになり、全国的に二段林の造成が進められた。二段林は複層林の代表的な林型であるが、更新木の成長不良や保残木伐採時における更新木への損傷、施業費用等の問題が指摘されている。その一方で輸入材の普及により、より低コストの施業法が求められている。そこで、近年では作業効率が良く、環境にも配慮した施業方法として、帯状・群状複層林施業が注目されている。しかしながら、帯状・群状複層林施業は比較的新しい施業法であるため、成長量や林分構造に関する知見が不足している。そこで本研究では、過去 47 年間で 2 回の群状伐採が行われている大分県
湯布院町九州電力社有林の群状択伐林及び過去 37 年間で1 回の交互帯状皆伐が行われている宮崎県諸塚村の帯状択伐林において、成長量と林分構造の推移を明らかにした。

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P1-008 Species composition trend of roadsidetree plantation program: A case study ofRangpur district of Bangladesh.

P1-009 アテ択伐林における生産技術と林分構造の推移
中村亮介1・植木達人1・斎藤仁志1・井上
1

Pramanik, Md Mahfuzur Rahman・植木達人・斎藤仁志・井上裕
信州大学農学部

In Bangladesh increasing forest land, the government
introduced different social forestry practices like- agroforestry, homestead forestry, and roadside tree plantation
etc. Peoples are not more conscious to select theappropriate species for tree plantation like-fast growing,
earn more money, high wood value, environment friendly
and multi purpose tree species etc. Mainly planted species
are- Eucalyptus sp, Acacia sp, Dalbergia sissoo, Azadirachta
Indica, Albizia saman etc. which is foreign species andwoody. No fruit, fodder and medicinal trees species inplantation program like-Mangifera indica, Artocarpus
heterophyllus, Tamarindus indica, Albizia procera etc.
Considering those issues, this presentation reviews the
species composition trend and problem of roadside tree
plantation program of Bangladesh.

裕1・新明栄一2

信州大学農学研究科・2林業家

労働力の分散や優良材の生産に有利であるとされる択伐
施業は、小面積での森林経営に向いているといえる。しかし、林業が置かれているわが国の状況から、択伐施業は限られた地域や林業家によってのみ維持されているにすぎない。本研究では、石川県珠洲市の S 氏が造成・維持してきたアテ択伐林を調査地として、択伐林分の経年調査と聞き取り調査により、生産技術の把握と林分構造の変化について考察をおこなった。その結果、択伐林型は維持されているものの、材積や大径木の増加といった林分構造の変化が見られた。そのことは従来からの天然更新に加え人工植栽も採用しだしたこと、回帰年 5 年で実施されるべき伐採が、
1 度の中断により林型の崩れを生じたことが主要な原因である考えられた。また、能登地方の木材市場において、小・中径木の需要が見込まれないことから、中径木の伐り控えが進行していること、後継者難といったことが択伐林を維持していく上での課題として挙げられた。

P1-010 カンボジア熱帯季節林のバイオマス成長量

P1-011 富士宮市における金員収穫表の検討

加治佐剛1・溝上展也1・Samreth, Vanna2・吉田茂二郎1

松崎誠司1・芝野貴希2・諸冨允延2・佐藤孝吉21

九州大学大学院農学研究院・2カンボジア林野庁

1

本研究では、カンボジアの 3 地域にある固 定試験 地（PSPs）を対象に、森林動態およびバイオマス変化量を把握した。また、固定試験地の一部は皆伐や択伐が行われていたため、森林劣化の状況についても解析した。その結果、半常緑林でバイオマス量がもっとも高く、常緑林について
は地域間でそれほどバイオマス量に違いは見られなかった。一方で落葉林については地域間でバイオマス量に差が見られた。ほとんどの期間およびプロットで進界率が枯死率を上回っており、本数密度は上昇していた。伐採については樹種や樹木サイズによる選好性があることが示された。

富士森林施業技術研究所・2東京農業大学

森林の経済価値は収益性だけでなく、伐採時期、更新、保育等のやり方やその方向性を検討するために必要不可欠である。そこで、金員収穫表の作成を聞き取り調査および各種データにより試みた。資料の入手性、実用性、価格が低迷状況のヒノキ等を考慮し、静岡県富士宮市を事例とした。聞き取り調査は、地元の T 林家を対象に行い、収穫表（地 位、林 齢）を も と に、時 代 区 分（1980∼1985 年、1995∼2000、現在）における造材方法および、価格を活用して作成した。各種データからは、収穫表、素材市場における木材価格、素材の形状、立木の細り表を利用して作成した。さらに、造材、搬出等の素材生産、更新方法、保育方法の迅速な検討材料として加工し、森林経営のシミュ
レーションを行う。

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P1-013 試験地データベースから帰納される人工林の成長様式

P1-012 スギ花粉生産量の予測に関する予備的考察
河瀬麻里

陳京都大学農学研究科

はじめに
スギ花粉症が問題となって久しい。スギ花粉症の拡大には種々の要因が指摘されている。森林分野で可能な対策は
花粉生産量の減少に寄与することと考えられる。本発表では、伐期や植栽する苗木の種類により花粉生産量は長期的にどのように変化するかを明らかにするための第一歩として、林齢別森林面積をベースに 100 年間の花粉生産量推移を予測しその予備的考察を行った。
方法
伐期の長短および無花粉スギ植栽の有無別にシナリオを設定した。林齢別森林面積の推移に ha あたり開花雄花数を乗じ、補正後、森林の花粉生産量推移とした。初年度デー
タには、無花粉スギ苗木の出荷が開始された富山県のタテ
ヤマスギ人工林（民有林）面積を用いた。森林面積の推移の計算は松本ら（2007; 日林誌 89（1）：31-38）を参考にし、
開花雄花数は富山県のデータがないため斎藤・糟谷（2001;京都府立大学術報告「人間環境学・農学」53：95-116）の京都府データを用いた。計算は Mathematica 8 を使用した。
結果
100 年間の花粉生産量推移を計算した。無花粉スギ未植栽の場合、長伐期より短伐期の方が花粉生産量は低く推移した。

敬忠・白石則彦

東京大学大学院農学生命科学研究科

大学演習林にはさまざまな調査目的で試験地が設定されデータが蓄積されているが、そのデータの利活用は比較的限定的なことが多い。筆者らは大学演習林に蓄積されてきたそうした試験地データを、形式が異なるものも含め、汎用性の高いデータベースに格納して多様な目的に使えるよ
うにする研究を進めてきた。今回の発表は、そのデータベースに蓄積された試験地データを用いて、人工林の成長様式を描くシステムの構築を試みた。このシステム構築には Java 言語を用いた。成長様式とは、林齢に対する平均量（平均胸高直径、平均樹高、枝下高、樹冠半径等）、単位
面積当たり合計量（本数、胸高断面積合計、総蓄積等）、平均量・合計量の変化量と変化率、平均量・合計量・変化量・変化率の内訳（林分内の林木の間での配分）、さらには間伐
前後の比較、等々が考えられる。これらについて散布図、折れ線図、頻度分布等の図に描くことにより、成長の実態がデータによって客観的に示されると考えられる。そしてデータ蓄積が進めば、成長様式の記述精度は高まっていく
ことが期待される。

P1-014 間伐したヒノキ人工林における下層植生の回復に対する防鹿柵の効果（Ⅱ）─間伐から 2 年間の経過─

P1-015 スギ再造林地における下刈りスケジュールの違いによる成長・下刈り作業功程・労働負荷の比較

村瀬康久1, 3・山本一清1, 3・竹中千里1, 3・片桐奈々1・野々田稔郎2, 3

北原文章1・渡辺直史2・光田
亜紀1

名大院生命農・2三重県林業研・3CREST

1

針葉樹人工林の針広混交林化や、生物多様性の増進・土砂流亡の防止等に効果が期待される下層植生の導入を目的とし、近年国内では間伐事業が推し進められている。その一方で、増殖したニホンジカ（Cervus nippon）の食害が全国の森林において深刻化しており、下層植生においても被害が指摘されている。
本研究では、間伐後の人工林において、防鹿柵による植生回復への効果を検証することを目的とした。調査地は平成 22 年度に間伐を行った三重県大台町総門団地のヒノキ人工林とした。林内には 5 m×5 m の調査プロットを 16個設置し、その内半分に防鹿柵を設置した。プロット内の
植生変化及び光環境の変化を平成 23 年の春より 2 年間モ
ニタリング調査を行った。また、土壌の基本的な化学的組
成や斜度に関しても各プロットにおいて測定を行った。
測定の結果、柵の有無によって植生回復の動態が異なり、これは防鹿柵の設置が林内における植生回復に寄与したものと考えられた。また、柵外のプロットでは傾斜が急であったために表層土壌の侵食量に差が生じ、植生の回復に影響していた可能性も示唆された。

靖4・山川博美3・酒井

敦1・垂水

1
森林総合研究所四国支所・2高知県立森林技術センター・3森林総合研究所九州支所・4宮崎大学

木材価格の低迷や林業労働力の減少から、林業の経営収支は悪化しており、森林資源の循環的な利用を行うには、育林コストの見直しが必要である。特に、拡大造林期に植栽された人工林資源は熟成期を向かえつつあるが、今後、皆伐の増加が予想される中、再造林コスト削減技術は未だ確立されていない。本研究は、初期育林の中でも複数回行
われる下刈りに着目し、下刈り間隔の異なる 3 年生スギ植
栽試験地において、下刈り対象木の植生状態と植栽木の成長の関係を明らかとすることを目的とした。高知県土佐郡
土佐町、および高知県安芸郡奈半利町に設定されたスギ植
栽試験地（以下、試験地 A、試験地 B）において、試験地 A
では 33ヶ所、試験地 B では 27ヶ所の植栽本数、植栽苗、下刈り回数が異なるプロット（0.02∼0.03 ha）があり、全ての植栽木の苗高を測定した。また、各植栽木周辺の雑草木の程度から 4 段階の競合状態も同時に評価した。さらに、試
験地 A で 17ヶ所、試験地 B で 18ヶ所の下刈りを行い、その功程をビデオおよび GPS を用いて調査した。植栽木の成長と競合の関係、また下刈りの作業や労働負荷がそれらにどのように影響を受けているか解析し報告する。

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P1-017 サッとひとふり毎木調査─ 3D パノラマ写真を用いた胸高直径計測─

P1-016 富山県のスギ間伐林における林地残材の推定
嘉戸昭夫・図子光太郎・相浦英春・松浦崇遠

矢田

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

1【目的】林地残材発生量の推定に幹（造）材歩留まりを用いる方法が提案され、スギ林では 80 % を超える高い幹材
歩留まりが用いられている。しかし、富山県のような多雪地帯では根元曲りの影響で林分当たりの幹材歩留まりがもっと低くなることが予想される。そこで、前回報告した
樹幹形状級毎の平均幹材歩留まりを用いて林地残材発生量を推定した。【方法】調査地 9 カ所で毎木調査と樹幹形状
級（曲がりを 5 段階評価）調査を行い、個々の間伐木の林
地残材発生量を次式で推定し、調査地毎に積算した。林地
残材発生量=間伐材積×容積密度×（拡大係数-樹幹形状
級毎の幹材歩留まり /100）。なお、立木の幹材積式、容積密度、拡大係数（（幹+枝葉）/ 幹）は富山県内で調べられた樹幹解析、層別刈取り等の資料から算出した。【結果】A∼C 材をすべて搬出しても林地残材は 20∼70t/ha も発生すると推定され、既報の 10t/ha 程度に比べて著しく大きかった。この原因として、幹材積式や容積密度、拡大係
数には既報と顕著な差異がなかったことから、林分当たりの間伐材積が総じて大きかったことや林分当たりの幹材歩留まりが 65∼80 % と低かったことがあげられた。

豊1・森本康永2

石川県農林総合研究センター林業試験場・2（株）地域みらいコンパクトデジタルカメラ（SONY 製 DSC-HX30V）および同社製のいくつかの機種では、1 地点でカメラを旋回しながら撮影することにより、手軽に 3D パノラマ画像を得ることができる。この機能を活用し、通常の毎木調査の成果と同様な林分胸高直径の直径階分布を得ることができるか、検討した。
基礎調査として以下の検討を行った。まず、5 m、10 m、
15 m、20 m の距離に設置した標識を各 6 回撮影し、付属ソフトウェアの 3D 画像閲覧メニューを用いてステレオ画像を生成した。次に、画像処理ソフトウェアを用いて、標識の視差と（胸高直径に相当する）標識の幅を読み取った。
得られた測定値から推定式の変数を求め、全測定値 24 点の測定誤差を計算したところ、最大で 9 cm、不偏標準偏差で 4.6 cm、全測定値の平均で−0.2 cm の誤差が認められた。
近距離の視差のズレによる誤差が大きくなる傾向が認められたが、大まかな直径階分布を得る目的では本手法は有用であると考えられた。
上記結果に加え、人工林 2 林分各 4 箇所において本手法による推定値と 3 次元スキャナによる計測値を比較した結果も併せ、報告する。

P1-018 低密度 LiDAR データを用いた小流域レベルでの蓄積マッピング─岐阜県大八賀川の事例─

P1-019 航空機 LiDAR データによる森林資源管理シス
テムの開発

粟屋善雄1・高橋與明2・福田夏子1・河合洋人1

松英恵吾・執印康裕・有賀一広・田坂聡明

12

岐阜大学流域圏科学研究センター・ 森林総合研究所九州支所

宇都宮大農学部

航空機から観測されるレーザスキャナ（LiDAR）のデー
タから樹冠高（DCHM）を算出して DCHM から比較的高い精度で森林の蓄積を推定できる。本研究では岐阜県高山
市東部の大八賀川流域（東西 17 km、南北 7 km）を対象に、2003 年に観測された低密度の LiDAR データを用いて森林の蓄積を推定した。対象地は標高 600∼1500 m に及び、急峻な山岳地を含み、森林はおもにスギ・ヒノキ人工林と落葉広葉樹林からなる。蓄積の推定結果に基づいて傾向を解析するとともに、推定における問題点を検証した。その結
果、広葉樹林では低蓄積の林分が多くて最大でも 400 m3/ha 程度であること、スギやヒノキでは 800 m3/ha に及ぶ林分が散見されることが分かった。一方、点密度が少なく設定され、コース間隔が広すぎたため、点密度が 0.5 点/m2に及ばないエリアが多い。DCHM を作成する場合、地
盤面の標高（DTM）の推定精度が DCHM の精度を大きく左右するが、密なヒノキ林などではレーザビームが透過しにくく DTM の精度は悪い。点密度が低い場合はこの問題が顕著になるため、蓄積の推定精度を劣化させていると危惧された。

LiDAR データによる樹木情報の計測手法と樹冠形状モ
デルを核とした単木単位での空間配置を考慮した林分因子
モデルを組み合わせることで、広域を対象に詳細な単木情報を取得可能な森林資源管理システムの開発を行った。本研究では開発したシステムを活用し単位面積当たりの立木
本数（DTNM）、平均樹高（DTHM）を算出し、相対幹距比に基づく要間伐林抽出指数、収量比数、地位指数を算出の上、DTM データから様々な地形因子の算出、路網データの抽出による地利級の評価を行った上で作業級の再区分を試行した。このシステムにより広域についてより詳細に森
林資源モニタリングを行うことができ、森林管理や森林計
画を画期的に高度化させる可能性を持っている。今後は本研究の成果をもとに、樹冠形状モデルを核とした単木単位での空間配置を考慮した成長予測モデルをシステムに取り込み成長予測までを行う総合的な森林資源管理システムに改良する。

― 96 ―

P1-020 森林レーザ解析データを利用した佐賀県森林
ゾーニングの取り組み
小川吉平2・大野勝正2・和智明日香2
1

P1-021 波形記録式航空機 LiDAR による林床状態の推定可能性の検討（IV）─林冠下部反射パルスの波形解析方法の検討─
山本一清1, 2・村瀬康久1, 2・千田良道3・都竹正志3

佐賀県県土づくり本部森林整備課・2アジア航測株式会社

名古屋大学大学院生命農学研究科・2CREST/JST・3中日本航
空株式会社

1

佐賀県では、航空レーザ計測データを解析することによって得た民有林の資源情報などをもとに、GIS 上で森林
ゾーニングを行った。佐賀県の民有林 64,000 ha を対象とした航空レーザ計測データ（計測面積 180,000 ha、計測密度 4 点 /m2）により樹木本数、樹高、蓄積、収量比数などの森林情報を解析して、約 430000 小班を対象とする森林簿を作成するとともに、これらの計測データに基づき GIS 上
で森林ゾーニングを行った。
ゾーニングにおいては、その区分を従来の 3 区分から、「森林保全ゾーン」と「林業振興ゾーン」の 2 区分とし、森
林保全ゾーンは県、市町による公的管理推進エリア、林業振興ゾーンは森林組合等による林業生産活動推進エリアと定めた。各ゾーンの区分は、小班それぞれについて、森林
レーザ解析から得た森林情報の条件によって点数化を行いその結果を用いて林分の持つ機能を評価し、その機能に応じてゾーンを確定した。ゾーニングの結果、森林保全ゾー
ンは民有林全体の 60.79 %、林業振興ゾーンは 39.21 % であった。

前報（山本ら 2012）では、波形記録式航空機 LiDAR による林内下層植生量の広域的把握の可能性を検討するため、人工林を対象として調査プロット内のファーストパル
スについて、そのパルス振幅（PI）とパルス幅（PW）から
パルス波形の面積（以下、パルス波形面積：S）を算出し、下層植生被度（%）との関係について比較・検討した。下層植生被度（%）と林冠下部の平均 S の間には、いずれも有意な関係性は認められなかった。しかし、S はセンサから反射位置までの距離（L：m）に依存して変化し、両者の関係は非線形回帰分析の結果、もほぼ S∝L−2の関係にあることが示唆された。そのため、詳細なパルス波形面積の解析においては L の影響を補正した上で検討をする必要が考えられた。加えて、PI と PW により算出される S は、
実際のパルス波形の推定値であることから、PI と PW によるパルス波形面積の再現性についても検証する必要性が考えられた。以上のことから、本研究では前報（山本ら2012）で使用した、波形記録式航空機 LiDAR による波形
観測データ（SDF 形式）を詳細に解析することにより、林床状態の推定可能性について検討した。

P1-022 波形記録式航空機 LiDAR の波形データを利用した森林内の地形計測手法

P1-023 航空機 LiDAR データを用いた管理状態の異なる竹林の分類

今井靖晃・本田謙一・鈴木久美子・高主知佳・中村三友・高橋
勇・武田浩志高橋與明1・齋藤和彦2・永田雅史3

国際航業株式会社

森林総合研究所九州支所・2森林総合研究所関西支所・3長岡京市
農林振興課【目的】本研究では、波形記録式 LiDAR データを用いて森林内の地盤からの微弱なリターンパルスを抽出する手法を開発し、その効果を検討した。【方法】既往研究では、波形をガウス関数の足し合わせと仮定し、EM アルゴリズム
でピークを抽出する手法が用いられている。しかし、EM
アルゴリズムは初期値によって結果が異なること、複雑な波形データからはポイントを精度よく抽出できないなどの問題がある。そこで本研究では、正規化モーメントと EM
アルゴリズムを組み合わせた手法を開発した。正規化モーメントを用いて EM アルゴリズムによるポイントの抽出
結果を評価し、パルスの追加の有無や追加する初期値を判定することにより、初期値に対してロバストで、複雑な波形でも精度よくポイントを抽出することが期待できる。
【結果】1 m 格子ごとに地盤データ欠測率を計算した結果、提案手法は従来法より約 12 % 改善した。土地被覆ごとに見ると、裸地や落葉樹林では従来法でも地盤点が高密度に取得できているため波形データを用いる利点は少なかった
が、混交林や常緑樹林では提案手法によって欠測点が減少
し、より詳細な地形情報を取得することができた。

本研究では、full-waveform LiDAR で観測された竹林の林分構造を「管理」「倒伏なし放置」「倒伏あり放置」「管理再開」の 4 クラスに LiDAR データで分類可能かどうかを検討した。分類に使用したデータは、レーザービームに対してある閾値を基に 4 種類のパルス（First、Intermediate、
Last、Only）に分離された点群データ（DEM からの比高に変換済み）である。分類に使用した説明変数としては、樹冠部の全パルスの平均高および各パルスの平均高（5 種類）、樹冠部の全パルス数に対する各パルス数の比率（4 種類）、全入射パルス数に対する倒伏部の全パルス数および各パルス数の比率（5 種類）、全入射パルス数に対する地面部の全パルス数および各パルス数の比率（5 種類）、の全 19
種類を定義した。RandomForest で分類した結果、樹冠部の全パルス数に対する Fisrt パルス数の比率や全入射パル
ス数に対する地面部の全パルス数の比率が分類の寄与率の高い変数である傾向がうかがえた。学習データの再分類および検証データの分類の両方に共通した結果としては、管理竹林は高い正答率で分類可能だが管理再開竹林はほとん
ど誤分類されたことであった。

1― 97 ―

26
日
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表
・
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タ
ー

P1-024 航空機ライダー測量による森林バイオマス推定に樹種・地形が与える影響を評価
埋金宏光
北海道大学環境科学院

森林に貯留されている炭素量の把握は、地球全体あるいは地域内での炭素循環の解明に寄与することを通して温暖化など様々な環境問題を解くための重要な鍵となる。光学
リモートセンシングの一つである航空機 LiDAR 測量は、
近年、森林のバイオマスを推定する技術として注目されている。この方法は、多くの既存研究で比較的高い推定精度を示しているが、幅広く応用するためには課題も残っている。とりわけ、地形の起伏が大きいサイトや混交林のような複雑な林分構造を持つサイトで推定誤差が高くなる可能性が指摘されているものの、それらの影響を定量的に示した研究は限られている。そこで、本研究では、北海道北部の天然性林に設定された、複雑な地形と樹種構成、林分構
造を持つ面積 57 ヘクタールの大面積試験地において、航空機 LiDAR によって求めた森林の地上部バイオマス量を実測値と比較し、推定精度の検証を行った。とくに、地形、
樹種構成、立木密度が推定精度に与える影響を、複数の空間解像度を用いて評価した。

P1-025 マレーシア・サバ州におけるリモートセンシン
グによる熱帯雨林の地上バイオマス推定技術の開発（2）-航空機 LiDAR データと地上プロッ
ト調査データの比較
伊尾木慶子1・露木 聡1・星元啓吾1・平田泰雅2・鷹尾
Phua, Mui How3・Wong, Wilson3・Ling, Zia Yiing3

元2・

東京大学大学院農学生命科学研究科・2森林総合研究所・3マレー
シアサバ大学国際熱帯森林学部

1

REDD+においては、森林の減少や劣化および炭素蓄積量を把握することが重要な課題である。森林の炭素蓄積量計測に必要不可欠な地上バイオマスについて、LiDAR による推定が有効であることは世界の多くの地域において実証され始めており、今後は高い精度で林分の炭素蓄積の現状推定が可能となることが期待されている。本研究では、
マレーシア・サバ州の熱帯雨林において焼畑や伐採などの影響を受けた撹乱履歴の異なる林相を対象とし、熱帯雨林の地上バイオマスを推定するための航空機による LiDAR
観測及び地上バイオマスのプロット調査を実施した。対象
地内 50 か所に設けられたプロットにおいて、胸高直径 10cm 以上の立木の毎木調査を行い、アロメトリー式により地上バイオマスを求めた。またプロットごとの樹種構成と地上バイオマスのデータを用いた解析により、森林劣化の程度を示す指標の作成について検討を行った。航空機
LiDAR データは 2012 年 10 月に取得され、プロット調査
結果との比較による予備的解析を行った。LiDAR データ
を用いて林冠高モデルの作成を試みた結果、地上バイオマスとの間に関連性が見られた。

P1-026 デジタル空中写真を用いた様々な林相における林分蓄積の推定

P1-027 空間分解能の違いが空中写真ベースの樹種分類に与える影響古田朝子・笹川裕史・林望月翔太・渡邉由香・村上拓彦・小戸田紋郁・紙谷智彦

治克・大萱直花・洲濱智幸

日本森林技術協会

新潟大学

近年、効率的な森林資源量の把握が求められており、リモートセンシングの活用が望まれる。森林の蓄積推定に必要 な 高 さ 情 報 は レ ー ザ 計 測 や 空 中 写 真 に よ り 得 ら れ、
digital crown height model（DCHM）から蓄積を推定する手法が報告されている。この手法は地域や樹種に関わらず推定できると考えられることから、本研究では全国に拡張可能な林分蓄積推定モデルを作成した。高さ情報の取得には、コストや既存データ活用の視点から空中写真（林冠表面の標高データ）および国土地理院の 10 m 数値地形図（地形面の標高）を用いた。回帰式の作成にあたり、林冠表面の標高から地形面の標高を差し引いた DCHM と、地上調査による蓄積の相関を用いた。対象地は北海道から沖縄の各地域で、現地調査では胸高直径・樹高の計測データから
林分材積を算定した。DCHM がマイナスになる調査地点
では（地形面標高データが過大）調査区画内の最小値を用いて補正した。蓄積と DCHM の関係を分析した結果、針葉樹林と広葉樹林ではやや異なる傾向を示す結果が得られた。本研究は林野庁補助事業「デジタル森林空間情報利用
技術開発事業」の一環で実施した。

近年のリモートセンシングデータは数 cm オーダーの空間分解能で、地表面を捉えることが出来る。この時、ピクセルの集合を基礎単位とするオブジェクトベース画像分類が有効である。本論では、デジタル空中写真から樹種分類を試みた。この時、空間分解能を 50 cm、1 m、2.5 m、5 mと変化させることで、樹種分類におけるオブジェクトベー
ス画像分類に対し、有効な特徴量を明らかにする事を目的とした。樹種分類は、ブナ、ナラ類、イタヤカエデの 3 ク
ラスについて行う。本論ではオブジェクトの基礎統計量とテクスチャ特徴量を使用して分類を実行した。分類には集団学習法の一種である Random Forest を採用した。これは、決定木ベースのアルゴリズムであり、サブサンプルに対し別個の決定木を作成し、予測を行う。本論では、空間分解能ごとの樹種分類に寄与する特徴量の重要性を算出した。また、各分類クラスと特徴量との反応曲線を調べた。
その後、テストサンプルを用いて精度検証を行った。サンプルは、現地調査で写真上の樹種を同定した結果に基づいて選択した。以上の結果を用いて、空間分解能の変化に対する樹種分類の反応について取りまとめた。

― 98 ―

P1-028 多数の衛星画像の雲の無い部分を組み合わせた熱帯林の過去のモニタリング

P1-029 多時期衛星データを用いた林分材積推定
太田徹志・加治佐剛・溝上展也・吉田茂二郎

鷹尾 元1・Azahari, Faidi2・Khali, Aziz2・Hamdan, Omar2・
平田泰雅1
森林総合研究所・2マレーシア森林研究所

1

熱帯林諸国の森林被覆の時系列的変化を（準）国レベル
で広域的にかつ長期的に把握することは REDD に不可欠であり、そのために衛星画像の利用が推奨される。熱帯雨林では雲が多く光学センサーによる観測の機会は少ないため、雲の無い部分を抽出し繋ぎ合わせて時系列で観測せざるを得ない。そこで、同一地域で雲を取り除いた時系列画像を作成しそのデータとしての一貫性を評価した。対象地
は半島マレーシアである。使用した衛星画像は 1990-2010
年の Landsat TM/ETM +の USGS アーカイブ画像である。各画像から雲およびその影を抽出・除去し、画像による経験的大気補正と斜面輝度補正を加えた。それらの画像を撮影日順に並べ、土地被覆が変化していないと思われる
地点での反射率の安定性・一貫性をバンドごとおよび植生指数などの指数で評価した。その結果、低層・高層とも大きな雲は効率良く除去されたが、影や細かい雲は除去されないものも多かった。大気補正および地形補正により雲に覆われない地点の反射率の一貫性が増加した。これにより、衛星画像による熱帯林の遡及的モニタリングが効率的に行えるものと期待される。

P1-030 GeoEye-1 衛星データを用いた赤沢ヒノキ老齢林バイオマス推定王

楠1・加藤正人2・山本進一3・西村尚之4・星野大介5

信州大学農学部・2信州大学農学部・3岡山大学・4群馬大学・5国際農林水産業研究センター

九州大学農学研究院

持続可能な森林経営を行うには、森林バイオマス量の空間的な分布を把握する必要がある。森林は非常に広域に分布するため、バイオマス量の把握には LANDSAT に代表される衛星データの活用が有効であると考えられる。そこ
で衛星データを用いた林分構造推定やバイオマス推定に関して多くの研究が行われている。しかしながら、バイオマ
ス量が定量を超えると衛星データの観測値が変化しなくなるため、衛星データによる詳細なバイオマス量推定は困難であった。これを解決する手段としては、衛星データの観測値に新たな情報を付加する事が考えられる。現在の林分構造は、過去の撹乱履歴の影響を強く受ける。それゆえに、
撹乱履歴情報を加えることで、衛星データを用いたバイオマス量推定の精度が向上する可能性がある。そこで、本研
究では、多時期衛星データから得た撹乱の履歴と撹乱後の状態を加えることで、衛星データによるバイオマス推定の精度が向上するか検証した

P1-031 マレーシア・サバ州におけるリモートセンシン
グによる熱帯雨林の地上バイオマス推定技術の開発（1）─中解像度衛星画像を用いた森林タイ
プ別地上バイオマスの推定1

森林バイオマスは森林生態研究の重要なパラメータである。従来の地表実測法では一般に点データしか得られない
うえに、労力が大きく、コストも高いため、バイオマスの空間分布と変化の研究には向かない。広範囲の森林バイオマス推定は非常に複雑で、森林生態学研究の課題の一つである。リモートセンシングは広範囲の森林バイオマスの観測、森林バイオマスの時空構成と変化傾向の分析と評価に適している。本研究は高分解能の衛星データによる、広範囲の高精度な森林バイオマスの計測を利用することを目指した。まず、現地で調査した樹冠直径、樹高と胸高直径のデータを用いて、回帰計算を行った。また、2011 年 10 月
27 日に撮影された Geoeye 衛星データを用い、単木の樹冠抽出を行った。次に現地調査したデータから得られた回帰式を利用し、単木の胸高直径を推算した。そしてバイオマ
ス拡大係数法を利用し、毎木のバイオマスを計算し、推定の精度を検討した。

星元啓吾
東京大学

地球温暖化防止の有効な対策として、REDD+が注目されている。本研究は、安価な中解像度衛星リモートセンシ
ング画像（Landsat）を用いて森林タイプ別バイオマス量の推定を実現することで、技術面とコスト面からREDD+推進の一助とすることを目的とした。研究対象地はマレー
シア・サバ州内の熱帯林で、本対象地には原生林、焼畑、焼畑後の再生林、人工林といった森林が存在している。本
研究では、ディシジョンツリー法を用いて、森林タイプを
非植生（雲、影・水域、裸地）、非森林（草地）、一次林（原生林を含む人為攪乱の少ない森林）、二次林（人為攪乱の比較的少ない森林）、劣化林（人為攪乱の多い森林）の 5 クラスに区分し、森林バイオマス量を High（350t/ha 以上）、
Mid（175t/ha 以上 350t/ha 未満）、Low（175t/ha 未満）の3 クラスに区分した。最後に、森林タイプ区分画像と森林
バイオマス量区分画像を重ね合わせ、森林タイプ別バイオマス量推定画像を作成した。分類の全体精度は、森林タイ
プと森林バイオマスともに 77 % であり比較的高精度で分類を行うことができた。

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P1-032 リモートセンシングを用いた東北タイチーク林
分材積推定手法の検討

P1-033 九州地方におけるランドサットデータを用いた
森林タイプ分類

古家直行1・野田

田中真哉1・高橋與明2・齋藤英樹1・西園朋広1・北原文章3・家原敏郎1

巌2・Woraphun, Himmapan3・米田令仁2

森林総合研究所北海道支所・2国際農林水産業研究センター・3タ
イ王室森林局森林研究開発部
1

東北タイにおけるチーク人工林蓄積把握のために適用可
能なリモートセンシングを用いた推定手法を検討した。検討した手法は、高分解能衛星による「樹冠径法」、中分解能
衛星の光学センサによる「中間赤外域観測法」と L バンド
合成開口レーダによる「後方散乱係数法」である。
「樹冠径法」では、地上調査より樹冠径と胸高直径および材積の関係式を導出し、樹冠径の観測から材積の推定が可能である
ことを明らかにした。
「中間赤外域観測法」では精度は高くないが（RMSE=32-40 m3/ha、p<0.01）、簡易に広域に適用可能な方法として有効であることを明らかにした。多時期画像を用いた解析によって、利用画像は、乾季の初期（11 月から 1 月頃まで）が有効であることを明らかにした。
「後方散乱係数法」は、合成開口レーダによる観測で雲を透過するため全天候型観測が可能として熱帯地域での期待が大きいが、チーク林分材積との関係は明瞭ではなかった。
ただし、多時期画像同士で後方散乱係数の相関関係が見られ、安定した観測値が望めることが推察された。今後斜面
傾斜や植栽列、下層植生の影響等立地要因を含めた分析を進めることが必要と考えられる。

森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所・3森林総合研究所四国支所
1

森林資源に関する統計情報のなかでも森林タイプの空間分布は最も基礎的な情報のひとつである。衛星データは広域の森林タイプを効率的に分類して地図化することが可能
なためにこれまでにその利用が検討されてきた。衛星デー
タを利用して広域を解析する場合、雲やヘイズなどの影響受け、解析不可能なエリアが生じる。特に、日本を観測したデータは雲量が多いため、森林タイプの分類に適した季節のデータ（例えば着葉期と落葉期の 2 時期のデータ、あるいは高標高域でも展葉の済んだ 7 月や 8 月のデータ）をそろえて解析することができない場合が多い。そのため、衛星データになんらかの補助的な情報を加えることにより分類精度を高めることができれば有用である。そこで本研
究では九州を対象に数値標高モデル（DEM）やメッシュ気
候値といった広域で整備されているデータを用いることで森林タイプの分類精度を高めることが可能であるかについて検討を行った。なお、本研究は農林水産省プロジェクト
研究「農林水産分野における地球温暖化対策のための緩和及び適応技術の開発」の支援を受けて実施された。

P1-034 伊豆天城山ブナ林の空間構造

P1-035 福島県本名スギ天然林の林分構造と更新様式

渡邉邦宏・井出雄二・齊藤陽子・指村奈穂子

太田敬之1・川崎達郎1・鈴木和次郎2

東京大学大学院農学生命科学研究科

1

伊豆半島天城山のブナ林は太平洋型としては比較的大き
いが、ブナは老齢で衰退が進んでおり近年更新は稀である。
本研究では、同ブナ林の保全のため、その動態を樹冠構造と年齢構造から推定した。A（0.71 ha）、B（0.38 ha）2 つの調査区を設置し、毎木調査（樹種、DBH ≧ 4 cm、階層、位置）および樹冠投影図（高・亜高木層）、林分断面図の作成、
ブナ（64 個体）の年輪コア採取を行った。ブナが円形に配置する局所を各調査区 3 か所抽出し、樹冠構成個体の根元位置から樹冠重心へのベクトルを求め、樹冠の発達方向と偏りの大きさを解析した。また、年輪コアから局所の年齢構造を解析した。A、B ともに、本数が多い樹木のうち樹冠面積が大きかった個体は主にブナであり、小さかった個
体は、主にイヌシデとヒメシャラであった。各局所は同程度の年齢のブナにより構成されていたが、局所間では40-50 年の差があった。このことは、局所ごとにブナが一斉に更新したことを示す。また、局所ごとに、円形に配置したブナの樹冠が、一斉に円の内側あるいは外側へ向かう
特徴が見られた。これは、現存するブナの周辺に生じたギャップの修復現象と考えられた。

福島県金山町の本名スギ天然林は福島県で唯一まとまって残存している天然スギ林とされている。江戸時代には天然スギの一大産地であり、明治 35 年（1902 年）にスギが禁伐となった。林内のスギの樹齢は 200 年前後と推定され、ブナの伐採がほとんど行われなかったため、ブナの大径木も多く残されている。この天然林におけるスギとブナの地
形ごとの更新様式の違いを明らかにするため、2012 年に固定プロットを 2 箇所設定した。プロット P1 は中腹の平坦な地形上にあり、伐根は少ない。プロット P2 は尾根の急傾斜面にあり、尾根筋には多くのスギの伐根が見られる。
立木（胸高直径 5 cm 以上の幹）とスギ幼樹（幹長 130 cm以上）のサイズ測定、位置測定を行った。林分構成として
はスギ、ブナの大径木が混交する林分を形成していた。P1ではブナの小径木が比較的多く、スギは大径木が多いが小径木、幼樹の密度は低かった。一方、P2 においてはブナの大径木が多く、スギは小径木が多く、スギ幼樹は P1 の 4倍の密度を示した。どちらのプロットでもスギは大径木、小径木、幼樹が狭い範囲に集中する傾向があり、伏条による更新を行って林分が形成された事が推察された。

森林総合研究所・2只見町ブナセンター― 100 ―

P1-036 140 年生スギ造林地の地上部純一次生産量：天然更新した広葉樹が優占する不成績造林地との比較

P1-037 カナダ亜寒帯林における細根生産量、地上部リ
ター量、林分構造の相互関係
大澤

榎木

勉

1

九州大学

晃1・倉地奈保子2

京大地球環境学堂・2平岡森林研究所

福岡県久山町に位置する九州大学福岡演習林 14 林班に生育する約 140 年生のスギ人工林に 30 mx60 m のプロットを設置し、地上部一次生産量（ANPP）を測定した。プ
ロット内にはスギが 35 本生育し、胸高断面積合計は 59.7m2であった。最大樹高および直径は 33 m、126 cm であった。アロメトリー式により算出した地上部現存量は 215.3
Mg/ha であった。プロットは 18 個の 10 mx10 m のセルに分割し、各セルには開口面積 0.25 m2 のリタートラップを一つずつ設置した。胸高直径の 2 年間の変化から求めた地
上 部 成 長 量 は 2. 6 Mg/ha/yr、リ タ ー フ ォ ー ル 量 は 6. 2
Mg/ha/yr、これらの和である ANPP は 8.8 Mg/ha/yr であった。プロットには、この造林が不成績のため天然更新
した広葉樹が優占する二次林が隣接する。二次林の胸高断
面積合計は 51.4 m2、地上部現存量は 278.4 Mg/ha、地上部
成 長 量 は 8. 6 Mg/ha/yr、リ タ ー フ ォ ー ル 量 は 3. 7
Mg/ha/yr、ANPP は 12.3 Mg/ha/yr であった。これらの違いはスギと広葉樹の光合成生産物の配分の違いを反映していると考えられる。

カナダ北西準州の亜寒帯林において森林火災後天然更新
した、林齢の異なるバンクスマツ（Pinus banksiana）3 林
分において 2004 年以来数年間隔で細根生産量、地上部リ
ター量、および林分構造を測定するとともに、細根生産量を含めた過去の純一次生産量を年輪データなどから推定することを視野において、これら変数間の定量的関係を吟味した。細根生産量は細根イングロースコアによる細根現存
量と枯死細根量の 2 年間の変化から推定した。地上部リ
ター量はリタートラップを設置し、年一回のリター回収から求めた。林分構造と現存量は 5 年おきに毎木調査をおこない推定した。細根現存量変化量は林分の葉現存量変化量と相関があった。枯死細根変化量は林分の葉現存量と相関があった。したがって、細根現存量と枯死細根量を合わせた細根生産量の推定値は葉現存量とその変化量とから推定できる可能性がある。これら二つの変数は年輪情報から得られる樹幹形から推定できるので、過去にさかのぼって林分の細根生産量が推定できるかもしれない。ただし、年により、林分により、これらの関係から外れる場合も観察されることがあるので、さらなる吟味が必要である。

P1-038 新燃岳噴火 1 年後の霧島山系におけるアカマツの枯死状況

P1-039 栃木県日光市足尾町に造成されたニセアカシア
林の現状と生育環境

金谷整一1・東 正志2・臼井陽介2, 5・川口エリ子3・山川博美1・
秋庭満輝4・浅野志穂1

高橋達也・逢沢峰昭・大久保達弘

森林総合研究所九州支所・2鹿児島県森林技術総合センター・3鹿
児島県庁環境林務部・4（独）森林総合研究所・5鹿児島県庁県民生活局
1

宇都宮大学農学部

足尾荒廃地におけるニセアカシア造林地の現状を把握するため、ニセアカシアが優占する林分に 15 m×15 m のプ
ロットを 11 区設置し、胸高直径 1 cm 以上の樹種を対象に毎木調査を行った。また、5 m×5 m のサブプロットを 12
区設置し、植生調査を行った。さらに、樹木の健全度を 4段階で評価し、シカによる剥皮被害個体数を調査した。毎木調査の結果、ニセアカシア含む胸高直径 5 cm 未満の高木種は認められず、近年ニセアカシア林の更新が起きていないことが示唆された。剥皮被害調査の結果、ニセアカシ
アの 42.0 % が剥皮被害を受けており、リョウブの 94.5 %よりは低いものの、シカの影響はニセアカシアにも及んでいた。植生調査の結果、1 プロットを除いて、全種平均 5.3
個体の木本性稚樹が出現し、すべて樹高 0.5 m 未満であった。また、僅かではあるが近隣の林分からの侵入と思われる木本性稚樹が確認された。除外したプロットにおいては、ニセアカシア倒木付近に同種稚樹が 138 個体確認されたが、食害も多くみられた。以上から、ニセアカシア林はシカの強い被食圧により更新しておらず衰退傾向にあるが、実生・萌芽更新の潜在性が認められた。

― 101 ―

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P1-040 マツ枯れ進行中の海岸クロマツ林における高木
性常緑広葉樹の分布

P1-041 霧島山系新燃岳の 2011 年噴火後の植生の衰退と回復

秋保開祉1・紙谷智彦2

山川博美・安部哲人・重永英年

12

新潟大学農学部・ 新潟大学大学院自然科学研究科

森林総合研究所九州支所

砂丘上のクロマツ人工林に生育している高木性の常緑広葉樹は、マツ枯れで衰退するクロマツの補完樹種になる可能性が高い。本研究では海岸林に自然侵入した高木性常緑
広葉樹の広域的な分布と更新の状況を明らかにすることを目的とする。調査は新潟市の海岸クロマツ人工林で行った。自然林と接した地点から 1.3、2.7、3.7、5.1、8.6 km の各地点に稚樹調査区を設置した。出現した高木性樹種は、
樹種名、樹高、および、樹高が 2 m 以上の場合には胸高周囲長を記録した。高頻度に出現したシロダモについては、
稚樹調査区を含むように成熟個体調査区を設置し、開花期に雌雄を判別し位置を記録した。雌株については果実数もカウントした。その結果、各調査区のシロダモの分布密度
は、角田山からの距離に相関は無く、成熟雌個体数とそれらがつけている果実の積算数に有意な相関があった。また、マツ枯れの進んだ林分でシロダモが高密度に出現している傾向があった。稚樹密度の高い林分ではシロダモのパッチが形成されており、良好に更新していた。これらのパッチを活用して、シロダモをマツ枯れ後の補完樹種とす
る方法について考察する。

新燃岳は、2011 年 1 月 27 日に爆発的噴火を起こし、火口の南東側を中心に大量の火山灰が堆積した。本研究では、この噴火による森林の衰退と回復状況を明らかにすることを目的とした。調査は、火口から南東側約 3 km に位置する高千穂河原周辺に、50 m×50 m の 5 つのプロットを設定し、胸高直径 5 cm 以上の樹木について、2011 年 9月および 2012 年 9 月に、種名、胸高直径、被害度を記録した。
各プロットはアカマツが優占し、その他にミズナラやカ
ナクギノキ、タンナサワフタギなどの落葉広葉樹が混交するアカマツ林であった。噴火による樹木被害は樹種によって異なっていた。なかでも、優占種であるアカマツが最も影響を受けており、噴火後 2 年目には多くの個体が枯死していた。一方、広葉樹の被害は小さく枯死した個体は 1 割程度で、噴火後 2 年目には衰退した樹冠の葉量が回復する傾向にあった。今回の噴火は落葉期にあたる 1 月に噴火が起こっているために、噴火時点で葉を着けていた常緑樹のアカマツが被害を大きく受けた可能性がある。これらの結果から、今後はアカマツが優占する林分から、落葉広葉樹が優占する林分へ変化する可能性が高いと考えられた。

P1-042 アフリカ東南部におけるミオンボ林への熱帯山
地雨林の侵入過程

P1-043 インドネシア国リアウのギアムシアクケシル野
生生物保護区の山林火災跡地の森林植生遷移

藤田知弘

Haryati, Eny1, 2・中越信和1

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

1

異なる植生帯への侵入過程（ex. 熱帯雨林種のサバンナへの侵入）における促進作用を検討した研究は少ない。本
研究はアフリカ東南部において山地雨林種である
Syzygium guineense ssp. afromontanum（フトモモ科：以下
Syzygium）の周辺疎林への侵入過程における促進作用の重要性を検討した。
本調査地は大部分がミオンボ林（マメ科が優占する熱帯疎林）から構成されるが、パッチ状の山地雨林も存在している。本研究ではミオンボ林において Syzygium 実生の生
存 率 を 4 マ イ ク ロ ハ ビ タ ッ ト（B. floribunda 下、U.
kirkiana 下、F. natalensis 下、オープンスペース）で比較した。さらに、以上のマイクロハビタットで環境条件を比較した。
調査の結果、F. natalensis と B. floribunda 下にセットした Syzygium 生存率は U.kirkiana 下とオープンスペースの も の よ り も 有 意 に 高 い 値 を 示 し た。本 研 究 は F.
natalensis と B. floribunda は Syzygium のミオンボ林における定着を促進していることを示唆する。

The aim of the study is to recognize diversity ofvegetation after fire in peatswamp forest. Sample plots
were in 4 locations. Survey showed 9 species in 2012 post
fire plots, 8 species in 2010 and 2008 post fire plots and 44
species in secondary forest. In post fire plots, Imperata
cylindrica was dominant species. Secondary forest has amore stable plant community compared to other locations.
The plot after 2012 forest fire had the lowest result as theplot was in the early stage in succession process. The
characteristics of soil after fire were poor. Bulk density
became larger after fire but porosities and permeability
became smaller. Alkalinity increased but some materials(K, Na, Mg, Ca, N total,etc) decreased post fire. The study
showed post fire succession process in peatswamp forest
was slow as soil quality degradation after fire.

広島大学大学院国際協力研究科・2インドネシア森林省― 102 ―

P1-044 近年の里山林整備が森林の環境形成機能に及ぼす影響の評価P1-045 標高傾度に沿った林床植生の生態的特性の変化
パターンに及ぼす登山道の影響

籠谷泰行・田中

鈴木雄大・小出惟・香西彩子

滋賀県立大学環境科学部

大・持田幸良横浜国立大学大学院環境情報学府

八ヶ岳南東麓地域の山地帯から亜高山帯にかけての草本植物を対象に、（1）標高傾度と生態的特性の関係と、（2）同標高における登山道沿いと森林内で卓越する生態的特性の差異を明らかにした。
植生調査によって得られた 92 種の草本植物の分布デー
タを基に解析を行った。文献から収集された 34 の生態的特性と環境要因データを CCA によって序列化し、軸と各特性の関係を評価した。
その結果、常緑葉、動物被食散布など 11 の生態的特性については標高傾度に伴う小気候の変化に対して有意な正の相関があった。逆に夏緑葉、シカの不嗜好性植物など 11の生態的特性については、有意な負の相関があった。
登山道沿いと樹林内において卓越する生態的特性の標高パターンは類似していた。このことから 2 つの立地の差よりも標高による小気候の変化の方が生態的特性の変化に影響が強かったことが考えられる。しかし地中植物、動物付
着散布、自動同花送粉等は、特に低標高の登山道沿いにおいて強い相関を示した。これらは攪乱の影響が強い環境でより顕在化する生態的特性であり、低標高の登山道沿いにおける撹乱強度・頻度の強さから発現したものであると評価された。

P1-046 三重県内のスギ・ヒノキ人工林伐採跡地における広葉樹の更新状況

P1-047 北日本の山地性ヤナギ属 5 種の当年生実生の育苗によるより正確な同定

福本浩士

星崎和彦・杉浦大樹・松下通也

三重県林業研究所

秋田県立大学【はじめに】近年、木材価格の低下等により林業採算性が悪化し、主伐後に再造林を行わない事例が増加している。
再造林を放棄した場合でも、通常なら広葉樹林へと遷移していくことが期待されるが、近年のシカの個体数増加により広葉樹の天然更新も阻害されている状況である。そこ
で、本研究では再造林放棄地における広葉樹の侵入状況を、
シカ食害の有無、隣接広葉樹林の有無と関連づけて調査した。
【調査地と方法】津市美杉町において、主伐後 2 年間経過した再造林放棄地 2 箇所（広葉樹隣接地と非隣接地）に
5 m×25∼30 m の固定調査プロットを 2 個ずつ設置した。
一方にシカ防護柵を設置し（シカ食害排除区）、もう一方は
シカ防護柵を設置しなかった（対照区）。前生樹（樹高 0.3m 以上）の残存状況と新規に加入した実生の発生状況を記録した。【結果】残存していた前生樹はアラカシ、シイ類、
ヤブツバキ、シロダモ等で、広葉樹隣接地の方が非隣接地
よりも多かった。新規に加入した実生も広葉樹隣接地で多く、風散布の散布様式を示すケヤキやアカシデの出現本数が多かった。

樹木の当年生実生の種同定は森林生態学の幅広い分野で基盤情報となるが、小種子由来の小さな実生の同定には相応のスキルが要求される。本報告では、極小の種子を持つ
ヤナギ属の実生同定のポイントについて報告する。岩手県
奥羽山系の渓畔域に実生発生を促す発芽床を 25 か所設置した。2012 年 5∼6 月に約 7 日ごとに各々を見まわり、発生直後の実生を極小コンテナで持ち帰って人工気象器で育苗した。また現地の成木（オノエ、バッコ、シロ、キツネ、
イヌコリの 5 種）から果序を採取し、室内で播種して同条
件で育て、既知種のレファレンスとした。この 5 種は子葉や初出本葉の形態ではほとんど区別できなかった。本葉が数枚の段階でも同定は不安定で、発生 1 か月後でもしばしば種が訂正された。2 か月前後で約 5 cm 超（本葉 5 枚前
後の段階に相当）に至った個体の種はかなり判別できた。
しかしバッコヤナギとキツネヤナギの識別には、10 月でもルーペが必要であった。このように、発芽直後の実生を室内で育てればヤナギ属の種もある程度同定できる。しかし、発生初期は誤同定が避けがたいこと、バッコヤナギとキツネヤナギは形態的類似性が高いことに留意すべきである。

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P1-048 京都市近郊林の遷移進行に伴う埋土種子組成および実生消長の変化

P1-049 旧薪炭林におけるブナ母樹の混交率と常緑低木の被覆がブナ実生の発生と生残に及ぼす影響山田怜史1・平山貴美子1・乾

原澤夏穂1・紙谷智彦2

彰展2・清水咲代2・高原光1

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2京都府立大学生命環
境学部

新潟大学農学部・2新潟大学大学院

1

1

埋土種子は森林の種多様性維持に重要な役割を果たすと考えられている。しかし、遷移段階の異なる森林ではその組成が変化することが指摘されており、その後の実生更新にも影響を及ぼす可能性がある。本研究では都市近郊林での遷移進行が埋土種子組成やその後の実生更新に与える影響を明らかにすることを目的とし、京都市宝ヶ池丘陵の落
葉広葉樹二次林とコジイが急速に拡大する常緑広葉樹林、
京都市東山のシイ属が優占する常緑広葉樹林で採取した土壌を用いて発芽試験を行うとともに、林冠下・ギャップにおいて放置・地掻き状態での実生消長を追跡した。 発芽試験の結果、宝ヶ池落葉広葉樹二次林で 16 種 1219 本、東山常緑広葉樹林で 17 種 1638 本を検出し、種子散布型別ではそれぞれ風散布型が 92 %、鳥散布型が 98 % を占めた。
一方、近年急速に拡大した宝ヶ池常緑広葉樹林では 17 種
419 本と、半数以下の本数になっていた。実生発生は地掻き状態でいずれの林分の林冠下・ギャップでも増加し、東山常緑広葉樹林で鳥散布樹木の増加が顕著であった。これ
らには、森林の発達段階の違いや都市林特有の断片化による種子散布の変化が影響している可能性が考えられた。

冷温帯の落葉広葉樹二次林は、過去の薪炭林としての伐
採周期に応じてブナやナラ類等が異なる比率で混交している。原植生がブナ林の場合、混交するブナの豊作翌年に発生する大量の実生は、遷移のポテンシャルとなりうる。本
研究では前年にブナ落下種子数を調査した二次林において、ブナ母樹の混交率、季節的な光環境、常緑低木の被覆がブナ実生の発生と生残に及ぼす影響を検討する。
新潟県阿賀町のブナ樹冠密度が異なる落葉広葉樹二次林
6 林分において、1 m×1 m の調査枠を各林分 20 カ所設置
し、6 月から 10 月まで毎月 1 回、ブナ当年生実生数を記録した。ブナ母樹の混交率は展葉期の空中写真解析により、
光環境は光量子センサーで、常緑低木の植被率は写真画像の解析により求めた。
その結果、落下種子数と実生発生数、また実生発生数と1 年目の生残率はそれぞれ無相関であった。そのため、更新には落下後の発芽・生育環境が重要であることが示唆された。一方、実生生残率は落葉期の光環境と相関があった。
特に、常緑低木による被陰が発芽後の生残に強く影響を与えていた。以上の結果から、ブナ林への遷移の可能性について考察する。

P1-050 遷移段階の異なる森林土壌で生育させたクロマ
ツ実生およびマテバシイ実生の成長量と菌根化
率

自然科学研究科P1-051 個体ごとの結実特性の違いを考慮したブナ林の適正保残本数─長期観察に基づく解析─
菅野広大

仲野翔太1・霜村典宏2・畑邦彦3・曽根晃一3

山形大学

1

鳥取大学大学院農学研究科・2鳥取大学農学部・3鹿児島大学農学部

鹿児島県桜島には火山噴火の影響により遷移段階の異なる森林が成立している。これらの森林では、土壌の栄養条
件や生息する菌根菌相が異なっていると考えられ、それが植生の違い、ひいては植生遷移の進行に関係していると考えられる。そこで、本研究では桜島島内のクロマツ林とマテバシイ林から採取した土壌およびそれらを滅菌した土壌でクロマツとマテバシイの実生を生育させ、菌根形成と実生の成長量を比較した。滅菌土壌ではクロマツ実生、マテ
バシイ実生とも菌根は形成されなかった。非滅菌土壌では、クロマツ実生の菌根化率はマテバシイ林の土壌よりもクロマツ林の土壌の方が高かったが、マテバシイ実生では有意差はなかった。クロマツ実生の成長量は滅菌土壌ではクロマツ林の土壌よりマテバシイ林の土壌の方が大きく、前者は貧栄養であると考えられた。一方、非滅菌土壌では成長量が同等であり、これは菌根による成長促進の影響と考えられた。マテバシイ実生の成長量はクロマツ林の土壌でも低いということはなかったが、これは、マテバシイ実
生は堅果を付けており、成長の初期においては菌根形成よりも堅果からの栄養分供給の影響を強く受けているからだと考えられた。

ブナの天然更新施業は母樹保残とかき起こしを併用する「母樹保残法」が実施されてきた。しかし、保残すべき適正な母樹本数について課題がある。前田・宮川（1971）や小山ら（2001）は 30∼50 本 /ha 以上の母樹を残すべきとしているが、これらの知見は林分の全個体が大量結実することを前提としている。しかし、ブナでは個体間で結実頻度や量に違いがあることが指摘されており、それを考慮すると残すべき本数はもっと多くなると予想される。そこで、20 年間の個体別の結実調査の結果から個体による結実習性（頻度と量）の違いを把握し、適正保残本数の算出を試みた。結実調査は約 100 年生ブナ二次林の 84 個体について、1993 年から 20 年間、目視により結実量を 5 段階で把握した（結実度 0∼4）
。調査期間中は大豊作（健全種子が200 個 /m2以上）の年が 3 回、それ以外は並作か凶作だった。しかし、大豊作年でも全ての個体が結実度 4 になるのではなく、0∼3 の個体も存在した。それを考慮に入れると、従来報告されている保残本数では豊作年でも更新基準を満たすことができず、125∼150 本 /ha 程度の母樹を残す必要があると示唆された。

― 104 ―

P1-052 葉量から再現した林内光環境の年変動とそれが下層個体の成長に与える影響─ブナ林における長期トラップデータによる解析─
高橋

P1-053 秩父山地におけるオノオレカンバの生育地推定
五十嵐隼・齊藤陽子・井出雄二
東京大学大学院農学生命科学研究科

優

山形大学

閉鎖した森林の葉量は樹種ごとにほぼ一定とされているが、ブナでは豊作年に落葉量が減少する年変動が確認されている。上層林冠の葉量が変動することによって林床へ届
く光量は変化し、下層植生に影響を与えることが考えられる。そこで、林齢約 100 年のブナ二次林内にリタートラッ
プを設置し、18 年間の調査で得られた葉量データから過去の林内光量の年変動を、光の減衰に関する Beer-Lambertの法則で再現した。また、変動する光環境が下層植生に与える影響を、光環境とブナ低木の胸高断面積（BA）成長量の年変動との関係でみた。その際、貯蔵養分に依存して成長するブナの成長特性に注目し、当年の光環境に対して当年∼5 年後の BA 成長量を対応させた。調査の結果、18 年間で落葉量が約 2∼3t/ha の間で変動し、豊作年に合わせて落葉量が減少傾向にあった。また、葉量データから再現した林内光量は、約 4∼12 % の間で変動し、葉量が減少傾向にある豊作年は林内が比較的明るいことが推定された。
当年の光環境と当年の BA 成長量との間に有意な相関はみられなかったが、当年の光環境と翌年と 2 年後の BA 成長量との間には有意な正の相関がみられた。

生育環境が限られる種では、保全・管理の対象範囲におけ る 分 布 状 況 の 把 握 が 重 要 で あ る。オ ノ オ レ カ ン バ（Betula schmidtii）は、生育環境が岩礫地や土壌の浅い尾根に限られ、地域スケールでは離散的な分布を示す。そこで本研究では、秩父山地においてオノオレカンバの生育地を推定した。オノオレカンバ 375 個体の個体位置を在ポイントとした。また、GIS を用いてランダムポイントを 200個作成した。それぞれのポイントを含むセルを 90 m メッシュで抽出した結果、94 の在セルと 200 のランダムセルが抽出され、これらを目的変数として樹木モデルによって生育地を推定した。その結果、61 の在セルが分類される末端ノードが作成された。この末端ノードの条件は、平面曲率≧ 0.25 m、標高<1402 m、傾斜度≧ 13.7°、凹凸度≧ 13.0 mであった。したがって、オノオレカンバの生育適地は尾根上の急傾斜かつ凸地形であった。この条件で生育地推定を行った結果、対象地域の 12 % が生育地と推定され、その分布は離散的であった。このことから、上述の立地環境がオ
ノオレカンバの分布を決めていることが明らかになった。

P1-054 冷温帯スギ・落葉広葉樹混交林において母樹からの距離がブナの更新に与える影響の解明

P1-055 西日本のブナ原生林における年輪解析による動態の解明

國永知裕・平山貴美子・高原

Ariya, Uyanga1・濱野研也2・牧本卓史5・赤路康明1・木下 秋1・
宮崎祐子1・廣部 宗1・水永博己4・坂本圭児1・山本進一3光

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

1

母樹からの距離や個体密度に依存した捕食者や病原菌による種子や実生の死亡は、森林の種多様性を創出する大きな要因であると考えられてきた。我が国のブナ優占林においてはブナの種子や実生の密度依存的な死亡が報告されている。日本海側では断続的にスギとブナの混交林が見られるが、こうした混交林の形成に距離・密度依存的死亡が関わっているのだろうか？本研究では、母樹からの距離や実生密度と実生生存率との関係の解明を目的に、京都大学芦生研究林内の尾根部に単木的に分布するブナ母樹（n=6）
からスギ林にかけて長さ 9∼13 m のトランセクト状に設けた調査区（38 m2）に発生したブナ実生の生残を追跡調査した。ブナ実生は、694 個体が発生し、112 個体が 11 月まで生存した。一般化線形混合モデルによる解析の結果、母樹からの距離と個体数には負の強い相関があった。一方、実生生存率はブナ樹冠、母樹からの距離とそれぞれ負、正の強い相関を示し、密度とは相関がなかった。捕食者による胚軸への被害個体割合も同様の傾向を示した。捕食者がブナ樹冠下周辺で実生を加害することで、距離依存的な死
亡を起こしスギとブナの混交に貢献している可能性がある。

岡山大学大学院環境生命科学科・2岡山大学農学部・3岡山大学・静岡大学農学部・5岡山県

4

Dendro-ecological analysis is needed to understand
stand dynamics of forests by estimating the disturbancehistory and age structure. The analysis was conducted in
the old-growth beech forest of Wakasugi forest reserve(N35’ 14’, E135’ 23’), southwestern Japan. Increment cores
were taken from all the tree individuals with dbh of morethan 10 cm, for tree ring analysis in the plots of 50 m×130
m. For the disturbance history analysis, boundary-line
release criteria were adopted to identify significant growth
releases in each tree ring series, which are likely to becaused by disturbances. As results, age structuresuggested continuous establishment by Fagus crenata andsimultaneous establishment by Mognolia obovata.
Disturbance history analysis showed that in this beech
forest several disturbance events happened for 180 years.
We are comparing the result with historical materials anddiscussing relationships between disturbance history andestablishment of tree.

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P1-056 多雪地帯ブナ林のマウンド・ピットにおけるブ
ナ当年生実生の消長

P1-057 空中写真を利用したブナ老齢林の樹冠変化のモ
ニタリング

福山文子・箕口秀夫

張阿拉坦娜布其1・粟屋善雄2

新潟大学大学院自然科学研究科

1

根返りにより形成されたマウンド・ピットは光や土壌などの林内環境に大きな変化をもたらし、森林生態系の管理を考える上でマウンド・ピットでの樹木の更新特性や遷移を解明することは重要である。そのために新規実生の消長を把握することも、また重要である。本研究では、多雪地帯ブナ林に異なる時期に形成されたマウンド・ピットおよび未攪乱地における、ブナの当年生実生の消長の把握を目的とした。調査は、山形県小国町西置賜郡小国町の温身平で行った。ここには標高 400∼800 m の沖積平坦地で典型的な日本海側ブナ林が分布している。温身平における自然攪乱による形成時期の異なる 26 か所のマウンド・ピットを対象とした。本調査地では、2011 年ブナの豊作年であり、2012 年はブナの新規実生が数多く発芽した。2012 年 6
月下旬からカウンターを用いて当年生実生をカウントし、さらに一部の当年生実生はナンバーをつけ、追跡調査を行った。また、マウンド・ピット上での植生の特徴、昨年からの高木性樹種の実生の成長を把握するため植生調査を行い、これらを基にマウンド・ピット上のブナの当年生実生の消長について考察する。

岐阜大学大学院連合農学研究科・2岐阜大学流域圏科学研究センター

Aerial photos are well suited for capturing informationof canopy size and shape. DSM is appropriate for capturing
canopy height. This study intends to monitor canopychanges of time series of beech forest over 25 years.
Canopy changes are evaluated from analysis of aerial
photos and DSMs. The study site is a permanent plot of
beech forest in northern part of Gifu prefecture. The aerial
photos were taken in 1983, 1993, 2003, 2008 and DSMs of
responded years were developed from aerial photos.

P1-059 兵庫県におけるコナラの豊凶特性―8 年間の観測結果から

P1-061 ブナの結実が枝構造とその光獲得特性に与える
影響

藤木大介

飯尾淳弘

兵庫県立大学

国立環境研究所

兵庫県本州部のコナラ林約 200 林分を対象に 2005 年∼2012 年の 8 年間、目視によりコナラ堅果の豊凶を観測した。その結果、コナラ堅果の結実には県域スケールで年次的な豊凶があることが確認された。一方で、豊凶の同調性の強さは地域的な差異があり、兵庫県内でも同調性が強い
地域と弱い地域があることが示唆された。発表では、これらに加え、豊凶に影響する気象要因についてアメダス・デー
タを用いた解析結果についても示したい。

ブナのように周期的に大量の実をつける樹種では、結実の際に多くの資源を必要とするため、葉面積やシュート伸長成長量の低下など、枝構造が変化するという報告がある。
しかし、その一方で変化しないという報告もあり、研究例が少ないためその実態は明らかでない。枝構造の変化は光環境の変化を介して光合成量を変化させるので、こうした構造の調査は、結実による資源分配様式の変化やそれにともなう器官成長量の変化を予測するうえでも重要である。
そこで、ブナ成木の結実個体とそうでない個体から枝を採取し、その構造を比較した。試験地は新潟県苗場山のブナ天然林である。5 個体の陽樹冠から長さ約 40 cm の枝を 2本ずつ、2009∼2012 の夏に採取した。構造として、当年シュートの長さ、葉面積、葉と実の重量と数、枝の遮光効率（SPAR）を測定した。枝の結実量と構造の関係を調べる と、個 葉 の 面 積 に の み 有 意 な 負 の 相 関 が 見 ら れ た。
SPAR は変化しなかったことから、葉の分布様式は変化しないといえる。ブナは陽樹冠に多くの葉を保持している。
結実時には林分の葉面積が低下し、生産構造が変化する可能性がある。

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P1-062 京都市近郊林の遷移進行に伴う鳥類相の変化と被食種子散布の関係

P1-063 山形県おけるブナ豊凶予測の検証と精度向上にむけて

平山貴美子1・山田怜史1・町田英美1・吉川徹朗2

遠藤貴己

2

1

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・ 東京大学大学院農学
生命科学研究科

京都盆地周辺では、アカマツ・コナラを中心とする二次林からシイを中心とする常緑広葉樹林へ急速に遷移が進行している。このような林相変化は、種子散布者相を変化させ、種子の散布パターンにも影響を与えている可能性がある。本研究では、遷移の進行に伴う林相変化によって鳥による被食種子散布パターンがどのように変化するのか明ら
かにすることを目的に、京都市近郊の遷移中期段階にあたる落葉広葉樹林と隣接して広がる遷移後期段階にあたるコ
ジイ優占林において、ポイントセンサス法による季節的な鳥類相の把握と、シードトラップの定期的な回収による果実・種子散布パターンの把握を行った。
2010 年 5 月から 2012 年 12 月まで月 1-2 回の鳥類相の把握の結果、落葉広葉樹林では 18.1 頭 / 時間、コジイ優占林では 29.9 頭 / 時間の鳥類が観察され、コジイ優占林での観察頭数が季節を通じて高くなっていた。コジイ優占林よりも落葉広葉樹林の方が液果の生産量は多かったが、被食
種子散布率は両林分とも高かった。階層構造の発達したコ
ジイ優占林における鳥類の住み場所の提供が、果実の過少に関わらない被食種子散布に貢献している可能性が考えら
れた。

山形大学

ブナの豊凶予測技術はすでに北海道で開発されており、豊作は当年の雌花開花数が 500 個 /m2以上で、かつ前年比20 倍以上と定められている。山形県でも北海道での条件をもとに予測を行っているが、気象や種子食性昆虫の密度の違いなどによって豊凶の度合いに地域差があると予想される。そのため、松井ら（2009）によって、山形で豊作になるには、当年の雌花開花数 350 個 /m2かつ前年比 10 倍以上と設定された。しかし、この研究では豊作を一度しか経験しておらず、実用するには信頼性が乏しい。そこで、本研究で 5 年間のデータを加え、山形県版豊凶予測技術の再度検証と精度向上を目的とする。調査は山形県内の 19
林分で行った。全 142 回の予測の結果、山形県版予測条件
は 89.6 %、北海道版豊凶予測は 90.8 % と高い的中率を示した。このうち、豊作の的中率は山形県版で 83 % と北海道版（72 %）よりも高かった。そのため、山形県では現在用いられている北海道版豊凶予測条件より山形県版豊凶予測
条件が有効であると示唆された。今後はさらなるデータ蓄積によって精度をあげることで、豊作になる確率を天気予報のように表すことが可能となるだろう。

P1-064 ブナ樹冠における葉の特性分布に及ぼす結実の影響

P1-065 渓畔域の老齢天然林における 22 年間の種子生
産変動

楢本正明1・馬場崇彰1・韓野口麻穂子1・星崎和彦2・松下通也2・安倍一博2・杉浦大樹2・柴田銃江1・星野大介3・正木 隆4・大住克博5・高橋和規5・鈴木和
次郎6

1

慶民2

静岡大学・2森林総合研究所

ブナ樹冠内では空間的に光環境が異なり、光環境によって葉の生理的・形態的特性が変化することはよく知られている。一方、ブナで見られる結実豊凶は個体の物質生産に大きな影響を及ぼし、葉量にも影響することが考えられる。
しかしながら、豊作年における陽樹冠シュートでの個葉サ
イズ減少の報告はあるものの、全体での葉量の変化は確認されておらず、また樹冠全体における葉の特性分布がどのように変化するかの報告はない。本研究では、個葉の特性を評価する指標として比葉面積（SLA）を用い、結実年および非結実年の落葉 SLA 分布から、ブナの結実豊凶が樹冠部における葉の特性分布に及ぼす影響について評価することを目的とする。新潟県苗場山の標高 900 m にある約80 年生のブナ林を対象とした。調査は、2009 年と 2010 年に行われ、2009 年は結実なし、2010 年は結実が確認されている。試験地の林床にリタートラップ（面積 0.25 m2）5 個を設置し、9 月末から 11 月中旬まで随時回収した。回収したサンプルは器官ごとに分類した後、計量した。葉は抽出率 25 % 以上でサンプリングし、葉面積、絶乾重量の測定か
ら個葉ごとの SLA を求めた。

1

2

3

森林総合研究所東北支所・ 秋田県立大学生物資源科学部・ 国際
農林水産業研究センター・4森林総合研究所・5森林総合研究所関西支所・6只見町ブナセンター

樹木群集における種子生産の時空間変動は、新規加入個体の分布を強く規定することから、森林動態の予測の精度に大きな影響を及ぼすと考えられる。実際の森林における落下種子の変動パターンは、各樹種の結実や種子散布の特性を反映し、樹種間で異なることが予想される。しかし、その検証には長期かつ大面積の観測データが必要とされるため、十分な解明が進んでいない。カヌマ沢試験地（岩手県奥州市）の老齢天然林では、シードトラップを用いた落
下種子の観測が 1990 年から継続されている。本研究では、
この長期データを用いて、主要樹種の落下種子密度の時空間変動を明らかにした。主要樹種のうちトチノキは落下種
子密度の年変動が小さく、オヒョウ、サワグルミも頻繁に豊作年が訪れていた。ケヤキ、イタヤカエデ、ブナでは年変動が大きかったが、豊作年における落下種子密度の空間
的なばらつきは比較的小さかった。一方、ミズキのように大きな空間変動を示す樹種もみられた。本講演では、これ
らの結果から、落下種子の時空間変動パターンと樹種特性との関係について考察し、森林動態の予測に際して考慮すべきプロセスについて検討する。

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26
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
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P1-066 マイクロサテライトマーカーを用いた落葉広葉樹林におけるツツジ属 2 種の空間遺伝構造

P1-067 RDA 法を用いたヒメアオキの性特異的ゲノム領域の探索

中山ちさ1・逢沢峰昭2・大久保達弘2

鳥丸1

宇都宮大学大学院農学研究科・2宇都宮大学農学部森林科学科

1

猛1・齋藤

晶1・永松

大2・松下通也3

弘前大学・2鳥取大学・3秋田県立大学

本研究は、落葉広葉樹林に自生するヤマツツジおよびバ
イカツツジに対して、核 DNA の遺伝解析を行い、クローン構造および空間遺伝構造を調べた。また、繁殖特性の指標として種子数・種子重量を計測した。遺伝解析を行うにあたり、10 m×10 m の 2 つのプロットを設置し、根茎のつながりのない幹を対象に位置図を作製した。そして各幹について 5∼6 つのマイクロサテライトマーカーを用いてその遺伝子型を決定し、ジェネットの識別を行った。その結果、2 種のうちヤマツツジにおいてのみクローン構造がみられた。しかし、同一クローン内でのラメット間距離は最大 0.7 m と小さかった。したがって、両樹種の更新は無性
繁殖よりも有性繁殖が主であると考えられた。さらに、1
クローンあたり 1 ラメットを用いて空間遺伝構造解析を行ったところ、いずれの樹種も近距離（0-3 m）において、ごく弱いが、各クローンが遺伝的に近縁であることを示す
有意な正の空間遺伝構造が検出された。このような空間遺伝構造は、軽量な種子によって比較的制限のない遺伝子流動が生じつつも、重力散布される多量の種子が近距離に散布されることによって生じるものと考えられた。

植物個体群を現地で適切に保全・管理するためには、次世代を担う種子を十分に生産できるための繁殖個体の数を確保する必要がある。特に、雌雄異株性の植物種では、生産された種子のうち雄と雌の割合（性比）が次世代の繁殖イベントに影響を及ぼすため、植物の性決定様式の解明は現地内保全を目指す上で重要な基礎データを提供する。そこで、本研究は形状の異なる XY 染色体によって遺伝的に性が決定されることが知れらているアオキと近縁であるヒメアオキを対象とし、RDA 法を用いて雌雄の性特異的なゲノム領域を探索した。RDA 法によって濃縮された雄特異的なゲノム領域の塩基配列をデータベースと比較した結果、アオキ、ナツメヤシ、ヨーロッパブドウ、パパイヤ、
シナヒイラギ、シラタマソウなどの雌雄異株性の植物種や
ハマフダンソウの細胞質雄性不稔および稔性回復に関わる
ゲノム領域と高い相同性が得られた。さらに、本報告では得られた塩基配列情報をもとにプライマーを作製して性特異的な増幅をもたらす PCR 条件を探索するとともに、作製されたプライマーを日本各地から収集したヒメアオキの雌雄のサンプルに適用し、性識別遺伝マーカーとしての有効性を検討する。

P1-068 日本産樹木 DNA バーコーディング─ 2012年度 rbcL, matK, trnH-psbA ─

P1-069 千葉県房総丘陵におけるヒメコマツ実生の生育
環境と遺伝的組成

吉村研介1・鈴木節子1・田中孝尚2・鈴木三男2・神保宇嗣3・伊藤
元巳4・舘田英典5・大谷雅人1・勝木俊雄1・津村義彦1・藤井智之1・能城修一1・河原孝行1・吉丸博志1

礒辺山河1・久本洋子2・軽込保達弘1

1

森林総合研究所・2東北大学・3国立科学博物館・4東京大学・5九州大学

DNA バーコーディングとは、特定の遺伝子領域の短い塩基配列（DNA バーコード）で生物種の同定を行う方法である。植物では、葉緑体 DNA の rbcL 部分配列と matK
部分配列を DNA バーコードの標準とすることが 2009 年に決められている。日本産樹木を対象として、rbcL 部分
配列、matK 部分配列、trnH-psbA 遺伝子間領域で解析を行った結果、rbcL 部分配列（977 種）は、種の同定能力は46 % と低かったが、植物の科や属レベルの分類に有効であった。matK 部分配列（649 種）は rbcL 部分配列より変異性は高く 63 % の種が同定できたが、trnH-psbA 遺伝子
間領域（929 種）の 69 % に比べ種分解能が劣っていた。3つ の 領 域 を 併 せ る と 73 % の 種 が 同 定 で き た。rbcL とmatK 部分配列は、植物の DNA バーコーディングの基礎として好ましいが、この 2 つの情報だけでは情報量が不足している。また、種を超えて同じ変異を共有している分類群もあり、葉緑体 DNA だけでは限界があることが示唆された。同定困難な種分類群については、葉緑体 DNA の調査領域を増やすか、ITS 領域等の核 DNA を調べる必要がある。

勉2・中山ちさ3・逢沢峰昭1・大久

1
宇都宮大学農学部・2東京大学大学院農学生命科学研究科附属演
習林千葉演習林・3宇都宮大学大学院農学研究科森林科学専攻

千葉県房総丘陵のヒメコマツは最終氷期の遺存植物として学術的に貴重であるが、近年、個体数の著しい減少により絶滅が危惧されている。また、個体が孤立し花粉流動が低くなり、近親交配や近交弱勢が生じている可能性がある。
本研究はヒメコマツの保全のための次世代実生の遺伝構造を調べることを目的として、房総丘陵に位置する東京大学
千葉演習林において、生存する天然成木周辺の実生を探査し、樹齢と生育環境を記載するとともに、実生 25 個体、成木 16 個体の針葉から DNA を抽出し、核 SSR マーカー 4
遺伝子座を用いて実生の親子解析および自殖率の推定を行った。親子解析の結果、14 個体について両親を特定した。そのうち 6 個体は他殖であり、父親までの最大距離は276 m と推定された。残りの 8 個体は自殖であり、自殖率
は 57.1 % と高かった。齢構成をみると、自殖個体は 6 年生
以下の実生に限られ、7 年生以上の実生は他殖の割合が高かった。以上の結果から、実生の生残に近交弱勢の影響が生じていることが示唆され、演習林内のヒメコマツは、成木個体数の著しい減少によって離れた個体同士での交配が制限され、自殖が進行しているものと考えられた。

― 108 ―

P1-070 葉緑体 DNA シーケンスによるイチイガシの遺伝構造P1-071 スギ雄性生殖器官で花粉形成時に発現する低分
子 RNA の網羅的解析

杉浦奈実1・齊藤陽子2・湯伊原徳子・上野真義・二村典宏

定欽2・井出雄二22

1

東京大学農学部環境資源科学課程・ 東京大学大学院農学生命科
学研究科

古来より日本人との関わりが深いブナ科樹木イチイガシ（Quercus gilva）を対象に、葉緑体 DNA シーケンスを用いて地理的な遺伝構造を調べ、樹木の分布における人為影響に関する知見を深めることを目指した。 日本での分布域全体をカバーする千葉県から宮崎県にかけての 13 産地に
中国浙江省を加えた計 14 産地の葉サンプルについて、葉緑体 DNA の psbA-trnH、trnF-3’trnL、3’trnG-5’trnG2G の3 領域、1290 bp を解析した。葉緑体モノヌクレオチドリ
ピード部位の変異を除いて置換・欠失変異を基に解析した
結果、5 つのハプロタイプ（A、B、C、D、E）が検出された。A は千葉県清澄、B は東京都多摩・静岡県伊豆、D は
宮崎県田野、E は中国浙江省からそれぞれ検出され、これらのハプロタイプの分布には地域性がみられた。一方で、C は愛知県から宮崎県にかけてまとまって分布していたものの、埼玉県鳩山、静岡県伊豆にもそれぞれ 1 個体ずつ分布がみられた。飛び地的なハプロタイプを持つこの 2 個体
は植栽に由来する可能性が示唆された。

P1-072 乾燥ストレスと高 CO2 濃度環境がシラカンバ
苗木の葉の通水特性に与える影響
原山尚徳1・北岡1

哲1・上村章1・宇都木玄2

森林総合研究所

低分子 RNA は植物でも発達や環境ストレス応答などの重要な性質を制御している。本研究では、スギの雄性生殖
器官成熟過程に関わる低分子 RNA を明らかにする目的
で、スギの雄性不稔個体富山不稔 1 号の後代の可稔及び不稔個体各 2 個体から、花粉形成時に雄花を採取して発現している低分子 RNA を次世代シークエンサー HiSeq2000 により解析した。得られた 10846908 リードは、塩基配列により 8824180 配列にまとめられた。情報の充実している既知の植物由来 microRNA（miRNA）と比較したところ、他の植物の miRNA に類似する配列は 1921 個で、123 のファ
ミリーに分類され、花粉の発達過程での発現が報告されているファミリーが含まれていた。次に、発現パターンの解析を行った。減数分裂前と減数分裂後のサンプルでは雄性
不稔・可稔個体間で発現が異なる低分子 RNA は検出されなかったが、減数分裂期では 210 個に有意な差が検出された。個体間の成熟段階による差の影響を考慮する必要があるが、今回可稔、不稔個体間で差があった低分子 RNA には花粉成熟過程に重要な働きを持つ遺伝子が含まれる可能性がある。

P1-073 海水による冠水が東日本太平洋沿岸域に分布す
る樹種の生理・生存におよぼす影響 Ⅰ 枯死過程井上美那1・香口成美1・立石麻紀子2・谷口武士2・山本福壽1・山中典和2

森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所【目的】葉の通水性は樹木全体の水輸送のボトルネックであり、気孔コンダクタンスに関係する重要な生理生態学的特性の一つだが、その環境応答には不明な点が多い。本研
究では、高 CO2濃度環境と乾燥ストレスが葉の通水特性に与える影響を調べた。【方法】自然光型環境調節室で、シラ
カンバの 2 年生ポット苗を高 CO2 濃度 720 ppm と通常
CO2 濃度 370 ppm 条件下で育成した。潅水を一日おき（湿潤）または週に一度（乾燥）行い、育成 CO2濃度での気孔コンダクタンス（gs）と葉の通水コンダクタンス（Kl）を測定した。【結果】湿潤処理では、gsは高 CO2個体のほうが通常 CO2 個体よりも約 50 % 低かった。乾燥処理では、gs は湿潤処理の 10 % 以下まで低下し、高 CO2個体と通常 CO2個体で差は認められなかった。一方、Klは湿潤処理では高CO2個体のほうが通常 CO2個体よりも高かった。乾燥処理
では Klは高 CO2個体と通常 CO2個体でほぼ同じ値を示し、湿潤処理との差は認められなかった。こうした結果から、
シラカンバでは、高 CO2濃度環境や乾燥ストレスに対する葉の通水性と gsの反応に関係性は認められなかった。

鳥取大学農学部・2鳥取大学乾燥地研究センター

1

2011 年 3 月 11 日の東日本大震災によりおこった津波は海岸林にも多大な被害を与えた。海岸林は津波の物理的な力により根返りや分断され、それらをまぬがれた個体も海水の塩害により枯死するものがあった。今後耐塩性の高い樹種で海岸林を造成していくうえで、さまざまな樹種の正確な耐塩性の評価を可能にする基礎的データをとることが必要不可欠である。本研究では、東北地方海岸域に分布する 17 樹種を対象に 24 時間冠水処理を行い、経過観察によって外見変化の樹種間差を明らかにした。経過観察で
は、間隙水伝導度、クロロフィル蛍光収率、葉の変色を冠
水前日から 7 日間は毎日、それ以後は週に 1 度の測定を約2ヶ月間おこなった。この結果、海水冠水処理区の間隙水
伝導度は一様な傾向であった。クロロフィル蛍光収率はス
ギやクロマツは海水冠水後も値は大きく変化せず、エノキ
やクリは急激に減少した。ケヤキは一度値が減少した後に上昇した。葉の変色はクロマツやトベラは大きな変化が見られず、クリやオニグルミは冠水直後に褐変した。ケヤキ
は褐変後、新葉が展開した。冠水処理後、直後に枯れたものは広葉樹が多く、針葉樹は緩やかに枯れていくものが多かった。

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日
口
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発
表
・
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ー

P1-074 海水による冠水が東日本太平洋沿岸域に分布す
る樹種の生理・生存におよぼす影響 Ⅱ 樹体内
の塩集積
1

1

2

2

1

香口成美 ・井上美那 ・立石麻紀子 ・谷口武士 ・山本福壽 ・山中典和2
鳥取大学農学部・2鳥取大学乾燥地研究センター

1

2011 年 3 月 11 日、東北地方太平洋沖地震により起こった巨大津波は、東北地方の海岸地帯に多大な被害を及ぼした。この津波により海岸林も大きな被害を受けており、物理的な被害に加え、海水による塩害による枯死が見られた。
今後、耐塩性の高い樹種で海岸林を形成するためには正し
い耐塩性樹種のデータが必要である。本研究では日本の東北地方の海岸に生育する 17 樹種の苗木を海水に浸漬し、各樹種の耐塩性を比較するとともに、陽イオン分析を行う
ことにより樹体内における塩集積について考察した。カチオン分析は苗木を 24 時間海水に浸漬した後、直ちに収穫した試料について行った。その結果、海水浸漬処理区における葉の Na+ 含有率は対照区と比較して著しく高い値を示した。各樹種を比較すると、ヤマザクラやクリなどの落葉広葉樹で特に高い値を示し、一方でクロマツやアカマツなどの針葉樹、ヤブツバキやトベラなどの常緑広葉樹では低かった。海水による Na+ の吸収・蓄積機構は樹種間で著しく異なることが推察された。

P1-076 ミシシッピ湿地林に生育するヌマスギ、ヌマミ
ズキの過剰肥大機構
沖田総一郎1・赤松遼平1・岩永史子2・山本福壽1
1

P1-075 河畔の過湿環境に植栽したヤチダモ、ハンノキのメタン放出と樹皮の組織構造
山本福壽1・赤松遼平1・沖田総一郎1・寺澤和彦2
1

鳥取大学農学部・2北海道立林業試験場

湿地の嫌気的土壌からのメタン発生に関し、最近、樹木を介した土壌メタンの大気への放出の影響が注目されている。本研究は、鳥取大学蒜山演習林の渓畔の過湿環境に植栽後 15 年のヤチダモの樹幹からのメタンフラックスを測定するとともに、樹幹と根系の解剖学的観察を行い、樹体内部でのメタンの輸送経路と輸送様式の解明を試みた。また同様にハンノキの組織構造についても観察を行った。この結果、メタンフラックスは寺澤ら（2007）が北海道で1931 年に植栽された個体で測定した値よりもかなり少な
かったものの、一定量の放出を確認することができた。しかしながら根の組織構造には Yamamoto ら（1995）が短期間の冠水処理によって観察した、ヤチダモ、ハンノキに出現する明確な破生型の通気組織は観察されなかった。

P1-077 コナラ属の傷害または病理的心材形成現象におけるエチレン、ジャスモン酸、およびサリチル酸の役割
大原直也1・竹内隆介1・宮本和則2・板井章浩1・山本福壽1

鳥取大学農学部・2九州大学農学部

1

二年生ヌマスギ（Taxodium distichum）とアメリカヌマ
ミズキ（Nyssa aquatica）苗木を用いて、オーキシン転流抑制剤・ナフチルフタラミン酸（NPA）ラノリンペーストの樹幹塗布、およびエチレン生理作用阻害剤・チオ硫酸銀錯塩（STS）の根圏処理により、冠水にともなう水際部位の過剰肥大現象の制御を試みた。実験は 2012 年 7 月 6 日から 9 月 19 日まで鳥取大学附属 FSC 内実験圃場で行った。
実験区は、非冠水対照区、冠水区、非冠水・NPA 処理区、
冠水・NPA 処理区の 4 区を設定した。冠水深はポット上
端から 5 cm、1 %NPA ラノリンペースト処理は同 40 cm の高さに行った。各実験区において STS を冠水中に投与した STS 処理区（1 mmol/l STS）と水のみの区を設けた。実験期間中、ポット上端から 5、10、15、20 cm の直径変化を計測するとともに、終了時に組織を採取し、細胞数、木部
成長量、木部の組織構造等の計測と観察を行った。この結果、両樹種とも、NPA 処理および STS 処理は冠水部の幹の過剰肥大現象を抑制することがわかった。

鳥取大学農学部・2鳥取県林業試験場

本研究ではカシノナガキクイムシによる穿孔と Raffaelea quercivora の感染による傷害（病理的）心材形成における植物ホルモンの役割と傷害心材形成メカニズムを明らかにすることを目的とした研究を行った。実験材料としては鳥取県鳥取市伏野の民有林において、萌芽後約 10 年
生のコナラ成木 42 本を選定した。実験ではサリチル酸ナトリウム（SA-Na）、ジャスモン酸メチル（Me-JA）、およびエスレル（Et）を、単体または組み合わせて樹幹注入を行った。処理区は SA-Na0 ppm、100 ppm、1000 ppm と Me-JA
0 ppm+Et 0 ppm、Me-JA 1000 ppm+Et1000 ppm を組み合わせた計 6 処理区とし、繰り返しは 7 本で行った。樹幹への薬剤注入孔は電気ドリルを使い、地際から 50 cm の高さに水平かつ等間隔に 3 か所の穴を設けた。薬剤注入は2012 年 8 月 30 日と 9 月 3 日に 100 ml 入れた点滴びんの先端を注入孔に差し込むことによって行った。試料はその後 10 月 31 日に採取し、材の解析によって変色体積、縦横
断面の変色面積、および変色長を求めた。この結果、SANa のみでは横断面の変色に増加傾向が見られた。Me-JA+Et のみの処理区では変色面積は有意に増加した。すべての混合区では Me-JA+Et 処理区よりも変色面積が減少する傾向が見られた。

― 110 ―

P1-078 海水による冠水が東日本太平洋沿岸域に分布す
る樹種の生理・生存にお よぼす影響 III. 樹液流
動態P1-079 パーティクルガン法による日本産針葉樹の遺伝
子組換え法の開発
毛利

立石麻紀子1・Ailijian, Maimaiti1・辻 将大1・香口成美2・井上
美那2・谷口武士1・山本福壽2・山中典和21

鳥取大学乾燥地研究センター・2鳥取大学農学部

津波による海岸林の被害は、流失や倒伏によるものは一時的であるのに対し、塩害や冠水による被害はある程度時間が経過してから見えることが多く、被害状況の把握が難しい。今後被災地の海岸林において修復・再生を進めるた
めにも海岸林樹木の塩水冠水耐性の評価が必要である。そこで、本研究では樹液流速のモニタリングを行うことで、海水による冠水後の樹木の反応の系時変化を明らかにすることを試みた。
実験は海水浸漬を 24 時間行ったものとコントロールの処理区を設置した。実験対象樹木はクロマツとタブノキとし、それぞれの実験区に 7 本ずつ用いた。タブノキでは、
海水浸漬処理後、24 時間後には葉の変色が観察され、1ヶ月後にはほぼ全ての葉が変色した。一方のクロマツでは、処理後に樹液流速が減少したものと変わらないものが観察された。葉の変色は処理後 18 日後より観察されたが、2ヶ月後にも枯死した個体は見られなかった。樹液流速は、タ
ブノキでは海水浸漬処理後より減少してほぼ 0 となり、そのまま回復しなかった。一方のクロマツでは処理後に減少した個体とほぼ変化しなかった個体が見られた。

P1-080 湛水ストレスがコナラの光合成と葉内元素含量に及ぼす影響伊東1

翼1・太田岳史2・小谷亜由美2・富岡利恵2

武

森林総合研究所【はじめに】現在、国内において日本産針葉樹では、再現性が高く、簡易な形質転換系は未だ確立していない。本
研究では、パーティクルガン法による効率の良い針葉樹の遺伝子導入系の確立ための諸条件を検討したので報告する。【方法】スギ、クロマツ、アカマツの成熟種子を試料とした。また、スギ懸濁培養細胞は、未成熟種子胚をカルス化し、振とう培養をしてから実験に使用した。GUS 遺伝
子の発現は、X-Gluc 染色による組織化学的検出により調べ た。ま た、LUC 遺 伝 子 の 発 現 は、発 光 画 像 解 析 装 置（Argus-50）を用い測定した。【結果と考察】クロマツ、ア
カマツ種子胚への遺伝子導入を詳細に検討したところ、4日間培地上で種子胚を培養した後に、金粒子（1.6 µm）を用いることで効率良く達成できた。また、クロマツ、アカマツ種子胚への LUC 遺伝子導入は、GUS 遺伝子が最も効率良く発現した条件下で効率良く達成できた。また、スギ
種子胚へ効率の良く LUC 遺伝子を導入することが可能となった。さらに、スギ懸濁培養細胞 LUC 遺伝子導入は、
GUS 遺伝子が最も効率良く発現した条件下で効率良く達成できた。

P1-081 ブナ乾燥応答性遺伝子 FcMYB1603 の機能解
析とその塩基多型
赤田辰治1・上祐名古屋大学農学部・2名古屋大学大学院生命農学研究科

1

東海地方に分布する温帯落葉樹のコナラの苗木を用いて、湛水ストレス下におけるみかけの光合成速度および様々な葉内元素含量の季節変動について調べた。湛水スト
レスは、土壌表面まで湛水させる完全湛水区と、根の半分を湛水させる 1/2 湛水区と、対照区としての自由排水区を用意した。光合成速度は 1/2 湛水区、完全湛水区ともに1ヶ月後あたりから、自由排水区と差が生じていった。1/2
湛 水 区 は 自 由 排 水 区 比 70∼80 % 程 に、完 全 湛 水 区 は20∼40 % 程に低下していった。解析元素の中で、B、Cu、
K、P、S、Si は、自由排水区と完全湛水区の差が広がっていく季節変動をする元素であった。また、Al、Ca、Mg、
Mn は自由排水区と完全湛水区で一定の差が生じる季節変動をする元素であった。そして、Fe、Na、Zn は自由排水区と完全湛水区の差が不規則な季節変動をする元素であった。全処理区の光合成速度の季節変動と各葉内元素含量の季節変動との重回帰分析の結果、光合成速度は、春季に Siと関係が深く、夏季秋季に B と関係が深いことが分かった。

瞳1・諏訪邑子1・松田修一2

弘前大学農学生命科学部・2帯広畜産大学【目的】R2R3-MYB ファミリーは環境応答、ホルモン調
節、細胞分化など多様な生命現象を制御する転写因子群をコードする。本研究では、ブナにおいて特に強い乾燥応答性を示す FcMYB1603 の機能と塩基多様性の解析を試みた。【方法】R2R3-MYB の保存領域における 85 種類の遺伝子断片をプローブとしてアレイ解析を行い、3∼12 時間の乾燥処理に迅速に応答する遺伝子 FcMYB1603 を同定した。FcMYB1603 をシロイヌナズナに遺伝子導入して機能解析を試みた。さらに、日本各地のブナ集団における塩基配列の多型を調べた。【結果】アレイ解析の結果、同じ葉でも春から秋にかけて発現している R2R3-MYB のメンバーが大きく代わることが判明した。また、FcMYB1603
を過剰発現させたシロイヌナズナは、成長遅延や乾燥に対する過敏な反応など、ABA 応答に良く似た特徴を示した。
一方、FcMYB1603 のコード領域内にはこれまで解析した
45 個体の中に少なくとも 25 カ所に SNP が存在することが判明し、31 種類の対立遺伝子が推定された。そして、これらの対立遺伝子の頻度は地理的に大きく異なることが明らかとなった。

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P1-083 外生菌根菌による放射性セシウムの吸収と共生
樹木への移行

P1-082 ブナにおける FT 遺伝子の発現と花芽形成
井頭千明1・大宮泰徳2・赤田辰治11

中井

弘前大学農学生命科学部・2森林総合研究所林木育種センター

渉・岡田直紀・大橋伸太・高野成美

京都大学【目的】本研究ではブナ Flowering Locus T（FT）の構造と機能を解析することにより、ブナのマスティング制御要因を探ることを目的とした。【方法】ポプラ FT の DNA
断片をプローブとしてブナのλゲノミッククローンを選抜した。その一つλβ12 に同定された遺伝子を FcFT1、λγ14同定された相同性遺伝子を FcFT2 と命名した。これらの配列情報を用いて定量的 RT-PCR による発現解析を行った。【結果および考察】ブナ個体における開花と FcFT1 発
現の関連性を調べるため、2011 年の春に開花し 2012 年の春には開花が観察されなかったブナ個体について、それぞれの花芽誘導時、すなわち前年 6 月下旬における FcFT1の発現量を測定したところ、前者では発現量が確かに高く、後者では極めて低いことが判明した。そこで、森林総研東北育種場で管理されているブナ個体を用いてさらに詳細な解析を行った結果、ブナの開花とその前年 6 月下旬における FcFT1 の発現には強い相関があることが確認された。
また、FcFT1 のコード領域をポプラにおいて過剰発現させ、その花芽形成機能を解析している。

菌類の子実体からは放射性セシウムが植物などと比べて高濃度で検出され、その中でも菌根性のものからは腐生性のものと比べて放射性セシウムが高濃度で検出されることが知られている。植物の中には、菌根を形成して菌類と共生し物質のやり取りを行うものがいる。放射性セシウムを高濃度に含む菌類と共生した場合、植物体の濃度にどのような影響が出るのかを調べるために、外生菌根形成樹種とそれ以外の樹種について当年枝より葉を採取し、137Cs の濃度を比較した。調査は福島第一原発から約 20 km に位置する福島県川内村の森林 2 箇所で、2012 年 7 月から2012 年 11 月にかけて行った。樹木葉、菌類子実体の他に、移行係数による比較を行うために土壌サンプルも同時に採取した。菌類子実体についてはこれまで知られている通り、菌根性のものは腐生性のものより高い移行係数の値を示した。樹木葉については、採取した 14 種において外生菌根形成樹種とそれ以外の樹種とを比較したところ大きな差は見られなかった。

P1-084 広葉樹種における枝の水分通導性と葉の生理的機能の関連性P1-085 暖温帯二次林を構成する樹冠木複数種の方位ごとの樹液流速の日変化

作田耕太郎1・山本佑介2

浜九州大学大学院農学研究院・2九州大学大学院生物資源環境科学
府

東京農業大学大学院農学研究科・2 東京農業大学地域環境科学部・3東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所

1

樹体全体の水分通導性は、根から葉への水輸送の重要な制御因子の一つであり、葉の生理的機能と密接に関連するとされる。これまでに発表者らは、広葉樹樹冠中の枝の直径 1 cm 程度の枝分かれのない部分（枝セグメント）について水分通導性の測定を行い、散孔材、放射孔材、そして環孔材樹種の順に高まることを明らかにした。しかしながら、枝セグメントの水分通導性と葉の生理的機能の関連性については不明である。本研究においては、九州大学箱崎地区構内に生育する環孔材 3 種、散孔材 4 種、および放射孔材 3 種の合計 10 種の広葉樹種を対象に、枝セグメントの水分通導性と葉の生理的機能との関連性について検討した。2012 年の 8 月∼9 月にかけて、まず当年生葉の最大気孔コンダクタンスについて晴天日の正午頃に測定を行い、続いて測定葉の着生する枝を採取し、枝セグメントの水分通導性を測定した。さらに、葉の水分特性値をもとめるため、当年生葉の P-V 曲線を作成した。これらの結果をもとに、枝の水分通導性と葉の最大気孔コンダクタンスおよび水分特性値との関係について検討し、木部の道管配列グ
ループごとの水利用戦略について考察した。

咲子1・田中延亮3・福永健司2・橘隆一2

1

樹木の辺材を上昇する樹液流の流速は、幹の方位ごとに異なることが知られている（例えば、Tsuruta ら、2010）。
しかし、既往研究では、樹種や林齢が一様な人工林樹種での報告例が多く、樹種や林齢の構成が多様な二次林を構成する樹木群についての報告が少ない。そこで、本研究では、
東京大学生態水文学研究所赤津研究林の二次林の林冠を構成する主要樹種（アカガシ、コハウチワカエデ、タムシバ、
アカマツ）の方位ごとの樹液流速の日変化の違いを明らかにすることを目的として、晴天日において、各樹種 3 個体の幹の複数方位における樹液流速を 30 分インターバルで計測した。その結果、広葉樹 3 種の方位ごとの樹液流速には、晴天日にもかかわらず、30 分スケールなどの短時間ス
ケールでの変動が見られ、その変動パターンは方位ごとに異なっていた。これは、広葉樹の林冠に当たる光の不均一性や広葉樹の辺材の通水特性に原因があると推察される。
一方、針葉樹であるアカマツの樹液流速には、方位間で良好な直線関係が見られ、広葉樹に見られたような短時間ス
ケールでの流速変動は見られなかった。

― 112 ―

P1-086 低木・草本種と競争するアカガシ稚樹の成長シ
ミュレーション─確率論的アプローチを用いた光の時空間変異評価─
1

川井祐介
1

P1-087 分光反射特性によるキサントフィルサイクルの評価指数探索
小野里菜1・野口1

猛2・片畑伸一郎1・王権1

静岡大学農学部・2静岡大学農学研究科

2

岐阜大学連合農学研究科・ 静岡大学農学部

草本や低木が入り混じった混交群落内のアカガシ稚樹の成長を予測するためには、群落の構成種の葉が持つ形態的な特徴の違いや直達光の時空間変異を考慮した光合成シ
ミュレーションモデルを構築し定量的に評価する必要があ
る（Yanhong,1989; Ryel et.al, 1990）。
試験は浜松市に位置する静岡大学付属演習林内で行った。試験地に間伐率が異なるギャップを設定し、アカガシ
稚樹が存在するコドラートを 10 個、吸光係数を決定するためのコドラートを 15 個設置し層別刈り取り調査を行った。各コドラート内の散乱光と直達光は 20 cm の高さに区切り、各 128 点ずつ測定した。
群落の構成種を 8 グループに分け、それぞれの吸光係数と光の時空間変異について階層ベイズモデルを使用し、構築した光推定モデルにアカガシの光合成パラメータを代入
し、アカガシ稚樹の成長シミュレーションを行う。
ある時間断面での光空間変異を考慮した各グループの吸光係数を用いた群落内の光推定モデルは高い精度で推定することができた。発表では光の空間変異の経時変化を考慮
したシミュレーションを行い、様々な種の混交群落内のア
カガシの成長について論じる。

【目的】地球温暖化により森林の二酸化炭素量を精度よく評価することが求められている。そこで注目されているのが Gamon によって提案された光合成活性評価指数のPRI である。PRI はキサントフィルサイクルのデポキシ化を表す 531 nm と 570 nm の反射率を使った正規化指数である。Gamon はキサントフィルサイクルを阻害する DTTと DCMU を使った強光実験から PRI を開発した。本研究では DTT、DCMU 以外の阻害剤でも PRI は有効か検証し、より精確に評価できる新たな指数を探索することを目的とする。
【方法】新潟県南部苗場山系ブナ林標高 700 m に生息す
るブナを対象木とした。採取したシュートを葉一枚ごとに切り分けた。そして葉をキサントフィルサイクルに影響を与えるとされる 4 種類の薬品、DTT、DCMU、DBMIB、
HgCl2と Control としての脱イオン水にそれぞれ浸け、40μmol m−2 s−1（PPFD）、25℃の環境で 1 時間薬品を吸収させ、その後 30 分間暗処理を行った。暗処理終了後、強光下（700μmol m−2 s−1以上）で 25 分間、分光反射特性とキサ
ントフィルサイクルの変化を調べた。

P1-088 林冠疎開されたヒノキのストレス評価

P1-089 苗場山ブナ林における土壌呼吸の空間変異

辻村史晃・楢本正明

福井喬晴・王静岡大学農学部

静岡大学農学部【目的】国内に広く分布する針葉樹一斉林を対象に針広混
交林化、広葉樹林化を目的とする間伐が行われている。しかし、間伐を行った際に形成される林縁木は環境変化から様々なストレスを受けやすくなる可能性があると考えら
れ、ヒノキ林では林縁での枯損木の発生が経験的に知られている。林縁木の枯損を防ぐためには、その発生メカニズ
ムを明らかにすることが重要である。枯損の原因として大気飽差の増大や強光阻害などが挙げられるが、詳しいことはいまだに分かっていない。本研究では、伐採により林縁木となったヒノキを対象に、種々のストレス評価パラメー
ターを継続して測定し、対象木と比較しながら、林縁木のストレス評価とその要因について検討する。
【方法】実験
は静岡県浜松市天竜フィールドのヒノキ（Chamaecyparis
obtusa）林で行った。測定木に対して処理前 1ヶ月間樹幹におけるキャビテーション発生回数、樹液流速を計測した。
その後、林縁に面した一列のヒノキを伐倒し、新たな林縁木を創出した。伐倒後も継続して上記の項目を測定し、二週間から 1ヶ月に一回ずつ樹冠上部のシュートにおける水
ポテンシャルと最大量子収率の測定を行った【目的】森林の炭素貯蔵能力の評価において、土壌呼吸量は無視できない要素である。土壌呼吸量の時間・空間的変動の大きさは炭素貯蔵能力推定の正確さを欠く要因となっている。特に空間変動に関してその変動要因がとても多い
ことが知られている。本研究では、新潟県苗場山での土壌
呼吸量の把握とその変動要因解析を目的とする。【方法】
新潟県南部苗場山系 900 m に位置するブナ林で 7 m×7 mの調査区を 2 箇所設け、ソーダライム法により土壌呼吸量を等間隔に各 96 点で測定した。また、土壌呼吸量の空間変動に影響を与えると思われる因子（土壌含水率、根量、リター堆積量、土壌微生物量（SMB）、土壌 pH、土壌有機
炭素量（TOC）、ササの被覆度、DBH）を測定した。土壌有
機体炭素量の定量はクロロホルム燻蒸法を用いた。【結果】土壌呼吸量は空間的にばらつきがはっきりと見られた。また、土壌有機体炭素量についても同様である。発表では、
呼吸量と各種要因との関係をパス解析で明らかにする。

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権

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P1-090 葉内クロロフィル a/b 比の推定に利用できる分
光反射指数の探索

P1-091 チシマザサの稈は林縁で長寿命である
角田悠生・王川崎萌子・野口 猛・王権

静岡大学農学研究科

静岡大学農学部

クロロフィル a とクロロフィル b が混在するアンテナ
LHC Ⅱは、光に対して敏感に反応しアンテナサイズを調整し、光捕集と光防御両方の役割を担う。弱光下ではアン
テナサイズを大きくするためクロロフィル a/b 比が上昇
し、反対に強光下では葉内クロロフィル a/b 比が下がる。
このようにクロロフィル a/b 比は葉のストレス状態を示す指標として重要視されている。一方近年では高分解能光センサーによって葉の分光反射特性を利用し、葉内光合成
色素量を推定できる分光反射指数を求める研究が進められている。本研究では、新潟県南部苗場山系ブナ林成長固定
試験地における葉群に対し、遮光シートにより被陰処理を行った。被陰処理は遮光シートの枚数により被陰の程度を変え、処理期間中 1、3、5、7、14、21、27 日目に葉の分光
反射率を測定した後葉内クロロフィルを定量した。既存の分光反射指数を用いてブナ個葉のクロロフィル量の推定を行ったところ高い相関が得られたが、クロロフィル a/b 比についてはどの指数に関しても相関は低くなった。また、総当たりにより、クロロフィル a/b 比を推定する新たな分
光反射指数を SR 型、NDVI 型について探索した。

P1-092 環境の変動に呼応する林冠内の蒸散特性の評価
福西一慶・王権・水永博己チシマザサは日本海側多雪地域の冷温帯から亜寒帯に広く分布するササの一種であり、日本海側に広く分布するブナ林床植生の主要な種である。タケ・ササ類は、長期にわたって地下茎を介した栄養成長を行い、広範囲にわたって一斉に開花・枯死する長寿命一回繁殖型の植物である（Makita 1992 ; Makita et al. 1993 ; 蒔田ほか 1995）。タ
ケ・ササ類が 1 つの種子に由来する個体（ジェネット）の
分布域を拡げていくということは、多種との競争だけではなく同種他個体との生存競争に大きな影響を与える問題である（蒔田 1997）。つまり、タケ・ササ類の寿命について明らかにすることは、森林の生態系を考える上での基礎になるだけでなく、森林施業の面からの応用も期待できる。新潟県苗場山標高 900 m に生育するチシマザサを対象に、林外、林縁、林床の異なる光環境下での寿命を調査したところ、林縁、林床、林外の順で長寿命であった。そこで本研
究では、この異なる光環境下での寿命の差違に着目し、チシマザサの物質生産特性や生態的構造の視点からなぜチシ
マザサは林縁で長寿命であるのかを考察した。

P1-093 過湿環境に植栽したヤチダモ、ハンノキのメタ
ン放出と樹皮の組織構造

権静岡大学農学研究科

山本福壽1・赤松遼平1・沖田総一郎1・阪田匡司2・石塚成宏2・寺澤和彦3
鳥取大学農学部・2森林総合研究所・3北海道立林業試験場

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P1-094 キルギス共和国におけるテンザントウヒの集団構造と天然更新の可能性

P1-095 核 EST-SSR と葉緑体シークエンス解析によるミズナラの地理的分化

勝 木 俊 雄1・徳 川 浩 一2・西 川 達 治3・Termeev, Ruslan4・
Tashbaev, Emil5・Musuraliev, Kanatbek6

松本麻子1・Maldia, Lerma1・上野真義1・金指あや子1・小山泰
弘2・津村義彦1

森林総合研究所多摩森林科学園・2林野庁・3JICA・4キルギス共
和国環境保全森林庁・5ジュティオグス森林管理署・6キルギス農
業大

1

1

中央アジアのキルギス共和国では、国土面積 19,994 千
ha のうち、森林は 5.62 % にすぎずきわめて貴重な存在である。中でもテンザントウヒ（Picea shrenkiana）の森林は
キルギス北部山岳地の代表的な天然林であり、保全が求められている。現在、テンザントウヒ林では小規模な択伐がおこなわれており、天然更新での森林維持が期待されている。しかし、その大部分は放牧地と接していることから家畜の影響が大きく、現況下で健全な天然更新が可能であるのか心配される。そこで、イシククル州ジュディオグス営
林署内で合計 7ヶ所の調査地を設定し、テンザントウヒの集団構造についての調査をおこなった。その結果、1 調査
地では樹高 0-10 cm の実生密度が 25,600 本 /ha で比較的良好な天然更新が確認されたが、残りの 6 調査地の樹高0-10 cm の実生密度は 600-6,000 本 /ha と低かった。また、6 調査地の次世代の更新木である胸高直径 0-10 cm のサイズの個体密度は 100-375 本 /ha と少なく、調査地によっては天然更新が困難であると考えられた。今後は天然更新を阻害する要因をより詳細に調査することが必要と考えられた。

森林総合研究所・2長野県林務部

ミズナラ（Quercus crispula）は日本の冷温帯を代表する樹種であり、広く日本全域に分布する落葉広葉樹である。
近年では植栽の機会が増えているが、森林総合研究所による「広葉樹の種苗の移動に関する遺伝的ガイドライン」が出されるまでは、遺伝的に異なる集団を植栽したために引き起こされる遺伝的撹乱について十分考慮されていなかった。本研究では、先行研究で種苗移動区域の検討に用いた核 DNA の EST-SSR の結果を新たな手法で再解析し、今回新たに得た葉緑体 DNA の結果と合わせて、より詳細な
ミズナラの遺伝構造について検討した。全国 36 の天然林を対象に解析したところ、核 DNA では南北方向で遺伝的な 勾 配 が あ り、中 部 地 方 が ほ ぼ 中 間 で あ っ た。葉 緑 体
DNA についてはさらに長野県 25 地点を加えて解析を行ったところ、西南日本でハプロタイプの多様性が高く中部以北では低いことが明らかになった。これらの結果から、中部・甲信越地方がミズナラ天然林の遺伝的分化に関する境界域であることは明確であるが、詳細な位置を明らかにするためには、中部・甲信越地方の調査地点を増やす必要があると考えられた。

P1-096 津波被災地の海岸林再生に用いるタブノキの遺伝的地域性の解析

P1-097 海岸クロマツ林における 5 千本と 1 万本植栽の生育状況

小笠原玄記1・高野義智2・陶山佳久1

小倉1

東北大学大学院農学研究科・2エスペックミック（株）

1

2011 年に発生した東日本大震災により、海岸林は甚大な被害を受けた。今後津波による防潮の役割を考慮し、植林によりこのような海岸林を再度形成していくことが重要と考えられている。しかし、むやみに由来不明の苗木を植林することは、その土地に自生していた同種の遺伝的構造を撹乱してしまう恐れがあるうえ、苗木の生育不良などの可能性も示唆されている。そこで、本研究ではマイクロサテ
ライトマーカーを用いて集団遺伝学的解析を行うことによりそれぞれの地域集団の遺伝的差異などを分析し、適切な地域区分を設定することにより、遺伝的地域性を消失させないような植林計画の策定に役立てることを目的とした。
具体的には、クスノキ科タブノキ属に属する落葉高木のタブノキ（Machilus thunbergii）に注目し、1 自治体の区分を
1 集団と定義し、宮城・岩手・福島県を中心として計 22 集
団 112 個体を採取した。分析には開発された 19 座のマイ
クロサテライトマーカーのうち多型検出が可能であった 7座を用い、集団遺伝学的解析を行った。その結果、現段階
では明確な遺伝的地域性は検出できなかった。

晃1・坂本知己2

石川県農林総合研究センター林業試験場・2森林総合研究所

東北地方太平洋沖地震では大規模な津波が発生し、海岸林に甚大な被害もたらし、海岸林が果たしてきた防災機能が失われた。被災地の復興にあたっては、これら海岸林の再生・復興が不可欠である。従来の海岸クロマツ林の植栽
指針（1 万本 /ha）では苗木数が大幅に足らず、苗木費用、植栽費用・管理費用も多くかかることから、従来よりも低密度で植栽する新基準が必要となる。石川県は全国的にクロマツ海岸林の低密度植栽の実績を有している数少ない県であり、一部の海岸林では平成 9 年度から試験的に 5 千本
/ha の低密度植栽を行なっている。そこで、石川県の海岸林に植裁されたクロマツ 5 千本 /ha と 1 万本 /ha の生育状況について、調査（樹高・直径・枝張り・風速等）を行ったので、その報告を行う。

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P1-098 風倒木を残置したトドマツ人工林における、微細地形の物理環境と植物の定着について

P1-099 山火事跡地で萌芽更新したコナラ幼齢林の開花
結実挙動

梶原一光1・志田祐一郎2・森本淳子3

小山泰弘1・大住克博2・清水裕子31

北海道大学大学院農学研究科・2（株）野生生物総合研究所・3北海道大学大学院農学研究院

長野県林務部・2森林総合研究所関西支所・3森林風致計画学研究
所

近年、持続的森林管理や生物多様性への関心の高まりか
ら、様々な方法で人工林から自然林への誘導・転換が試みられている。風倒跡地で倒木搬出や地拵えといった伝統的施業をせずに植生の回復を待つ方法もそのひとつである。
この方法ではピットやマウンドなどの多様な微細地形が残存するため、それらの環境に応じて多様な植物が定着する可能性がある。この検証は、植物の種多様性を考慮した施業方法を考える上で有用である。以上を踏まえ本研究では、2004 年の台風で倒壊した北海道千歳国有林のトドマツ
人工林 2 箇所において、微細地形の物理環境と生育する維管束植物の種組成を比較した。
その結果、撹乱強度が小さく林冠木が生残している調査地では、林床は全体的に半日陰となり、微細地形間の物理
環境・種組成の違いは小さかった。撹乱強度が大きく林冠
木が全くなくなった調査地では、林床は直射日光があたりやすく乾燥する傾向にあり、微細地形間の物理環境・種組成の違いは前者よりも顕著であった。以上のことから、倒木を残置した風倒跡地における微細地形間の物理環境と植物の種組成は、撹乱の強度によって異なる可能性が示唆された。

2002 年 3 月に長野県松本市で発生した山火事跡地では、焼失したアカマツ林の林床に成立していたと見られるコナ
ラが萌芽更新により再生した。このコナラを追跡していた
ところ、2004 年秋に結実個体が確認され、翌春には実生個体も認められた。コナラの繁殖早熟性とその経年変化を追跡するため、2005 年 11 月に山火事跡地の 2ヶ所（斜面上部と下部）に試験区を設け、2012 年 10 月まで春の開花及び秋の結実状況を調査した。2006 年から 2012 年までの 7 年間における開花結実状況を見ると、春の開花本数割合は、斜面上部では 20 % 程度、斜面下部では 50 % 程度と、毎年ほぼ同じ割合で開花しており年変化は小さかった。開花個
体の 63 % は 7 年間連続して開花しており、開花個体は幼齢時から 10 年生時まで概ね固定していた。一方、年によって開花と無開花の間で変化する個体は、全体の 20 % 程度と少なかった。結実本数割合は年変動が大きく、コナラの種子豊凶は結実段階で発生していた。また、現地の観察では開花個体が周辺の無開花個体より成長が遅いため被圧されている印象があり、成長と繁殖の間でトレードオフが起きている可能性が考えられた。

P1-100 暖温帯山地渓畔域における針葉樹人工林伐採後4 年間の水生昆虫相の経時変化

P1-101 スギ人工林における下層植物群落の土壌環境による構造の違いとその皆伐後の変化

山岸長谷川幹夫1・図子光太郎1・相浦英春1・高橋由佳2

極・平田令子・松田祥平・木崎功治・中山真俊・伊藤哲

1

富山県森林研究所・2富山農林振興センター

宮崎大学農学部

1【目的】渓畔林は陸域と水域の接点として重要な生態系であり、集水域レベルでの森林管理においては人工林化された渓畔林の修復が求められている。しかしながら、渓畔林修復に伴う人工林の伐採が渓流生態系に与える影響についての情報は極めて少ない。本研究では、人工林化された渓畔林の伐採が水生昆虫に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、伐採後 4 年間にわたり水生昆虫の個体数をモ
ニタリングした。【方法】宮崎県高岡町去川国有林内の渓畔林の針葉樹人工林区間と広葉樹二次林区間に 2009 年に調査地を設置した。針葉樹人工林区間では 2009 年 10 月に部分的伐採が行われた。両区間で河川微地形（瀬、淵）とリター有無に着目して水生昆虫の採取を行った。水生昆虫は摂食機能群に分類して、解析を行った。
【結果】伐採は水
生昆虫、特に破砕食者及び剥ぎ取り食者の個体数を増加させる傾向があった。破砕食者の増加は、伐採に伴う大量のスギリターの一時的な供給によって餌資源が増加したためと考えられた。剥ぎ取り食者に関しては伐採による樹冠の疎開により、餌となる藻類量が増加し、個体数が増加したと考えられた。その効果は 4 年目にも確認することができた。

収穫後放置されるスギ人工林の樹林化の過程を把握する
ため、土壌環境に対応した下層植物群落構造の違いと皆伐後の動態を検討した。2004 年、富山県立山町の標高 400 mにある約 1.2 ha の人工林（72 年生）内で 10 m メッシュの交点に 2 m×2 m のコドラート 105 区を設置し、維管束植物の自然高・植被率及び高木性稚樹の発生消長を 2007 年まで調査した。下層群落は、土壌水分条件の良好な方から順にウワバミソウ型（105 区中 24 区：斜面下部）
・テンニン
ソウ型（42 区：下部）・エゾアジサイ型（25 区：中部）・オ
オバクロモジ型（14 区：上部）の 4 型に分類された。伐採
跡地は皆伐後に発芽したススキやアカメガシワ等によって急激に覆われたが、皆伐後に消失した種は無かった。皆伐
後の被覆量（植被率 %×植生高 cm）はウワバミソウ型でより大きく、発生した稚樹の密度はオオバクロモジ型でより高かった。3 年後の稚樹密度は、ウワバミソウ型に比べてオオバクロモジ型で高かったが、周辺森林の林冠構成種
だけを対象にした場合、群落型間で差が無かった。伐採跡
地では各構成種が土壌環境に応じた分布・成長を呈し、更新が進行しつつあることが示された。

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P1-102 壮齢ヒノキ人工林の生態系機能に及ぼす強度間
伐の影響

P1-103 列状間伐されたスギ人工林に出現した高木性広葉樹の成長過程

城田徹央1・石井弘明2・安江 恒1・丸山一樹1・北原和樹1・森本隆弘1・成瀬栄樹1・川村奈々1・東 若菜2・荻野宏之2・岡野哲郎1

小澤悠紀1・紙谷智彦2

1

1

2

信州大学農学部・ 神戸大学大学院農学研究科

60 年生ヒノキ人工林に対して行われた強度間伐の影響を、15 年後の 75 年生時に評価した。強度間伐によって低木層から亜高木層が発達したが、そのことにより林床の植生は衰退した。下層植生（亜高木、低木、林床）は現存量
で 5 % を、NPP で 18 % を占めており、炭素固定機能に大きな貢献をしていると考えられた。下層植生の純一次生産の大半は葉リターに分配されており、土壌への炭素供給が加速化されていることが示唆された。一方で、低木層に発達した 64 種のうち種子散布を行っているのは 11 種に過ぎず、現段階では、植物の種多様性が持続されるフェーズにはいたっていないと考えられた。

P1-104 「将来の木施業」法に基づいた間伐の実践事例

新潟大学 農学部・2新潟大学大学院 自然科学研究科

針葉樹人工林の列状間伐は、伐採列の光環境が良好になる。そのため、林分によっては高木性広葉樹が自然侵入していることから、混交林に誘導できる可能性がある。本研究では列状間伐が実施されたスギ人工林内に生育する高木
性広葉樹の定着時期と成長過程から混交化の可能性について検討する。調査は新潟県阿賀町の 4 残 1 伐により列状間伐が実施された 32 年生のスギ人工林で行った。伐採列内に出現したコナラ、ミズナラ、クリ、ホオノキ、ウワミズ
ザクラ、ウリハダカエデ、コシアブラを各 5 個体と植栽されたスギ 3 個体を 50 cm 単位で切り分け、樹幹解析を行った。広葉樹の定着時期は除伐翌年に最も集中していたことから若い萌芽から成長した可能性がある。樹種ごとの平均
肥大成長量はクリで有意に大きく、コシアブラで小さかった。ホオノキ、コシアブラでは間伐時期に関わらず成長に波があるなど、樹種により成長に違いが見られた。間伐後に有意に肥大成長が大きくなった樹種はクリ、ウリハダカ
エデ、スギであった。平均樹高成長量に有意差は見られなかった。現状のまま推移すれば林齢 45 年程でクリ主体の広葉樹が林冠に達し、混交林を形成すると予想された。

P1-105 福島・栃木サイトのスギ・ヒノキ人工林における間伐前後の下層植生の変化

佐野俊和・山場淳史・與儀兼三中泉

広島県立総合技術研究所林業技術センター1

広島県では平成 22 年度より中欧方式の「将来の木施業」
を試験的に実施してきた。将来の木施業は最後まで残す木を将来木として 100∼200 本 /ha 選木し、間伐の度に成長を妨げる 2 番手の木を伐採・収穫する施業法で、収穫のための幅 3 m の集材線を一定間隔で林内に設定する。各事
業実施地内において間伐前に 0.16∼0.44 ha の固定調査地を設定して全木の位置測定および樹高、直径等の毎木調査を続けており、内訳は設定順に北広島町甲繋（ヒノキ、49
年生、全体 972 本 /ha、将来木 213 本 /ha）、広島市松郷山（スギ、50 年生、全体 912 本 /ha、将来木 138 本 /ha）、安芸高田市大寺山（ヒノキ、28 年生、全体 1489 本 /ha、将来木
132 本 /ha）、広島市景浦山（ヒノキ、60 年生、全体 1066 本/ha、将来木 119 本 /ha）、安芸太田町鍛冶屋山（スギ、53
年生、全体 932 本 /ha、将来木 100 本 /ha）である。間伐から 2 年が経過した甲繋にて、各個体サイズと立木位置関係から導きだされる競争指数と各個体のサイズ、成長率、成長量の関係を解析した結果、相関係数はサイズが最も大き
く、次いで成長量、成長率の順であった。

尭1・上條隆志1・五味高志2・恩田裕一1

筑波大学・2東京農工大学

本研究は、福島・栃木のスギ・ヒノキ人工林において間伐を行い、その前後で下層植生を比較することで、間伐が下層植生に与える影響を明らかにすることを目的とした。
栃木サイトでは、スギ人工林に 2 か所（TS・TSC）、ヒノ
キ人工林に 4 か所（TH1・TH2・TH3・THC）、福島サイトではスギ人工林に 1 か所（FS）、ヒノキ人工林に 1 か所
（FH）のプロットを設置した。間伐は 2011 年夏∼秋に本数間伐率約 50 % でおこなった。各プロットを 5 m×5 mのメッシュに分割し、それぞれにおいて、間伐前後に植物
社会学的方法に基づく植生調査を行った。
FH・TH1・TS では下層植生の発達がみられ、出現種数
が 1.6∼3.3 倍、植被率が 1.9∼2.8 倍となった。植被率の増
加は主に草本層でみられた。これらのプロットの空隙率は11.9∼19.4 % とばらつきが大きかったが、間伐前に下層植生がほとんど存在しないという共通点がみられた。また出現種を生活形に分類すると、下層植生の発達がみられたプ
ロットでは、落葉樹や一・二年生草本、多年生草本の増加がみられた一方で、常緑樹やシダ植物には特に変化がみられなかった。

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P1-106 過密な針葉樹人工林に対する強度間伐が広葉樹の定着に及ぼす影響─間伐後 5 年間のモニタリ
ング調査結果─

P1-107 林地残材の散布がヒノキ苗木の初期成長に及ぼす影響髙木正博・西山史恵

小谷二郎

宮崎大学農学部

石川県農林総合研究センター林業試験場【目的】過密な針葉樹人工林に強度間伐を行い、広葉樹の定着過程を 5 年間追跡調査し、その効果を検討した。
【方法】調査地は、石川県内 40 か所の針葉樹人工林（スギ林：
32 か所、アテ林：4 か所、ヒノキ林：4 か所）である。2008
年に強度間伐を実施した林内に 10 m×10 m のプロットを設置し、2009∼1012 年に高木広葉樹の生存と成長を個体識別法によって調査した。【結果】数か所を除いて、間伐後 5年経過した時点においても種数・本数密度とも増加傾向にあった。造林樹種ごとの平均種数および平均本数はアテ林>ヒノキ林>スギ林の順であったが、スギでは林分間でのばらつきが大きかった。また、母樹からの距離も影響が強
く、とくにケヤキ・イヌシデといった風散布種子の母樹が周辺に存在する場所では、豊作年に急激に増加する傾向がみられた。広葉樹の平均成長ではスギ林>アテ林>ヒノキ
林の順であった。過密人工林に対する本数間伐率 40 % 以
上の間伐は、広葉樹の侵入と定着を促進していた。

近年、林地残材のバイオマス資源としての利用が進められている。人工林を含む森林生態系は自己施肥系であり、更新時の林地残材の持ち去りは林地の養分環境を悪化させ、植栽苗の成長に影響を与える可能性が考えられる。そこで本研究は、ヒノキ伐採跡のヒノキ造林地に、林地残材を取り去った試験区（除去区）と散布した試験区（散布区）
を設定し、土壌水の養分と苗木の成長を測定した。宮崎大
学田野フィールド（演習林）内の植栽直後のヒノキ造林地において各 16 本ずつの 3 年生苗を試験対象とした。植栽
後 2 年目の苗長は除去区の方が有意に高く、1 年目と 2 年目の成長率も除去区が有意に大きかった。テンションフ
リーライシメーターで降水ごとに採取した A0 層通過水の溶存成分濃度は、有機炭素濃度は散布区の方が高い値で推移し、全窒素濃度は逆に除去区の方が高い値で推移した。
カルシウムイオンと硝酸イオンの濃度も同様に除去区の方が高かった。一方、カリウムイオンとリン濃度は両区で違いが認められなかった。散布区では林地残材由来の炭素の供給が増えたことにより、いわゆる窒素飢餓、すなわち微生物による窒素の不動化が卓越したと考えられる。

P1-108 北海道北部の天然生混交林択伐施業地の 30 年
間の動態

P1-109 孤立したブナ天然林に隣接するスギ人工林内の広葉樹天然更新の現状

吉田俊也

福原

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター

弘前大学

木材生産と環境保全の両立を図る森林の施業方法として、択伐などの非皆伐施業が重要である。北海道では開拓
以降広く天然林の択伐が行われてきたが、持続可能性に関するその評価が固まったとは言い難い。そこで、本研究では、北海道北部の天然生針広混交林に設置された大面積施
業試験地（北海道大学中川研究林 照査法試験地、面積 68ヘクタール：優占樹種は、トドマツ、イタヤカエデ、シナ
ノキ、ミズナラ、ダケカンバ）を対象に、1970 年台以降、30 年間の林分の変化を明らかにすることを目的とした。
調査地内では、胸高直径 12.5 cm 以上のすべての立木の毎
木調査に基づき、成長量に見合った単木択伐を 10 年間隔で行なった。この試験地における 20 年間の変化を記載した 前 報（Yoshida ら、2006: Canadian J For Res, 36:
1363-1375）においては、1.蓄積の漸減、2.とくに耐陰性の高い広葉樹の減少、3.針葉樹の更新の減少が認められた。
それらの傾向は今回の 30 年間の評価でも続いたものの、期間の後半ではそれらの負の影響はやや改善することが示された。

人工林内の広葉樹種の天然更新に影響を及ぼしている要因を考慮した施業は開始されて間もなく、その施業効果を評価した試みは少ない。本研究は、成木、稚樹・低木、実生、埋土種子を対象として広葉樹天然林からスギ人工林かけての広葉樹の分布状況を把握し、それらに影響を及ぼす要因を検証した。調査地は青森県鰺ヶ沢町の孤立したブナ
天然林と周囲のスギ人工林である。間伐後 21 年以上経過した林分と間伐から 15 年経過した林分に各 2 機の調査プロットを設置した。全天空写真撮影と地形測量を実施するとともに、毎木調査・埋土種子調査を実施した。稚樹・低木、実生では鳥散布型樹種が多く認められた。稚樹・低木のシャノン・ウィナーの多様度指数は、間伐後 15 年経過した 2 つの林分で高い値を示した。実生の多様度指数は、平坦地の 2 つのプロットでは天然林から離れるほど増加したが、急傾斜地の 2 つのプロットでは減少する傾向が認められた。先駆性樹種の埋土種子が天然林内と人工林内にともに認められた。以上の結果から、スギ人工林内への広葉樹の分布状況は、間伐からの経過年数に起因する光環境の違いと林分の存立している地形に強く影響を受けることが示唆された。

― 118 ―興・鳥丸猛

P1-110 ササ地化した落葉広葉樹林皆伐跡地における稚樹の消長

P1-111 亜熱帯性二次林での皆伐 1 年後における実生稚
樹の定着実態大洞智宏1・横井秀一2

鷲﨑恭子・谷口真吾・松本一穂・高嶋敦史

12

岐阜県森林研究所・ 岐阜県森林文化アカデミー

琉球大学農学部

広葉樹の天然更新に関する情報は少なく、更新の阻害要因であるササとの関係についても情報は不足している。そこで、2005 年に皆伐が行われた広葉樹林皆伐跡地（岐阜県
高山市清見町）に、4 調査区（25 m2）を設置し、各調査区
内に 5 方形区（1 m2）を配置した。2006、2007、2008、2011
年に方形区内の木本種を個体識別し、樹種、樹高を記録した。2006 年当時、クマイザサは、調査区 3 には存在せず、
1、2 で疎生、4 で密生していた。2011 年には、調査地 1、2、4 には稈高 1.7 m 程度のササが密生していたが、調査地 3にはみられなかった。 4 調査区ともに樹高 50 cm 未満の個体数は 2008 年まで増加したものの 2011 年には減少していた。総個体数にも同様の傾向がみられた。50 cm 以上の個体数は毎年増加していた。2011 年の樹高 50 cm 以上の個体数は 30,000/ha、28,000/ha、86,000/ha、12,000/ha であった。このうち 2006 年に存在した個体の割合は 93 %、71 %、78 %、67 % であった。更新個体数はササの状況により異なったが、伐採直後に更新した個体の割合が高いことは共通していた。

【目的】沖縄島に成立する亜熱帯性二次林を対象に、皆伐から 1 年経過後の実生稚樹の定着実態を調査した。本報告
では、更新した実生稚樹の種組成、多様度、種子散布様式と微地形要素の関係を考察する。
【方法】調査地は沖縄島北部に位置し、2011 年 10∼11 月に常緑広葉樹二次林 4.8
ha を皆伐した林分である。調査プロットは西向き斜面上に尾根状の凸斜面と等高線方向に連続した谷地形状の凹斜面に設定し、双方とも尾根から山脚にかけて 5 m 間隔に 2×2 m の調査プロットを 10 箇所ずつ区画した。実生稚樹の調査は 2012 年 10 月下旬と 11 月上旬に行い、1×1 m サ
イズの 2 個のプロット内に出現した個体を計測した。【結果】出現した実生稚樹の種数は凸斜面で 36 種、凹斜面で23 種であった。本数密度は凸斜面で 158,500 本 /ha、凹斜面で 200,500 本 /ha であった。凹斜面では遷移初期種のカ
ラスザンショウよりも遷移後期種のモクタチバナとイタジイの発生本数率が高かった。定着した樹種の種子散布形式
は、被食散布の割合が圧倒的に高かった。多様度指数は凸
斜面より凹斜面で高い傾向を示した。侵入種は凹斜面よりも凸斜面で多い傾向であった。

P1-112 カラマツ人工林内において天然更新した広葉樹の更新時期および成長過程

P1-113 多雪地域の竹林皆伐跡地における更新初期段階の稚樹の動態小川智也

大宮

東京農業大学大学院

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

人工林の自然林化を考える上で自然林構成樹種の更新稚樹の確保は必要である。天然下種第Ⅱ類施業（以下「天Ⅱ」）は天然林または人工林において収穫後は天然更新を行い、更新補助作業は行わない施業である。この施業が行われた人工林で天然更新木の樹種構成・定着時期・年成長量の変動を把握することで、
1）どのような樹種が更新しているか、
2）これらの林分を自然林に復元するため今後どのような管理が必要かを明らかにする目的で調査を行った。調査地
は群馬県「赤谷の森」相俣地域のカラマツ人工林である。
1948 年に植栽され 1997 年に天Ⅱ（点状伐採）が行われた。
DBH3 cm 以上の樹木を対象に樹高、DBH を測定した。出
現幹数が多い高木性樹種を中心に成長錐を用い、地上高約30 cm の位置で樹幹コアを採取した。幹数では約 5 割が高木性広葉樹で占められていた。樹幹コア解析の結果、ほとんどの高木性樹種は少なくとも天Ⅱが行われる以前から出現していた。成長量比（ある時点以後の 3 年分の直径成長
量 / ある時点以前の 3 年分の直径成長量）は天Ⅱ実施以降から増加傾向にある個体が大半を占めるが、一部成長量比が減少している個体も見られた。

【目的】放置竹林の整備が進められるなか、急傾斜地など
竹資源の利用が困難な林分では広葉樹林への林相転換が望まれる。そこで竹林皆伐地における広葉樹天然更新の初期段階を調査し、誘導のための情報を得る。【方法】富山県内
で林種転換を目標にモウソウチクが皆伐された林分において更新初期段階での稚樹等の動態を調査した。
【結果】再発生するモウソウチクを繰り返し除去した林分において、皆伐 6 年目の除去作業後にモウソウチクはササ状の稈のみが残り、密度は 380 本 /ha まで減少した。一方、高木性広葉樹は合計で 34,000 本 /ha の密度となった。最も多く発芽した広葉樹はアカメガシワで、皆伐年に 27800 本 /ha の密度があった。6 年目に 1000 本 /ha を越える高木性広葉
樹は 10 種あり、最も密度が高いのはアカメガシワで、約9000 本 /ha、平均樹高 230 cm であった。次いでウワミズ
ザクラが約 4000 本 /ha、平均樹高 234 cm であった。アカメガシワに次いで多く発芽したカラスザンショウは 6 年目には 920 本 /ha まで大きく減少した。モウソウチク再発
生稈の除去により広葉樹林の更新が進んだが、再発生稈の除去は 3 年以上必要であった。

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徹・小林裕之・中島春樹・長谷川幹夫

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P1-114 スギ人工林における択伐後のクサギの更新
塚原雅美・武田宏・小柳正彦・宮嶋大介・岩井淳治・中村惠一

新潟県森林研究所

福本桂子・寺岡行雄

広葉樹誘導を目的とした択伐の作業効果を確認するた
め、作業後 6 年間の広葉樹の更新状況を固定試験地で継続調査した。調査地は新潟県村上市（北緯 38° 271、東経 139°
331、標高約 80 m）に位置するスギ人工林で、択伐時の林
齢は 60 年生、材積伐採率は約 40 % であった。作業 4 年後に林分内に分布していた木本植物の幹数（樹高 2 m 以上）
は 3,430 本 /ha で、そのうち 2,310 本 /ha がクサギだった。
クサギは、作業前には 100 本 /ha が分布していたが、作業に伴いすべて伐採された。しかしながら、翌年には新たな実生が多数発生した。実生の発生密度は架線集材の搬出路跡で特に高く、伐採・集材の表土撹乱によって土壌シード
バンクの発芽が促されたと考えられた。更新したクサギは作業翌年で最大 2.2 m となるなど成長が速く、4 成長期後には作業前の最大樹高に近づいた。そして、その後も高い植被率を保ったまま推移している。クサギは比較的寿命の短い先駆性の樹種であるが、散布者である鳥類の誘引とそれによる遷移後期種の定着が期待できるため、今後も継続調査を行う予定である。

鹿児島大学農学部

斜面位置の違いによる、雑草木とスギ植栽木の競合を明らかにする目的で、鹿児島大学高隈演習林無下刈りスギ 7
年生林分（スギ人工林皆伐後、1500 本 /ha で植栽）を対象に植生調査を行った。斜面上部から 5 m 幅で 7 つの帯に区分した。各帯内にスギ植栽木を中心とした 2 m 四方のコドラートを 2∼4 箇所（計 21 箇所）設定し、コドラート
内の 1.2 m 以上の木本を対象に樹種およびサイズを測定した。また雑草木による被圧の影響がない、隣接している毎
年下刈り区のスギ植栽木の樹高を斜面上部から測定した。
その結果、雑草木の幹数・種数は斜面上部から下部にかけ減少し、林冠を構成している樹種は先駆性樹種を主とする落葉樹種で構成されていた。雑草木の平均樹高は斜面下部の方が上部より高くなった。無下刈り区の植栽木の平均樹
高は斜面上部から下部にかけ低くなるのに対し、毎年下刈
り区では斜面上部から下部にかけ高くなる傾向がみられたことから、無下刈り区の植栽木は雑草木による被圧の影響を受け、樹高成長が抑制されていることが考えられた。このことから、被圧による植栽木の樹高成長抑制のモデル化の検討を行った。

P1-117 ニホンジカ低密度地域を対象とした低コスト防鹿柵の開発と伐採跡地における効果

P1-116 広葉樹搬出作業道における植生動態上野P1-115 無下刈りスギ幼齢林におけるスギ植栽木と雑草木との競合─斜面位置の違いによる侵入広葉樹の特徴─

満江口則和1・中井亜理沙1, 2・栗田

山形県森林研究研修センター

悟1, 3

愛知県森林セ・2愛知県新城設楽農水事務所・3愛知県西三河農水事務所
1

近年、山形県では広葉樹パルプの生産やナラ枯れ被害対策として、広葉樹林の大規模な皆伐地が見られる。その際、材の搬出には大型重機を用いるため、網の目状に搬出作業道が作られていが、無秩序な路網の敷設は、土砂の流出や更新の遅延につながることが懸念される。本研究では、広葉樹林の適正な管理を実施するための基礎資料を得る目的
で、搬出作業道における植生の回復状況について調査した。
調査地は、小国町玉川地区の広葉樹二次林の皆伐地に敷設された搬出作業道である。調査は作業道上に 2×5 m のプ
ロットを 10 カ所設置し、出現する木本について樹種と自然高を 3ヶ年にわたって測定した。作業道内に侵入する種
は、高木性樹種は 13 種、低木性樹種は 12 種が確認された。
皆伐後 1 年目に発生した高木性樹種の樹高は伸びているが、個体数は 3 年目までに 57 % まで減少した。一方、低木
性樹種では樹高、個体数ともに大幅に増加しており、高木
性樹種を被圧する状況になっている。作業道内における、高木性樹種の更新は困難な状況にある。適切な森林管理を図るためには、更新を考慮に入れた作業道の敷設と、適切な更新補助作業が必要と考える。

ニホンジカ等による獣害対策には防鹿柵が効果的であり、被害の少ない早期からの防除が重要だと言われている。
しかしながら、既製の防鹿柵は高額であるため、未だ被害の少ないシカ低密度地域で普及させることは難しい。そこで本研究では、シカ低密度地域でも設置しうる安価で効果的な防鹿柵を開発し、早期防除の一助とすることを目的とする。調査地はシカ密度が 4 頭 km−2程度である愛知県内の伐採跡地とした。柵に用いた材料は、安価で入手しやす
い使用済みの海苔網とした。まず、海苔網柵の有効な設置法を検討した。その結果、海苔網 1 重で設置した柵には破れが目立ったが、網を 2 重にしたところ破れが減少した。
次に、海苔網柵の効果を検討した。その結果、海苔網柵を設置することで食害が軽減し、特に網 2 重では防除効果がより大きいことが認められた。また、海苔網柵の存在によって稚樹の相対成長速度が増加した。最後に設置コストを検討した。その結果、海苔網 2 重柵を設置したとしても、費用は既製品の 20 % 以下であった。以上の結果から、海苔網を 2 重にして防鹿柵を設置することで、安価かつ効果
的にシカ害の早期防除ができると考えられた。

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P1-118 神奈川県の水源林整備地においてシカが林床植生に及ぼす影響P1-119 広葉樹幼齢造林地における植栽木の生残にニホ
ンジカが与える影響田村飯島勇人・長池卓男

淳・山根正伸・武田潤・久富寛之神奈川県自然環境保全センター

山梨県森林総合研究所

神奈川県の水源エリアの広葉樹林と針葉樹人工林の土壌保全を主目的として、林床植生を増加させるために受光伐や間伐が行われた水源林整備地の 50 か所 140 プロットで、開空度と草本層の植被率及び現存量の関係、種組成を解析した。解析では広葉樹林と人工林を区分して、それぞれでシカの生息密度が 0.5∼32.0 頭 /km2 の丹沢と 2.2 頭 /km2
以下の箱根・小仏の地域間で比較した。広葉樹林では、同じ開空度クラスで草本層植被率は箱根・小仏で高く、現存量も同様の結果であった。人工林では、開空度クラスに関わらず丹沢と箱根・小仏の草本層の植被率は同程度であり、現存量もほぼ同様の結果であった。種組成でシカの不嗜好性植物に着目すると、オオバノイノモトソウの平均被度は丹沢の人工林で 9 % あったのに対して、丹沢の広葉樹林と箱根・小仏の広葉樹林と人工林では 1 % 未満であった。他の不嗜好性植物の平均被度も丹沢の人工林で高い傾向があった。以上の結果から、丹沢の水源林整備地の広葉樹林と人工林はともにシカの採食影響を受けており、その影響は広葉樹林と人工林で異なることがわかった。丹沢での整備効果の発現にはシカ対策が必要である。

近年、ニホンジカが個体数を増加させている。それに伴い、ニホンジカによる植生の摂食圧が高まり、植栽木にも深刻な被害が出ている。効率的にニホンジカによる摂食を防止するためには、ニホンジカによる摂食リスクを定量的に評価し、優先度を付けた対策を実施する必要がある。本
研究では、広葉樹植栽地を対象とし、ニホンジカ密度、防除方法（防鹿柵とそれ以外）、植栽後経過年数が植栽木の生残に与える影響について検討した。山梨県内の過去 6 年以内に植栽された広葉樹造林地を対象に、各調査地で 100 個
体の植栽木の生残、樹高を調査した。また、山梨県内で収集されているニホンジカ密度指標に一般化状態空間モデルを適用し、植栽地周辺のニホンジカ密度を推定した。植栽
木の生残は、推定したニホンジカ密度が高く、防鹿柵以外の防除方法であり、植栽後年数が経過しているほど低かった。防鹿柵以外の防除方法で平均的な植栽年が経過している場合、ニホンジカ密度が 11.2 頭 /km2での植栽木の生残率は 50 % と推定され、21.7 頭 /km2での植栽木の生残率は10 % と推定された。今後は、周辺環境や植栽樹種が植栽木の生残に与える影響を明らかにする必要がある。

P1-120 スギポット大苗の低密度植栽試験について（植栽後 2 年の経過とシカ食害）

P1-121 東北地方におけるスギおよびカラマツコンテナ
苗導入の課題と展望

藤井

栄1・西澤

元2・森

一生2

徳島県農林水産総合技術支援センター森林林業研究所・2徳島県
南部総合県民局
1

下刈の省力化やシカ被害の軽減に有効なことが知られる
大苗について、この植栽による効果について検証するため、
平成 23 年 5 月に徳島県那賀町の県有林（シカ生息密度 9.7
頭 /k m2）で、普通苗（平均 0.54 m、3000 本 /ha）、大苗（平均 0.91 m、1500 本 /ha）ごとに裸苗、ポット苗（1180 cc）の、4 試験区を設定した。下刈は平成 24 年 8 月末に実施した。植栽 1 年目は各試験区とも樹高成長量が軽微だったが、2 年目の平成 24 年 8 月調査ではポット大苗が平均 43cm と旺盛な成長を示し、雑草木の影響を受けた裸普通苗は平均 17 cm となった。下刈実施前になかった枯死に至るシカ被害は、下刈後発生した。被害形態について、梢端
部採食は樹高 1.3 m 以下での発生であったが、樹高 1 m を超えると皮剥が発生し、樹高が高い個体ほど発生率が高かった。雑草木が繁茂する 5 月に植栽し、下刈を省力化した結果、シカ食害は軽減され、ポット大苗の雑草木との高い競争力が示された。しかし、下刈後シカが試験区内に侵入し、樹高が高くても被害が発生したことから、シカの侵入抑止と植栽木の成長を衰退させない植生管理技術の検証が必要と考える。

八木橋勉1・櫃間 岳1・野口麻穂子1・八木貴信1・齋藤武史1・新山 馨1・松本和馬1・松尾 亨2
1

森林総合研究所東北支所・2東北森林管理局岩手北部森林管理署

低コスト再造林を目指した造林および育林作業の一環としてコンテナ苗利用が近年急速に増加している。コンテナ
苗は通年植栽可能なことから、伐採・造林の一貫作業が可能である点、スギ実生苗の場合は育苗期間が裸苗の 3 年に比べて、1-2 年と短い点など、コスト低減につながる多くの利点が示されてきている。しかし冬期寒冷な東北地方では、コンテナ苗であっても冬期の植栽は難しい。この点に関しては伐採が初冬にかかる場合は地拵えまで行って、翌春に植栽するといった形での施業なども考えれば、東北地方でも有望な技術であると考えられる。次に、従来の 3 年
生普通苗に比べると、徒長気味にも見える 1−2 年生のコンテナ苗が、東北地方の厳しい気候下で良好な成長ができるのかを確かめる必要がある。岩手北部森林管理署管内において、コンテナ苗と普通苗を同一箇所に植栽して比較した例を見ると、スギ、カラマツともに直径成長や樹高成長で普通苗と遜色ない成長が見られている。ただし現状では、コンテナ苗の規格が定められておらず、苗の品質の差が初期成長速度に大きく影響している可能性があり、より多くの事例を収集解析する必要がある。

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P1-122 コンテナ育苗に適したエゾマツ家系の選抜の試
みP1-123 スギコンテナ苗および裸苗の根系形態
平田令子・大塚温子・伊藤

田村 明1・山田浩雄1・福田陽子1・矢野慶介1・阿部正信1・竹田
宣明1・佐々木洋一1・佐藤亜樹彦1・大城浩司1・上田雄介1・織田
春紀1・羽原陽子1・生方正俊2
1

2

森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・ 森林総合研究
所林木育種センター

北海道育種場ではコンテナ育苗に適する家系の可能性について検討した。ここでコンテナ育苗に適する家系とは、発芽後の成長が早く（育苗期間の短縮）、冬芽の形成時期が早い家系（晩霜害等に対する耐寒性向上）とした。北海道全域から採取したエゾマツ 132 家系を野菜用トレイに播種し、本葉が出てきた頃（7 月中旬）にコンテナに植替えた。
これらのコンテナを 4 条件下（野外、ビニールハウス、ナトリウムランプ付の温室、メタルハライドランプ付の温室）に設置した。8 月 1 日から頂芽の冬芽形成日を記録し、10月上旬に苗木の苗長を測定した。1 年生苗の苗高の平均値
は 47 mm、冬芽形成日は 9 月 27 日だった。これらの形質の遺伝率は苗高 0.36 および冬芽形成日が 0.38 だった。特に東大雪 8、東大雪 22、上川北 15 のように播種後の成長が早く、冬芽の形成日が早い家系が存在した。このことから、コンテナ育苗に適する家系を選抜できる可能性がある。また、エゾマツは高温・長日処理を行うことで苗長が約 1.5倍促進されることが確認された。適切な環境下で、適切な家系をコンテナで育成することによって、育苗期間の短縮等が期待できると考えられる。

哲

宮崎大学農学部【目的】スギコンテナ苗はポット苗のように根の変形が起こり難いことから、植栽後も根系の不良に基づく生育不良や枯死等が起こる危険性が少ないと言われている。また、根の分岐が非常に多いことから、植栽後の活着にとって有利な根系形態であると考えられている。しかし、コン
テナ苗の植栽後の根系形態は殆ど確認されていない。そこで本研究では、コンテナ苗の植栽後 2 年間の根系の発達と形態を観察した。
【方法】宮崎市に位置する宮崎大学田野フィールドに、2011 年 2 月にスギコンテナ苗と裸苗（いずれも挿し木苗）を各 210 本植栽した。裸苗は植栽時に根切りを行った。2011 年 7 月、2012 年 2 月、8 月、11 月に両苗を各 10 本ずつ掘り取った。【結果】伸長を停止していたコンテナ苗の太い側根は植栽後に成長を再開し、根系を拡大させていた。一方、植栽時に非常に多く発達していた細根は、植栽後も維持されてはいたものの殆ど伸長していなかった。植栽時のコンテナ苗の根系はコンテナのキャビ
ティの形状を保っており、裸苗とは著しく異なる形態であった。しかし、植栽から 2 年後には側根を水平方向および斜め方向に発達させており、裸苗に類似した形態となった。

P1-124 ヒノキ 2 年生コンテナ苗の植栽功程と初期生存率

P1-125 静岡県富士地域におけるヒノキ培地付き苗の初期成長

渡邉仁志・臼田寿生・茂木靖和

近藤

岐阜県森林研究所

静岡農技研森林研セ

コンテナ苗による省力造林の可能性を検討するため、岐阜県郡上市の造林地（標高 450 m、最大傾斜 40°）において、マルチキャビティコンテナ（JFA-300）で育苗したヒノキ
苗（2 年生実生;コンテナ苗）と造林用ヒノキ苗（2 年生実生;普通苗）の形状、植栽功程および植栽後の初期生存率を比較した。
コンテナ苗は根が長く根鉢（根+培土）を形成しており、裸苗である普通苗と比べて地下部が大きかった。植栽功程
は普通苗（唐鍬使用）が 67.2 秒 / 本、コンテナ苗（汎用植え付け器使用）が 76.8 秒 / 本であった。普通苗は植え付け作業、コンテナ苗は植え穴掘り作業に時間がかかった。1
成長期後の生存率はコンテナ苗の方が低かった。本調査地
では、スギ・コンテナ苗で報告されているような植栽効率
や活着率の向上はみられなかった。これには、調査地が急傾斜地であるため、地下部の大きいコンテナ苗の深植えに手間がかかったことが考えられた。活着率を高めるためにより深い植え穴を掘削した場合、コンテナ苗の植栽効率はさらに低下すると推測される。以上のことから、林地条件
によってはコンテナ苗の導入が植栽効率を向上させる場合
ばかりではないと示唆された。

造林初期の植栽及び下刈り等に要する経費は、育林経費
全体の約 6 割を占め、再造林コストが木材生産収入を上回ることから、皆伐後に再造林が実施できない現状がある。
そこで、近年、裸苗に替わりコンテナ苗を用いた再造林コ
スト削減の技術開発が全国的に展開されている。しかしながら、それら事例の多くはスギを対象としたもので、スギに比べて成長速度の遅いヒノキの研究はほとんど見あたらない。そこで、本研究では静岡県で主要に植栽されている
ヒノキを対象に、培地付き苗（M スターコンテナ苗及び不織布製ポット苗）を、小面積帯状皆伐地に低密度で植栽することにより、植栽及び下刈りの省力化を図る施業体系の検証を展開している。その結果、ヒノキ 2 年生コンテナ苗及びポット苗の樹高成長は同裸苗に比べ有意に優れ、特にコンテナ苗の直径成長は最も大きく、その比較苗高（H/D）の値は植栽時に比べて最も向上し頑健な苗木となった。一方、植栽初期に発生した苗木の風倒害はコンテナ苗が最も大きく、植栽功程が簡易な分、苗木が植穴から引き抜かれやすい傾向が指摘され、コンテナ苗では深植え等が必要性と考えられる。

― 122 ―

晃・伊藤

愛・袴田哲司P1-126 樹幹形状から推定したヒノキ林分の生育過程における枝下高の変化

P1-127 ヒバ稚樹の樹形と成長における頂芽優勢
櫃間

野々田稔郎

1

三重県林業研究所

人工林の樹冠長率は、成長量と関係の強い樹冠葉量の指標としてしばしば用いられる。かつては、間伐と枝打ちによる枝下高の調整が行われたが、近年では一部の集約的施業を実施する林分を除くと、多くは間伐のみが実施され現状にある。さらに、過密林分が増加し、下枝の枯れ上がり
により樹冠長が小さくなった林分が見られ、その再生方法が課題となっている。このため、間伐等の密度管理が枝下
高（樹冠葉量）に及ぼす影響を明らかにする必要があるが、これらの研究は決して多くない。このことから、ヒノキ 56
年生林分に試験区（1 辺 20 m の方形区）を 4 箇所設定し、毎木調査を実施した。当該試験区のうち、2 箇所は無間伐
林分（立木密度 1000 本程度）であり、他の 2 箇所は 8 年前に間伐（本数間伐率 50 % 程度）が実施された林分（立木密
度 650 本 /ha 程度）である。これらの試験区の調査結果（DBH、樹高、枝下高）を間伐前に測定したデータと比較するとともに、サンプル木を採取して樹幹解析を実施し、樹幹形状から生育過程における枝下高の変化を推定した。また、施業履歴の明らかなヒノキ林分 20 箇所で毎木調査を実施し、立木密度と枝下高の関係について考察した。

P1-128 植栽密度の異なるク゛イマツ雑種 F1 の樹幹形状
福地 稔・大野泰之・滝谷美香・石濱宣夫・八坂通泰・木幡靖夫・
酒井明香・津田高明
北海道立総合研究機構林業試験場

グイマツとカラマツの交雑種であるグイマツ雑種 F1 は通直性に優れ、野ねずみの食害が少ないなどの特徴から、
低密度施業に有利な樹種として植栽されている。一方で、低密度植栽は従来の植栽に比較し、枝の枯れ上がりや完満度等樹幹の形状が異なると考えられるが調査された事例は少ない。ここでは、密度の異なる植栽試験地の継続調査および間伐木の年輪判読から、幹の完満度等の樹幹形状におよぼす影響を検討した。
北海道中央部の美唄市にある道総研林業試験場実験林のグイマツ雑種 F1 密度試験林で調査を行った。植栽密度は500、1000、2000、4000 本 /ha の 4 段 階 と し た。植 栽 後
2∼5 年おきに樹高・直径を継続調査した。さらに、28 年生時に間伐を実施し、地際から 2 m 間隔で円盤を採取して高さ別に年輪幅の経年変化を調査した。
全般に、直径階の大きな個体ほど樹幹下部の直径成長が著しく、幹の細りも大きい傾向にあった。さらに、密度別にみると、低密度区ほど樹幹下部の直径成長が旺盛で細りも大きく、高密度区ほど細りが小さく完満で細長な樹形を示していた。樹高と直径の比である形状比は、高密度区で大きく低密度区で小さかった。

岳1・森澤

猛2

森林総合研究所東北支所・2農林水産省農林水産技術会議事務局

ヒバ稚樹の成長と樹冠の発達様式を調べるため、青森県
下北半島のヒバ天然林の明るさの異なる林床で、70 本のヒ
バ稚樹の主幹と全ての枝の 2005 年の伸長速度を測定した。
1）2005 年の樹高を前年値で除した主幹の相対伸長速度、
2）主軸と側枝の伸長速度の比で表す伸びの縦横比、3）樹高と生枝下高の差を樹高で除した樹冠深さの相対値、を指標として樹冠形状や樹冠の発達方向を調べた。これらの 3
指標は相対日射量の大きな場所の稚樹ほど大きかった。
暗所（相対日射量の平均値 7.5 %）では、主幹の相対伸長
速度の平均値が 1.05 以下で、下枝が枯れ上がり、浅い樹冠が形成されていた。この樹形は個体の維持コストを低減し暗さに耐える効果を持つと考えられる。明所（相対日射量の平均値 61 %）では、主幹の相対伸長速度および伸びの縦横比が大きく、樹冠が鉛直上方に発達していることが分かった。さらに樹冠深さの相対値が大きく、樹冠下部の側枝に伏条繁殖の基となる芯（ターミナルリーダー）が形成されていた。明所の稚樹では、鉛直方向の樹冠発達に加えて、樹冠下部の枝が水平方向に広がり個体の専有面積を拡大する性向も併せ持つ可能性があると考えられた。

P1-129 スギ、ヒノキの樹冠構造が流線化に与える影響
福井翔宇・岩間慎太郎・喜多川権士・水永博己・矢澤速仁・宇佐美
敦
静岡大農

力学的な樹木の風倒モデルの構築には、樹木の CDを定量化する必要がある。しかし、樹木は複雑な三次元構造を持つため枝葉による透過性や幹・枝のしなりにより樹冠が流線化を起こし、投影面積や樹冠形状が変化する。そのため樹木の CDは風速の増加に伴い減少することが知られている。この流線化の程度には、樹冠構造が強く影響することが考えられるが、日本の主要造林樹種に関して樹冠構造と流線化の関係を調べた例は極めて少ない。そこで本研究
では、スギとヒノキに関して葉密度・樹冠の厚み・枝のヤ
ング率などの樹冠構造が、風速に伴う CDの変化や樹冠面積の減少といった流線化現象に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。本実験は Kane et al.（2006）の実験を参考にトラックによる野外曳航風洞実験を行い、風速 10、15、20、25、30 m/s における樹冠の受ける風荷重の変化と樹冠形状の変化を同時に記録した。静止状態で測定した樹冠構造を用いて単回帰分析を行った結果、スギ・ヒノキともに風速 10∼30 m/s における CDの変化率（RCD）は、樹冠の厚さ・葉面積・受風方向から見た葉面積指数・葉面積
密度と有意な負の相関を示した。

― 123 ―

26
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

P1-130 間伐シナリオ別に見た、LES による林冠上部の突風率の解析

P1-131 80 年生スギ人工林における劣勢木の幹枝形成
経過岩間慎太郎1・水永博己1・内田孝紀2

西城孝太1・白旗

1

静岡大学農学部・2九州大学応用力学研究所

1

学2・橋本良二2

岩手大学大学院農学研究科・2岩手大学農学部【はじめに】間伐は森林管理の上で重要な施業であり、樹木の肥大成長を促すため風害対策としても有効である。一方で台風後の被害本数率は間伐直後の林分で高く、年数の経過した林分ほど低いという報告もなされている。これは間伐による林冠密度の低下が原因と考えられている。しかしこういった報告の多くは被害林における調査に基づいているため、林分の環境特性が結果に影響していることが予想される。よって間伐後の風害発生リスクをより正確に予測するために、間伐後の風況の変化を明らかにする必要がある。本研究では複数の間伐シナリオを設定し、間伐による風況の変化と時間経過による林冠閉鎖を合わせて解析することで、間伐後の風害発生リスクがどのように推移するかを明らかにすることを目的とする。【方法】静岡県浜松市の静岡大学上阿多古演習林にある 72 年生ヒノキ林をコンピューター上に再現し、複数の間伐を仮想的に行った。
間伐後 0 年及び 5 年の林分を林冠閉鎖モデル（2007、水永）により再現し、LES（Large-Eddy Simulation）を用いて林冠周辺の風況をシミュレートした。またいくつかの樹冠周辺において詳細な風況を解析した。

現在増加している主伐期を超えたスギ高齢人工林では、樹冠層より下部の被圧木はすでに淘汰され、劣勢木といっても梢端が上層林冠下層に届いているような個体が多い。
より高価値の木材生産を考える上でこのような劣勢木の活用は重要であるが、劣勢木の成長特性に関わる知見は少ない。本研究では岩手大学演習林内の 80 年生スギ人工林から優勢木 1 本（H：28.1 m、DBH：38.9 cm）と劣勢木 3 本（Ⅰ∼Ⅲ、H：21.2、23.9、23.8 m、DBH：15.6、23.9、22.2 cm）
を供試木として、現存量調査、樹幹解析、節解析を行った。
劣勢木の材積成長量は全体的に低いものの、40 年生以降劣勢木Ⅰで減少、劣勢木Ⅱで増加、劣勢木Ⅲで一定と劣勢木間で異なっていた。枝発生本数は優勢木では 41∼45 年にピークが訪れた後減少したのに対し、劣勢木の発生本数のピークは劣勢木Ⅰで 55 年生頃、劣勢木Ⅱ、Ⅲでは 65 年生頃に訪れており優勢木に比べて遅かった。調査時点で劣勢
木Ⅱは同サイズの劣勢木Ⅲに対し、材積成長量が大きかったが、特に樹冠下部を中心に葉と枝の現存量が高く、両者の樹冠形成の過程に違いがあることが示唆された。

P1-132 間伐方法のことなるスギ樹冠の表面形状と光環境のシミュレーション

P1-133 伐採方法の異なる林床に植栽された落葉広葉樹
における個葉の比葉面積、SPAD 値および窒素含有量

川崎達郎・齊藤

哲・梶本卓也・韓慶民・右田千春・壁谷大介
田中

森林総合研究所

施業に伴う森林の葉群分布と光環境の変化が推定できれば、陽樹冠の量的変化から着花量予想につなげられる可能性がある。花粉症対策のスギ雄花着花量のモニタリング試
験地において、個体別に樹冠の光条件の分布を推定し、雄花着花傾度との適合を検証した。千葉県富津市桜井総稱鬼
泪山の北面谷筋のスギ人工林に 40 m×40 m の試験区を 3個設置し、毎木調査と林木位置から、試験林分全個体分の円錐形の樹冠モデルを生成し、個体ごとの開空度の頻度を求めた。間伐方法が着花量に与える影響を検証するため、2009 年に 3 試験区にはそれぞれ多雄花個体優先間伐、通常
間伐、無間伐の 3 種の間伐を行った。2008 年から 4 年間、開花直前の冬季に双眼鏡観察し、「着花なし」から「樹冠全体に高密度に着花」までの 5 段階の傾度を記録した。間伐
直後の 2009 年の 3 試験区の平均樹高は約 17 m で、林分密
度は多雄花木優先間伐区 418 本 /ha、通常間伐区 393 本/ha、無間伐区 668 本 /ha である。モデル樹冠で判断して明るい樹冠は通常間伐区に多かった。樹勢の優れた多雄花が多く残されためと考えられる。

格

山梨県森林総合研究所

針葉樹人工林を針広混交林へ誘導する伐採方法について検討するためのデータ蓄積を目的とし、異なる伐採方法で伐採したカラマツ人工林において、林床の相対照度と樹下植栽された落葉広葉樹個葉の形態、生理特性の関係を明らかにした。25 m×25 m の群状伐採林、間伐林および無間伐林の各林床の相対照度を測定し、そこに植栽された落葉広葉樹 9 種（ケヤキ、ミズナラ、コナラ、クリ、ブナ、シラ
カンバ、ミズメ、ホオノキ、コブシ、トチノキ）について、個葉の形態として比葉面積（SLA）、生理的特性としてクロロフィル a の含有量の指標となる SPAD 値と窒素含有量を測定した。ここで、窒素含有量の測定は、葉を非破壊で測定する携帯式測定装置（アグリエキスパート）により行った。その結果、林床の相対照度は、群状伐採林が 90.7%、間伐林が 29.4 %、無間伐林が 16.4 % であり、相対照度が小さくなるほど SLA、SPAD 値、窒素含有量のいずれも大きくなる傾向を示した。以上のことから、落葉広葉樹においては、植栽地の相対照度が低下すると葉の厚さは薄くなり、クロロフィルの能力および窒素利用効率が低下する
ことが示唆された。

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P1-134 三重県大台町におけるスギノアカネトラカミキ
リ被害と立地環境および成長との関係

P1-135 ハラアカコブカミキリの通年飼育
小坂

長島啓子・土田遼太

肇・高畑義啓森林総合研究所九州支所

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

近年、林業の低迷が続く中、長伐期施業の推進が行われている。三重県はスギノアカネトラカミキリの被害地域であり、生産されるスギ・ヒノキ材に被害が見られている。
被害が認められると材価が大幅に低下するため、長伐期施業を推進する際は、スギノアカネトラカミキリの被害の少ない場所を見極めて、計画を立てる必要がある。そこで本研究では、三重県大台町において長伐期施業を推進する場
所の選定を行うため、GIS を用いて、スギおよびヒノキ林
におけるスギノアカネトラカミキリ被害と立地環境（地形・地質・傾斜・表層土粒径・堆積様式）との関係を解析すると共に、成長との関係も把握した。樹種別に判別分析を行った結果、スギもヒノキも立地環境と被害の程度に明確な関係は見られなかったが、スギは直径・樹高成長が早いほど、ヒノキは逆に成長が遅いほど、被害が少ない傾向が見られた。一方、樹種に関係なく被害の程度と立地環境の関係を Kruskal-Wallis 検定によって解析したところ、残積土、凸地形、粘土質で被害が多くなる傾向を示した。また、判別分析でも同様の結果が得られ、正答率も 66.7 % と比較的高い値を得た。

P1-136 形態的特徴とミトコンドリア DNA に基づいた
ブナ属 2 種の種子食性小蛾類相ハラアカコブカミキリはシイタケほだ木の害虫であり、日本本土への侵入種でもある。このカミキリの生理生態をより詳しく調べるためには、本種の飼育法を確立する必要がある。そのため野外および室内で本種の通年飼育を試みた。野外飼育では 6 月に採集した雄雌 5 頭の成虫をクヌギの枯れ枝と丸太とともに網箱に入れた。すると当年の 10
月下旬までに 93 頭の次世代成虫が羽化した。そのうち雄
4 頭雌 7 頭の成虫を 10 月下旬にクヌギのおが屑、落ち葉および枯れ枝を入れた網箱に移した。翌春に雄雌 4 頭の成虫が活動を再開し、それらを別の網箱に移して前年と同様に飼育した。その結果、10 月中旬までに 56 頭の次世代成虫が羽化した。室内飼育では人工飼料で幼虫を飼育して 10
月上旬までに羽化した成虫を人工飼料を用いて 25℃自然
日長で飼育した。その後、11 月上旬に空調をしていない部屋に移した。翌年の 4 月にクヌギの枯れ枝と小丸太を入れた箱に移して 25℃自然日長で飼育したところ、産卵と幼虫の孵化を確認した。これらにより、野外および室内飼育ともハラアカコブカミキリの通年飼育が実証された。本研究は日本学術振興会科学研究費 24580234 の助成を受けた。

P1-137 ブナ科樹種の葉における非破壊成分推定法
高橋明子

山路貴大1・駒井古実2・逢沢峰昭3・大久保達弘3

京大 WRC

宇都宮大学大学院農学研究科・2大阪芸術大学芸術学部初等芸術
教育学科・3宇都宮大学農学部森林科学科
1

本研究では、太平洋型ブナ林（高原山）および日本海型
ブナ林（水上）において、ブナ・イヌブナの落下前種子を摂食する小蛾類幼虫の形態的特徴とミトコンドリア（mt）
DNA の系統解析に基づいて、その小蛾類相を明らかにした。また、各小蛾類種と種子食痕の対応関係について調べた。高原山では 5 年間、水上では 1 年間、ブナ・イヌブナの落下前種子から出現した幼虫を捕獲した。そして、形態的特徴に基づいて幼虫のタイプ分けを行った。次に、各形
態タイプについて mtDNA の CO1 領域の塩基配列を決定し、系統解析を行った。その結果、太平洋型ブナ林では、
ブナまたはイヌブナ種子を摂食する小蛾類は 9 種であり、シンクイヒメハマキ族が多く、優占種はブナヒメシンクイ
であることが明らかとなった。また、ブナ・イヌブナ両種に出現する共通種が 6 種みられた。一方、日本海型ブナ林
では小蛾類の種数が少なく 2 種のみであった。このように、両型のブナ林で小蛾類相に違いがみられ、太平洋型ブナ林における種子虫害率の高さは、これら 6 種の存在が関係していると考えられた。また、各小蛾類種に種特異的な
種子食痕は見られず、食痕による簡易的種同定は困難と考えられた。

葉の化学成分定量は、植食者の採食生態、植物の生理生態を明らかにする上で必要となる手法である。一方で、化学成分の定量は一般的に湿式化学分析により行われ、サンプルの破壊を伴う。そのため、ある葉の成分値を得ると同時にそのサンプルを失うことを意味し、成分既知の葉を生かしたままその後の実験を行うのは不可能であった。そこで、本研究では日本の広葉樹林の主要構成種であるブナ科
樹種（コナラ、アラカシ、シラカシ、マテバシイ、スダジイ）の葉を対象に、近赤外分光法（NIRS）による非破壊成分分析法の開発を行った。NIRS は近赤外領域の光をサンプルに照射し、その吸光度からサンプル中の化学成分値を推定する手法で、サンプルを破壊・消費せずに成分推定を行うことができる。スペクトラコープ社製の分光器 field λを用い、各樹種の葉 100 サンプルを対象にインタラクタン
ス法により吸光度スペクトルを得た。さらに従来法による化学分析を行い、全糖、粗タンパク、総フェノール含有率
を得、成分値と吸光値を用いて PLS 回帰を行い、検量モデ
ルを作成した。本発表において、作成したモデルの精度と頑健性について検討する。

― 125 ―

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P1-138 ブナハバチ幼虫に対する粘着トラップの防除効
果P1-139 マツ枯れ被害木中におけるマツノマダラカミキ
リ共生細菌相の解析

谷脇加藤徹朗・田中千尋・二井一禎・竹内祐子

徹

神奈川県自然環境保全センター

京都大学農学研究科

神奈川県丹沢山地のブナの衰弱枯死に関与するブナハバ
チの防除法の一つに、樹幹をよじ登る幼虫の粘着トラップ
捕獲が提案されている。この手法の有効性を検討するため、4 年間にわたりブナの樹幹地際に粘着トラップを設置
して捕獲数を調査した。あわせて防除効果と作業効率を検討するため、幼虫数に占める捕獲数の割合を算出するとともに 2 種類の資材に要する作業時間を比較した。その結
果、ブナ 1 本あたりの幼虫数に占める捕獲数の割合は 0.
4∼37.6 % の範囲で変動した。この数値を既存の密度推移
データに当てはめると、翌年の越冬個体の密度は最大で 3割程度低下する一方でほとんど低下しない場合もあることが分かった。幅 17 cm のロール資材の作業時間は幅 8 cm、長さ 50 cm のシート資材の 3 分の 1 であり、ブナの直径に左右されなかった。捕獲数の上限は設置面積の拡大に伴い増加した。省力的かつ効果的に幼虫を捕獲するには、樹幹をよじ登る幼虫数が多いことが予測される太いブナを選
び、捕獲数の上限が高く作業時間が短くなる幅広のロール資材を設置すればよい。密度の低減効果は単年では現れにくいが、長期間継続することで徐々に発揮される可能性がある。

マツ材線虫病は宿主であるマツ、病原体のマツノザイセ
ンチュウ、媒介者マツノマダラカミキリや糸状菌など、様々な生物の複雑な相互関係の上に成り立つ伝染性森林病害である。発表者らのこれまでの研究により、マツノザイセン
チュウの体表に Serratia 属細菌の特異的な随伴が認められた。この細菌は本病の発病可否に対しては明確な影響を示さなかったが、検出頻度の高さから本病に何らかの関与が予想される。本研究では媒介昆虫の蛹室・坑道の細菌相を、T-RFLP 法、クローンライブラリ法と培養法を用いて解析し、上記 Serratia 属細菌との関連を調査した。一方、マツを宿主とするキクイムシ Dendroctonus valens では、
高 C/N 比のマツ材を食餌源として利用するために腸内細菌による窒素固定が補助的な機能を果たしている。マツノ
マダラカミキリの腸内細菌相は未報告であることから、野外より採取した虫体の腸内細菌相を調査し、その役割を検証した。上記 2 種類の媒介者関連細菌相、すなわち坑道・
蛹室及び腸内の細菌相を、先に調査したマツノザイセン
チュウの体表随伴細菌相と比較することで、本病と細菌との関わりについて考察した。

P1-140 ウリハダカエデ伐倒木における養菌性キクイム
シ穿入孔の時空間分布

P1-141 台 湾 の ナ ン ヨ ウ キ ク イ ム シ よ り 分 離 さ れ た
Ruehmaphelenchus sp.

西村朋也1・梶村神崎菜摘1・升屋勇人1・滝
Yu2

1

恒2

名古屋大学農学部・2名古屋大学生命農学研究科

1

森林昆虫の一大グループである養菌性キクイムシは、様々な樹木に穿孔する。坑道を形成する部位は繁殖成功に影響するため、その選択をめぐって種間・種内相互作用があると考えられる。また、好適な部位でも、高密度になると集中を避けるかもしれない。この場合、穿入孔の分布パ
ターンは時間経過とともに変化すると予想される。本研究では、その時空間分布を調べて、養菌性キクイムシによる相互作用の一端を明らかにし、森林における生物多様性の維持機構を理解する一助とした。
愛知県北東部の林内で、2012 年 6 月下旬にウリハダカエ
デを伐倒・放置し、この倒木の樹幹に形成される穿入孔を
約 2 週間ごとに観察して目印をつけた。同年 8 月下旬に回収し、割材して種を同定した。穿入孔の分布図を作成するとともに、これを小区画に分け平均混み合い度を算出し、m*-m 解析を行った。
伐倒後 4∼8 週間に多数の穿入孔が形成され、ミカドキ
クイムシとサクキクイムシが優先した。また 2 種の分布は6 週間でランダム分布と判定されたが、8 週間になると集中傾向があり、林床側で増加した。したがって、他個体の坑道が存在しても、条件の良い部位に穿孔することが示唆された。

久智1・岡部貴美子1・Chen, Chi-

森林総合研究所・2中興大学

台湾（台中市周辺）において、ナンヨウキクイムシ（Euwallacea fornicates）より Ruehmaphelenchus 属の昆虫便乗性
糸状菌食性線虫が分離された。この線虫の形態観察、及び系統解析を行ったところ、本種は未記載種であり、同属既知種とは雌雄成虫の尾部の形態、雄成虫の交接刺形態により、他種と識別が可能であった。特に、雄成虫の交接刺両側面に三角形の膜状組織、および、スパイク状の小突起を有するという点は、本種が所属する Aphelenchoididae 科のいずれの種でも知られていない特徴であり、本種を規定する際の重要な形質と考えられた。リボソーム DNA の
18S、および 28S 領域の部分塩基配列を用いてベイズ法によ る 系 統 解 析 を 行 っ た と こ ろ、本 属 所 属 種 は Bursaphelenchus 属に内包される形で、単系統グループを形成した。しかしながら、Bursaphelenchus 属クレードの事後確率値は低く、系統的位置づけの確定には、より多くの遺伝子領域による解析が必要であると考えられた。

― 126 ―

P1-142 タイ北部で採取された Raffaelea 属菌を随伴する養菌性キクイムシの形態

P1-143 カシノナガキクイムシ太平洋型と日本海型の化学生態学的な面からの比較

今 井 光 岳1 ・ 谷 口 公 美2 ・ 鳥 居 正 人2 ・ 松 田 陽 介2 ・Buranapanichpan, Sawai3・伊藤進一郎2

所 雅彦1・大谷英児1・後藤秀章2・衣浦晴生3・濱口京子3・栗生
剛4・竹内 純5

三重大学生物資源学部・2 三重大学大学院生物資源学研究科・チェンマイ大学農学部

森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所・3森林総合研究所関西支所・4和歌山県林業試験場・5東京都島しょ農林水産総合セン
ター八丈事業所

1

3【目的】本研究では、タイ北部において、Raffaelea 属菌を随伴する養菌性キクイムシの探索とその形態的特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】タイ北部に位置する
チェンマイの森林で、キクイムシ類の採取を行った。採取されたキクイムシ類の体表とマイカンギアから菌類の分離を行い、得られた 45 菌株は 28SrDNA 領域の塩基配列にもとづく BLAST 解析を行った。また、キクイムシ類の顕微鏡観察を行い、属レベルの同定と形態類別を行った。
【結果】キクイムシ類 19 個体から分離された菌類の塩基配列
は Raffaelea 属菌と最類似した。それらキクイムシ類は形態 学 的 に ナ ガ キ ク イ ム シ 亜 科 の Diapus 属 1 タ イ プ、Dinoplatypus 属 1 タイプ、Platypus 属 2 タイプに類別された。Platypus 属の 1 タイプでは、供試した全 9 個体の体表と 3 個体のマイカンギアから得られた菌株の塩基配列が本属菌と最類似した。以上から、タイ北部に生息する養菌性
キクイムシは Raffaelea 属菌を随伴する可能性があるた
め、現在さらに分類学的検討を行っている。

1

ナラ枯れのベクターであるカシノナガキクイムシ（以下カシナガ）には日本海型と太平洋型が存在することが確認されており、解剖学的にも分子生物学的にも異なっている
ことが明らかにされている（Hamaguchi, K. & Goto, H.
2010）。日本海型カシナガは集合フェロモン主成分としてケルキボロールが確認されているが、太平洋型カシナガからはケルキボロールの存在は確認されておらず、これに対する野外トラップ試験においても誘引活性が確認されていない。本研究では、和歌山県、鹿児島県、東京都等の太平
洋型カシナガ個体の、体表炭化水素組成、ケルキボロールの有無、ケルキボロールに対する触角応答等を化学生態学的な面から日本海型と比較した。分析の結果いずれの太平
洋型カシナガからもケルキボロールはほとんど確認できなかった。またケルキボロールに相当する成分量での他の
GC-EAD 活性成分も確認できていない。炭化水素組成においては太平洋型と日本海型で異なるパターンがあることも認められた。

P1-144 Platypus koryoensis によるコナラの枯損被
害─発生 3 年目の経過─

P1-145 ナラ類枯損被害の減少過程におけるカシノナガ
キクイムシの動態─穿入孔数と脱出個体数─

後藤秀章1・北岡和彦2・上田明良1

松浦崇遠・中島春樹

1

2

森林総合研究所九州支所・ 大分県農林水産研究指導センター林業研究部

大分県由布市湯布院町川上の「岳本のコナラ原生林」は、コナラの大径木を主とする森林であり、県指定天然記念物に指定されている。2010 年夏にこの林で、コナラの枯損被害が発生した。その後の調査により、この被害は韓国でモン ゴ リ ナ ラ の 集 団 枯 損 を 引 き 起 こ し て い る Platypus
koryoensis によるものと考えられた。本種は日本からは初記録であり、国内での情報はほとんど無い。そこで被害経過を調査する目的で、被害木とその周辺の毎木調査および穿入孔からの捕獲調査を行った。調査対象はすべてコナ
ラ で あ る。毎 木 調 査 の 結 果、2012 年 に は 当 年 の P.
koryoensis の穿入によると考えられる枯死木は 2 本、部分
枯れが 2 本発生した。枯死木は、いずれも前年の穿入による部分枯れの木であった。部分枯れの 2 本は、前年以前には穿入を受けていなかった。2010 年に多数の穿孔を受けていた木は、その後多くが枯死にいたった。捕獲調査の結果、P.koryoensis の増殖率、繁殖成功率に、前年以前の木の被害程度、穿入履歴による違いはなかった。また、穿入孔の中には、フラス形状のよく似たヨシブエナガキクイム
シによるものが混在した。

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

ブナ科樹種萎凋病によるナラ類の枯損被害が、カシノナ
ガキクイムシに穿入されてからの年数とともに、増加から減少に至る過程において、穿入や繁殖の状態に着目し、被害が沈静化する傾向とその要因について検討した。2006
年に初めて穿入された、コナラを主体とする二次林に、2箇所の調査地（面積 各 0.16 ha）を設定した。胸高直径 5cm 以上のコナラを対象に、2006∼2012 年の期間中、穿入や樹冠の枯損を観察した。また、年ごとに穿入されたコナラの一部を生死や穿入の履歴によって区分し、穿入孔から脱出した成虫の個体数を調査した。初めて穿入されてから5 年目にはコナラのほぼ全てが穿入された。年ごとに形成された穿入孔は、4 年目もしくは 5 年目を最大としてその後は急減し、7 年目にはほとんど観察されなかった。穿入
孔から脱出した成虫は、過去に穿入された履歴がない枯死木に多く、これに比べて履歴がない生存木では少なく、履歴がある枯死木や生存木では非常に少なかった。以上の結果から、寄主のほぼ全てが穿入されると被害が減少に転ずる変化が裏付けられ、穿入された履歴がある寄主では繁殖が困難になることがその要因であると推定された。

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26
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

P1-146 高標高地域で発生したナラ枯れ枯死木におけるカシノナガキクイムシの穿入密度
伊藤昌明・大橋章博

P1-147 カシノナガキクイムシの穿孔部位選択様式
田下直人1・山崎理正2・伊東康人3
1

京都大学農学部・2京都大学農学研究科・3兵庫県農林水産技術総合センター

岐阜県森林研究所

2012 年に枯死したナラ枯れ被害木におけるカシノナガ
キクイムシの穿入密度を調査した。対象はミズナラ、フモ
トミズナラ、コナラとし、被害地の標高、緯度、気温、被害木の樹種および胸高直径と穿入孔数の関係について、被害地を変量効果とした一般化線形混合モデルで解析した。
なお、気温は被害地最寄りのアメダスの 10 年間（2002 年∼2011 年）の気温（平均、最高、最低）、それぞれの平均値
を被害地の標高で補正した値を用いた。また、穿入孔はフラス排出の有無によって区別した。その結果、フラスの排出がみられた穿入孔数は胸高直径および気温の上昇とともに増加し、標高は穿入孔数に負の影響を及ぼすことが示された。また、フモトミズナラの穿入孔数がコナラよりも多かった。以上から、繁殖がみられる穿入孔の密度は利用可
能な資源量と成育温度に強く影響されると考えられた。一方、フラスの排出が確認されなかった穿入孔数は、標高および緯度との間に正の相関が、気温との間に負の相関がみられた。また、ミズナラが他樹種よりも穿入孔数が少なかった。以上から、気温が低い地域では穿入後、繁殖に至らないケースが多いものと推察された。

カシノナガキクイムシのアタックを受けた被害木では、生育に好適な地際部に穿孔が集中的に分布することが知られている。しかしその一方で、穿孔が集中する地際部では、資源の枯渇や個体間の干渉といった負の密度効果によって、好適性が下がっていることも予想される。本研究では、カシノナガキクイムシの穿孔部位の時間的変化と、その後の繁殖成功に及ぼす穿孔時期と穿孔部位の影響を明らかにすることを目的とした。
2012 年 7 月から 9 月にかけて、京都府東部の二次林でミズナラを対象にカシノナガキクイムシの穿孔部位について
週 1 回の定期観察を行った。カシノナガキクイムシの穿孔を確認した 9 本のミズナラについて、粉状フラスの排出の有無から繁殖成功（次世代幼虫の有無）を確認した。更に各穿孔についてその高さと周辺の穿孔密度を測定した。ミズナラ樹幹上のカシノナガキクイムシの穿孔は、穿孔開始
後 3 週間は地際部に集中し、その後高位置にも分布するようになった。また、穿孔時期、高さ、密度は繁殖成功に影響を及ぼしていないことが明らかとなり、カシノナガキク
イムシの穿孔部位選択の結果、樹幹上の穿孔は理想自由分
布的となっていることが示唆された。

P1-148 和歌山県のシイ・カシ林におけるカシノナガキ
クイムシ被害発生動態

P1-149 酵素処理がコナラ・ミズナラ辺材部の変色形成に及ぼす影響栗生1

剛1・衣浦晴生2・中森由美子1

上辻久敏・岡本卓也・大橋章博

2和歌山県林業試験場・ 森林総合研究所関西支所

岐阜県森林研究所

紀伊半島で発生しているカシノナガキクイムシの防除手法を検討するため、樹種およびウバメガシ幹サイズの違いによる発生頭数、及びコナラ・ウバメガシが優占する林分での被害推移を調査した。発生頭数調査はカシナガ穿孔被害を受けた常緑広葉樹林（試験地 A、B）で行った。試験地
A ではコナラとウバメガシ穿入生存木に各 5 本、B ではウ
バメガシ大径木 4 本と小径木 5 本に羽化トラップを取り付
け、6 月から 11 月の毎週、トラップを回収した。また、試験地 A に調査区（面積 0.3 ha）を設定し、DBH10 cm 以上のブナ科樹木を対象に胸高直径、高さ 2 m 以下の穿孔数を
2 年間調査した。ウバメガシの穿入生存木からの平均発生
頭 数 は コ ナ ラ よ り も 多 く、ウ バ メ ガ シ の 小 径 木（平 均
DBH11 cm）においても、大径木（平均 DBH21 cm）と同程度の発生頭数であった。林分調査では、累積被害率は 2 年
間共にシイ>コナラ>アラカシ>ウバメガシであった。1
年目の平均穿孔数はコナラ>ウバメガシ>シイ>アラカ
シ、2 年目はコナラ>アラカシ>ウバメガシ>シイとなった。これらから被害発生初期林分ではコナラ、ウバメガシの取り扱いが重要であると考えられた。

カシノナガキクイムシ「以下、カシナガ」の加害を受けて枯死しなかった樹木「以下、穿入生存木」は、次年度以降、カシナガの加害を受けても枯れにくいことが報告されている。その原因の 1 つとして、加害を受けた樹木の辺材
部変色域の成分とカシナガとの間に忌避効果が存在し、この成分変化にラファエレア菌「以下、ナラ菌」の関与が他者の研究から示されている。このため、穿入生存木が増加することでナラ枯れの予防につながる可能性がある。そこ
で、穿入生存木に類似した状態の樹木を酵素処理により人工的に作ることを目的に研究した。試験には岐阜県内から分離したナラ菌の培養試験から検出されたタンニン加水分
解等の酵素を用いた。樹木抽出液に酵素処理を行い、ナラ菌を培養した結果、ナラ菌の伸長が遅くなる条件が存在した。また、コナラとミズナラに酵素を樹幹注入し、辺材部の変色域形成、通水阻害について調査した。その結果、酵
素注入部位の上下方向に変色域が形成され、部分的に通水阻害の発生が認められたが、処理で枯死する木は存在しなかった。ミズナラよりもコナラで処理後に通水阻害が多く認められ、樹種により処理の影響が異なる可能性があると考えられた。

― 128 ―

P1-151 ナラ枯れ被害木の薪処理によるカシノナガキク
イムシの駆除効果Ⅱ-5 月に分割した場合の効果についてー

P1-150 大量に集積した丸太によるナラ枯れ防除
斉藤正一
山形県森林研究研修センター

大橋章博

大量集積した丸太へのカシナガの誘引虫数の平均は、集合フェロモン剤装着の場合は、激害 18,574 頭 /m3、中害 16,
254 頭 /m3、激害跡 13,163 頭 /m3、平均 16,278 頭 /m3で、集合フェロモン剤を装着しない場合の平均は 12,133 頭/m3であった。カシナガの誘引虫数は、激害>中害>激害
跡>激害フェロモン剤無しの順であり、健全なナラ類の丸太を大量集積して集合フェロモン剤を装着する方法は、カ
シナガの密度に応じて誘引状況は変化し、特にカシナガの密度が高いと考えられる激害ではカシナガを多く誘引できる事がわかった。大量集積した丸太の 1 集積単位の実材積は激害試験地で平均 36.5 m3、推定誘引虫数平均は 675,929
頭と非常に多く、大量集積した丸太を林道の退避場などに多く設置できれば、枯死木から発生するカシナガをうまく誘引して被害の軽減に寄与するものと考えられた。なお、丸太に誘引したカシナガは初発日までにチップとして粉砕
すれば、物理的な殺虫と燃料用チップなどとして利用が可
能なため、一部で利用が始まった。

岐阜県森林研究所

前報で、4 月上旬までに被害木を玉切り分割することで、カシノナガキクイムシ（以下、カシナガ）を駆除できることを報告したが、今回は分割時期を 5 月上旬に遅らせて、その駆除効果について検討した。岐阜県土岐市の被害地からナラ枯れしたフモトモズナラ 10 本を選び供試木とした。
2012 年 4 月 13 日に伐採し、1 m の長さに玉切りした。各
供試木から 4 本ずつ丸太を採取し、1 本は丸太のまま（長丸太区）とし、残りの 3 本については 5 月 10 日に約 30 cm
長の丸太に玉切りし、丸太区、薪（露天）区、薪（雨除）区の 3 処理区に振り分けた。このうち薪区については丸太を薪割り機で分割し、雨除け下と露天下に設置した。その後、定期的に材から出てくるカシナガ数および材の重量を記録した。6 月 4 日に供試材を羽化トラップで被覆し、脱出してくるカシナガ成虫数を計数した。その結果、割材後、薪（露天）区から 8,242 頭 /m3、薪（雨除）区から 8,148 頭/m3のカシナガ幼虫の脱出がみられた。また、羽化トラッ
プ調査による成虫発生数は、長丸太区が 17,517 頭 /m3 であったのに対し、丸太区は 7,319 頭 /m3、薪（露天）区は320 頭 /m3、薪（雨除）区は 379 頭 /m3と、材の分割による高い駆除効果が認められた。

P1-152 スダジイへの殺菌剤樹幹注入によるカシノナガ
キクイムシ被害防止効果

P1-153 ナラ枯損被害ポテンシャルマップの作成─ナラ
類を対象として─

衣浦晴生1・所純5

近藤洋史1・齊藤正一2・加賀谷悦子3・衣浦晴生4・山中武彦5・所
雅彦3・牧野俊一

雅彦2・後藤秀章3・新井一司4・中村健一4・竹内

森林総合研究所関西支所・2森林総合研究所・3森林総合研究所九州支所・4東京都農林総合研究センター・5東京都島嶼農林水産総合センター
12010 年、伊豆諸島の三宅島、御蔵島、八丈島でスダジイが集団枯死する被害が発生し、3 島それぞれから、ナラ枯
れ病原菌媒介者であるカシノナガキクイムシの加害が確認された。そのため伊豆諸島スダジイ被害対策として、2011
年から 2 年間、ナラ類で適用可能な方法である殺菌剤の樹
幹注入を行い、スダジイにおける枯死予防効果や材内におけるカシノナガキクイムシの繁殖等について調査した。その結果、3 島において 2011 年には殺菌剤樹幹注入をおこなったスダジイに枯死は全く発生しなかったのに対し、三宅島と八丈島の無注入木で枯死が発生した。被害木の辺材変色域からはナラ菌が 100 % 分離され、心材や健全な辺材からは分離されなかった。被害木断面の材変色率は、薬剤注入した方が無注入木よりも低かった。2012 年は 3 島全体で枯死の発生がほとんど無く、殺菌剤注入区・対照区ともに枯死は発生しなかったが、2011 年に穿入被害を受けた
スダジイからのカシノナガキクイムシ発生は、薬剤注入した方が低い傾向にあった。これらの結果より、ナラ類で登録されているナラ枯れ予防樹幹注入剤は、スダジイの枯死予防にも効果があると考えられた。

1

森林総合研究所九州支所・2山形県森林研究研修センター・3森林総合研究所・4森林総合研究所関西支所・5農業環境技術研究所【目的】平成 24 年版森林・林業白書によると、ナラ・カシ類の樹木を集団的に枯死させるブナ科樹木萎凋病（以下、ナラ枯れ）は、2010 年度には 30 都府県で発生している。
このナラ枯れ被害発生を予測するため、被害を受ける可能性のある森林資源分布を解析して、被害発生のポテンシャ
ルを検討する。【方法】森林資源分布の現況情報として、環
境省自然環境保全基礎調査の、第 2 回から第 5 回までの植生調査データを使用した。ナラ枯れ調査を行う行政機関の担当部局では第 3 次地域区画（3 次メッシュ、約 1×1 km）
でデータを管理している場合が多いので、3 次メッシュごとの代表的な植生によるデータ分類を行った。解析対象地
は本州（島嶼部を除く）とし、解析には、ArcGIS Ver.10.1（ESRI Inc.）を用いた。
【結果】ナラ枯れ被害を受ける危険性の高いのはミズナラとコナラで、ミズナラは本州中央部に分布しており、その周りにコナラが分布している。これ
らの樹種は青森県から山口県まで広く分布していることが明らかになった。その結果、本州中央部での被害拡大の可能性が高いと考えられた。

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P1-154 放射性物質に汚染されたほだ場におけるシイタ
ケほだ木の放射性セシウム濃度の変化及び落葉除去と遮へい台設置の影響

P1-155 シロアリタケ等各種産物の供給源としてのシロアリ塚分布に関する一考察―ラオス天水田地帯
を事例に―

岩澤勝巳

齋藤暖生1・Nguyen、Quynh Trang2・奥野正樹2・近藤勇介2・
土田浩治2

千葉県農林総合研究センター森林研究所

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林・2岐阜大学応用生物科学部
1【目的】放射性物質に汚染されたシイタケほだ場では、汚染されていない新ほだ木を伏せ込んでも、落葉等からの放射性セシウムの移動が懸念される。そこで、ほだ木の設置
方法を変えて伏せ込み、その違いが放射性セシウム濃度に及ぼす影響を調査した。
【方法】千葉県内の 2 か所のほだ場（空間線量率 0.093∼0.183μSv/h）に新ほだ木を 2012 年
4 月に伏せ込んだ。ほだ場には無処理区（落葉の上に伏せ込み）、落葉除去区（落葉を除去して伏せ込み）、遮へい台
設置区（落葉の上に高さ 10 cm のコンテナを設置し、その上に伏せ込み）を設定し、設置前に 3 本、伏せ込み 6 か月
後に各区 3∼6 本のほだ木を分析した。【結果】伏せ込み前のほだ木の放射性セシウム濃度は検出せず∼4 Bq/kg であったが、6 か月後は無処理区が 2∼20 Bq/kg、落葉除去区が検出せず∼36 Bq/kg と伏せ込み前より濃度の高いほだ木が多く、ほだ木下部の菌糸を経由して落葉や土壌等から放射性セシウムが移動した可能性が考えられた。一方、遮へい台設置区では検出せず∼4 Bq/kg と伏せ込み前と概ね同じで、遮へい台がほだ木の放射性セシウム濃度の上昇抑制に効果的であった。

【背景と目的】シロアリ塚は熱帯地域において、地形および生態の点から重要な環境要素である。特に水田中のそれは、特異的な景観要素として着目されてきた。近年、ラオスにでは急速な近代化に伴い、シロアリ塚は破壊の圧力にさらされている。シロアリ塚はシロアリタケをはじめとする多様な資源の源泉となっており、その実態を把握することが急務である。本研究では、ラオス首都近郊の天水田農村において、シロアリ塚の分布の把握を試みた。
【方法】森林域（ ① 乾燥フタバガキ林、および ② 乾燥常緑林）、③ 水田域のそれぞれにおいて、円形プロットを設け、プロット内のシロアリ塚について、位置、シロアリ種、サイズ等を記録した。
【結果と考察】シロアリ塚の分布密度は森林において圧倒的に高かかった。森林域には小さい塚も多くみられる一方、水田域にはサイズの大きな塚しか見られなかった。一部の種についてはプロット間で相対的な優占度の相違がみられたが、概してシロアリの種の構成のプロット間での差異は明瞭ではなかった。水田域の塚は開田過程で残されたものと推察される。シロアリ塚（コロニー）の更新には、森林が重要であることが示唆される。

P1-156 マツタケ子実体の発生と気象環境の関係─豊作
年 2010 年とそれ以降との気象条件の比較─

P1-157 ほだ木のフェロシアン化鉄処理によるシイタケ
中の放射性セシウム低減

古川鈴木拓馬・山口仁・増野和彦亮

長野県林業総合センター

静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター【目的】長野県林業総合センターでは、マツタケ（Tricholoma
matsutake）の発生と気象条件の関係を調べるため、試験地で発生量調査と、気象観測（地温、降水量）を 30 年間以上実施している。長野県の年別生産量は、統計のある 1965年以降 2010 年が 85.1 t と最高であった。また、翌々年の2012 年は過去 3 番目に低い 5.5 t（速報値）であった。そこで試験地における発生量と気象観測値との関係について検討を行いながら、2010 年と 2012 年の生産量に大差が生じた要因を検討した。
【方法】下伊那郡豊丘村の豊丘村試験地において、1980 年の試験地設定以降継続的に地温（地中10 cm）、降水量の測定と、発生量調査を行っている。この調査結果から気象条件と発生量の関係について統計的手法を用いて解析した。さらに 2010 年と 2012 年については豊
丘村試験地ほかの県内試験地の観測結果も含め検討した。
【結果】豊作年（2010 年）と不作年（2012 年）の大きな差は9 月の降水量とみられた。また不作年でも平年並みの発生地もあり、その原因として降雨のタイミング、環境整備の有無などが考えられた。

演者らは、フェロシアン化鉄（プルシアンブルー）の 0.1% 希釈液でほだ木を浸水処理すると、1ヶ月後に発生した
シイタケ子実体のセシウム放射能が処理前に比べて半減す
ることを報告した。しかし、希釈濃度や処理方法がセシウ
ムの減少に及ぼす影響は不明である。そのため、異なる処理条件で試験を行った。フェロシアン化鉄希釈液によるほだ木処理区（0.1 % 浸水、5 % 浸水、5 % 塗布）と無処理区を設け、処理前及び処理 6ヶ月後に発生した子実体の放射能と含水率を測定した。その結果、処理区におけるセシウム
137 の放射能（含水率 91 % 換算）は、無処理区に比べ有意に低かった（P<0.05）。処理前後の比較では、処理区で有意に減少し（P<0.01）、減少率は ① 0.1 % 浸水で 75 %、② 5% 浸水で 82 %、③ 5 % 塗布で 64 %、④ 無処理区で 30 % であった。これらから、0.1 % と 5 % の希釈濃度では、同等の低減効果があり、処理から 6ヶ月後でも持続されることが明らかになった。また、処理方法は、浸水に加えて、塗布も有効であると考えられる。新たな処理条件でも低減効果を確認できたため、生産現場に最適な方法を検討することが今後の課題となる。

― 130 ―

P1-158 ヤブツバキ油粕に含まれるサポニンを用いたキノコ類の菌糸伸長・子実体形成に及ぼす効果
前田一1, 2・田嶋幸一1・久林高市1・田中隆2

P1-159 種子生産から見たヤブツバキ実の年変動とその特性
田嶋幸一1・久林高市1・前田

長崎県農林技術開発センター・2長崎大学大学院医歯薬学総合研
究科（薬学）
1

長崎県五島列島はツバキ油の産地であり、その生産量は全国の約 4 割である。ツバキ油の原料は地元の自生ツバキ林から採集したツバキ種子である。ツバキ種子にはトリテ
ルペン配糖体であるサポニンが多く含まれており、ツバキ
油搾油後の油粕には高濃度のサポニンが残っている。平成24 年 7 月には椿による五島列島活性化特区に指定され、今後、ツバキ油の増産を目標としており、油粕も増加していく。しかし、油粕の用途は肥料に限られており、新たな用途が求められている。ツバキのサポニンには魚毒性がある
が、サポニン類は様々な機能性を有している。その中で、サポニンを添加した培地においてヒラタケの子実体形成が促進されたという報告がある。しかし、ツバキのサポニンについてはキノコ類への効果を検証した報告はない。そこ
で、ツバキ油粕のサポニンを用いて食用キノコ 5 種（エノキタケ・シイタケ・マイタケ・エリンギ・ヒラタケ）に対する菌糸伸長および子実体形成に及ぼす効果を検証した。
その結果、サポニン添加区において、エリンギとヒラタケの菌糸伸長が促進された。また、エノキタケとエリンギでは、サポニン添加区での子実体形成が確認された。

1

一1・横道智宏2

長崎県農林技術開発センター・2新上五島町振興公社【目的】長崎県の五島列島では、ヤブツバキの種子を採取し、ツバキ油の生産がなされている。そのヤブツバキの実
は豊凶の差が大きいが、なぜそのようなことが起こるのか
実態は判っていない。そこで、旧新魚目町地区におけるヤ
ブツバキ実の年変動とその特性の解明を行った。【方法】
新上五島町振興公社には、旧新魚目町地区で種子の買取を行ってきた年別地区別の 38 年間の実績が記録されており、その情報をもとに年変動とその特性の解明を行った。種子の買取量が結実量を直接示すものではないが、長期的な結実量の変動を明らかにするのに適した資料と判断した。
【結果】ヤブツバキ実の年変動には、2 つのパターンが見られ、隔年結果と豊作が隔年で続く豊作期があることが判った。また、地区により豊凶の変動係数が異なり、地域特性があることが判った。豊凶を指数化するため集荷量の階層
別出現頻度を明らかにした。

P1-161 映像アーカイブを用いたフェノロジー観察学習における小中学生の反応

P1-162 エコツアーガイド従事者の生物に関する知識と観察機会に関する研究

中村和彦・斎藤武

馨

正憲

東京大学大学院新領域創成科学研究科

東京大学大学院新領域創成科学研究科

フェノロジーは、環境の変化を動植物を通して直感的に把握できる点から、小中学生のための教材となりうる。さらに、映像アーカイブを用いたフェノロジー観察を行うことで、短時間で長期的な環境変化を直感的に把握できる可能性がある。そこで本研究では、東京大学秩父演習林で1996 年より継続されている、動画と音声による森林映像
アーカイブを対象とし、映像アーカイブを用いたフェノロ
ジー観察という学習において、小中学生がどのような反応を示すのかを、実際の授業実践を通して検討した。
4 つの小学校と 2 つの中学校において、それぞれ対象学
年、教科、人数などを変えながら、授業実践を反復的に繰り返した。授業の様子をビデオに記録し、児童・生徒の反応を定性的に分析するとともに、授業後感想文に対する計量テキスト分析によって定量的な分析も合わせて行った。
その結果、児童・生徒は自身の既有経験と結びつけながら、映像教材によって観察の時間規模を拡大できた。一方で、複数年を対象とした観察においてフェノロジーの年々変動と長期変化傾向とを区別できない場面が見られ、これを今後の教材開発を進めるうえでの注意点として把握できた。

我が国のエコツアーガイド従事者が、自然観光資源の保全管理を補助する者として、資源モニタリングを行う場合、それに必要とされる知識や資源の観察機会が、その業務を十分遂行できるかを明らかにしておかなければならない。
本研究では、長崎県佐世保市南九十九島地域を対象地域として事例調査を行った。知識については、まず様々な文献資料を掘り起こして生物種データベースを作成し、エコツ
アーガイド従事者が、その中のどれだけの種を認識しているかを調査専門家と対比させながら分析した。また観察機会については、エコツアーガイド従事者の業務日誌等から上陸する島の名前や上陸する頻度を抽出し、同じく調査専門家と対比させて分析した。その結果、エコツアーガイド
従事者は、一部調査専門家が確認していない希少生物種を観察していること、特定の島にはエコツアーで頻繁に訪れるため、いくつかの生物種については、調査専門家の業務を補完できることが明らかとなった。ただし、観光者にとって危険な生物種の観察は頻繁に行われているものの、観光対象として認識されない生物種は観察していないことも明らかとなった。

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P1-163 インターネットを介した山地斜面の遠隔モニタ
リング
岡本
1

隆1・堀内稔弘2・太田圭介2

P1-164 人工林の林齢変化を考慮した表層崩壊予測モデ
ルの構築
執印康裕・松英恵吾・有賀一広・田坂聡明

2

森林総合研究所東北支所・ 関東森林管理局治山課

宇都宮大学農学部

わが国の山地災害は、降雨や融雪を主誘因として発生する。したがって山地災害の発生危険度を予測するためには
現地の気象情報を遅滞なく知ることが重要である。本研究では、既存の地すべり試験地の観測システムをインターネットに接続し、降水量、融雪水量などの気象情報を遠隔地からリアルタイムで監視する手法を構築した。
モニタリングの対象試験地として、従来から自動観測が行われている新潟県上越市の伏野地すべり試験地を用いた。試験地の観測小屋にある 4 台のデータロガーはルータ
によって LAN 化され、FOMA データ通信を用いてインターネットに接続された。ルータには固定 IP アドレスが付与されているため、外部 PC からインターネットを介してデータロガーに接続することにより、現地の気象情報を
リアルタイムで把握可能となる。
2013 年 1 月 8 日 15 時現在、試験地の気温は−0.4 度、積雪深は 243 cm であることなどが、森林総合研究所東北支
所 PC からのリモート接続で確認できた。このシステムを用いることで、例えば融雪期における現地の融雪強度等を即時に知ることができ、同時期の山地災害に対する予測技術の向上に寄与できると考えられる。

宇都宮大学船生演習林内の約 3.1 km2のヒノキ人工林分を対象として林齢空間分布が表層崩壊に与える影響について、根系の土質強度補強効果の面から検討した。この地域
では 1998 年の 8 月末豪雨によって 20 年生の林分を中心に表層崩壊が多発している。検討にあたり降雨イベント（1時間刻み）に対応した崩壊危険度の空間分布の経時変化が算出可能なダルシー則による地下水飽和側方流を無限長斜面安定解析に組み込んだ分布型表層崩壊モデルを用いた。
なお本モデルの適用条件は流域が湿潤状態にあることを想定したものである。従ってモデルの適用条件として降雨開始時点から積算雨量が 100 mm に達した時点において流域が湿潤状態にあると仮定し、それ以降について計算を行なった。
計算においては林齢-崩壊面積関係を再現するように林齢に対応した土質強度補強効果を逆解析によって求めた。
その結果、人工林の林齢分布の経年変化が崩壊発生に与える影響を、数 10 年間にわたって定量的に評価できることが示された。この結果は森林施業による林齢分布の変化と表層崩壊発生を関連付けるものであり、今後の森林計画に有益な情報を与えるものである。

P1-165 ハーベスタ・フォワーダシステムでの間伐がおこなわれた渓流における浮流土砂濃度

P1-166 枝条被覆による森林作業道からの土砂移動抑制効果阿部俊夫・佐々木尚三・山野井克己

宮前

森林総合研究所北海道支所

1

近年、緩中傾斜地の多い北海道ではハーベスタ・フォワー
ダシステムが導入されつつある。このシステムは生産性が高く労働安全性にも優れているが、大型機械が林内走行するため、環境面での悪影響が懸念されている。本研究では、
ハーベスタ・フォワーダシステムによる施業が渓流水の濁りに与える影響を明らかにするため、同システムで間伐が行われた流域（面積 44.4 ha、平均傾斜 17.5°）において、間伐翌年に渓流の浮流土砂濃度を調査した。
出水中の浮流土砂濃度は、流量のピークより前か同時にピークに達し、その後、急速に低下した。同程度の流量ならば、濃度は融雪出水よりも降雨による出水の方が高く、最大で 10000 ppm を超えた。ただし、落葉期の降雨では極端に高くなることはなかった。これは、積雪や落葉が地表面の雨滴浸食を防いだためと考えられる。浮流土砂の約90 % が無機成分であることから、施業により露出した鉱物
質土壌の流出が疑われるが、直接的には調査地点直上にある森林作業道の側溝から流入する排水がソースになっている可能性が高い。今後、流域内での浮流土砂発生源についても明らかにしたい。

森林・林業再生プランに基づく新たな森林作業道が森林
内の土砂移動現象に及ぼす影響を明らかにすることを目的
として、森林作業道の開設と列状間伐が施行された花崗岩
地質の森林において、開設された森林作業道の枝条被覆を施した路面からの流出土砂量を横断溝出口にて計測した。
また、常水のある小流域出口において流出土砂量と流出水
量、降雨量を計測した。その結果、森林作業道の横断溝からの流出土砂量は、
枝条被覆の無い路面に対して 2∼3 オー
ダー低下し、総降雨量が 79 mm、10 分間雨量が 5 mm を超えると流出土砂量は急激に多くなった。また、流出土砂の粒度分布は、小流域出口での流出土砂と比較して、枝条被覆が有ると平均粒径は小さくなるのに対し、枝条被覆が無いと平均粒径は大きくなり、粒径 2 mm 以上の占める割合
は倍の 50 % となった。このことから、枝条被覆の無い路
面では開水路の土砂移動と同等の現象（掃流）が起きているのに対し、枝条被覆があると浮遊砂は発生するものの掃流砂は抑制されることが示唆された。

崇1・小川泰浩1・渡邊悦夫2

森林総合研究所・2森林保全・管理技術研究会― 132 ―

P1-167 積雪寒冷地域における小流域の土砂・物質流出水垣

P1-168 列状間伐後の浮遊土砂流出特性：流出モニタリ
ングと放射性物質を用いた解析

滋・丸山政浩・矢部浩規
南土木研究所寒地土木研究所

1

小流域における出水時の SS や栄養塩の濃度は流量に対してヒステリシスを示すことが知られている。積雪寒冷地
では年間の水・土砂・栄養塩流出負荷にしめる融雪期の割合が高く、流域の土砂・物質流出特性を把握するには観測定点において水文観測や採水、水質分析などを年間通じて継続し、物質濃度の流量に対する応答特性や流出量を評価する必要がある。本研究では小流域における土砂・物質の流出特性を明らかにするため、沙流川水系総主別川流域（16.8 km2）を対象に水位計及び濁度計を用いて流量・濁度を連続観測した。また降雨出水時及び融雪出水時の SS 濃度、栄養塩濃度を測定した。2012 年の融雪出水期に 4 回の出水ピークを観測できた。最初の出水ピークが最も規模が大きく、SS 濃度も約 2000 mg/L まで上昇した。4 回の出
水ピーク毎に SS 濃度と流量のヒステリシスを調べたとこ
ろ、融雪初期は反時計回り、融雪中は時計回り、融雪終盤
は一価の関係、融雪後は時計回りのループを描いた。このような異なる SS 濃度のヒステリシスは、一連の融雪出水
期間中において水・土砂・栄養塩の流出プロセスが変化していることを示唆している。

潤1・薗田

東京農工大学連合農学研究科・2東京農工大学国環境農学専攻・筑波大学生命環境系

3

To examine the effects of forest thinning on suspended
sediment (SS) transports within catchments, we monitored
catchment runoff (K2: 17. 1 ha, K3: 8. 9 ha) and measured
radiocesium activity of SS. Strip thinning (50 % by standdensity) for commercial timber was conducted in K2 withskid trail installation, while K3 was remained as areference. Mean amount of SS in the K2 was four times
greater than that in the K3, while Cs-134 activity was 328
Bq kg−1 (SD = 109) and 516 Bq kg−1 (SD = 71), respectively. These results indicated the amount of SS can beincreased due to strip thinning. The SS on skid trails (meanof Cs-134 activity=119 Bq kg−1; SD=40) may be mixed in
the SS of the K2, the resultant in lower Cs-134 activity. Ourfinding suggests the SS can be transported from hillslopes
to stream-channels via skid trails.

P1-170 住民を主体とした土砂災害に強い地域づくりを目指して─ 2011 年新潟・福島豪雨災害を対象に─

P1-169 里山砂防による森林整備の効果とその評価
池田琇娟1・五味高志2・恩田裕一3・加藤弘亮3・平岡真合乃2

登2・楢崎達也3・八木誠司4セントラルコンサルタント株式会社・2南丹市八木町マツタケ生産振興会・3住友林業株式会社・4南丹市八木町森林組合
1

集落周辺の里山林において砂防事業と森林整備・施業等を一体的に行う里山砂防事業は、一部の地域で試行が始まっている。しかしそれによってどの程度の効果が上がり、対象地区の諸条件によってどの程度の差異が生じるのかといった点に関しては、ほとんど把握されていない。本
研究では一般的な土石流危険渓流を対象として、砂防施設工事にあわせて森林整備・施業を行う場合の効果について評価を試みた。評価対象流域は、① 林相（針葉樹人工林、広葉樹二次林、アカマツ林）、② 既設作業道の有無、③ 林
地の荒廃度合いから 8 パタンを設定し、えん堤管理用道路とシュラ、ヤエン等の簡易集材法を利用して除間伐、柴刈、地掻き等を行った場合の費用を、代表的な流域規模ごとに算出した。森林整備費用は演者らがこれまでに試行してきた簡易集材試験から得られたデータに基づいて算出し、里山砂防事業による防災・林業両面での効果を総合的に評価した。またこの結果から、里山砂防がレジリエントな地域づくりに果たす役割を明確にすると同時に、現状の砂防計
画における課題や事業実施の優先順位を考察した。さらに
里山砂防を推進する上での問題点を明らかにし、今後の課題を整理した。

伊藤洋平・井良沢道也
岩手大学農学部

近年ゲリラ豪雨と呼ばれる集中豪雨が頻発し、土砂災害の引き金となっている。そのような土砂災害による人的被害を抑えるためには、行政の施策だけではなく住民 1 人 1人が主体的に行動し、適切な判断を行うことで減災を進めていく必要がある。しかし現状で住民の警戒避難行動に関しては行政への依存が高い面も見られ、改善が求められる。
平成 23 年新潟・福島豪雨は停滞した前線が両県を中心に激しい降雨をもたらし、新潟県では十日町市で 1 時間最大
雨量 120 mm、三条市で累計雨量 985 mm を記録するなど、
平成 16 年新潟・福島豪雨を大きく超える記録的な豪雨となった。豪雨の影響により県内で約 500 件に及ぶ土砂災害が発生し、建造物等にも甚大な被害が生じた。本研究では土砂災害の被害を受けた新潟県三条市、十日町市、南魚沼市を中心に区長及び行政機関への聞き取り調査と地区住民へのアンケート調査を実施し、当災害の詳細な実態解明に加え、住民たちの災害時の行動様態や地区・行政の防災上の問題点、有効な警戒避難のあり方を探る。これにより今後の地域防災力向上に寄与する改善策を提言していく。

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P1-171 海岸クロマツ林再生のための直播き試験（2）─
被災海岸林における再生手法の提案─
1

2

水谷完治 ・小谷二郎

P1-172 クロマツ海岸林における立木の引き倒し試験鳥田宏行1・佐藤

創1・真坂一彦1・阿部友幸1・木村公樹2

1

森林総合研究所・ 石川県林業試験場

北海道立総合研究機構林業試験場・2青森県産業技術センター林業研究所［目的］東日本大震災では海岸防災林が甚大な被害を受けたため、大津波に対応できうる強い海岸防災林の復旧が求められる。著者らは、6 年前より、石川県の海岸マツ枯れ跡においてクロマツ林再生のための直播き試験を行ってきており、その実用化に目処を立てることができた。本研究では、このような直播きや天然下種更新によるクロマツ林
再生手法を検討し、海岸防災林モデルを提案する。［方法］
宮城県岩沼市などの被災した海岸防災林の調査より、大津波に対応できうる海岸防災林モデルを検討する。［結果］東日本大震災では天然下種更新のクロマツはほとんど倒伏
せず、堤体にクロマツの自生した海岸堤防が破壊されずに残っている。そこで、堤防の海側から陸側までクロマツ林
で堤体を覆うように再生させることを提案する。母樹があるところでは、比較的容易に天然下種更新できることがわかったので、更新は従来の植栽する方法から天然下種もし
くは直播きに移行することが望ましいと考える。このような方法により海岸防災林を再生することで、海岸堤防を保護すると共に大津波の災害に対応する。

【目的】海岸林が津波に対して防潮機能を発揮するには、海岸林を構成する各立木が根返りしないことが重要な条件である。従って、海岸林の津波抵抗性を評価する際には、津波による流体力に対して、各立木がどの程度の根返り抵
抗モーメントを有しているのかを知る必要がある。そこ
で、本研究では、クロマツ立木の引き倒し試験を実施した。
【方法】試験は青森県三沢市の海岸林において、クロマツ立
木 8 本に対して行われた。立木は、試験前に、地上高 1∼2m の高さで幹を切断し、試験中に隣接立木に接しないように配慮した。測定は、荷重および変位を連続データとしてPC に取り込んだ。【結果】根返り抵抗モーメントと胸高直径（D）の関係は、べき乗数によって近似され高い相関が得られた。また、根返り抵抗モーメントと D2H（H：樹高）の関係は、線形近似によって高い相関が得られた。根系の根返り抵抗モーメントの増加に寄与する垂直根の発達は、地下水位により制限を受けることが予想される。試験地での地下水位は低く、地表面から約 140 cm であり、調査結
果では、地表から 75 cm まで垂直根の伸長がみられた。

P1-173 強風が伐採後の残存木にもたらすモーメントの風洞実験による評価

P1-174 流水に対する樹木の抵抗特性─クロマツと広葉樹を対象とした水理実験─

鈴木野口宏典・鈴木1

2

覚・後藤義明・野口宏典

覚・坂本知己森林総合研究所

森林総合研究所【目的】伐採・間伐後に風害が発生しやすいことは経験的に明らかであるが、伐採方法や伐採率と風害リスクとの関係は定量化されていない。本研究では風洞装置を使った樹木模型実験から、伐採後の残存木に作用する強風によるモーメントと伐採方法や伐採率との関係を定量的に示す。
【方法】風洞装置は森林総合研究所のエッフェル型風洞で行った。樹木模型は 1.8 m 間隔で植栽され樹高 10 m に成長した針葉樹を縮尺 1/60 で模した。間伐や伐採を樹木模型の配置で再現した。モーメントは、模型の幹の部分に貼り付けたひずみゲージで測定したひずみ量から求めた。伐採方法や伐採率によるモーメントの変化について発表する。【結果】1）単木あるいは群状に伐採した場合、伐採区画に面しているもののうち風と正対する位置にあるもの
は、伐採範囲の一辺の長さに対して伐採後のモーメントが指数関数的に増加した。2）風が吹き込みやすい伐区のサ
イズがみられた。しかし、これが実験条件によるものか、
実現象として森林にみられるのか、はわからなかった。

海岸林樹木の水流に対する抵抗特性を明らかにすることを目的として、大型水路において実樹木を対象として水理実験を行ない、水流に対する樹木の抵抗力、水流の流速、枝葉の量の関係について検討した。日本の海岸林の主要樹種であるクロマツの他に、広葉樹 3 種類を対象とし、実験での流速は秒速 1∼2 m の範囲で変化させた。
葉面積当りの葉の抵抗力は、いずれの樹種も流速が上がると大きくなる傾向があった。流体に対する物体の抵抗力
式によると抵抗力は流速の 2 乗に比例するので、流速が上がるほど、流速に対する抵抗力の増加率は大きくなるはずであるが、その傾向は明瞭ではなかった。これは、流速が上がると葉がなびいて抵抗体として有効な葉の量が減少したためだと考えられた。葉の抗力係数は、クロマツは 0.02
程度、ケヤキは 0.03 程度、サクラは 0.02 程度、ヤブツバキ
は 0.06 程度となり、流速が増すと減少する傾向があった。
この原因として、抗力係数を算出に用いる物体の量を表わす指標として、流速に依る変化する投影面積ではなく、本研究では流速に依らない葉面積を用いたことが考えられた。

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P1-176 航空機 LiDAR による海岸林の林分パラメータの推定─青森県八戸地域での事例分析─

P1-175 間伐がスギの引き倒し試験に与える影響
藤堂千景・山瀬敬太郎

小谷英司1・中村克典1・坂本知己2・木村公樹3

兵庫県立農林水産技術総合センター

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所・3青森県産業技術センター林業研究所
1

樹木個体の力学的抵抗力を測定する立木引き倒し試験は、多くの試験が行われているが、間伐の影響について研究されたものは少なく、間伐が引き倒し抵抗モーメントに及ぼす効果について不明な点が多い。本研究では、同一林
内の間伐林分と、無間伐林分にて立木引き倒し試験を行い、引き倒し抵抗モーメントに間伐が及ぼす影響について検討した。調査地は兵庫県神崎郡神河町の 49 年生のスギ林で、間伐林分は 17 年前に間伐率 45 % 程度の本数間伐を行っている。立木引き倒し試験は、土石流の波高を考慮に入れ地
上高 1 m の地点にワイヤーをかけ、重機で引っ張り、ロードセルにて引き倒し抵抗モーメントを測定した。測定木は間伐林分、無間伐林分それぞれ 20 本ずつである。引き倒
し抵抗モーメントは間伐の有無に関わらず D2H と相関が高く、引き倒し抵抗モーメントと D2H の関係式は、間伐の有無により有意な差（p<0.05）が見られ、同じ D2H でも間伐により引き倒し抵抗モーメントが大きくなる可能性が示唆された。両者の関係が変化する要因としては、間伐による根鉢サイズや根の径成長に伴う根系引張力の変化が検討でき、今回の発表では、その要因についても考察を行う。

P1-177 岩手県内における自主防災組織の現状と将来可能性2011 年 3 月の東日本大震災で発生した津波により、東北地域の太平洋側の海岸マツ林は、大きな被害を受けた。津
波被害の概要把握は、国や県などの行政機関で行われてきた。しかし、沿岸部の厳しい環境下のために、海岸林の平均樹高や林分材積は一様ではなく、現況と被害の広域精密把握は容易でない。津波被害の精密把握と被害の要因分析のために、青森県八戸市周辺を対象として、海岸林の平均
樹高や林分材積などの林分パラメータを、低密度航空機
LiDAR デ ー タ で 推 定 し た。使 用 し た LiDAR デ ー タ とDEM は、国土地理院の「海岸における 3D 電子地図」において、2006 年に得られたものである。LiDAR パルスデー
タ と DEM の 差 か ら、Digital Canopy Height Model（DCHM）を計算した。津波被害後の 2011 年冬季に、対象地域で 19 点のプロット調査を行った。プロット調査による林分パラメータと、DCHM から計算した LiDAR 指数とで回帰分析した。結果の回帰式を用いて LiDAR データから広域の林分パラメータを推定した。

P1-178 住民と協働した地域における防災力の向上に関する研究─ 2011 年新潟・福島豪雨災害を対象
として─

伊香歩美・井良沢道也
佐々木利也・井良沢道也

岩手大学農学部

自主防災組織は地域防災の一端を担う任意団体であり、地域防災力の向上には自主防災組織の現状及び課題を調査し、改善していくことが求められる。自主防災組織の課題や評価を行った既存研究は、調査地を主に都市圏としている（岡西ほか 2006）。一方中山間地の地域防災の実態については、比較的調査が遅れている印象を受ける。しかし、中山間地では土砂災害危険区域なども多く、地域防災の現状把握が早急な課題となっている。そのため今回の調査
は、中山間地の多い岩手県内の自主防災組織の現状及び将来可能性を把握する目的で実施した。調査期間は H24.10
月-12 月の 2 カ月間である。調査対象は岩手県内 8 市町村の自主防災組織会長 計 811 名（盛岡市のみ町内会長・自治会長含む）。調査手法はアンケート調査及びヒアリング調査である。アンケート調査では 811 名全員に配布を行い、うち有効回答数は 579 である。ヒアリング調査は、アンケートの回答結果から興味深い回答を行った計 12 名を抽出し、アンケート調査の補完目的で実施した。アンケート
分析は単純集計の結果から、クロス集計とカイ二乗検定を行い、特に地域活動の活発度と防災活動の連関の有無に注目した。

岩手大学農学部

土砂災害における人的被害を抑えるためには、自主避難など住民の主体的な行動が重要になる。しかし、災害時に適切な判断を下せる十分な知識を持つ住民は少なく、
また、
土砂災害警戒情報や避難勧告なども十分に活用されているとは言い難い。平成 23 年 7 月新潟・福島豪雨は、福島県只見町で 72 時間雨量 700 mm、最大 1 時間雨量 69.5 mm を記録するなど既往最大の豪雨となった地域が多い。各地で土砂災害や浸水、道路や鉄道の寸断などの被害が発生し、福島県西部の 9 市町村に災害救助法が適用される事態に至った。災害の特徴としては土砂災害などの多発した割に人的被害が非常に少なかったことである。本研究では被害の大きかった只見町、南会津町を対象に現地調査を行い、今回の土砂災害の特徴を把握した。また、住民の警戒・避難行
動などを分析するため只見町、南会津町の 7 集落を対象にアンケート調査や聞き取り調査を行った。住民のどういった行動が人的被害を抑えることにつながったのかを抽出し、中山間地における土砂災害のソフト対策における課題の解決方法を提案する。

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P1-179 アナログ記録とデジタル記録による流出量観測
値の相違

P1-180 ロシア・スパスカヤパッド・カラマツ林における蒸発散量と光合成量の長期経年変化

玉井幸治・清水貴範・飯田真一・延廣竜彦・澤野真治・坪山良夫

太田岳史1・小谷亜由美1・伊藤章吾4・花村美保1・飯島慈裕2・Maximov, Trofim3・Kononov, Alexander3

森林総合研究所名古屋大学生命農学研究科・2海洋開発研究機構・3寒冷圏生物問
題研究所・4丸信製粉（株）

1

森林小流域からの河川流出量観測には、従来フロート式
自記水位計によるアナログ記録が主に用いられてきた。しかし近年の圧力式水位計などの発達により、水位データがデジタル式に記録されるようになってきた。アナログ記録の場合、水位変動の極大値はほぼ確実に記録されると考えられるが、デジタル記録の場合、測定間隔によっては極大値を取り逃すことが、考えられる。長期にわたる流出量
データを比較するためには、両者の違いの程度を把握する必要がある。本研究では、流出量の計算に両者の違いにより、実際には流出量計算値にどの程度生じるのか、不都合のない測定間隔はどの程度なのかを、実際に観測されたア
ナログ、デジタルによる記録を比較することにより検討する。

P1-181 タイ北部落葉性チーク人工林の蒸散・展葉開始
日の年々変動─土壌水分増加とのタイムラグ─

筆者らは、1998 年よりロシア・ヤクーツクの北方、約 20
km に位置するスパスカヤパッド・カラマツ実験林において、渦相関法を用いた全生態系からの蒸発散量、光合成量の観測を行ってきた。植生条件は上層植生は 2007 年 6 月に 展 葉 し て い た 樹 木 が 枯 れ 始 め、下 層 植 生 は 2006 年∼2007 年よりコケモモから湿地性の草本や低木が繁茂するようになった。気象条件は、降水量は、1998 年∼2000 年
は平年並み、2001 年∼2004 年は渇水年、2005 年∼2009 年
は豊水年、2010 年∼2011 年は平年並みとなった。その間に、大気側の成分（放射量、気温、飽差など）はあまり大きな経年変動をしなかったのに較べて、地表下の成分（地温、土壌水分量）は明確な経年変動を示した。そして、蒸発散量、光合成量は、この地表面下の成分により変化したと考えられた。すなわち、土壌水分量と蒸発散量は関係は2007 年から低下しており、土壌水分量と光合成量は 1 年遅れて 2008 年より低下した。つまり、2005 年から土壌水分量は上がりはじめ、2 年の時間遅れで蒸発散量を低下し、光合成量はもう 1 年の時間遅れが必要であった。詳しくは、講演時に発表する。

P1-182 強度間伐による荒廃人工林の蒸発散の変化
孫

1

2

3

2

4

吉藤奈津子 ・佐藤貴紀 ・五十嵐康記 ・田中延亮 ・田中克典 ・
鈴木雅一2・Tantasirin, Chatchai5京都大学大学院農学研究科・2東京大学大学院農学生命科学研究科・3名古屋大学地球水循環研究センター・4（独）海洋研究開発機
構・5カセツァート大学

1

展葉・落葉時期の変化は森林の熱・水・炭素循環に影響を与えるので、その変動の規模や要因の解明は気候変動に対する森林の応答を明らかにする上で重要である。しかし、熱帯林における長期現地観測データは未だ少なく、年々変動の実態や要因は十分解明されていない。本研究では、東南アジアの主要な落葉林の一つであるチーク人工林を対象に、展葉と蒸散開始時期の年々変動を明らかにすることを目的とし、日射の樹冠透過率とリター量から LAI の時
系列変化を、樹液流計測によりチークの蒸散量の時系列変化を、11 年間観測した。チークの展葉と蒸散開始時期は年によってそれぞれ最大で約 40 日変動し、降雨に伴い土壌水分が一定以上に増加するタイミングと対応したが、乾期
後半に降雨があり土壌水分増加が早かった年は、展葉・蒸散開始までに約 20 日の遅れがみられた。降雨に伴う土壌水分増加がチークの展葉・蒸散開始を促すトリガーとなるが、その時期が早いとタイムラグが生じることが分かった。
その原因としてチークの展葉準備が不十分であったことが考えられる。また、タイムラグがあっても土壌水分増加が展葉のトリガーとしての効力を発揮できることが示唆された。

1

新超1・恩田裕一1・加藤弘亮1・大槻恭一2

筑波大学生命環境科学科・2九州大学福岡演習林

We explore the effects of strip thinning on evapotranspiration (ET) in an abandoned coniferous plantation.
The study was conducted in Karasawa Mt.,Japan. Canopy
interception (Ei), tree transpiration (Et), and soil evaporation (Ef) were observed with experimental thinningoccurring on October, 2011. Thinning treatment reduced
stand density by 50 %, basal area by 48 %, and decreasing
canopy cover by 20 %. As a result, Ei decreased due to anincrease of throughfall and decrease of stemflow. Mean
daily Et decreased, but mean daily individual Et increased,
especially for small trees. Ef increased, adn the partitioningof ETwas altered. As expected, forest thinning had
positive impacts on the forest water budget and this study
also clarified the effect of strip thinning as one of management practices in the abandoned forest plantations.

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P1-183 森林作業道の路体強度に関する研究─栃木県鹿沼地方の事例─

P1-184 森林作業道における濁水流出防止対策の検討─
林地の濁水流出防止効果─

矢部和弘・金子優也・旗生

臼田寿生1・古川邦明1・鈴木秀典2・小倉規・今冨裕樹晃3

岐阜県森林研究所・2森林総合研究所・3石川県農林総合研究セン
ター林業試験場
1

東京農業大学森林総合科学科

本研究は栃木県鹿沼市中粕尾地区において作設された 2路線（作設後 3 年の K 線、作設後 1 年の H 線）を対象として簡易 CBR 試験を実施し、作設法の良否を検討した。両路線は近接しており、地形地質は類似している。両路線とも幅員は 2.5 m で地元の建設業者により作設された。作設法は一般にいわれる四万十式に類似するが独自の方法である。
方法は、各路線ともに約 20 m 間隔に測定点を設け、路面中央、谷側轍、谷側路肩の 3 箇所において簡易地盤支持力測定機を用いて CBR を測定した。この地域の特徴として鹿沼土が広く分布しており、両路線にも表層に露出している部分があるため該当箇所に測定点を追加設置した。
測定の結果、CBR は K 線の方が全体的に大きな値を示しており、さらに起点に近いほど大きな値を示した。また、
轍において一様に大きな値を示しており、作設経過年数および使用頻度が大きく影響を及ぼした。路面中央、路肩についても同様の傾向が見られたが、地質が大きく関与した。
鹿沼土が出ている箇所では丸太を入れることにより路体強度を上げていた。両路線について必要な路体強度は得られていたが、路肩は弱い箇所があり、その保護が課題である。

【目的】林地の浸透能による森林作業道からの濁水流出防止効果を検討するため、森林作業道から林内へ流れ込む濁水の到達距離の実態を調査した。
【方法】調査は岐阜県美濃市等で開設された森林作業道において行った。濁水の到達距離は、作業道からの排水が地中へ浸透している箇所までとし、同時に林地の傾斜や地表植生、表土の状況等を記録した。【結果】各路線における濁水到達距離は、林地の傾斜が同一であっても林床の状態や森林作業道からの排水条件等によって大きく異なっていた。林地の傾斜がほとんどないにもかかわらず、濁水が 30 m 近くまで到達していた箇所は、路面水の集水区間の延長が 82 m と長く、降雨時に大量の水が集まることが要因であると推察された。また、濁水到達距離が 67 m と調査箇所中で最も遠くまで到達していた箇所は、下層植生がほとんどなく表土が流亡したヒノキ林で、林地の浸透能が低いことが要因であると推察された。これらの結果から、森林作業道から林地へ排水する際には、1 箇所あたりの排水量をできるだけ少なくするとともに、排水に適した林地であるかを十分に確認することが重要であると考えられた。

P1-185 車両の繰り返し走行が林地に与える影響─コー
ンペネトロメータによる計測結果─

P1-186 車両の繰り返し走行が林地に与える影響─土壌断面調査の結果─

鈴木秀典1・中澤昌彦1・佐々木達也1・吉田智佳史1・上村 巧1・
陣川雅樹1・佐々木尚三1・戸田堅一郎2・大矢信次郎2・近藤道治2・
髙野 毅2, 3

戸田堅一郎1・近藤道治・大矢信次郎1・鈴木秀典2・上村 巧2・
中澤昌彦2・佐々木達也2・吉田智佳史2・陣川雅樹2・髙野 毅2

1

2

3

森林総合研究所・ 長野県林業総合センター・ 長野県長野地方事務所

ホイール式の車両は、クローラ式よりも接地圧が高くなるため、林内走行車両による林地土壌への影響が懸念される。このような機械では、林内を自由に走行して各走行路の走行回数を抑え、影響を分散するのか、走行回数は多くなるものの、走行路を固定して影響を限定した範囲にとどめるのか、環境的、作業効率的観点から十分に検討しなければならない。これまで黒色土において自由走行したときの林地への影響を検討してきたが、今回は、同様の条件で繰り返し走行を行ったときの影響を調査した。また、黒色土とは異なる土壌での自由走行の影響についても調査を行った。調査地は長野県信濃町と、北海道遠軽町である。
信濃町における繰り返し走行試験では、材を積載したフォワーダ（VIMEK608）を使用し、貫入抵抗の変化をコーン
ペネトロメータによって計測した。試験の結果、走行回数が増えるに従いわだちが深くなり、50 回（往復 25 回）程度の走行で最大 19 cm のわだちが形成された。このわだち
における貫入抵抗値を走行前と比較すると、わだち底部から 11 cm（走行前の路面から 30 cm）の層まで、泥濘化によると思われる貫入抵抗値の減少が見られた。

長野県林業総合センター・2森林総合研究所・3長野県長野地方事務所

1【目的】ホイール式の林内走行型車両は林内での作業性が良く、伐倒、集材作業の効率化が期待できるが、クローラ式に比べ接地圧が高いため車両の走行が林地土壌へ与える影響や、トラフィカビリティー（車両の走行に耐えうる地面の能力）の低下等が懸念される。特に、繰り返し走行する場合では、轍が深くなって車両の走行が不可能となる場
合もあり、作業における重要な課題となっている。そこで、繰り返し走行による土壌への影響を把握するため、走行回数の異なる地点での土壌断面調査を実施した。
【方法】試
験地は長野県信濃町で、火山灰を母材とする黒色土である。
直 線 上 の 試 験 地 に お い て、フ ォ ワ ー ダ（VIMEK 社
VIMEK608）を繰り返し走行させ、走行回数の異なる地点
で、トレンチ掘削による土壌断面観察、コーンペネトロメー
タによる土壌硬度の計測を行った。
【結果】5 回程度走行した地点では、圧密により土壌硬度が高くなったが、走行回数が増すにつれて地表面が泥濘化して土壌硬度が低下し、轍が深くなった。また、走行前に枝条等を敷き詰めること
により、車両の繰り返し走行が林地土壌に与えるこれらの影響を低減できた。

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P1-187 竹製横断排水溝に用いる結束材料の屋外曝露試
験P1-188 LiDAR データを使用した森林作業道路面侵食
傾向分析

山口

高橋拓史

智・鈴木秀典・田中良明

森林総合研究所

東京大学

林道や作業道の維持管理では路面排水が必須である。それを目的とする、構造が簡易な横断排水溝の上を車両の通行を容易にするため、弾性や通水性のある充填材を素堀の中に詰めることが考えられる。充填材は近年増殖が問題になっているモウソウチクとした。素掘に竹粗朶を詰める方式の横断排水溝に当初は結束材料として帯鉄を用いて試作したが、林道で設置した際に帯鉄が断裂した。そこで、耐候性のある他の結束材料を選定するために曝露試験を行った。試験した材料は、番線、帯鉄、ゴムロープ、PP バンド、麻ロープである。これらで結束した試験体を森林総合研究所構内に設けた、日照条件に違いのある 2 か所の試験地に設置した。設置して 5ヶ月後に経過を観察し、9ヶ月後にバネ秤を用いて最大 196N の力で引っ張った。その結果、経過観測の時点で麻ロープ 1 本の腐朽が観察された。
引張試験では日向の試験体の PP バンドが断裂し、麻ロー
プは地際付近で腐朽・断裂していた。日陰の試験体では全試験体で断裂や腐朽の発生は見られなかった。また、ゴムは両方とも断裂はしなかったものの弾性が低下した。以上の原因として日射による劣化や地温上昇が考えられた。

森林作業道における雨水による洗掘などを原因とした路面侵食は、土砂の流出、車両通行の困難化、路体崩壊、メンテナンスコスト増大といった問題を引き起こす。本研究は、路面侵食発生箇所を予測した上での路体保護工の効率的な施工や、適切なルート選定を行うための、高精度な路面侵食傾向予測法を確立することを目的とする。東京大学
秩父演習林において実施された航空機 LiDAR 測量の結果より作成された 0.5 m メッシュ DTM を用い、集水面積、
縦断勾配、傾斜方向を算出した。また、現地において侵食発生箇所の記録調査を行った。これらの因子を ArcGIS で0.5 m メッシュに統合し、侵食の有無を応答変数とした共分散分析を行った。その結果、集水面積、縦断勾配、斜面
方向は侵食発生に影響を及ぼす要因であることが得られた。以上の要因を説明変数としたモデル式によって、森林作業道上の路面侵食発生箇所の予測を行うことができ、侵食が予測される箇所に対して横断排水溝の設置位置が明らかとなり、工費の見積もりにおいても有用な情報を提供することができる。

P1-189 林内路網被害と高解像度 DTM の関係性の検討

P1-190 林内路網計画アルゴリズムの性能比較

斎藤仁志1・戸田堅一郎2・木下

白澤紘明1・長谷川尚史2

1

渉1・植木達人1・井上裕1

信州大学農学部・2長野県林業総合センター

京都大学大学院農学研究科・2京都大学フィールド科学教育研究センター

1

林内路網は林内作業の機械化を推進し、安全かつ効率的な素材生産を行うために欠かすことができない設備である。近年においても森林林業再生プラン内で直ちに取り組
むべき項目として、路網整備の促進が挙げられ重要度を増してきている。 このような状況から、各地域おいて林内路網の整備が推進されているが、林内路網の中心となる作
業道は通常の道路異なり未舗装の土構造が主体であるため、雨水や土砂の影響により侵食等により損壊が発生しやすい。これらの発生を防ぐためには、路網配置・設計・施工に習熟した技術が必要であり容易に行うことは難しい。
そこで本研究は、事前に崩壊・侵食等の影響を受けやすい地形形状を判別する手法を確立することで、配置・設計が原因として生じる、林内路網被害低減の一助とすることを目的とした。研究手法としてまず、信州大学手良沢山演
習林で計測された高解像度 DTM をもとに、長野県林業総合センターが開発した図法で微地形図を作成する。次に演
習林で実施した林内路網の補修履歴から林内路網被害箇所を抽出し、微地形図との関係性を検討することで、被害の発生しやすい地形条件を分析した。

収穫すべき林分が与えられたとき、この林分を収穫するための路網配置計画、および集材作業計画を決定する問題
は、目的を路網開設コストと集材コストの最小化とした場
合、有向グラフにおけるシュタイナー最小木問題と定式化される。本研究の目的はこの問題に対するアルゴリズムを開発すること、さらには開発したアルゴリズムと既存のアルゴリズムの性能を比較することである。開発したアルゴ
リズムの動作原理は費用対効果に基づく。ここでの費用とは新たに路網を開設する際に発生する路網開設コストであり、効果とは路網を開設することによって得られる集材コストの減少効果を意味する。シミュレーションを通した比較実験の結果、開発したアルゴリズムが既存のアルゴリズ
ムに比べて、優れた性能を有することを確認した。

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P1-191 高知大学演習林（嶺北フィールド）における作業道整備

P1-192 林業機械の林内走行による地表部側根損傷の発生実態─林内走行試験と作業現場での事例─

鈴木保志1・長井宏賢2・塚本次郎1・吉原

山口岳広・倉本惠生・佐々木尚三

收3・後藤純一12

1

高知大学教育研究部自然科学系・ 高知大学農学部付属暖地
フィールドサイエンス教育研究センター・3高知大学大学院総合自然科学研究科【目的】高知大学農学部付属団地フィールドサイエンス教
育研究センター嶺北フィールド（以下「演習林」）における計画的な作業道整備のために、既設路網（林道・作業道・作業路）の現況と履歴を明確にし、地質や土質および施業計画を考慮した整備の方向性を検討する。
【方法】現況と履歴については事業記録簿をあたり、一部については土質調査を含む踏査を実施した。【結果】東西 2 団地を縦貫す
る基幹となる林道が完成した以降は、一部は外部業者に委託してわずかな作業路（施業目的で林内作業車程度が通行可能）のみが作設された。作業道開設技術に関する OJT
研修の場を提供した 2010 年前後以降は、主に自力で集材作業などのため 0.25 m3クラスの機械が通行可能な作業道の整備を進めてきた。演習林は 5 区分にゾーニングされているが、路網整備は実習（体験の森）と生産（技術の森）
対象地が主である。今後は、実習・生産対象地に存する高齢級林分の伐出のため作業道の延伸が必要だが、その際には自力開設の障害となる硬岩帯の把握が重要と考えられる。なお、本研究は平成 24 年度高知大学自然科学系個人・グループ研究プロジェクトの支援を受け実施した。

森林総合研究所北海道支所【目的】林業機械の林内直接走行による残存木損傷で腐朽菌が侵入し材質劣化を生じる懸念があることから、試験的に林業機械を走行させた林地と実際の林業機械作業現場
で、立木側根損傷の実態を把握するため調査を行なった。
【調査地と方法】機械走行実験は森林総研北海道支所内のトドマツ林で建機ベースの林業機械を植栽列間に走行させた。植栽列間幅を 2 通り、走行回数を 1、2、5 往復の 3段階に設定した。走行終了後、受傷側根の直径、傷幅、損傷の程度、走行路端から損傷木幹までの接近距離等を測定した。実際の作業現場での調査は、北海道標茶町のトドマ
ツ林とカラマツ林の列状間伐作業地で行ない、伐採または集材作業終了後、走行実験と同様の項目を測定した。
【結果】走行試験では、接近距離が近いほど損傷木被害
本数率が高く、受傷側根の傷幅も大きくなり、走行往復数が増えると傷幅も大きくなる傾向があった。実際の作業現場でも走行試験と同様に被害本数率も受傷側根の傷幅も接近距離が短いほど大きくなる傾向があったが、林齢や樹種によって多少の違いが見られ、さらに事例を積み重ねて検討する必要がある。

P1-193 列状間伐作業における残存木損傷─各種作業シ
ステムによる比較─P1-194 クローラ式林業機械での伐出による北海道のカラマツ林の立木損傷：間伐方式による違い

大矢信次郎1・近藤道治1・戸田堅一郎1・中澤昌彦2・吉田智佳史2・
佐々木達也2・上村 巧2・山口浩和2・鈴木秀典2・陣川雅樹2・髙
野 毅3

倉本惠生・飯田滋生・佐々木尚三

1【背景と目的】車両系機械での林内作業に伴って残存木への損傷の増加が懸念されるが、機械の種類や作業方式によって損傷発生は異なると考えられる。北海道ではチェー
ンソー伐倒・トラクター搬出、変型として建機グラップル
搬出が古くから用いられ、その損傷発生を明らかにすることは、作業の改良を考える上でも、過去の機械作業が与えた影響を評価する上でも重要である。そこで本作業方式のカラマツ林での損傷発生を間伐方式の違いに着目して明らかにする。
【調査地と方法】士別市市有林の一小流域緩斜面のカラマ
ツ壮齢林で調査を行った。間伐方式は帯状（10 m 幅）と定性で、各間伐地の植栽年代・密度・伐出業者は同じである。
各方式で 2,3 個の間伐地を対象に作業直後の残存木の損傷を調査した。
【結果】損傷木割合は定性間伐で平均 40 %、帯状間伐で平均 15 % であった。定性では林内随所に損傷木が見られたのに対し、帯状では間伐帯に面した列に集中し、この部分での損傷率は平均 44 % であった。

2

3

長野県林業総合センター・ 森林総合研究所・ 長野県長野地方事
務所【目的】近年、我が国では欧州諸国等から先進的な林業機
械が導入され新しい作業システムの構築とその検証が進められている。本研究では北欧製ホイール式ハーベスタ &フォワーダシステムを含む 4 種の作業システムにより列状間伐を実施し残存木に及ぼす影響を調査した。
【方法】上下を作業道で平行に挟まれたスギ人工林（立木密度 1400
本 /ha、平均斜度 15°、斜面長 110 m）において、最大傾斜方向に 7 本の伐採列を設定した（伐採列幅 3 m、残存列幅6 m）。これらの列で ① ホイール式ハーベスタ & フォワー
ダ（北欧製先進的機械）、② クローラ式ハーベスタ & フォ
ワーダ、③ チェーンソー & スイングヤーダ、の各システ
ムによる伐出作業を上り（上げ荷）及び下り（下げ荷）で行い、④ チェーンソー & ウィンチによる伐出作業を 1 列内で上げ荷・下げ荷により行った。残存木損傷は作業工程ごとに調査した。【結果】残存木損傷は樹皮剥離のみで、倒伏等の重篤な損傷は発生しなかった。各列の残存木の損傷率（損傷木数 / 残存木数）は、① 及び ② のハーベスタ &フォワーダシステムでは 3∼10 % であり、上り>下り、ホ
イール式>クローラ式で、③ 及び ④ では 3 % 程度にとどまった。

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P1-195 火山灰混入度合いの異なる褐色森林土 2 試験地におけるヒノキ林のリン利用

P1-196 スギの葉、雄花及び花粉における放射性セシウ
ム（Cs）の移行

稲垣昌宏・石塚成宏・釣田竜也

金指

森林総合研究所九州支所

1

火山灰中に多く含まれる遊離酸化鉄やアルミニウムは水溶性のリンと強く結合し、植物へのリン可給性を制限する。
日本には火山灰由来の土壌が広範囲で分布するが、リンが主要因となって森林の成長を制限する事例はほとんど聞かれず、根系や菌根などからの有機酸や酵素の放出等によってリン獲得の補償機能が働いていることが予想される。日
本の人工林が火山灰質の土壌でリンをどのようにして獲得しているかを調べるため、菊池（火山灰質）と鹿北（非火山灰質）の褐色森林土壌下の 2 試験地のヒノキ林で土壌特性と樹木の形質を調べた。表層土壌およびその根圏土壌の酸性フォファターゼ活性を比較した結果、平均（n=12）で菊池（16.5±4.59 μmol g−1 hr−1）は鹿北（9.84±2.82 μmol
g−1 hr−1）より有意に活性が高かった。根圏とそれ以外の土壌での活性の違いは有意でなかった。火山灰由来の土壌では微生物バイオマス量が大きい傾向にあるため、本試験地において酸性フォスファターゼは菌根など根圏由来のものより、火山灰質の土壌により多く存在する微生物由来のものが主体となっていたものと考えられた。

2011 年 3 月に発生した福島第一原子力発電所事故により、大量の放射性物質が自然環境中に拡散し、汚染の原因になっている。2012 年には福島県のスギから放射性物質を含む花粉が確認されたが、人体への影響はほとんど無いと言われている。しかし、スギの花粉生産量は年ごとに異なるため、単年度の結果のみで判断すべきではない。2013年のスギ花粉に含まれる放射性物質濃度を測定し、また花粉への放射性物質の移行を解明するために、葉及び雄花と比較した。2012 年 12 月初旬に福島県全域における任意の85 地点から 3 個体ずつ、雄花が付着したスギ葉を採取した。雄花、花粉、伸長年の異なる葉（2012 年、2011 年、2010 年以前）に含まれる放射性セシウム（Cs-137、134）の乾重当たり濃度を高純度ゲルマニウム半導体検出器を用いたガンマ線スペクトロメトリーにより測定した。警戒区域
内にて雄花では Cs-137 で最大 4.8 万 Bq/kg、花粉では 1 万
Bq/kg を越える地点が存在し、依然高濃度であった。雄花に含まれる Cs-137 濃度は 2012 年に伸長した葉より高い傾向があり、選択的に雄花に移行している可能性が示唆された。

P1-197 伊豆地域のシイ類落葉にみられる漂白現象の地
理的パターン

P1-198 日本の森林域における土壌化学性の空間分布

1

1

2

大園享司 ・松岡俊将 ・広瀬

大

1

2

リグニン分解菌の定着にともない落葉が白色化する現象
を漂白とよぶ。落葉の漂白部ではリグニン分解にともなって炭素・養分物質の無機化が促進されるため、森林土壌における物質循環に深く関与している。本研究は、顕著な落葉漂白が認められるシイ類に注目し、シイ類が優占する照葉樹林の分布する伊豆地域を対象として、落葉の漂白現象の地理的なパターンを明らかにすることを目的として実施した。伊豆半島および伊豆七島の 12 地点で試料を採取した。各地のシイ林の林床から落葉を採取し、個葉レベルでの漂白部の面積率を目視で推定するとともに、漂白落葉の枚数割合、漂白に関与する Lophodermium 属菌の子実体の有無を記録した。伊豆地域の 12 地点におけるシイ類落葉の漂白部の面積率は 3.9∼31.1 %、漂白落葉の枚数割合は24.2∼93.3 %、Lophodermium 属菌の出現率は 0.0∼33.3 %であった。漂白部の面積率は南方の採取地点ほど高くなり、漂白落葉の枚数割合と Lophodermium 属菌の出現率
は標高が高く、西方・南方の採取地点ほど高くなる傾向が認められた。

創2・竹中千里1

名大院生命農・2福島県林研セ

今矢明宏1・吉永秀一郎2・高橋正通1・金子真司11

京都大学生態学研究センター・ 日本大学薬学部

努1・杉浦佑樹1・小澤

森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所

日本の森林域における土壌の化学的性質の現状とその空間分布を明らかにするため、Getis-Ord の G*i（d）統計量による空間クラスター分析を行った。試料として林野庁森林吸収源インベントリ情報整備事業において 2006 年度から
2010 年度の 5 年間に全国の森林約 800 地点で行われた代表土壌断面調査により採取された層位別試料を用いた。化
学的性質として pH、塩基交換容量、交換性塩基類および交換性アルミニウム含量、塩基飽和度を求めた。層位別試料の化学特性値より各土壌断面における 0-30 cm 深の賦存量を求め、地図上にプロットするとともに、G*i（d）統計量による空間クラスター分析で空間的な分布の特徴を明らかにした。塩基交換容量および交換性塩基類については東
日本の日本海側に高値の、中部、近畿、中国地方瀬戸内側、九州中部に低値のクラスターが、塩基飽和度については北海道、関東南部、九州南部に高値の、中部、近畿、中国地
方に低値のクラスターが、交換性アルミニウムについては
道北、東北地方日本海側に高値のクラスターが形成され、化学的性質の空間的な偏りが明らかになった。

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P1-199 森林の常緑・落葉性が堆積有機物と鉱質土壌の炭素蓄積に与える影響

P1-200 高分解能 2 結晶型 X 線分光を用いた伊自良湖
集水域土壌のイオウ結合形態の評価

鳥山淳平1・Hak, Mao2・今矢明宏1・平井敬三1・伊藤江利子3・
中下留美子1・稲垣善之1・清野嘉之1

谷川東子1・伊藤嘉昭3・福島 整4・杉山暁史5・佐瀬裕之2・山下
尚之2・今矢明宏6・高橋正通6

森林総研・2カンボジア森林局・3森林総研北海道

森林総合研究所関西支所・2アジア大気汚染研究センター・3京都大学化学研究所・4物質・材料研究機構・5京都大学生存圏研究所・
6
森林総合研究所

1

1【背景と目的】熱帯季節林域では常緑および落葉性の森林が存在し、両者はリターの蓄積量、質（CN 比等）が異なることで知られるが、それらの違いが土壌炭素蓄積に与える影響は明らかでない。本研究は同域のリターと土壌有機物の量、質を広域比較し、森林の常緑・落葉性が土壌炭素蓄積に与える影響を明らかにする。
【方法】調査地はカンボ
ジアの保護林 8 地点（常緑・落葉 4 地点ずつ）である。各地点でリター（L 層）と鉱質土層（0-5、5-15、15-30 cm）を採取した。リター、土壌、0-5 cm 土壌の比重分画試料（区分 1.6 g/cm3）を CN 分析、安定同位体比（13C、15N）分析に供した。土壌試料について遊離酸化物（酸性シュウ酸塩
及びピロリン酸可溶の鉄・アルミ）を定量した。
【結果と考察】遊離酸化物含量が同程度の場合、落葉林は常緑林より高い全炭素含量を示した。土壌の全炭素含量に占める軽比
重画分（<1.6 g/cm3）の割合は 18-44 % で常緑・落葉間差は不明瞭であった。軽比重および重比重画分の13C、15N に基づき、化学性の異なる常緑・落葉林のリター、細根の分解から鉱物表面吸着に至る土壌炭素の安定化プロセスを検討した。

P1-201 大気由来物質の流入量に及ぼす樹冠の影響
伊藤 優子1・今矢明宏1・岡本
藤江利子2

透1・篠宮佳樹1・小林政広1・伊環境省・酸性雨長期モニタリング報告書（H21）では、我が国では依然として酸性雨が観測され、岐阜県山県市伊自良湖集水域では過去に大気から沈着し、土壌に蓄積されたと考えられるイオウが渓流に流出している可能性が指摘されている。そこで本研究では、伊自良湖集水域の森林土壌の S 化合物含量を測定し、発表者らがこれまで調査した関東∼中部地方の森林土壌と比べその特徴を抽出した結果を報告する。S 測定には、最先端技術といわれる XAFS 法と同等かそれ以上の感度をもつ高分解能 2 結晶分光装置（国内で唯一本格稼働）を用いた。
関東∼中部地方の岩石性土壌の全 S 含量は 1000 mgSkg−1 未満であったが、伊自良湖集水域土壌はその範囲を超える試料が複数存在した。吸着態 SO4 含量は SO4 吸着体である遊離酸化物量（酸性シュウ酸塩抽出態 Al 含量+
1/2Fe 含量）に比例し、その勾配は既往の変動幅の上限に相当した。全 S の半分を有機還元型 S が、2 割を有機酸化型 S が、硫酸イオンが 3 割を占めた。これらの結果から、
伊自良集水域土壌は関東∼中部地方の岩石性土壌の中では酸性度が高めの土壌に属し、また S 蓄積機能が強く発現されていると推察された。

P1-202 ボルネオ島北中部における木材腐朽菌の 1 種
Gadnoderma australe の遺伝的集団構造山下

森林総合研究所・2森林総合研究所北海道支所

聡1・広瀬

大2

1

1

人間活動に伴い大気中に排出された様々な物質が気流により運ばれ森林域にも負荷されている。近年、大都市周辺の森林域では大気からの窒素流入量の増加により窒素飽和現象が発現しており、流出水の水質低下を始め様々な問題を引き起こすことが危惧されている。森林においては樹冠による捕捉効果により大気から樹冠を通過して林内へもたらされる物質の量が林外と比較して高くなることが知られている。そのため、林分の樹冠の状態が大気から林内へ流入する物質量に影響を及ぼすかを検証した。茨城県内の近接した複数の林分（針葉樹）において、樹冠状態の指標として全天条件基準法を用いた全天空写真による樹冠状況の指標化（開空度の算出）を行った。また、同林分において林内雨を採取し、溶存成分の分析を行った。その結果、対象林分の樹冠の開空度と期間内の林内雨によるアンモニア
態窒素、硝酸態窒素および硫酸態硫黄の流入量には負の相関が見られ、樹冠の状態が密なほど大気から林内へのこれ
らの物質の流入量が多くなることが明らかになった。

東南アジア地域では生物多様性が高い一方で、急速に森林が消失し、森林の断片化や孤立化が進んでいる。本研究では、ボルネオ島北中部の上記国立公園を含む 6 地域集団を対象に、木材腐朽菌の一種 Ganoderma australe の遺伝的多様性を評価し、遺伝的変異の空間分布パターンを明らかにすることを目的とした。調査は 2009 年と 2011 年に行い、251 サンプルを採集した。そのうち 200 サンプル（ランビル：39、シミラジャウ：32、ロアガンブヌ：36、ムル：
26、ニア：8、ロングシミヤン：59）について塩基配列を決定することができた。分子系統解析の結果、これらは高い支持率で 6 つのグループに分けられた。各地域のすべての集団で、ある特定のグループが優占していた。また、地域固有のグループは認められなかった。このグループのハプ
ロタイプ間の系統関係についてみたところ、地域集団毎でのまとまりはみられなかった。このことから、このグルー
プは地域集団間で頻繁に遺伝子流動を行っているものと推測された。菌類の移動分散能力が高いことと、孤立化の効果が現れていないことの二つの可能性が考えられた。

森林総合研究所・2日本大学― 141 ―

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P1-203 2011 年新燃岳噴火による周辺土壌の諸性質の経時変化

P1-204 タイ乾燥常緑林土壌の元素分析ー土壌生成に伴う元素の挙動ー

石塚成宏・稲垣昌宏・釣田竜也

酒井正治1・世良耕一郎2・後藤祥子3・Visaratana, Thiti4

森林総合研究所九州支所

森林総合研究所・2岩手医大サイクロトロンセンター・3日本アイ
ソトープ協会滝沢研究所・4タイ王室森林局
1

2011 年 1 月から 2 月にかけて爆発的な噴火を起こした
新燃岳の火山灰が土壌を通して樹木に与える影響を明らかにするために、2011 年 8 月から新燃岳噴火口から約 3 kmの地点を中心に、樹木被害の程度に応じた 5ヶ所において、
土壌サンプルを継続的に採取し分析を行った。いずれの地点においても、新規堆積物は細粒質の火山灰（以下火山灰層）と軽石を中心とする粗粒質の火山砕屑物（以下軽石層）の 2 種類が主であった。2011 年 8 月に採取したそれぞれの試料の pH（H2O）は 4.93∼6.03 を示した。水溶性各種イ
オンに関して、陰イオンでは硫酸イオンが、陽イオンではアンモニウムイオンが優占していた。交換性塩基量は非常に少なかった。軽石層では土壌層よりも可給態リン含量が
高 く、火 山 灰 層 で は さ ら に 高 か っ た。全 硫 黄 含 量 は
340∼663μg g−1であり、日本の森林土壌の表層土壌よりもやや低い値を示した。pH（H2O2）は 2.30∼3.27 の値を示した。2012 年 3 月のサンプルでは、2011 年 8 月のサンプルと比較すると、水溶性の硫酸イオンは半減、アンモニウム
イオンは 7 分の 1 に減少しており、降雨によって火山噴出物由来の物質が洗脱されたと考えられた。また、全硫黄含量や有効態リンも火山灰層で減少するなどの傾向が認められた。

森林生態系の炭素現存量の約半分を占める土壌炭素の分
解速度、土壌腐植の起源およびそれらに影響する要因について理解することは、地球レベルでの大気炭素収支を予測する上で不可欠と考えられている。炭素同位体比および微量元素を指標に、土壌有機物の長期貯蔵メカニズムの解明を目指している。これまでの炭素同位体比の研究から、葉のセルロース成分が土壌中を移動し、捕捉 / 蓄積されることが示唆されている。ここでは、このような土壌中の移動過程を元素の挙動から解明することを目的に、天然林などで採取した深さの異なる土壌の元素分析を行ったので、報告する。
タイ東北部のサケラート試験地の乾燥常緑林を試験地とした。深さ 1 m の土壌断面から 12 層位の土壌を採取し、
風乾微粉末に調整した土壌について、それらの元素を内部標準法による荷電粒子励起 X 線放射（PIXE）測定装置で分析した。
検出された 26 元素うち、Al、Fe、Ti、Cr、Y は表層から下層に向かって増加、土壌起源と考えれる Si の変化は不明、Mn、P は減少傾向がみられなど、元素によって土壌中の挙動が異なっていた。

P1-205 森林の枯死木・リター・土壌の炭素蓄積量の地域分布とその決定要因

P1-206 安比高原における過去 1100 年間の植生変遷と土壌炭素蓄積量の変化

南光一樹1・鵜川 信2・田中永晴1・三浦 覚1・大貫靖浩1・平井敬三1・石塚成宏3・酒井寿夫4・小林政広1・酒井佳美1・今矢明
宏1・橋本昌司1・金子真司1

志知幸治・池田重人

1

土地利用変化に伴う植生変遷が土壌炭素蓄積に及ぼす影響を明らかにするため、安比高原の牧場跡地（焼野の牧、
シバ草原）とその周辺に分布するカンバ林およびブナ林の三地点から、十和田 a 火山灰（To-a、西暦 915 年降下）以
浅の土壌を採取し、約 1100 年間の植生および炭素蓄積量変化を推定した。土壌試料の花粉分析結果から、焼野の牧
では一貫してイネ科やキク科などの草本花粉の産出が多く、To-a の降下以降は草原植生に覆われていた。カンバ
林では下層からブナ属花粉が多い層、イネ科などの草本花
粉やシダ植物胞子が多い層、カバノキ属花粉が優占する層の三つに区分され、ブナ林主体の植生からイネ科草原を経てカンバ林に変遷した。ブナ林ではブナ属花粉が優占する層が多く、主にブナ林に覆われていたと考えられた。To-a
降下以降の約 1100 年間の土壌炭素蓄積量は、ブナ林で 5.3
kg m−2、カンバ林で 4.0 kg m−2、焼野の牧で 2.5 kg m−2であり、森林に覆われていた期間の長かった地点ほど土壌炭
素蓄積量が大きかったことが考えられた。

森林総合研究所・2鹿児島大学農学部・3森林総合研究所九州支所・4森林総合研究所四国支所

森林の炭素蓄積量（C）の現在の分布は炭素吸収量の定量化と将来予測に重要である。林野庁「第一期（2006∼10年度）森林吸収源インベントリ情報整備事業」の約 2500 地点の結果を用いて枯死木・リター・土壌（深さ 30 cm）の C
分布の決定要因を解析した。各 C と年平均気温との関係を調べ、降水量・標高・傾斜・植生・樹種・土壌群の条件
ごとにその関係性の差異を抽出した。各 C は気温と負の相関を持ち、相関係数 r はそれぞれ−0.11・−0.13・−0.27であった。枯死木 C へは林種が大きく影響した。天然林
では気温との相関が高く（r=−0.19）、人工林では気温による変動が小さかった（r=−0.05）。リター C へは樹種が大きく影響した。スギ・ヒノキでは気温による変動が大きく（r=−0.19）、広葉樹や他針葉樹では小さかった（r>−0.03）。広葉樹は針葉樹よりもリター C が小さかった。土壌 C へは傾斜と土壌群が大きく影響した。急傾斜（≧ 35度）は寒冷でも C が小さく（r=−0.17）、黒色土は温暖でも C が大きかった（r=−0.15）。今後、これら基礎的な解析をベースに、統計解析による総合的な C 分布解明を目指す。

森林総合研究所― 142 ―

P1-207 高齢シオジ林における稚樹更新状況─山梨県小金沢シオジの森での事例─

P1-208 北部九州のスギ・ヒノキ人工林における土壌中の溶存炭素の動態

村尾未奈1・大塚麻子2・渡邊大地3・菅原明4

釣田竜也・石塚成宏

泉4・上原

巌4・佐藤

東京農業大学大学院農学研究科・2大日本法令印刷株式会社・3有限会社平子商店・4東京農業大学地域環境科学部
1

モ ク セ イ 科 ト ネ リ コ 属 の シ オ ジ（Fraxinus platypoda
Oliv.）は渓畔林の主要な構成樹種で、材は通直で加工がしやすく有用樹のひとつでもある。渓畔林に関連する先行研
究から、シオジの更新と攪乱との関係性などが明らかにされてきているが、異なる立地環境に成立した林分内での更新状況についてはまだ十分な知見はない。そこで大月市小金沢の山梨県県有林にある高齢シオジ林において、2011 年に同じ沢沿いの南向き斜面（岩礫地）と、北向き斜面（崩積土堆積地）にそれぞれ 20 m と 30 m の方形区を設置し、林分構造および稚樹の成立状況について調査を行った。両調査区のどちらにも樹高 30 m に達するシオジの大径木が優占しているが、南向き斜面ではシオジの巨木とチドリノ
キの若齢個体で構成しているのに対し、北向き斜面ではシオジが林冠を優占するも、中∼下層にはシオジを含めカエデ類やイヌブナなどからなる多様な種組成となっており、
2012 年の林床には両調査区ともにシオジの実生が数多くみられた。本研究ではこのような違いが生じた要因を分析し、今後これらのシオジ林を維持していくための管理方法を検討することを目的とした。

森林総合研究所九州支所

森林生態系において、水を介して林床に供給される溶存
有機炭素（DOC）は鉱質土壌へ炭素が移動する際の主要な形態の一つであり、土壌への炭素の蓄積に影響を及ぼす重要な基質である。本研究では大小様々な間隙構造を持つ森
林土壌中における水移動に伴う DOC の動態を明らかにするため、熊本県の鹿北試験地内の斜面に、主としてマトリックス流を経由する土壌水を採取するポーラスプレートテン
ションライシメータ（PPTL）と、主として粗大孔隙を経由する土壌水を採取するゼロテンションライシメータ（ZTL）を土壌設置して観測を行った。ZTL では土壌水の採取が主に夏∼秋の比較的多雨期に限定されるが、採取され た 土 壌 水 の DOC 濃 度 は、PPTL の そ れ よ り も 高 く、DOC 濃度が高い A0 通過水の濃度により近い値を示した。
また、斜面下部より上部の方が ZTL の採水量が大きく、斜面上部の方が DOC の移動における粗大孔隙の寄与が比較的大きいと考えられた。このような粗大孔隙を経由する
水移動は、高い DOC 濃度の土壌水を土壌深部に輸送するプロセスとして重要であると思われる。

P1-209 コナラ林における細根の発達：局所的土壌養分に着目して

P1-210 京都府綾部市における GIS を用いた森林資源
情報の可視化古賀陽三1・戸田浩人2・崔

梅澤

1

東壽2

2

崇・長島啓子・田中和博

東京農工大学農学府・ 東京農工大学大学院農学研究院

京都府立大学大学院

里山・雑木林では、落葉採取などの管理によって面的、深度別に異なる土壌不均一性を持つため、里山・雑木林の再生、保全を行っていく上で、構成樹種の養分獲得反応について明らかにすることは重要である。樹木は土壌から効率よく養分を獲得するために、局所的に養分量の高い土壌空間において細根を発達させる、貧栄養土壌において菌根菌と共生する等の反応を示すことが知られている。本研究では、関東地方の里山・雑木林の主林木であるコナラを対象として、直径 2 mm 以下の細根に着目し、N、P 施肥を組み合わせた 4 種の施肥土壌を充填した根箱を立木の脇に設置して、根系が示す養分獲得反応の特徴を調べた。また、コナラの根系と生葉を採取し、細根発達と菌根菌の感染、
葉内養分との関係性を調査した。細根長は P 施肥根箱で大きく、コナラは局所的な高濃度 P に対して応答を示す傾向にあった。土壌の P 含有率が少ない立地では細根発達がより大きくなる傾向があった。また、土壌の N/P 比が高い立地において菌根菌感染率が増加し細根長が減少した
ことから、葉内元素のバランスを崩さぬよう P 吸収を菌根菌と共生することによって上昇させていると考えられる。

平成 24 年 4 月より市町村森林整備計画は森林・林業再生プランの実現に向けた森林のマスタープランとして位置づけられた。しかし、新制度への移行期間が短かかったた
め、個々の林地の特性を GIS により解析した結果が十分に反映されていないことが多い。特に伐採・搬出に関する計画については、林地の傾斜や路網からの距離といった情報が十分に反映されていない。森林整備計画を実現可能なものとするには、地域の立地環境の特徴や林業事業体の保有
する林業機械等の事情を踏まえた計画作成が必要である。
そこで、先行研究では京都府綾部市において、まず、スギ・ヒノキ人工林を対象に行政側が持つ様々なデータを用いてGIS による解析を行い、綾部市の路網幅員別の施業指針をマップとして可視化し、施業指針別の森林資源量を把握した。その結果、施業容易地である傾斜が 35 度以下且つ路
網から 50 m 以内に存在するスギ・ヒノキの蓄積は 23,080
m3であり、事業量として 7.7 年分存在することがわかった。
本研究では、実際の施業地の伐採・搬出時のコストや施業可能な林地の連続性、施業箇所から土場までの運搬距離等について検討し、より詳細な可視化を試みた。

― 143 ―

26
日
口
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表
・
ポ
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P1-212 ドイツ・バイエルン州の森林経営と森林組合の取り組み

P1-211 森林所有者情報データベースの現状と考察
上森

安
山元周吾

三重大学大学院

平成 18 年度（2006 年 4 月）から林野庁による新生産シ
ステムモデル事業（以下、新生産システムと呼ぶ）が 5 年間のスパンで開始された。新生産システムの林業生産流通
進行事業費補助金の必須事業が森林・所有者情報データ
ベース設置事業である。これはモデル地域（全 11 箇所）における木材の安定供給を確保するために、小規模所有者を主な対象とし、所有者が取引価格やロット等の条件につき立木購入者と合意に達することを条件に伐採の意向を有す
る立木の情報にかかるデータベースを構築し、供給ストッ
クの確保及び施業の集約化を図るとともに、事業体に情報を公開し、所有者の立場の強化を図ることにより伐採意欲を促し、木材の安定供給の確保を主な目的とするものである。全国で 14 事業体が取り組んだ。特にモデル地域のひとつである中日本圏域（三重県・愛知県）では三重県森連と愛知県森連それぞれがデータベースのオーナーとなってこの事業を行った。結果として三重県の場合、供給材積実
行 率・供 給 面 積 実 行 率 が そ れ ぞ れ 14 %7. 6 % で あ り パ
フォーマンスとしては良くない結果であった。原因・アクションプランを研究していきたい。

P1-213 歴史的変遷を通した沖縄の森林利用の課題と展
望

滋賀県立大学大学院

ドイツ・バイエルン州の森林経営において小規模森林所
有者を取り纏めている森林組合（FBG/WBV）の役割は大きい。全森林面積 256 万 ha のうち 58 % が私有林であり、年間伐採量の 7 割をここから生産している（2010）。また、
全森林面積の 74 % に相当する森林所有者が森林組合員となっており、私有林の所有構造は 90 % が 5 ha 以下という特徴をもつ。
近年、製材工場の大規模化に対応するため、森林組合を中心として新たな枠組みを形成する試みがされている。これまで、石崎（2011）のスイス・ルツェルン州での地域組織設立の試みにおける政府の支援策を検討した事例や久保山（2012）のオーストリア・シュタイヤーマルク州での林業共同組合による地域材の供給拡大を図る事例が挙げられる。この地域材の市場競争力を高めることを目的としている取り組みは、バイエルン州ではインジルバ（In.Silva）とザホ（SAHo）という「林業連合」を組織するに至っている。
この 2 つの取り組み事例について、現地での関係者への聞き取り調査と資料収集を行い、その特徴と意義を分析するという方法をとった。本稿ではその詳細を報告したい。

P1-214 沖縄県の林産物の流通加工の構造解析
知念良之

芝

正己

琉球大学

琉球大学

本島北部の国頭村・大宜味村・東村を中心とするヤンバル地域は、県全体の森林面積の約 26 % を占め、森林率は80 % にも達している。ここは、18 世紀初頭の琉球王府時代から“杣山”として林業の中心であり、沖縄県になった今も森林業を担っている地域である。一方、イタジイ・イジュ等が優先する亜熱帯広葉樹林は、沖縄本島全域の水源地として非常に重要な森林地帯でもあり、しかも絶滅が危惧されているヤンバルクイナ、ノグチゲラ、オキナワトゲネズ
ミなど多くの固有種の生息地域として、世界自然遺産登録の候補にもあげられている。そのため、ヤンバル地域の森
林資源の利活用と環境保全の問題は、従来にも増して地域社会を巻き込んだ複雑な状況を呈してきている。本報告では、本土復帰の 1972 年以降このヤンバル地域で展開された森林・林業に関わる諸事象、例えば、沖縄振興開発計画
事業、長期渇水給水制限と北部ダム開発、森林組合の設立とチップ工場の稼働、希少野生動植物種の発見、ヤンバル
林道訴訟、広葉樹材チップ生産禁止、エコツーリズム・レク事業展開等を通して、今後のヤンバル地域の森林管理・
利活用の在り方を模索しようとするものである。

近年の沖縄県の木材需給量は、1990 年前後（20 万 m3）
から減少、その後横ばい状態（5-7 万 m3）で、輸入材の減
少と移入材（九州産スギ材）の急増、12 % 前後での県産材率の推移が特徴的である。県産材の用途は、木炭やシイタ
ケ原木、パルプ用チップ、矢板・型枠、支柱材等で、その主要部分を占めるのが広葉樹パルプ用チップ材であり、ほとんど県外の製紙会社へ出荷されている。そのため、県産材は地元の雇用の確保からも利用価値が限られた一次産品となり、また、自然保護の観点からも広葉樹二次林からのパルプ用チップ材生産に軸を置いた現在の利用は問題が多い。一方、建築廃材を利用した木質燃料ペレット工場が2009 年に稼働し、火力発電所用混焼材として 2011 年実績
で約 1.5 万 t を生産しており、今後生産が増加すること見込まれている。このような状況を念頭において考える時、
県産材の二次・三次加工による新たなグリーン製品やマーケットの開発、通販・アンテナショップの流通フローの形
成、消費者の掘り起こし等、カスケード方式とサプライチェーンによる県産材の高付加価値利用が重要であり、本研究では既存統計資料からその可能性を議論した。

― 144 ―

P1-215 北洋材素材の調達環境変化と富山県の北洋材製材の対応―国産材素材への転換可能性に注目して―

P1-216 園庭への間伐材チップ導入による幼児への影響
伊東康人1・井上裕司2・土肥恭三3・出原

大4・加納

章5

1

兵庫県立農林水産技術総合センター・2兵庫県加東農林振興事務所・3兵庫県阪神農林振興事務所・4関西学院聖和幼稚園・5聖和乳幼児保育センター

嶋瀬拓也
森林総合研究所北海道支所

外材素材の調達環境が悪化したとき、わが国の木材産業
が国産材素材への転換を行うかどうかは、森林・林業政策のあり方を考える上で重要なポイントとなる。このため本研究では、北洋材製材の国内最大の集積地である富山県を対象として、北洋材素材（ロシア産丸太）の調達環境悪化に当地の製材業がどのように対応してきたかを、統計・資料を用いて検討した。その結果、国産材へと転換する動きは認められるものの、同時期の合板工業にみられたような活発な動きにはなっておらず、生産の内容をほとんど変えることなく生産規模を縮小させていることが明らかになった。Shimase（2011）で指摘したように、国内製材業においては、これまでの産地間競争を通じて、利用樹種の特性を生かした形での生産品目の特化が産地単位で進んでおり、このことが製材業の原料転換を難しくする一因になっているものと考えられた。

近年各地で「木育」と呼ばれる新しい活動が行なわれている。「木育」は「材料としての木材の良さやその利用の意
義を学ぶ木材利用に関する教育活動（森林・林業計画）」や「木材や森林との関わり合いから、知育、徳育、体育の 3 つの側面を効果的に育む取り組み（日本木材総合センター）」と定義されているが、その効果について定量的な評価はされていない。そこで、2012 年に間伐材チップの園庭撒布を行った兵庫県内の幼稚園及び保育園（計 2 箇所）の園児及び保護者を対象に、「木育」の効果を明らかにすることを目的としたアンケート調査を実施した。調査は撒布前後の 2回行い、園児及び保護者の間伐材チップに対するイメージの変化、保護者から見た園児への効果を質問した。また同時にビデオ撮影を行ない、園児の間伐材チップでの遊び方も評価した。その結果、間伐材チップのイメージは、園児では変化がなかったが、保護者では良くなっていた。また、
知育効果があると回答する保護者も多かった。ビデオ映像の解析からは間伐材チップを使って五感を刺激するような多様な遊び方が見られた。間伐材チップは、教育および知
育ツールとして活用できる可能性が示唆された。

P1-217 長尺・大径材の生産・流通構造

P1-218 小来川財産区関連資料に見る旧来型林業地の歴
史

渋谷

侑・佐野

薫・山本美穂
梶山雄太・山本美穂

宇都宮大学農学部

長尺材および大径材は、通し柱、梁、桁、造作材、神社・仏閣の建替え用構造材が主な利用方法であるが、住宅構法の変化の影響で利用は減少傾向にある。しかし、日本の森林資源が柱適寸材から中目材中心へと移行するなかで、従来の利用のみならず、大型の公共建築物などへの利用も期待されている。本研究は、長尺材および大径材の利用がどのような現状と課題に直面しているのかを明らかにすることを目的とする。大径材を生産している林家（4 戸）、栃木
県内の原木市場（3 か所）、および大径材を扱っている製材工場（3 か所）への聞き取りより、以下が明らかとなった。
第一に、製材工場の原木調達、市場対応に明確な棲み分けが見られる。梁、桁などの大型構造材を得意とする工場、大径材を含め家 1 棟分のあらゆる木材を挽く工場などが、共販所より高値で原木を買い取っている。
第二に、長尺材、大径材のみでは需要を喚起しづらく、一般材の流通ルートの確立が大前提である。
第三に、従来は大断面の集成材が主流であった大型公共建築物への利用も増えつつある。事例として小学校校舎の桁材（12 cm×36 cm×6 m）60 丁（末口径 42 cm の原木）が挙げられる。

宇都宮大学農学部

2011（平成 23）年の森林法改正で森林計画制度の枠組みが大幅に変更された。日本の戦後林業は、森林計画制度の変遷とともに歩んできた。本研究は、旧来型林業地が戦後
どのように展開したかを考察することを目的とする。手法
として、栃木県日光市小来川支所庁舎所蔵の文書保管箱にある財産区関連の文献約 510 点（約 1 万頁）を元に、財産区の資源状況、施業履歴、素材生産量、会計決算等の変遷について項目を整理した。
小来川財産区は、1954（昭和 29）年に日光市との合併で生じた新財産区である。財産種は山林のみで、現在直営・分収林合わせて 395.26 ha 所有している。前身である小来川村有林は、官民有区分の際に村総代福田権咲氏の功績によって官林編入を免れた。財産区発足直前までは村人総出の下刈等がされていたが、次第に常傭作業班、協同組合、広域森林組合へと施業・管理の主体が変遷した。管理方針
は、樹種転換が 1960 年代半ばまで続き、その後は枝打重視による優良材生産を目標とした。しかし、日光地区森林組
合に業務の委託をする 1998（平成 10）年以降は、境界巡視等の最低限の管理のみ行なっている現状である。

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P1-220 希少山野草の盗掘対策に関する研究─岩手県早池峰山を対象として─

P1-221 滋賀県高島市朽木のトチノキ巨木群落の保全に対する住民の意識構造

梅原久奈・高橋卓也

中川宏治

滋賀県立大学

京都大学大学院農学研究科

近年、生物多様性が盛んに議論される中、日本の野生植
物種は自然環境の変化と並んで盗掘により減少を続けている。本研究では、① 日本における盗掘の現状とその対策を把握し、② 対策の一つとして特に有効と考えられるパト
ロールに焦点を当て、その継続要因を明らかにする。また、③ 活動を行う際に重要なボランティアのような民間の人員を確保する手段を検討する。これらは 2 種類のアンケー
ト、新聞記事の検索、及び岩手県早池峰山を対象としたヒアリングにより明らかにした。
その結果、① については、東北・中部地方を中心とした東日本に盗掘の事例が多い事が分かった。また、実施されている対策として、パトロール・看板の設置・人工増殖をはじめとする 12 種類が上がった。② については、対象地で活発に活動するボランティア団体の存在が大きい事が分かった。また、ボランティアを支援する行政の働きかけも重要である。③ については、年代に応じた募集方法が必要であると分かった。若い世代には実際に活動している姿を見せてアピールすることが必要であり、40∼50 代は職場などでの知人関係により周知する事が必要である。

本研究では、「ガバナンス」概念の自然資源官吏への適用可能性を検証するため、Rhodes の「ガバナンス」概念における「ネットワーク構成員」と「自己組織化」という 2 つの主要概念を取り上げ、滋賀県高島市のトチノキ巨木保全の取り組みを事例とし実態解明を試みた。本研究の事例では、問題の発生、解決策の有無、政策形成の可能性の 3 つのガバナンス形成の条件が短期間で満たされたため、ネッ
トワーク構成員による保全活動が進められた。しかし、トチノキ保全を巡る裁判が、リーダーシップによる裁判を含
む全体の意思決定、木材の利用と保護の両立を含めた長期的なビジョンの設定とネットワーク構成員によるビジョンの共有を難しくしていると考えられる。さらに、活動を推進する市民団体「まもる会」の総会は、関係者の合意形成
や意思決定の重要な機会であるが、研究者や弁護士、巨木や森林の所有者の参加が十分ではない。しかし、活動に関わるネットワーク構成員の中に資金力のある団体が存在することは、ガバナンスを次のステップにつなげていくために有効であると考えられる。

― 146 ―

A15

A16 マルチキャビティコンテナを利用したスギ・ヒノキ
挿し木苗の育成

スギ苗の苗高とシカ食害の危険率

野宮治人
藤本浩平・渡辺直史

森林総合研究所九州支所

現在、増えすぎたシカによる林業被害が大きな問題となっている。シカが高密度で生息する地域では、新植した苗木が激しい食害を受けることが報告されている。一般的に苗高が 120∼150 cm を超えると主軸先端への食害が減少するとされるが、それより低い苗木でも高さによって食害を受ける危険率は異なると予想される。食害を受けやすい高さ範囲を明らかにするため、シカの推定生息密度が約20 頭 /km2である熊本県球磨村のスギ新植地で、普通苗（36cm）と大苗（71 cm）のそれぞれ 200 本について苗高と食痕高を継続測定した。シカが一口で採食したと判断された部位を 1 つの食痕と数えた。苗高を 30∼100 cm まで 10
cm 単位でクラス分けし、食痕数を高さ 10 cm 単位の区画で集計した。その結果、苗高 70 cm までは主軸先端を含む
最上位区画の食痕数が最も多くなった。しかし、苗高が大きくなると枝葉の量が増えるため苗木あたりの総食痕数が増加する。このことを考慮すると、最も食害されやすい高さは 70∼90 cm の範囲であることが示された。

高知県立森林技術センター

ポット苗の欠点である根巻きを防ぐために開発されたマルチキャビティコンテナを利用したスギおよびヒノキ挿し木の発根率等について検討した。
キャビティ数 24 個・容量各 300 cc のマルチキャビティ
コンテナ（JFA300）を育苗容器とし、培土は軽量で保水性が高いココピート（C 培土）を風乾重量で約 47 g/300 cc、
ココピートとパーライトを体積比 2：1 で混合した培土（CP培土）を風乾重量で約 58 g/300 cc 用いた。スギでは前報で C 培土で良好な結果が出ているため CP 培土は用いなかった。挿し穂は、スギは高岡 4 号とヤナセスギを、ヒノ
キは宿毛 4 号と須崎 2 号を供し、挿し穂長を 10 cm と 30
cm とし、切り口にインドール酪酸を粉衣し、2012 年 3 月
中旬に挿し付けた。発根率は挿し付け後 6ヶ月時に確認した。
スギの発根率は、10 cm の穂長で高岡 4 号（88 %）>ヤナ
セスギ（60 %）であったが、30 cm の穂長では両方とも 100% であった。ヒノキの発根率を比較したところ、穂長は10 cm より 30 cm の方が高かった。品種差は、いずれの条
件でも宿毛 4 号>須崎 2 号であった。培土による違いは明
確ではなかった。

A17 スギ人工林における間伐強度の違いが樹冠を構成する枝の伸長成長に与える影響

A18 ヒノキ人工林における列状間伐前後の樹冠通過雨の空間分布特性と安定同位体比の変化

出口謙一1・佐藤平田晶子1・恩田裕一1・加藤弘亮1・南光一樹2・五味高志3

1

明2・菅原

泉2・上原

巌2

東京農業大学大学院・2東京農業大学

12001 年に設けた間伐強度の異なるスギ林分試験地にて、
間伐より 10 年経過後の枝の伸長成長量について調査を行った。方法として、本数間伐率でおおよそ 20 % と 60 %の間伐区と対照区である無間伐区のそれぞれの試験区から、直径階の分布に従い調査木を大中小 3 本伐倒し、地際
0.2 m 地点から 1 m ごとに区切り、各層から成長の良い枝を任意で 2 本ずつ選択し採取した。その後、枝を根元から20 cm 間隔に、枝の先端より 1.6 m 地点までは間伐後の成長をより詳細に調査するため、10 cm 間隔で裁断した。伸
長成長量は、枝を樹幹解析と同様の方法で解析し推定した。
その際、先端付近は判別できる範囲で各年の冬芽の位置を計測し、毎年伸長成長量とした。枝の伸長成長は樹冠上端部と下部の方では上端部の方が大きい傾向を示した。間伐によって林冠が疎開されることにより樹冠下部の光環境が改善され、その層の枝の伸長成長が旺盛になると想定されたが、結果は樹冠下部の枝の伸長成長は無間伐区の方が間伐区よりも大きい傾向を示した。また、間伐率が高いほど樹冠部の受光量は多くなるが、今回の調査では間伐率の差
異による枝の伸長成長の傾向的違いはあまり見られなかった。

筑波大学・2森林総研・3東京農工大学

間伐前後の樹冠遮断プロセスや樹冠通過雨の空間分布の変化を明らかにすることを目的とした。栃木県内のヒノキ
人工林において、降雨量、樹冠通過雨量、樹幹流量を観測するとともに、林外雨・樹冠通過雨のサンプリングを行い、安定同位体分析を行った。観測期間は 2010 年 7 月から2012 年 11 月で、2011 年 11 月に本数で 50 % の強度列状間伐を行った。
間伐後には、樹冠遮断率は 8 % ほど減少し、樹冠通過雨は 15 % ほど増加した。また、樹冠通過雨のうち、樹冠に触れずに降下してくる直達成分が 29 % 増加した。間伐による林冠面積の減少は、林内に供給される雨量を増加させるとともに、その構成要素も変化させることが示された。また、間伐後には、樹幹から 1∼1.5 m ほどの場所で樹幹通過率が 1 を超えるイベントが多くみられるようになり、間伐
後には樹冠縁で集中滴下点が増加する可能性が示唆された。
多くの雨サンプルで、樹冠通過雨の酸素同位体比は林外
雨に比べ大きくなる傾向がみられ、両者の差の平均は間伐後の方が大きかった。しかし、サンプル間のばらつきの方が大きく、樹冠遮断プロセスはイベントごとに異なると考えられた。

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A19

異なる間伐法がもたらすヒノキ林の将来林型の予
測

正木
斉藤

隆・梶本卓也・杉田久志・金指達郎・太田敬之・酒井哲

A20 ヒノキ林における隣接個体指数と成長指数の提案
長谷川直子・真田佳居・大瀧雅寛

武・

森林総合研究所

最近、間伐が遅れている人工林で、列状間伐のような定量間伐がおこなわれる事例が増えている。定量間伐のメ
リットの 1 つは、主伐前に価格の高い材を生産できることにある。演者の意見としては、主伐時の林型を考慮すればこのような定量間伐は 1 回のみとし、それ以降は定性間伐に移行するのが妥当であると考えている。しかし、たとえ
1 回のみとしても、列状間伐のやり方によって将来の林型が影響されるのではなかろうか。たとえば、同じ 33 % の間伐率としても、1 伐 2 残とするのか、あるいは 2 伐 4 残とするのか、によって主伐時の林分構造が異なると予想される。なぜならば 2 伐 4 残の場合、1 伐 2 残に比べて樹木の生育に利用されない空間が生じうるし、また、残存列の内部の個体がより強い個体間競合下に置かれるため、主伐時の直径が相対的に細かったり、あるいは主伐時までの自己間引きによる枯損率が高いことが予想される。すなわ
ち、間伐の列幅が広いほど、主伐時に価格の高い材が少なくなるのではなかろうか。そこで本研究では、個体配置と個体間競争を考慮したモデルで林分の各個体の成長をシ
ミュレートし、列状間伐の列幅と主伐時の林分構造の関係を分析する。

A21

スギ・ヒノキ高齢人工林における幹や樹冠のサイズが個体の成長に及ぼす影響

宮本和樹・大谷達也・酒井

お茶の水女子大学

本研究では、独自に考案した隣接個体指数と成長指数の相関関係から、隣接個体が近接で数が多いほどヒノキ個体の成長は阻害されることを示した。研究対象林分は神奈川
県相模原市嵐山の北側斜面に位置するヒノキ林である。調査林分から切り出した任意の個体円板の年輪幅を計測し、成長幅の 20 年積算値や成長断面積の 20 年積算値等 6 つの年輪成長に関する値を成長指数と定義した。一方、円板採取個体の a∼a+1 m（0≦a≦5）における隣接個体数を x、
重みづけ値を y=6−a とし、x＊y の合計値を隣接個体指数と定義した。任意の 5 個体に関する隣接個体指数を算出
し、各個体の成長指数との相関をとった。その結果、6 つの成長指数全てにおいて、相関係数−0.9 以上の非常に強い負の相関が算出された。このことから、隣接個体が近接で数が多いほど個体の成長は阻害されることが示されたと考える。隣接個体指数、成長指数を用いて成長予測を行う
ことで、より効率的で計画的な間伐作業の実現につなげることも可能だと考える。今後の課題としては、ヒノキ林以
外の林分に関する追加研究と、個体数を増やした追加調査、本指数を元に間伐予測システムを開発すること等である。

A22 高齢ヒノキの樹冠サイズと直近の肥大成長量の関係
横井秀一1・早川幸治2

敦・竹内郁雄岐阜県立森林文化アカデミー・2 中部森林管理局森林技術セン
ター

1

森林総合研究所四国支所

高齢級化が進む国内の針葉樹人工林に対する生産目標やその管理技術を確立するため、高齢人工林に関する基礎
データの蓄積が求められている。本研究は、高齢人工林を管理する上で有効な指標となりうる個体の特性を明らかにす る た め、四 国 地 方 に お け る ス ギ・ヒ ノ キ 高 齢 人 工 林（108∼168 年生）を対象に、個体の幹サイズ（胸高直径、樹高）および樹冠サイズ（樹冠長、樹冠長率、樹冠投影面積）がその後の成長に及ぼす影響を調べた。期首の幹サイズおよび樹冠サイズとその後の平均胸高直径成長量、および平均材積成長量との関係をみると、樹冠長や樹冠長率といった樹冠サイズの指標よりも胸高直径のような幹サイズの指標の方が高い決定係数を示し、個体間の成長のばらつきを良く説明していた。すなわち、期首の幹サイズが大きい個体ほどその後の成長が良いことが示された。この傾向は最近の間伐の有無に関わらず認められた。したがって、高齢級になってからも定期的に間伐が実施されているような林分であっても、一旦個体間の優劣がつくと、幹サイズの小さい個体は、より大きなサイズの個体ほどの成長が期待できない可能性があると考えられた。

【目的】ヒノキ人工林の長伐期施業や択伐林施業では、個体管理的な視点での施業が必要となる。そのための管理指標を得るため、高齢ヒノキ個体の樹冠サイズと幹の肥大成
長量を調査し、両者の関係を検討した。 【方法】段戸国有林（愛知県）で、約 100 年生のヒノキ人工林 2 林分に調査区（0.17 ha・0.06 ha）を設置し、毎木調査と円板採取を行った。毎木調査では、ヒノキの胸高直径・樹高・枝下高・
樹冠幅を測定した。樹高と枝下高の差を樹冠長とした。円板は、各調査地内の間伐木の中から計 10 本を選び、それぞれの元玉の末口部位（地上高 2.3∼5.1 m）で採取した。各円板について、読み取り顕微鏡を使用して、4 方向の半径に対して、随から各年輪までの長さを測定した。 【結果】採取した円板の皮なし直径は 15.4∼32.2 cm、その年輪数は69∼80 であった。樹冠サイズ（樹冠長・樹冠幅など）と直近（最近 10 年間・20 年間・30 年間）の平均年輪幅・平均断面積成長量とには、強い正の相関が認められた。この関係を利用すれば、ヒノキの「100 年生時において期待する肥大成長量」に対する必要な樹冠サイズを推定することができると考えた。

― 150 ―

A23

GIS を用いた立地環境に基づく人工林の森林ゾー
ニング─三重県大台町の市町村森林整備計画の策定に向けて─
1

1

2

3

1

土田遼太 ・長島啓子 ・高田研一 ・岡本宏之 ・田中和博

A24 上層木伐採に伴うヤチダモ前生稚樹の根と地上部の応答小池孝良1・毛1

巧芝1・北尾光俊2

北海道大学農学研究院・2森林総合研究所

21

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・ 森林再生支援セン
ター・3宮川森林組合

平成 21 年に林野庁が発表した森林・林業再生プランでは、森林の持つ公益的機能を最大限に発揮させるため、各市町村が独自の市町村森林整備計画を策定することが求められている。一方、林業経営の採算性の悪化とシカの食害により、全国各地で消極的な選択として長伐期施業が推進されている。本来、長伐期林は長期的な成長が見込めるとともに、病虫害や災害のリスクが少ない場所で実施すべきである。本研究では、三重県大台町の実態に沿った市町村
森林整備計画の策定に貢献すべく、GIS を用いて長期的な成長が見込める自然立地を把握し、立地環境に基づく森林
ゾーニングを行うことを目的とした。具体的には、樹種本
来の適地と考えられる天然林における自然立地の評価とともに、人工林の虫害による立地環境評価を用いて、長伐期
施業に適した場所の選定を試みた。また、人工林の成長による立地環境評価と、現存する路網の配置を考慮して、経済性の観点から短伐期施業に適した場所の選定を試みた。
さらに、それ以外の場所については広葉樹などへの林相転換の候補地とした。本手法により、市町村森林整備計画策
定の指針となるゾーン区分図を作成した。

育成天然林施業では、伐採・収穫時点で更新稚樹が存在すれば更新完了とする。前生稚樹を跡継ぎとして仕立てるには、攪乱発生時期と対象樹種の成長周期・環境応答に関する情報が必要である。しかし、ホオノキ、ブナ、ミズナ
ラで見られるように、葉の柵状組織の層数が前年初夏の更新稚樹の生育光環境によって決まっている樹種があり、また、被陰下におかれると根の発達が悪いため、攪乱直後の
光環境に直ちに応答できるとは限らない。ウダイカンバ若齢林に更新したヤチダモ稚樹を対象に、上層木を除く時期
を暴風雨の襲時期である 7 月上旬と 9 月上旬に設定し、その後のヤチダモ稚樹の光合成、地上部・地下部の成長量を追跡した。土壌の含水率は 7 月疎開区で 2 年目までやや増加した。簡易イン・グロース法を用いて根の成長を追跡した。細根（約 2 mm<）の旺盛な増加は上木疎開後 2 年以上経てから明確に認められた。上木疎開の効果は肥大成長
で 7 月処理では 9 月処理より早く始まり、光合成と連動し、伸長成長は 7 月処理で翌年、9 月処理では翌々年から始まった。ヤチダモの場合、9 月の攪乱からの再生には丸 2年を要することが解った。

A25

高性能タワーヤーダで集材した人工林における林床植生の変化A26

酒井敦1・野口麻穂子2・酒井寿夫1

水永博己・望月貴治

1

2

おもちゃで間伐、カラマツ林冠内の 3 次元光マップ
─地上レーザースキャンデータをソースとして─

森林総合研究所四国支所・ 森林総合研究所東北支所

静岡大学農学部

高知県香美森林組合では森林・林業再生プラン実践事業
で下線系の高性能タワーヤーダを導入し、作業効率の検証を行っている。本研究では高性能タワーヤーダを使った間伐作業（架線を張った主索下は列状間伐、その左右約 30 mの範囲は定性間伐）が林床植生にどのような影響を与えるのか調べた。調査地は高知県香美市谷相地区の 45 年生ヒ
ノキ林およびスギ林である。2011 年 11 月に本数当たり約15 % の間伐を行い、上げ荷による全木集材を行った。間伐
後の開空率はスギ林 16.7 %、ヒノキ林 18.2 %、主索直下 19.
0 % で、スギ林で有意に低かった。土壌露出率はスギ林ヒ
ノキ林ともに伐倒・集材時に生じた枝葉により間伐前より減少したが、主索直下では露出率が大きかった。ヒノキ林
は間伐前常緑広葉樹（シイ・カシ）が多かったが間伐時の下刈りにより激減した（54 % → 4 %）。スギ林は間伐前から植生が少なく、間伐後の回復も僅かであった（1.4 % → 1.
7 %）。一方、主索下は上空の疎開と土壌の撹乱によりベニ
バナボロギク、クマイチゴ等先駆種が多く発生していた。
高性能タワーヤーダを使った全木集材は主索直下を除けば、林床植生に与える影響が小さかった。

林冠内の光の三次元分布は森林生態系のガス代謝を決定する重要な情報である。間伐などの森林施業に伴う光分布のダイナミックな変化を予測できれば生態系のガス交換機能を考えた森林施業デザインの構築に有効で、「間伐は森林生態系の炭素吸収に効果があるのか」の問いにプロセスモデル的にアプローチする足がかりとなる。しかしながら
光の三次元分布の再現には林冠内の葉の三次元分布構造の情報がネックとなっているのが現状である。一方で地上レーザを用いた計測は幹の分布構造・サイズ構造の計測に有効であるばかりでなく、葉分布の推定についての試みが行われるようになってきた。本発表では、様々な間伐を実施した場合の光の三次元分布からガス代謝機能に及ぼす影響を評価することを目的として、地上レーザスキャンによる林冠情報の応用を検討する。 山梨県富士吉田市カラマ
ツ人工林 50 年生林分に設定した調査地について、林冠内の遮光物の 3 次元座標値を落葉の前後で記録した。この
レーザ計測データをもとに計算した小ヴォクセル（50 cm
立方）単位の光強度マップを間伐方法別に示しながら、レーザ計測情報の間伐デザイン構築への応用方法を考える。

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A27

画像編集ソフトを用いた全天空写真の適正な 2 値化手法の検討A28 デジタルカメラとフラットベッドスキャナーを用いて評価したヒノキ・カラマツ樹冠の分光反射特性
増井 僚1・小林一清4齋藤武史
森林総合研究所東北支所

元2・井手玲子3・小熊宏之3・三枝信子3・山本

信州大学農学研究科・2信州大学農学部信州大学農学部附属 アルプス圏フィールド科学 教育研究センター・3国立環境研究所・4名
古屋大学大学院生命農学研究科
1

様々な条件で撮影した全天空写真を適切に 2 値化して解析するための手法を開発する目的で、画像編集ソフト（Photoshop CS4）のレベル補正機能を活用した 2 値化画像の調整手法について検討した。まず画像編集ソフトのプレビュー画面を見ながら、全天空写真の画像の中で最も明るい遮蔽部分（目視で樹冠や幹と識別できる部分で、境界付
近の曖昧な中間色域は除く）をピッカーで探索して黒点に指定し、次に最も暗い開空部分（目視で空と識別できる部分）を探索して白点に指定し、黒点より暗い部分が 0、白点
より明るい部分が 255 となるように画像全体の輝度のレベ
ルを補正した高コントラストな画像を作成した。得られた
画像を、黒点と白点の中間の輝度を閾値として 2 値化し、樹冠と空とを適正に判別した 2 値化画像を得た。この方法
で 2 値化した画像を全天空写真解析ソフト（HemiView 2.
1）で解析した結果、従来の 2 値化手法のアルゴリズムでは適正な 2 値化が困難とされた撮影条件（プログラムオート
撮影等）で撮影した全天空写真からでも、完全曇天日の林内で実測した相対日射量、相対光量子量に相当するサイト
ファクターを算定することができた。

A29 ブナ林再生のためのバーク堆肥施用は植栽樹の生育を改善させるか？∼秋田県森吉山の放牧跡地での事例∼
金丸孔明・松下通也・蒔田明史

本研究では安価かつ簡便な分光モニタリング手法である
フラットベッドスキャナーとデジタルカメラを用いて、カ
ラマツおよびヒノキの個葉と樹冠部の RGB 値と 2G_RBiの季節変化を測定し、針葉のクロロフィル（以下、chl）濃度および光合成速度の季節変化と比較した。スキャナーによる個葉の RGB 値は R、G 値がカラマツ、ヒノキともに
chl 濃度と高い相関を示した。特にヒノキにおいては、植栽斜面位置（斜面の中腹部と下腹部）の違いによる chl 濃度の差異を良く反映していた。デジタルカメラによる樹冠部の 2G_RBi は、カラマツにおいては chl 濃度との間に相関は見られなかったが、光合成速度との間には相関が見られた。ヒノキにおいては、2G_RBi は植栽斜面位置による違いは反映しておらず、季節変化も chl 濃度の季節変化のパターンとは異なっていた。一方、2G_RBi の季節変化のパターンは光合成速度の春先や冬季の低下といった季節的な変化を反映していた。デジタルカメラとスキャナーは、それぞれ樹冠および個葉スケールで chl 濃度、光合成能力を評価する有効なツールとなる可能性が示された。

A30 熱帯多雨林におけるフタバガキ科樹木の人工更新
が遺伝的多様性に及ぼす影響
伊津野彩子1・Indrioko, Sapto2・Prasetyo, Eko2・Widiyatno2・Kasmujiono3・井鷺裕司11

秋田県立大学

京都大学農学研究科・2Gadjah Mada University, Indonesia・
PT Sari Bumi Kusuma, Indonesia

3

土壌物理性は樹木の生育に重要な要因である。表土喪失により土壌環境の悪化したフィールドにおける植生回復事
業では、土壌物理性を改善するために有機質系土壌改良資材のバーク堆肥（以下、バーク）を鋤込む事がある。本研
究では、秋田県森吉山麓高原自然再生事業地内のブナ植栽区を調査対象とし、表土が失われた土壌へのバーク鋤込みによる（1）土壌物理性改善効果と（2）植栽木の生育促進効果について検討する。
500 m ほど離れた 2 つのエリアで、バーク鋤込有区、無区の各 1 プロット（計 4 プロット）で調査を行った。土壌
物理性の指標は、土壌硬度と体積含水率を測定した。植栽
ブナ稚樹の生育状況の指標は、樹高と当年成長量、個葉面積、最大光合成速度、SPAD 値を測定した。
その結果、土壌硬度・体積含水率のいずれでもバーク鋤
込みによる土壌物理性の改善効果は認められなかった。また、バーク鋤込みによるブナ稚樹生育への有意な促進効果も認められなかった。むしろ、土壌状態・ブナ生育状態の差異は、バーク鋤込みの有無よりも、エリア間での違いの方が大きかった。以上より、土壌環境によってはバーク鋤
込の必要性を検討し植林する必要がある。

フタバガキ科樹木は東南アジア熱帯地域において生態的・経済的に重要である。熱帯多雨林生態系管理および木材生産を持続的に行うためには、植栽樹木集団における遺伝的多様性の維持や、天然林と植栽林間における遺伝的分化の回避が不可欠である。本研究ではフタバガキ科樹木 2
種の植栽集団に保持されている遺伝的多様性を天然林のものと比較し、人工更新が及ぼす遺伝的な影響を評価した。
インドネシアの林業会社 PT. Sari Bumi Kusuma が管理する植栽林で、Shorea leprosua と S. parvifolia の植栽集団
5-6 集団について 1 集団あたり約 30 個体の葉を採取した。
また植栽林周辺の天然林より各種 40-80 個体を採取した。
遺伝子型決定には EST-SSR 遺伝子座 7 座を用いた。両種
ともに、植栽集団の遺伝的多様性は天然林の遺伝的多様性と有意な差はなかった。天然林と植栽集団間の比較において、遺伝的分化は見られなかった。この事は、現在の施業方法を用いれば植栽集団の遺伝的多様性を保持し持続的な木材収穫が可能であることを意味しており、著しい減少が懸念される熱帯多雨林の現状に明るい展望をもたらすものといえる。

― 152 ―

A31

木質バイオマスのエネルギー利用の観点から

A32 木材加工・木造建築の観点から

山内

繁

渋沢龍也

秋田県立大学木材高度加工研究所

森林総合研究所

はじめに、最近の国際的なエネルギー動向と日本のエネ
ルギー政策を概説する。化石資源枯渇や人為的気候変動等の諸問題への対応を基本とした政策の流れと、3.11 以後の変化を示し、木質バイオマス資源がどのように捉えられているのかを述べる。そのなかで、2012 年 7 月から開始された日本の FIT 制度に着目し、木質バイオマスエネルギーに関する内容について検討する。
次に木質バイオマスエネルギー化形態の全体像を示し、利用法の中で国内で実用化が進んでいるものについて、特長や運営上あるいは技術的課題などについて言及する。各
種ボイラー、チップ焚き発電、ガス化発電、液体燃料製造などを実例を挙げながら解説し、木質バイオマスが再生可
能エネルギーの中でどのような特徴を持つのかを総括する。
最後に、木質バイオマスエネルギーの将来的展望、すな
わち木質バイオマスエネルギー化事業がどのような形態あるいは規模で発展していくべきかを、地域経済、特に木材産業や林業と関連づけて考察し、まとめとする。

「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」の成立などを指して、現在、木材産業・木造建築に対して追い風が吹いている、と評価することが多い。しかし、公共建築物はこれまで RC 造や鉄骨造であり、材料強度に基づく明快な設計手法が確立している。すなわち、これまで
他材料・他工法のみを手がけてきた建築関係者が問題なく自由に扱えるように、木材関係者がこれまで以上の努力を払うことで、設計の手法や材料の性能に関する知識・技術を確立しなければ、やはり木材は使えない、使うに足るだ
けの材料ではない、という全く逆の結末に達する可能性が高い。先人が築いた今日の木材産業のあり様を、貶めない
ためにはどうすればよいのかという致命的な問題に対して明確な解決策を提示することは難しいが、大きな命題を構成する個別の要素について検討することであれば可能であろう。本発表は、このような考えを端緒とし、国産材を工業資源として利用するにあたって解決すべき個別の技術的問題について整理する。

A33

A34

これからの素材生産・流通の観点からこれからの森づくりの観点から

久保山裕史

國崎貴嗣

森林総合研究所

岩手大学農学部

戦後しばらくは、国産丸太供給の資源的制約に対して、旺盛な復興需要があったため、材価は高止まりしていた。
住宅の多くで構造材は現しとされたこともあり、製材品は見た目が重視されていた。結果として、林業経営においては無節の尺上丸太を生産することが目標とされてきた。しかし、50 年以上の時を経た現在、国産丸太の供給力は高まったのに対し、木材需要の減少や円高が進行したことによって材価は低下している。また、住宅の工法の変化によって、見えがくれ材が主流になり、強度や寸法精度が高く、安価な並材製材品が求められるようになった。つまり、住宅構造材のマス市場は高価な見えがかり材から安価な並材へと変化してきた。今後の国産材需要拡大を考える上では、そうした変化に合わせて、木材のマーケティング戦略を練っていく必要がある。そこで、本発表では、木材の市
場をマスとニッチに区分し、マス市場戦略としては国産材
加工コストや原料丸太の低コスト安定供給の方向性について提案する。ニッチ市場戦略としては、特化して対応する必要があることや、ニッチ市場をマス市場に変える取り組みの重要性について述べる。

生産年齢人口が減少し、第三次産業への従事者割合が高まる日本では、近い将来での林業従事者の大幅な増加は期待できない。こうした中で森林の公益的機能を持続的に発揮させつつ、黒字を出せる森林経営を展開するには、温故
知新（持続可能な森林経営は「森林」、「林業技術」、「人材」
があってこそ）が重要である。森林、林業技術、人材を調和させる上で、今こそ森林計画（森林組織化、森林誘導、
森林施業の有機的結合）を有効に活用することが求められる。森林組織化では、地域の実状を踏まえつつ、適切な作業級（目標林型と林分配置を明確にした、組織化された森林）を各地に設計する必要がある。このためには、現場を知る林業関係者（所有者、林業事業体、森林組合）はもちろんのこと、地域の森林・林業・木材産業の動向を知る行政関係者、地域の森林造成技術を科学的に評価できる研究者が、「前向き」に連携し続けることが必要不可欠となる。
産官学の連携を生み出し、これを継続させる上で、産官学いずれも、膨大な累積債務を抱える政府からの予算（補助金）にあまり頼っていられないことを強く認識すべきである。

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B07

マツ・マツタケヤマ再生での簡易集材技術と生産性等〈2001∼2012 年間を振り返り〉

B08 スカイウッドシュートの架設条件の検討
近藤

薗田

1

登 ・池田

潤・楢崎達也・八木誠司

11

名古屋大学大学院生命農学研究科・2名古屋大学農学部

2

八木町マツタケ生産振興会・ ゼネラルコンサルタント（株）東北支社・3記載なし・4八木町森林組合

11 年間行ったことを次の 3 段階で発表する
1．木寄・簡易集材技術と生産性：マツ枯の集材は昔の修羅の技術を改良したタケシュラとタケ台車、人工シュラを組み合わせて行った。この生産性に加えこれに使用する孟宗竹を運ぶ際に効果的な方法の生産性も算出した。生産性には移動距離と材の重さが関係するためこの指標も取り入れた。
2．マツヤマの雑木皆伐：実生のマツが生えてきたが雑木で日陰となり生育に支障となるので皆伐して集材している。この作業は手作業が多いが、一部タケシュラ等を使用している。この生産性も算出した。
3．つるべ式ヤエン：山頂部に発生するマツタケ土壌には環境浄化材が効果的と考え、これの荷揚げ（10∼15 kg/
袋）にはつるべ式ヤエンを設置している。荷揚げのエネル
ギー源は雑木などの下す力をを利用している。この荷揚げと荷下ろしの荷重関係も調査した。これまで集材した合計の 31 トンは紙パルプ用のチップ工場に軽トラで運搬している。
マツタケヤマ再生に向けて：マツタケ発生は初期よりも増加しているが、年毎の気象条件に左右される。発生個所（シロ）を人工的に増加させるためマツタケ種菌づくりを始めた。

布製修羅であるスカイウッドシュートは、シュート両端の 4 点を立木に固定し、うちどちらかの端 2 点に取り付けたチェーンブロックでシュートの張りを調整する。このため、4 点の張りのバランスが悪いと滑走面にしわが発生して材の滑走を妨げ、最悪、材が滑シュートから転落する原因となる。そこで、4 支点の張りの強さと滑走面のしわ発
生の関係ついて検討した。実験は、シュート両端の 4 点にひずみ式ロードセルを取り付け、1 点の支点張力を寺井（2012）の報告を参考に 1000、1500、2000 kN の 3 段階に変化させた場合の 3 点の支点張力を測定し、その時の 4 支点の位置をセオドライトと光波距離計を用いて測量して行った。また、支点の高さを 2 段階に変化させて同様の実験も行った。実験の結果、2 つの対角線方向の支点張力の和の差が 1000 kN を超えるとしわの発生がみられ、差が大きくなるにつれてしわが大きくまた深くなる。このしわの発生
原因は、張力の和が大きい対角線方向にシュートの繊維が伸びることにより、もう片方の張力の和が小さい対角線方
向に繊維が縮むためと考えられる。また、4 つの支点がねじれの位置になるとしわが発生しやすくなる。

B10 森林作業環境における色彩視認性の季節変化∼木
曽駒ヶ岳山域を対象として∼

B09 元玉切りによる安全なかかり木処理は可能か?
松本

稔1・中西正直2

武
松村哲也1・中西弘充1・伊藤吹夕1・小西
Mohammad Shaheed3・小西 哉2

東京農工大学大学院

かかり木を処理する際にはけん引等による処理方法が安全な方法として推奨されている。特に 2 立木間の樹冠に接触して発生したかかり木はけん引以外の選択肢はないが、かかり木をけん引して処理する際には大きなけん引力が必要であり、人力のみによる処理は難しく、牽引具等の運搬・設置および処理に多大な労力が必要とされることが明らかとなっている（立川・佐々木 2000;松本 2010;立川ら 2011;松本・岩岡 2012）。実際の現場ではより簡易な方法として、
かかり木の元玉を落とす、かかり木に別の伐倒木を浴びせ倒す、かかられている木を伐倒する、かかり木を放置する等の処理が行われている。いずれも危険な作業として禁止されているが、林業労働死亡災害件数全体の 2 割がこうした処理作業に起因する（林災防、2012）。これらの危険とされる処理方法のうち、かかり木の元玉を鋸断する方法は現場での実践例も多く、処理のためのガイドラインの策定を望む声もある（広部 2010）。
そこで、本研究では元玉切りによる安全なかかり木処理の可能性を明らかにするために、人為的に発生させたかかり木の樹幹を元口から段階的に鋸断する試験を行った。

繭1・Chowdhury,1
信 州 大 学 サ テ ラ イ ト・ベ ン チ ャ ー ビ ジ ネ ス・ラ ボ ラ ト リ ー（SVBL）・2信州大学繊維学部・3日本学術振興会

1.はじめに
森林・林業作業時の防護被服や防護具のデザインの一環として作業者の被視認性を高め、注意や警戒を喚起させる
安全色としてのオレンジ（O）
・イエロー（Y）
・レッド（R）の使用が増えている。これら安全色が発揮する効果は、どんな作業環境であっても有効でありたい。本報告では、我が国の夏季、森林の木々が緑色を呈する時期と、秋季、紅葉期における安全色の視認性について考察を行った。
2.方法
長野県駒ヶ根市から伊那市にかけての中央アルプス山域を試験地として、平成 24 年の夏季緑葉期と秋季紅葉期に撮影した森林樹木の画像を元に、環境を構成する代表的な
色彩を抽出し、O・Y・R の 3 安全色との間の色差を求めた。
二色間の色差が大きい事を「色合いの乖離が大きく、視認性が高い」として評価した。
3.結果と考察
森林環境を構成する様々な色彩と OYR の 3 安全色との間では、夏季には良好な色差を保つ一方、秋季には紅葉した葉や落ち葉に近傍色が多く、色差が小さくなった。そのため、夏季と秋季では別の色彩デザインを用いるか、もしくは筆者らが既報にて提言した、無彩白色と組み合わせる
方策が安全色効果の維持に有効だと考えられた。

― 154 ―

B11

伐出作業に従事する女性労働者の作業強度に関する研究

B12 チェーンソー用防護服の使用と管理の実態
鹿島

西島麻衣・近藤稔・山田容三1

名古屋大学大学院生命農学研究科【背景】大型林業機械の普及に伴い、伐出作業の負担は軽減され、女性労働者の進出が可能性となった。しかし、現状は伐出作業に従事する女性労働者の数は非常に少ないままである。今後、女性労働者数をより増加させるために女
性労働者の伐出作業の作業強度に着目し、現状について調査することにした。
【方法】調査は和歌山県日高郡日高川町と山梨県富士吉田市の 2 か所の作業現場で行った。被験者は 28 歳と 24 歳女性の 2 名とし、作業中の心拍数を計測
しあわせて作業の様子をビデオ撮影した。心拍水準を作業強度の指標として作業内容との関連を考察した。作業はハーベスタによる造材作業とチェーンソーによる伐倒・造材作業を行った。【結果】ハーベスタとチェーンソーによる造材作業の平均心拍水準を比較すると、ハーベスタ作業（50.52 %）の方が低い結果となった（チェーンソーでの造材時 78.30 %）。しかし、ハーベスタ作業時に生じたメンテ
ナンスや燃料補給時の平均心拍水準は 63.29 % となり、造材作業時よりも高くなった。以上より、大型機械化により作業強度は小さくなっているが、機械に関するメンテナン
ス等により作業強度が大きくなることがわかった。

潤1・都築伸行1・鹿又秀聡1・興梠克久2

森林総合研究所・2筑波大学

チェーンソー用防護服を使用している 300 超名の林業労働者に対してアンケート調査を行った。その結果、防護服の日常管理が必ずしも正しい方法行われていない現状が明らかになった。メーカーからの使用上の注意事項への認識が十分でなく、誤った使用、管理が行われているため防護性の低下している防護服を使っている作業者が多い可能性が示された。特に洗濯方法を誤っている場合や、破損を自分で修理している場合にその可能性が高い。防護服が破損する理由は様々であるが、チェーンソーで切った、汚れがひどくなった、破れたといった理由が多い。作業者の身体に合っていないサイズの防護服を使用しているために破損している場合も少なからずあると考えられる。防護服の更新期間は約 2 年と推測されたが、正しい使い方とメンテナンスができれば更新期間の延長が可能なばかりか、更新経費の抑制も可能と考えられる。

B13 路網開設におけるクロボク地へのジオテキスタイ
ルの適用実験

B14 土構造を主体とした路体における施工方法と強度の関係

下牧成男1・楢崎達也2・山口修司3・美濃島浩4

後藤純一1・吉原

郡上森づくり協議会・2住友林業株式会社山林環境本部山林環境部・3旭化成ジオテック株式会社・4岐阜県建設業協会

11

林業用路網は日本の林業の基盤。関東ロームやクロボク等の軟弱地での路網の開設と維持には解決策が見いだせてない。日本の林業用路網には、完成度を名人芸的な視点「○○式」から評価するのではなく、土木的な数値指標で評価することが必要である。平成 23 年度に実施された森林・林業再生プランモデル事業で来日したフォレスターより、
ドイツ・オーストリアではすでに実用されているジオテキ
スタイル使用の提案があった。それに基づき、岐阜県郡上市でジオテキスタイルを用いた路網開設を行った。ジオウ
エッブ、織布シート、不織布シート、メッシュシートの 4
種類、他に土壌改良材と無対策の試験区を設定して施工。
その後、① 簡易コーン貫入試験、② 平板載荷試験、③ 現場密度試験を行った。結果、ジオテキスタイルを施工した路盤は土壌改良材や無対策に比べて良好な結果が得られた。
その理由として、① ジオテキスタイルがクロボク路床と山土砂路盤との間あることで水分を排出する分離効果、② ジ
オテキスタイルにより荷重がかかってもクロボク路床に路盤材（砕石）が混ざらず路盤を効果的に締め固められること等である。これらの結果を踏まえて実用している。

収2・鈴木保志1

高知大学教育研究部自然科学系・2高知大学総合人間自然科学研
究科【目的】路網整備において、4t 以上の積載量のあるトラックの走行を想定した林道や林業専用道の密度が不足する現状にある。本研究では、土質条件に応じてどのような作設方法によれば、林業専用道に準じた規格のトラック道でどれだけの強度と安定性を確保できるかを明らかにしようとした。
【方法】既設の高規格作業道 5 路線および道路規格が異なるフォワーダ用の森林作業道 2 路線を対象に、衝撃加速度による CBR 試験、現場密度試験、土の粒度試験、簡易貫入試験を実施し、強度特性を評価した。なお、高規格
作業道は、路体全体を全切りし下層から締固めて作設する
方法と半切・半盛で路体を作設する方法を比較対象とした。
【結果】トラックの走行を前提として作設された路線では、
CBR 値、乾燥密度および貫入試験による深度 30 cm 未満の Nd 値ともに高く、路盤は強固に作設されている。一方、礫まじり土からなる路線は強度が高いが、細粒分の割合が多い土からなる路線では路体深部に Nd 値 5 程度の締固めが不十分な土層が存在している。また、類似した土質において、森林作業道は高規格作業道より強度が劣り、継続利用には走行車両の制限や盛土のり面の補強が不可欠である。

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B15

B16 沖縄やんばる森林における崩壊危険地の地形特性の評価法

馬搬作業が林地土壌に与える影響

立川史郎・伊藤樹里・澤口勇雄
Ahmad Zawawi, Azita1・芝
Naim1

岩手大学農学部【目的】日本では今日でも馬搬が行われている地域がある。
馬搬作業は既存の歩道などが利用可能であり、また道路のない傾斜面でも地表を撹乱することなく作業できることがメリットとしてあげられる。本研究では馬搬と機械による搬出作業を行った跡地を対象に、地表の締め固め・撹乱について比較検討した。【方法】調査地は 2012 年 1∼4 月に間伐を行った岩手県遠野市内の市有林 2 か所である。調査
地内に 1×2 m の調査プロットをそれぞれ数か所設定し、プロット内で土壌硬度、植生量、有機物含有量について調べた。【結果】土壌硬度は深さ 20 cm において、機械（平坦地）では 4.6∼7.6 kgf/cm2であったのに対して、馬搬では平坦地で 3.0∼5.1 kgf/cm2、傾斜地で 0.9∼4.5 kgf/cm2といずれも機械と比べて低かった。また機械、馬搬のいずれも道路からの距離が短いほど土壌硬度は高い傾向を示したが、機械の方がより顕著に表れた。植生量と有機物含有量は道路からの距離よりも調査地の違いによる差が大きかったが、ほぼ同一の距離で比較すると、機械よりも馬搬の方が高い値を示した。

B17

正己2・Jemali, Noor Janatun

鹿児島大学連合大学院・2琉球大学

1This study presents a method to locate and to map
unstable sites prone to erosion in Yambaru Forest Area
(YFA) in the northernmost part of Okinawa Island.
Topographical factors, forest harvesting activities androad construction on steep slopes are likely to havesignificant effect on terrain stability. The assessment was
performed through the detailed analyses of a DTM (10 m×10 m) . SAGA GIS Software was used to derive erosion
potential related indices such as, slope length-gradientfactor (LS factor), topographical wetness index (TWI),
stream power index (SPI) and wind effects (WE),
respectively. These data were used to build a map
describing geographical locations of potential hazardous
sites. The approach used in this study highlights important
topographical factors contributed to erosion and the map
produced provides beneficial information on potentiallyunstable slopes as a basis guideline for effective forest
management planning.

B18 森林管理サービス業における提案営業の課題整理と iPad アプリを使った解決方策の検討

轍のついた片勾配路面における排水効果の検証

三平祐樹
楢崎達也1・美濃島浩2・廣田智行3・森下勝典4・林東京農業大学大学院農学研究科

貴康4

住友林業株式会社・2岐阜県建設業協会・3岐阜県森林組合連合会・4（株）インフォファーム

1

森林作業道の路体維持において表面流の排水対策は重要である。表面流の排水工法の一つに横断勾配を谷側へ落とす片勾配があり、その効果については立川ら（2002）、矢部ら（2010）の報告があるものの轍の影響については検討されていない。本研究では轍によって片勾配の排水・浸食防止効果が変化するのか実験を行った。実験では矢部らが使用した模型を用い、1 m×0.3 m の枠内に関東ロームと川砂を重量比 1：1 で混合したものを硬度 20 mm、5 cm 厚で詰
め 表 面 は 平 滑 に な る よ う 突 き 固 め た。模 型 の 一 つ はControl 区、もう一つは幅 10 mm 深さ 5 mm の溝を縦断方向に二本付与した轍区とした。勾配は 18 通り設定し、降雨強度は 60 mm/h、測定は 5 分間の降雨を 1 回とし、繰り返し数は 3 とした。実験の結果、轍区は横断方向への流出割合が 4∼25 % 大きく、土砂流出量は平均して 5 g/ ℓ 多
かった。予測では横断方向の流出割合は轍区において減少すると考えていたが、轍が小さければその割合は変化しな
いことがわかった。また土砂流出量は、Control 区で薄く流れていた表面流が、轍区では溝に集中したため浸食が加速し増加したと考えられた。

団地化は 20 年前から必要性が叫ばれている林業振興に必要不可欠な取組だが、進捗は全く芳しくない。理由の一
つは団地化のための手法が見出されなかったことである。
森林組合の業務を「森林管理サービス」業と定義し、団地化を民間企業で行われる「営業活動」だと定義すれば手法が見える。計画的且つ効率的な団地化を行う上では、森林所有者が納得しやすい施業提案が必要。現在の課題は次。
① 紙プラン書ではプランナーは説明しにくく所有者は理解しにくい、② 作業 Before、作業内容、作業 After を十分に見せてない、③ プラン書の作成がシステム化されておらず非効率、④ 「提案型」としながら 1 つの提案の「押し付け営業」、⑤ お客様の要望に応える仕組みでない。解決のため「真の提案型営業」をコンセプトに、タブレット PC
による提案営業支援アプリを開発。これにより、視覚的にわかりやすい提案を、森林所有者と相談し妥協点を探り、その場でプラン書を修正し、仮契約を結ぶ。プランナーには、無理なプラン書作成の軽減、ポイントを得た定型的な説明等のメリットがある。説明をしにくい「森林管理サー
ビス」業であるからこそ、IT の活用が有効である。

― 156 ―

B19

森林作業システム構造の GPS 情報によるモデル化

C07 ナラ枯れの発生に与える地形と気象の影響
優1・小林正秀1・竹内道也2・田中和博1

仁多見俊夫

吉井

東京大学大学院農学生命科学研究科

1

複数の作業者が同期して作業を進める森林作業の位置をGPS 装置によって記録し、相互関係のパターンによって、
作業システムの構造を把握して、円滑・安全の観点から評価するとともに、能率を推定した。
タワーヤーダ素材生産作業における、各作業員と搬器に取り付けた GPS 装置によって記録した全日のデータを用いた。
搬器および作業員の相互位置の変化を判別指標として用いて、集材作業のサイクルと作業モードを抽出した。総作業は、搬器を稼働させ集材を行う「主作業」と、準備、架設作業などの「副作業」の 2 つに大別した。個別作業を詳細に特定することは難しかったが、作業時間によって当該作業の困難さを評価した。指標によって作業を区分して、
作業システムの構造をモデル化した。主作業の集材作業
は、総作業においては多くなかった。集材モード作業においてサイクルタイムを抽出し、作業能率を推定した。地形条件を考慮して、作業位置と内容について作業安全の観点から評価を行った。
GPS 装置による現場作業の作業および工程管理と安全管理の可能性を示した。作業システムの把握と管理の標準手法として利用されることが期待される。

ブナ科樹木萎凋病による被害の拡大を抑えるためには、被害を早期に発見して被害量が少ないうちに対応することが重要である。その際、前年の被害地から離れた場所で発生する飛び火的な被害（被害発生初期木）がどのような場所で発生しやすいかが予測できれば、被害の早期発見が容易となる。そこで、2005∼2012 年に京都市市街地周辺で実施されたヘリコプター調査によって把握された枯死木の位
置データを基に、被害発生初期木が発生しやすい地形条件
を Conjoint 分析で把握した。その結果、50∼250 m の低標
高で、西∼南西斜面の急傾斜地で発生しやすいことがわかった。また、公園や社叢林のような小面積での対応では、
どのような樹木が被害を受けやすいかが予測できれば効率的である。そこで、2011∼2012 年に総合防除を実施した船
岡山において、どのような場所のどのような樹木が被害を受けやすいかを同様の方法で把握した結果、明るい場所に位置する大径木が被害を受けやすいことが確認できた。この他、その年の気象条件によって被害量が増減することが指摘されており、気象条件が被害にどのように影響しているかについても検討した結果を報告する。

C08

C09 粘着シートを用いたナラ枯れ防除試験

周辺の穿孔木密度がカシノナガキクイムシ穿孔木の枯死率に及ぼす影響1

2

山崎理正 ・伊東康人
1

京都大学農学研究科・2兵庫県農林水産技術総合センター

ブナ科樹木萎凋病は病原菌を運搬するカシノナガキクイ
ムシの集中加害（マスアタック）によって引き起こされる。
被害林分では、カシノナガキクイムシの穿孔は受けたもののマスアタックに至らず生残している木も見られる。カシノナガキクイムシによる寄主木の選択過程を、穿孔対象の選択過程とマスアタック対象の選択過程の二段階に分けて考え、後者の過程に及ぼす影響を探索した。2008 年よりナ
ラ枯れ被害が発生したミズナラとクリが優占する京都府東部の二次林（93 ha）において、カシノナガキクイムシの穿孔木の分布を 3 年間継続調査した。全ての穿孔木について
その樹種と生死を記録し、胸高直径を測定し、GPS で取得
した位置データから地形データを算出し、周辺 2.5∼25 mの穿孔木密度を計算した。穿孔木の生死を予測するため、空間自己相関を考慮した一般化線形混合モデルを構築した
ところ、説明変数として樹種・胸高直径・周辺 15 m の穿孔
木の胸高断面積合計・標高を含んだモデルが最も予測力が高かった。調査地内では、低標高に位置し周辺に穿孔木が多い太いミズナラでマスアタックが起こり枯死しやすくなっていることが示唆された。

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2京都市林業振興課

宮本和則1・杉本博之2・三枝道生3・亀井幹夫4・林眞6

晋平5・宮本1
鳥取県農林総合研究所林業試験場・2 山口県農林総合技術セン
ター・3岡山県農林水産総合センター森林研究所・4広島県立総合技術研究所林業技術センター・5島根県中山間地域研究センター・
6
アース製薬株式会社

カシノナガキクイムシ（以下カシナガ）によるナラ枯れ
は、日本海側を中心に全国各地で生じており、中国地方全県でも被害が確認されている。このナラ枯れの簡易な防除手法の開発のため、アース製薬製の粘着シート（以下シート）を用いた防除試験を行った。
カシナガ脱出防止試験では、現在開発中のシートの粘着面を内向きにして被害木の樹幹および伐根を被覆し、様々な設置方法でカシナガの捕獲効率を調査した。また、ナラ枯れ予防試験では、市販シートの粘着面を外向きにして立木の樹幹に 1 周巻き付け、枯死被害の軽減効果を調査した。
脱出防止試験でシートを直接樹幹に設置したものは、シートと樹幹の間に樹幹流が滞留し、さらに蟻道が形成され、粘着力が低下する箇所が見られた。しかし、シートと樹幹の間に空間を設けたものは、シートが乾燥しており、多くのカシナガが捕獲された。このことから、シートと樹幹の間にはある程度空間が必要と考えられた。予防試験では、調査した 4 林分のうち 1 林分で対照であるシート非設
置木の 20 % が枯死したが、シート設置木では枯死が生じなかった。今後は、シートの設置位置・枚数などの検討が必要と考える。

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C10

ペットボトルトラップと粘着紙を用いたナラ枯れの防除

小林正秀1・吉井

優1・竹内道也2・宮本眞3

C11 カツラマルカイガラムシに寄生するツヤコバチ類の寄生率と生活史
浦野忠久1・斉藤正一2・岡田充弘3・蛭田利秀4

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2京都市林業振興課・
アース製薬株式会社

森林総合研究所・2山形県森林研究研修センター・3長野県林業総合センター・4福島県林業研究センター

ナラ枯れは京都市内でも発生しており、京都府立大学周辺（上賀茂神社、下鴨神社、府立植物園、京都御苑）ではビニール被覆が実施されている。しかし、船岡山（約 7.4
ha）ではブナ科樹木が多く、ビニール被覆ができなかった。
そこで、2011 年は、さまざまな方法を組み合わせた総合防除を実施したが、カシノナガキクイムシの穿入を見逃した
木が枯れた。そこで、2012 年は、粘着紙（かしながガホイホイ）とペットボトルトラップを用いた防除を実施した。
枯死木 3 本と衰弱木 3 本を伐倒処理し、フラス排出量が多い穿入生存木 13 本に粘着紙を被覆して脱出を防止した。
また、明るい場所の大径木 100 本に粘着紙を設置し、6∼10
月の間、ほぼ 1 週間ごとに粘着紙を見回り、カシナガが捕獲された木と、周辺で穿入を受けた木にペットボトルト
ラップを 2∼4 基ずつ設置した。この他、御神木など 8 本にヒノキ木屑を設置し、7 月 20 日以降に穿入を受けた 33
本に防虫網を被覆した。その結果、ペットボトルトラップ（67 本に 195 基）でカシノナガキクイムシ 371,836 頭が捕殺でき、新たな穿入による枯死木を 1 本に抑えることができた。

東日本の広葉樹林に大きな被害をもたらしているカツラ
マルカイガラムシには、有力な天敵である Pteroptrix sp.
（ツヤコバチ科）が存在する。本種は 2008 年に山梨県で寄生が認められ、長野、新潟両県でも確認されたが、東北地方では発見されていない。本種のカツラマルカイガラムシに対する寄生率は非常に高くなることがあり、防除素材とし て の 有 効 性 も 期 待 す る こ と が で き る。本 発 表 で は、
Pteroptrix sp.の発育による形態およびサイズの変化を顕微鏡下の観察から明らかにするとともに、羽化成虫の性比を調査し、近縁種における過去の知見と比較した。長野県須坂市のコナラ被害枝から採集したカツラマルカイガラムシを検鏡し、体内の Pteroptrix sp.の各発育段階の形態を確認するとともに、体長、体幅などを計測した。また、幼虫発育段階で形成されるマミーについても同様の観察と計測を行った。調査の結果、サイズ分布から幼虫は 3 齢を経過す
るものと推定され、近縁種の齢数と一致した。また蛹のサ
イズには雌雄差が認められ、平均的に雌の方が大きかった。
性比（雄率）は 2010 年の 0.52 から 2012 年は 0.14 と変化した。

C12

スギカミキリ幼虫の発育に及ぼす温度の影響

C13 伐り捨て間伐を実施した林分における揮発性成分
の変動

北島

博

1

3

1

松本剛史1・佐藤重穂1・所

森林総合研究所

1

スギカミキリの幼虫を 19℃以下で飼育すると、蛹室を形成しても蛹化しない。そこで、まず、蛹室形成までの発育に及ぼす温度の影響を調べた。孵化幼虫をスギ皮付き材片を用いて、16∼25℃長日条件下で飼育し、10 日毎に蛹室形成の有無を観察した。孵化から蛹室形成までの平均日数は、25、22、19 および 16℃でそれぞれ、53.9、62.2、79.2 お
よび 127.9 日となり、発育零点は 9.8℃、有効積算温量は774.5 日度と計算された。次に、蛹室形成後の蛹化に及ぼす温度の影響を調べた。25℃長日条件下で蛹室を形成した幼虫を管瓶に入れて、25、19 および 16℃長日条件下で蛹化、羽化を観察した。蛹化率は 25、19 および 16℃で、それぞれ 62.5、73.9 および 34.8 % となり、16℃で低くなった。これらのことから、スギカミキリの幼虫は温度条件に依存して蛹室形成まで発育するが低温では蛹化に至らないこと、
また、蛹化は蛹室形成後の低温感受でも抑制されることがわかった。本研究は、農林水産省プロジェクト研究「農林水産分野における地球温暖化対策のための緩和及び適応技術の開発」により行われた。

雅彦2

森林総合研究所四国支所・2森林総合研究所

間伐遅れの人工林が増加するに従って、材質劣化害虫による被害が顕在化しつつある。材質劣化害虫の多くは、被圧された衰弱木、あるいは枯死木・風倒木や林内に残された伐り捨て間伐木を宿主とする二次性の昆虫であり、林内の少ない餌資源を的確に探索し生育に適した宿主を選好する機構を備えていると考えられる。その多くが宿主木由来の揮発性成分を利用し誘引行動を行うことが知られおり、キバチ類では、宿主木由来のα-ピネンに誘引されることが知られている。そこで、α-ピネンをはじめとする宿主木由来の揮発性成分の林内での動態を調べる為に、伐り捨て間
伐前後のヒノキ人工林内で林内大気中の揮発性成分の捕集および分析を行った。その結果、伐り捨て間伐直後では間伐前と比較してα-ピネンの濃度が急上昇したが、伐り捨て
間伐 3 か月後には間伐前の濃度まで低下した。従来、キバ
チ類は新鮮な伐り捨て間伐木を好んで産卵を行い、間伐から時間の経過した材は好まれないことが報告されているが、林内の揮発性成分の経時変化もこれを示唆する結果となった。

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C14

トウヒツヅリハマキ被害発生から 11 年間の生息数変動と大発生の兆し

C15

シイタケ栽培地周辺の森林に生息するキノコバエ類の群集構造大澤正嗣

末吉昌宏

山梨県森林総合研究所

森林総合研究所九州支所

トウヒツヅリハマキ（Epinotia piceae）は小型の蛾で、幼虫は針葉樹の葉を食害する。富士山北麓で 2001 年に本害虫が大発生し、多くのシラビソが食害され枯死し、被害面積は 104 ha に及んだ。本害虫による被害は大台ヶ原で記録があり、本害虫の大発生は 8 年周期で繰り返されるであろうことが報告されている。富士山麓でも再び大発生する可能性があり、本害虫発生数のモニタリングを行っている。
成虫のモニタリングは羽化トラップを設置し、夏に地面から発生する成虫を捕獲しカウントした。幼虫はシラビソを伐倒し、枝を各伐倒木から採取し、そこに付いている頭数をカウントした。その結果、調査を開始した 2003 年から2004 年は減少傾向、2005 年∼2009 年は頭数が一定して少なかった。しかし、その後個体数は増加に転じ、特に 2011年∼2012 年は増加が著しかった。今後大発生が懸念される。

食用きのこ栽培地域の環境が森林性キノコバエ類群集の多様性、特に、シイタケ害虫となるキノコバエ類の動態に及ぼす影響を明らかにするため、森林内のキノコバエ類群集を調査した。大分県日田市に 20ヶ所（シイタケ菌床施設
3、人工林 6、天然林 6、シイタケほだ場 5）の調査地を設定した。2012 年 2 月から 6 月までの間および 9 月から 11 月までの間にそれぞれ月に 1 回ずつ計 8 回、各調査地内に設置した 10 m 四方のコドラート 1 か所で 30 分間、その周囲の同林分内で 30 分間、捕虫網によるキノコバエ類の採集を行った。調査地間のキノコバエ類群集の組成の違いを明らかにするため、各調査地で得られた属数を比較し、属を単位として主成分分析を行った。その結果、菌床施設で発生しているキノコバエ類の属数は野外のそれらより明らかに少ないこと、天然林・人工林・ホダ場の間で属数が大きく異ならないことが分かった。また、菌床施設で発生しているキノコバエ類群集は野外のそれらとは大きく異なっていること、天然林と人工林の間では一部重複しながら、異なる群集が形成されていることが分かった。

C16 オオゴキブリ穿孔材の特性について

C17 コルリクワガタ種群 2 種間の強い排他的分布と推定される生殖的形質置換

伊藤広記・大澤直哉
久保田耕平1・久保田典子2

京大院農森林生態

1

オオゴキブリ（Panesthia angustipennis spadica）は大型の食材性ゴキブリで、本州北部から九州まで広く分布し、針葉樹及び広葉樹の朽木に穿孔することが知られている（朝比奈 1991）。しかし、野外における本種の生態に関しては不明な点が多く、生息環境を詳しく調べた例はほとんどない。特に生息場所兼食物である朽木の性質は明らかにされていない。演者らは、オオゴキブリが利用する朽木の性質を明らかにするため、京都市左京区の吉田山を調査地とし、2011 年 5 月から 2012 年 12 月、林床の朽木（N=65）
について、オオゴキブリ生息の有無、直径と長さ、樹種（針葉樹 / 広葉樹）、木材腐朽菌の種類（白色 / 褐色）、腐朽度を記録した。オオゴキブリが生息していた割合は、褐色腐朽が見られた朽木が白色腐朽が見られたものに比べ有意に高く、直径が大きい朽木が小さいものに比べ有意に高いことが示された。しかし、朽木の樹種、木材腐朽菌、腐朽度について、いずれの区分に属する朽木にもオオゴキブリの生息が確認され、本種が利用する朽木の種類や腐朽段階はかなり幅広いものと推測された。

東京大学大学院農学生命科学研究科・2横浜市

本州・四国・九州の冷温帯広葉樹林に分布するコルリク
ワガタ種群には、大局的にみて側所的な 4 種が存在する。
しかしながら、分布域が山岳地帯であるため、分布境界の
詳細な状況を把握することは困難である。この種群に属す
るトウカイコルリクワガタとニシコルリクワガタは福井・滋賀県境の山岳地帯に分布境界をもつ。境界付近を詳細に調査したところ、飛翔できる昆虫であるにもかかわらず、
2 種の分布は連続した広葉樹林内の 300 m ほどの距離で完
全に入れ替わり、その間の限られたエリアでのみ 2 種が混棲していた。形態から種間雑種と推定できる個体は発見できなかった。また、境界付近では 2 種の体長差が大きくな
り、トウカイコルリクワガタがより大型に、ニシコルリク
ワガタがより小型になっていた。2 種のミトコンドリア遺伝子を解析したところ、種間には塩基配列に大きな相違があり、境界付近でも浸透性交雑は認められなかった。2 種を交配させたところ、種間交尾は頻繁に生じ、種間雑種の幼虫が得られた。これらの結果から、2 種の極めて強い排他的分布には、生殖干渉が関与しており、分布境界付近の体長分化は生殖的形質置換である可能性が示唆された。

― 159 ―

27
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タ
ー

C18

奥多摩演習林における糞粒法の精度向上に向けた
ニホンジカ糞消失要因の解明

重富翔太1・大久保佑馬1・新井一司3・菅原
藤 明2
1

2

泉2・上原

巌2・佐

C19 四国南西部における落葉広葉樹天然林のニホンジ
カ摂食剥皮害による衰退
奥村栄朗1・酒井1

3

東京農業大学地域環境科学部・ 東京農業大学・ 東京都農林総合研究センター緑化森林科

敦1・奥田史郎2

森林総合研究所四国支所・2森林総合研究所関西支所

近年、東京都をはじめ全国各地でニホンジカ（Cervus
nippon、以下シカ）による農林業被害等が頻発している。
シカによる被害が深刻な地域では、採食行為により森林の裸地化が進み土壌の流亡が生じる。そのため健全な森林を維持し土壌表土侵食を防止するためには、シカの生息密度を調査し、適切な処置を行う必要がある。本研究ではライトセンサス法を用いて調査を行い、シカの生息密度及び過去のデータと比較した生息密度の変化を解析した。2012
年 5 月から同年 12 月まで、奥多摩演習林及びその付近の林道において毎月連続して 3 日間、計 15 回ライトセンサス法によりシカの個体数をカウントした。調査時は車で調査ルートを時速 5 km 以下で走行し、後部座席の 2 名の調査員は携帯用スポットライトを用い車両の両側をそれぞれ照らしシカを探した。調査は日没後 2 時間以内に行った。
今回発見されたシカの発見頭数は 2011 年に行った同様の調査の結果から比較すると大幅に減少していた。今年の調査では、2011 年の発見頭数を上まわる月は 11 月のみであり、他はどの月も下回っていた。

四国の森林は人工林率が高く、原生状態に近い天然林は僅かしか残存しない。この中で三本杭（1226 m）周辺にはブナ林を含む落葉広葉樹天然林が約 800 ha 残され、四国南西部での重要な保全対象である。ここで近年ニホンジカの増加による森林被害が問題となってきたため、2006 年から摂食剥皮害の状況を継続調査してきた。
山頂周辺に調査プロットを 6ヶ所（計 0.62 ha）設定し、毎年全生立木（DBH≥3 cm）について樹種、胸高直径、摂食剥皮痕及び枯死木の発生状況を記録した。
調査開始時、林床植生はほぼ消滅しており、不嗜好樹種
以外はすでに高頻度で被害を受けていて、全調査木（1809
本）の 32 %、最優占種コハウチワカエデの 55 %、リョウブなどの嗜好性樹種では 95 % 以上に被害痕があった。新規
被害は大部分が夏季に発生し、嗜好性樹種では同じ立木が繰り返し加害されていた。全期間・樹種合計での枯死率は10 % を超え、枯死木の 3 分の 2、嗜好性樹種ではほぼ総てが被害木であった。
以上から、この落葉広葉樹天然林のシカによる衰退の実態が明らかとなった。なお、この研究の一部は四国森林管理局の調査事業委託により行った。

C20

C21 作業道開設に伴うスギ林内の野ネズミの動態変化

分子生態学的手法と GIS 技術を用いた京都府北部
ツキノワグマの生態調査

小島裕貴
田村恵子1・田中和博1・高坂友和2・池谷一成1

博2・北山雅彦3・牛田

1
京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2京都府立医科大学大学院医学研究科・3京都工芸繊維大学遺伝資源キュレーターセン
ター【目的】痕跡観察と分子生態学的手法、法医学的手法、GIS 技術を組み合わせ、京都府下におけるツキノワグマ（Ursus thibetanus）の生態を解析し、今後の管理に役立てる。
【方法】京都府綾部市の山塊を調査地として糞便や体毛を採取し、捕獲個体の試料と合わせ DNA 解析を行い、得られた情報を GIS（ArcGIS 10）によって地図上に視覚化した。
植生の GIS 解析、糞分析、糞便より回収した種子の DNA
解析や、捕獲個体の血漿から RNA を抽出しパイロシーケ
ンスも行った。
【結果】由良川周辺の個体は 12 系統に分類され、うち 2つの系統に属する個体がそれぞれ全個体数の約 3 割を占め、他は全てこの 2 系統から派生していた。この 2 系統は由良川を境界とする傾向がみられたが、雄は境界を越えて相互に侵出していた。糞分析から、この地域では液果や昆虫 へ の 依 存 が 明 ら か と な っ た。血 漿 か ら は ア ク ネ 菌（Propionibacterium acnes）の転写制御タンパク質等の配列、アルファレトロウィルスのポリメラーゼ等が検出された。これらの配列の由来は現状で不明だが、獣医公衆衛生的な管理の対象となる可能性も示唆された。

東京農業大学

本研究では作業道開設に伴ったスギ林内での野ネズミの行動範囲の変化を観察するために、シャーマントラップを用いて野ネズミを捕獲し、指切り法により個体番号をつけ捕獲地点にて放獣することで、各個体の行動範囲を調べた。
解析は 5∼6 月を春季、7∼9 月を夏季、10∼11 月を秋季、12 月を冬季として行った。調査地は 10 年ほど前に間伐区が設定され、そこを横切るように 1 年前に作業道が開設された。1 個体当たりの行動範囲は夏季に比べると秋季の方が広くなっており、夏季以外の季節において作業道の横断が確認された。すなわち、夏季は間伐区とそこにある作業道の周辺には多様な植生が繁茂しており、それに伴い主食となる昆虫類や根茎が存在しているため、それらの周辺を生息圏としていたと考えられる。秋季になると、これらの区域の餌資源が枯渇し始めるのと共に、主食がミズナラ等の堅果類へと移行していくと考えられ、餌資源を求めて生息圏を拡げるなかで作業道を横断するという行動をとったものと思われる。野ネズミの行動範囲は、餌の散在位置とそれが存在している期間が関係していると思われ、餌資源の季節的な変化によって変化していくものと考えられる。

― 160 ―

C22

千葉県の海岸砂地と内陸畑土でのマツノザイセン
チュウ接種試験による生存率の関係

福原一成1・米道 学2・遠藤
越剛史3・山田利博3

良太1・軽込勉3・里見重成3・塚3

千葉県農林総合研究センター森林研究所・ 東京大学演習林・ 東京大学千葉演習林【目的】従来、マツノザイセンチュウ抵抗性クロマツ家系の抵抗性の評価は内陸畑土で実施されていたが、クロマツ
苗木のほとんどが植栽される海岸砂地での抵抗性については明らかとなっていない。そこで、海岸砂地と内陸畑土においてマツノザイセンチュウの接種試験を行い、植栽地の違いが生存率に及ぼす影響を調査した。【方法】2009 年∼2012 年の 4 年間、千葉県内の海岸砂地、内陸畑土、各 3か所に抵抗性 6 家系の 2∼3 年生苗（1 家系 10∼40 本）を、毎年春に単木混交で植栽し試験した。7 月下旬にマツノザ
イセンチュウ（Ka-4）を 1 本当たり 3,000∼10,000 頭接種し、11 月に枯損状況（生存率）を調査した。【結果】4 年間の平均生存率は、すべての家系で海岸砂地が内陸畑土より低く、家系ごとの平均生存率を全体で平均すると、海岸砂地が 23%、内陸畑土が 51 % であった。また、6 家系の海岸砂地の平均生存率と内陸畑土の平均生存率の相関係数は 0.92（P=0.0089）と極めて高かった。以上のことから、内陸畑土での接種試験では、海岸砂地より苗木の生存率が高くなる
ものの、そこでの抵抗性評価は海岸砂地にも反映できる可能性が示された。

海の中道海浜公園管理事務所・2九州大学大学院農学研究院

マツの小集団枯れにおいて、根系癒合を経由したマツ材
線虫病への感染があることを明らかにした。そこで、本研究においては、根系感染と地上感染との病徴進展の違いを明らかにすることを目的とした。24 本の供試木を地上接
種、地下接種、対照の 3 グループに分け、各グループ 4 本について幹の肥大成長をモニターした。7 月 25 日に Ka-4系統のマツノザイセンチュウを 1 本あたり 3 万頭接種した。接種は 6 m と地際に行った。接種後は 1 週間に 1 回、樹脂浸出を観察した。9 月 26 日に伐採して幹の含水率とマツノザイセンチュウの分布を調べた。肥大成長は、地上
接種木において成長停止が早く発生した。樹脂浸出は地上
接種木が早く停止した。幹含水率は地上接種木が地下接種
木よりも有意に低かった。マツノザイセンチュウの分布は、地上接種木は接種部で多く、地下接種木は接種部位で少なく、梢端部で多くなった。以上の結果は、地上接種木
が地下接種木よりも早期に病状進展が起こったことを示しており、地下接種木では接種部位でのマツノザイセンチュ
ウの増殖が遅く、また、梢端まで移動した後に増殖することが、病徴進展を遅くしていると考えられた。

C25 樹木の組織構造が Raffaelea quercivora 菌糸の伸展に与える影響

千葉市の実生スギにおける暗色枝枯病の発生

幸由利香1・福島成樹1・惠

田中一二三1・玉泉幸一郎2・保坂武宣2
1

2

1

C24

C23 マツノザイセンチュウの接種部位が病兆進展に及
ぼす影響

貴子2

千葉県農林総合研究センター森林研究所・2千葉県北部林業事務所印旛支所

鳥居正人・松田陽介・伊藤進一郎【目的】近年、千葉県では若齢の実生スギに溝腐型の被害が発生している。この原因を明らかにするため、千葉市において被害林の調査を行った。【方法】千葉市の実生スギ
林（7∼17 年生）6 箇所で 20 m×20 m の調査区を設定し、目視による本数被害率を約 50 本ずつ調査した。また、被害木から玉切った円板を用い、菌の分離及び病気の発生推移を調べた。菌の分離は、変色部位、溝付近から採取した木片をアンチホルミンで殺菌後、PDA 培地で培養した。
病気の発生推移は、発病した痕跡（病斑の巻き込み跡、形
成層壊死跡）がある年輪の形成時期を調べ、年毎に集計した。【結果】被害木は、幹に枯枝を伴う溝状の窪みが形成され、割材すると材の変色が認められた。全ての調査地において Macrophoma 属菌が高い割合（32∼96 %）で検出されたことから、暗色枝枯病による被害と推測された。調査地
6 箇所における本数被害率は 31∼70 % であった。病気の発生推移と千葉市の年間降水量との間に相関は認められず、極端に病気の発生が増加した年は見られなかった。本病は干害等の気象要因による突発的発生と恒常的発生が考えられるが、今回の被害は全ての調査地で恒常的に発生していたと推測された。

【目的】ブナ科樹木の萎凋病菌 Raffaelea quercivora の材
内における菌糸伸展は、樹種間で差異があると示唆された。
その差異には、樹種間における組織構造の違いが関与すると考えられてきた。そこで本研究では、辺材部の組織構造
が R. quercivora 菌糸の伸展に与える影響を明らかにすることを目的とした。
【方法】ミズナラ、コナラ、アラカシ、
スダジイの各苗木から、γ線で滅菌した材片を作成した。
その後、各材片の一か所に本菌の接種を行い、横断面において接種点から接線方向に最も遠い位置で観察された菌糸までを、菌糸の伸展距離として測定した。さらに、道管、放射組織、壁孔の大きさと密度の計測を行った。
【結果】ほとんどの材片において、菌糸は放射組織周辺を接線方向に伸長し、道管や木繊維内においても観察された。樹種間における菌糸の伸展距離には有意差は認められなかった。道管、放射組織、壁孔の大きさと密度の測定結果も合わせて、組織構造が菌糸の伸展に与える影響を考察する。

1

三重大学大学院生物資源学研究科― 161 ―

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C26

小笠原諸島における南根腐病の発生状況および宿主植物

佐橋憲生1・秋庭満輝1・太田祐子1・升屋勇人1・服部
哲嗣3・島田律子3・小野 剛4・佐藤豊三5

C27 イチジク株枯病における Ceratocystis 属菌と養菌性キクイムシの連携

力2・向黒田慶子1・梶井千永1・森田剛成2・軸丸祥大2・山岡裕一3・梶村
恒4

1

森林総合研究所 ・2森林総合研究所関西支所・3東京都環境局自然環境部・4東京都農林総合研究センター生産環境科・5農業生物資源研究所遺伝資源センター

神戸大学大学院農学研究科・2広島県立総合技術研究所農業技術センター・3筑波大学生命環境系・4名古屋大学大学院生命農学研
究科

南根腐病は東南アジア、オセアニア、アフリカなど、熱帯地方に広く分布する病害で、Phellinus noxius（Corner）
G. Cunn. をその病原とする。本菌は極めて多犯性であり、罹病した樹木は成育が劣るとともに葉の変色や落葉が起こり、やがて枯死する。わが国においては 1988 年に、沖縄県
石垣島においてその発生が報告されて以来、宮古島、西表島、沖縄本島、奄美群島など南西諸島の多くの島々で、様々な樹木に発生が確認されている。演者らは、2012 年に小笠
原諸島において、本病の発生状況、宿主植物等について調査を行った。その結果、父島 25、母島 20、兄島 1 の合計 46地点において本病を確認することができた。確認できた宿
主植物は 26 科 33 種で、そのうち 13 種が小笠原固有種であった。また、20 種が新宿主（世界初記録）として確認されたほか、4 種が国内初記録であった。小笠原はわが国を代表する海洋島であり、独自に進化した固有植物も多い。
また、さらに被害が拡大することが懸念されるため、その発生動向に十分に注意を払うとともに、発生環境等について詳細な研究を行う必要がある。

イチジク株枯病の病原菌 Ceratocystis ficicola は、土壌感
染のほか穿孔性甲虫アイノキクイムシ Euwallacea interjectus によって媒介される可能性が指摘されている。本研
究では、自然感染木内でのアイノキクイムシの挙動、病原菌の分布、宿主の反応について解剖学的検討を行い、株枯病における本種の関与について考察を行った。萎凋開始直後のイチジク個体の横断面を観察したところ、樹幹下部の木部が 7 割以上変色しており、水分通導阻害による水不足で萎凋し始めたものと推測された。木部の変色部には本甲虫の孔道と病原菌の分布が確認された。変色部から未変色部へと伸長中の孔道からは、本甲虫の雌成虫、菌糸、宿主細胞による二次代謝物質の生成・放出が観察された。これ
らの現象は Raffaelea quercivora によるナラ枯れの進展過程と同様であった。以上の結果から、本甲虫の孔道形成は
病原菌の樹幹内分布と木部の変色を加速させ、株枯病の病徴進展を促進すると考えられた。

C28 Phyllosticta minima によるハナノキ褐色円斑病（新称）D16 カーボンオフセットとしての J-VER 制度の有効性
─北秋田を事例として

本橋慶一1

福嶋

1

2

3

東京農業大学地域環境科学部・ 三重大学生物学資源学部・ 三重
大学大学院生物資源学研究科・4森林総合研究所

ハナノキはカエデ科の日本固有種で、愛知、岐阜および長野県の湧水湿地に自生している。分布域が極めて狭く、個体数も減少していることから環境省レッドリストでは、絶滅危惧Ⅱ類に指定されている。2005 年 5 月から 6 月頃に、ハナノキの幼苗から成木のいずれのステージにおいても葉に褐色の円斑を呈し、個体を衰弱させ、幼苗においては枯死に至る病害が自生地および植栽地において集団で観察された。病斑は、はじめ小黒点、後に褐色で円形、径約5 mm に拡大し、健全部との境界は暗褐色から黒色で明瞭となった。病斑内部に黒点状の分生子殻を形成し、そこから単胞子分離菌株を得た。これを用いて接種試験を行った
ところ、約 1ヶ月後に病徴を再現し、病斑からは接種菌が分離され、病原性が確認された。続いて、本菌の種同定を行った結果、形態的特徴から北米にてやはりカエデ科植物に 寄 生 す る Phyllosticta minima（Berk. & M. A. Curtis）
Underw. & Earle と同定した。本種は日本においては初記録であることから、本菌によるハナノキの病害を褐色円斑病（英名：Leaf spot）とすることを提案する。

1

崇亜細亜大学国際関係学部【目的】本発表では、吸収源 CDM との比較を行いながらカーボンオフセットとしての J-VER 制度の有効性を明らかにすることを目的とする。
【結果】ルールが煩雑、採算性が低いなどの問題がある
吸収源 CDM に対し、J-VER 制度（森林分野）では制度側による方法論の開発やバッファーアプローチの適用によるクレジットの期限の撤廃など様々な点でルールの簡易化・改善がなされている。J-VER 制度は吸収源 CDM の教訓、
特に問題点を踏まえて制度設計されており、関係アクター
にとってより使いやすい制度となっていることが両者の比較から確認できた。一方、投資者の多くが J-VER クレジッ
ト購入の動機を CSR 目的としており、購入量は必ずしも大きくはない。さらに、クレジット需要は景気に左右されるため、現在クレジットは供給過剰気味であり、多くの関係者が市場整備の必要性を指摘していた。
【考察】現状ではカーボンオフセットは余裕があってこその取り組みであり、J-VER 事業のみでビジネスをしていくことは不可能と述べる事業者が多く存在した。以上より、多くの関係者が指摘するように J-VER は「山のための制度」として捉えるのが適切であろう。

― 162 ―

D17

陳世界農業遺産（GIAHS）と中山間地域におけるグリーンツーリズムの展開ー石川県能登町を事例として碧霞・仲間勇栄

D18 屋久島の国有林内に存在した林業集落に関する
フィールド研究柴崎茂光1・池田
谷 大1

遼2・奥山洋一郎4・八巻一成3・枚田邦宏 ・西国立歴史民俗博物館・2鹿児島大学農学部・3森林総合研究所北海道支所・4愛媛大学農学部
1

国連大学高等研究所

This study discusses opportunities for green tourism
combined with the GIAHS program as a way of rural revitalization. The case in study is a typical green tourism
project concerning an organization of farmers in the Noto
Peninsula. The study conduced in-depth interviews withfarm inn owners to investigate tourism development in the
depopulated rural areas of Japan, examine its challenges,
and present new opportunities of attracting foreign tourists
when combined with the global program of GIAHS.

ヤクスギに代表される独特な景観や、暖温帯から冷温帯までの多様な植生が評価され、鹿児島県屋久島は 1993 年
12 月に世界自然遺産に登録された。近年は、「原生的な自然」を求めて、エコツーリストなどに代表される多くの観光客が山岳地域を訪れるようになる。屋久島の自然は「原生的」にみえるが、歴史を振り返ると、近世から屋根葺き材としてヤクスギの平木生産が開始されるなど人為的な影
響が常に存在してきた。また、国有地の所有をめぐる下げ戻し訴訟が住民側の敗訴で確定してから本格的な国有林経営（大正 10 年代∼）も開始され、山岳地域に森林軌道が建設された。そして、これらの森林軌道に沿って小杉谷・石塚地区、宮之浦・安房・栗生地区周辺にヤクスギや薪炭材搬出のための林業集落が形成された。永田地区について
は、薪炭材搬出のための森林軌道が敷設された。しかし小杉谷・石塚を除く林業集落については、産業・生活史について十分な記録が残されていないのが現状である。本報告
では、過去に撮影された写真やフィールドでの記録をもとに、屋久島林業史における林業集落の位置づけを明らかに
する。

D20

住宅供給における情報の役割に関する研究：札幌市とつくば市の施工業者を対象にして

藤掛一郎

立花

敏1・宮本基杖2・青井秀樹2

宮崎大学

1

将来の住宅着工数減少が予想される中、木材需要の今後を見通す上では住宅の木造率の推移がポイントの一つとなっている。発表者らは以前に都道府県レベルの変数を用いたパネルデータ回帰分析から将来の各県の木造率を予測したが、各県の木造率の推移は県内のより小さな地域レベ
ルの人口動態に左右されることが考えられる。本研究は宮崎県を対象に宮崎市内とそれ以外に分けて既存住宅の木造率を調べるとともに、市内と市外別に将来の木造率を仮定した上で住宅着工数の将来予測を行うことで、全県の木造率の推移を検討した。既存住宅の木造率は市外では 70 %程度で安定していたが、市内では近年 40 % を切るまでに低下していた。この傾向が続くと仮定した上で住宅着工数の 2030 年までの将来予測を行うと、着工数の市内シェア
が 39 % から 45 % へと上昇するとともに、全県の木造率は60 % から 53 % へ下落するとの結果となり、地方県において都市部への人口集中が将来の木造率を下げる要因となりうることが示された。

本報告では、住宅供給における情報の役割を把握すべく、札幌市とつくば市の施工業者に調査した結果を示す。対象施工業者は 120 社であり、i タウンページ電話帳掲載のつくば市の約 250 社、札幌市の 2500 社超から、各々 40 社、80 社をランダム抽出した。対象には地場工務店から大手
ハウスメーカーの営業所までを含み、工法（複数回答）では木造軸組構法が 106 社、木造枠組壁構法（2×4 工法）が20 社であり、プレハブ工法等は数社に過ぎなかった。施工
期間（複数回答）としては 89 社が 3∼4 カ月、30 社が 5∼6カ月とし、2 カ月以内と 6∼12 カ月を各 3 社と 6 社が挙げた。広告や宣伝の方法（複数回答）には 79 社がインターネットを挙げ、住宅雑誌等への広告や住宅現場見学会も 30
数社が活用し、28 社が住宅展示場とした。受注に結び付く媒体（複数回答）は前に立てた顧客の紹介（100 社）であり、この他に住宅展示場や現場見学会を各 20 数社、インターネットを 18 社が挙げた。顧客に強調する特徴として
多様な設計プランやデザイン（44 社）、高耐熱やバリアフ
リー（19 社）が多く、不具合箇所の説明やメンテナンス方法の説明は皆無であった。

D19

都市部への人口集中が木造住宅着工に与える影響：
宮崎県を事例として筑波大学生命環境・2森林総合研究所― 163 ―

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D21

D22 ヒノキ並材市場の動向：製材工場の実態調査から

県産材利用の現状と課題

窪江優美・関岡東生・宮林茂幸

梅田華衣

東京農業大学

東京大学

都道府県において産出される木材を地域毎に定められた制度によって認証する取り組みが盛んになりつつある。こうした認証制度は、産地・品質・合法性・安全性を一定水準で保証し、県産材という付加価値を有するブランド材とすることを目的とするものが多い。こうしたことから都道
府県および認証団体を対象として県産材認証制度の現状と意識に関する調査を行った。その結果、認証制度の有無と活用・PR 方法・県産材の今後についての現状が明らかになり、各都道府県とも制度の普及は一定の成果を挙げているという結果が得られた。県産材利用の取り組みは県内を中心に行われ、県外への拡大は活発ではない傾向にある。
将来的に国産材の利用拡大や普及を考えた場合、県外への普及を促進しなければ、都道府県内での木材需給体制には限界が生じてくる。また、県産材や地域材は用語としても極めて多様に定義されおり、県境を越えた展開を阻むものとなっている現状も明らかとなった。以上のことから、県産材および地域材の定義を明確にしていくことともに、県産材・地域材認証の連携を考慮した流通のあり方を検討することが課題である。

1980 年代以降、業界・学界の双方からスギ並材への関心が強まった。ヒノキも、役物としての高価格維持が困難となり、低材価の実態把握が急務である。本報告は、（1）ス
ギ並材の生産戦略に関する学術的な議論（以下、並材論争）
について論点を整理し、（2）ヒノキ製品市場の変遷と現状をスギとの違いに注目しながら定量的に把握する。これらより、（3）主にヒノキ角材を扱う大手 3 社と中堅 1 社の実態調査から工場毎の販売戦略に注目し、ヒノキ並材の市場動向とその位置づけを述べる。以下概括する。並材論争史は、外材との価格競争路線と外材との差別化による非価格競争路線との対抗であったが、いずれも戦略的な具体性を欠いた。差別化を志向したヒノキにおいても、役物需要の減退および集成材の参入が価格競争の時代をもたらす。ス
ギとの価格差や県毎の供給量の変化から、ヒノキ並材化は1998 年以降に加速したと考える。工業製品化の進むヒノ
キ並材は、a. KD 角材を中心とした高性能化（B 材原料製品の高性能化と、A 材原料からの質的歩止りの確保）、b.
補完的なラミナ生産、c.等級区分の明示による顧客対応へと展開をみせている。

D23

D24

原木市場における檜皮剥皮木の評価（II）―剥皮木の価格分布と買方による評価―

森林組合林産班の生産構造と原木流通─愛知県東三河地域を事例として─

坂野上なお1・山本博一2

金山知広

2

京都大学・ 東京大学

京都大学

檜皮剥皮木が伐採されて木材市場に出荷された場合、丸太としていかなる評価を受けるのか、京都府の木材市場において検討した。同じ日同じ市に出荷された、特定の檜皮剥皮木林分のヒノキと、剥皮されていないその他のヒノキとの価格分布の違いを比較したところ、30 センチを超える
径級においては、むしろ他のヒノキ材より高価格を形成していた。またヒノキ材の購入者に、節の有無や曲りの有無
といった材質の基本的な評価基準に加えて、「剥皮されていること」をどの程度マイナスに評価するか尋ねた。フリッチや和室造作などの品目を生産する製材業者の場合、剥皮木で生じがちなヤニツボなどの欠点を回避するために購入を控える傾向が見られたが、30 センチをこえる径級の買い手の中には、社寺仏閣や文化財建造物の修理用材を生産している製材業者がおり、太丸太として特殊な需要の場
合、剥皮木であることのマイナス評価は、あまり大きくな
いことがわかった。今回の事例では、剥皮されたヒノキとその他のヒノキとで径級分布が異なるため、丸太価格の形
成に剥皮がどの程度に影響するか、十分な知見は得られなかった。より多くの事例を収集し検討を重ねる必要がある。

木材と言う商品の内訳は多様であり、国産材への需要を考えるとき、川上と川下の間でその暗黙に期待する所は異なる。例えば川上が建材としての需要を期待するとき、川下はパルプ・チップの供給源として川上に対応する、というような齟齬が間々見られる。こうした情勢を反映し、伐出された国産材の価格は近年とみに低落している。それはつまり、「役物」と呼ばれた高価格材の需要が激減し、パル
プ・チップ材、小径材、柱角、そのような多様な需要の動向、ひいては材の流通径路を正しく掴めぬまま、出材量のみを拡大した事に原因の一端はある。そこで本稿では愛知
県「東三河地域」森林組合の精算書と、その主な市場である「HOLZ 三河」市日データを分析した。また、市日の材を商品区分別に分類し、精算書における施業地との比較分析を行った。その結果、「東三河地域」においては、市日と商品別分類双方で寡占が発生していた。また、造作材への需要が少数存在するが、大多数は瑕疵材と並材であり、平均価格とはこの二つのピークの平均である。こうした構造から、「東三河地域」の国産材市場では、材の平均価格よりも施業地の条件や性質を重視するべきだと考えられる。

1― 164 ―

D25

国内事例調査を通じた地域未利用森林資源の活用
方法の検討

D26 中国地方における広葉樹材需給の現状とポテン
シャル淺田陽子・小川拓哉

大津裕貴1・米

三菱 UFJ リサーチ & コンサルティング

1

森林資源の活用を通じ森林整備を進めるため、森林・林業再生プラン（木材生産システムの高効率化、人材育成による木材産業の再生）、再生可能エネルギーの固定価格買取制度（バイオマス利用の普及・拡大）等の政策が展開されている。一方で、高知県で始まり全国に広がりつつある、
小規模な木材生産の仕組みである「木の駅プロジェクト」
等、地域に根差した森林ビジネスの動きもある。こうした中、本調査では地域の未利用森林資源を活用した事業実施による自立した持続可能な森林管理の実現のあり方について、国内事例調査を通じて検討した。
調査対象の各取組をバリューチェーン（原料調達、生産・加工、流通、販売）に沿って分析し、事業化における課題
及び関係者（事業主体、協力事業者、行政、中間支援組織）の役割を整理した。調査を通じ、行政の役割として、技術開発等の準備段階への資金支援及び事業の普及拡大への取組実施が必要と示された。また、事業者間や市民との調整
及び行政と連携し普及施策の実施の役割を果たす中間支援
組織の必要性が示唆された。また、中間支援組織の役割を
事業主体自身が担っており、この負担が取組の普及を妨げる原因と考えられた。

広葉樹資源の活用が低迷し、ナラ枯れの激害化などの問題が生じている。活用が低迷したままだと、旧薪炭林が大木化して扱いにくくなっていく。今後の活用方法を検討するためにも現状を知る必要がある。しかし、広葉樹チップの地域単位での生産構造はあまり明らかにされていない。
そこで、本研究ではチップ納入業者とパルプ工場、製紙会社子会社への聞き取り調査から生産構造を明らかにすることを目的とした。調査対象地は、素材生産における広葉樹材の割合が高い中国地方とした。聞き取り内容は、年間チップ生産量や納入先、作業班の有無、今後の作業班の増加についてである。さらに、パルプ会社には現在の国産材
チップへの認識を聞いた。
得られた回答から広葉樹チップのマトリックスを作成し流通構造の把握を行った。チップ納入業者では作業班を抱えている業者がすくないことが分かった。そのため、納入されるチップの多くは原木供給が不安定である。パルプ工場では、製品の品質を保つために国産チップにこだわる工場やすべてを輸入工場チップで賄う工場があった。チップ
納入業者側の原木確保に不安があることから国産チップの需要が伸び悩んでいると考えられた。

D27

D28

島根県における木質チップボイラー導入過程の問
題

康充2・小池浩一郎2

島根大学大学院生物資源科学研究科・2島根大学生物資源科学部

自伐林家による林地残材の資源化∼土佐の森方式・
木の駅プロジェクトを事例に∼

片岡寛嘉1・米 康充2・小池浩一郎2

興梠克久1・大内島根大学大学院生物資源科学研究科・2島根大学生物資源科学部

筑波大学生命環境系・2筑波大学生物資源学類・3森林総合研究所
四国支所

1

近年、地球温暖化等の環境問題が深刻になっている。化
石燃料に代わるエネルギーとして注目されている一つにバイオマスがある。その中でも、木質バイオマスはカーボン
ニュートラルといった特性を持っている。この特性は、光合成によって二酸化炭素を固定する植物は燃焼しても固定しただけの二酸化炭素量のみ空気中に放出されるため、大気中の二酸化炭素濃度は変わらないといった特性である。
木質バイオマスはバイオエネルギーとして主にチップやバークの形で燃料として利用されている。島根県においても、これらの木質燃料を使用して熱供給を行うために木質
チップボイラーがいくつか導入されている。しかし、木質
チップボイラーの導入には燃料の安定供給の可否やイニ
シャルコストが大きいといった課題がある。こうした課題
を各市町村の事例をもとに解決策を解明し、また現在のチップボイラー導入での問題点を抽出検証し、今後木質
チップボイラーが普及していくための導入促進を行うための提案を聞き取り調査と文献調査から示すことを本研究の目的とする。

環2・垂水亜紀3・北原文章3

1

NPO 法人土佐の森・救援隊が考案した自伐林家による林地残材の資源化を導入又は導入検討中は全国で 56 箇所あり（2012 年 11 月）、① 大型機械でなく軽トラック・チェー
ンソー、軽架線（安価な集材用機械）等を用いた小規模な担い手を想定していること、② 副業型または専業型自伐林
家へのステップアップとして林地残材の収集運搬という比較的誰もが取り組みやすい方法を取っていること、③ 出荷者に対価の一部を地域通貨で支払い地域活性化を企図していることが特徴である。これまで研究例がほとんどない、
土佐の森方式を導入した地域を対象に、全国アンケート調査（2012 年、配布 17 地域、回収 10 地域）および聞き取り調査（2012 年、3 地域）を実施し、① 既存の自伐林家が活躍し、新規の自伐林家の開拓にあまり結びついていない
ケース、② 既存の自伐林家に加え、新たに自伐を開始し、副業・専業自伐林家へのステップアップがみられるケース、③ 自伐林家が少なく、都市住民の森林ボランティアを活用しているケースに分類し、自伐林業の普及、林地残材の有効活用、地域活性化の 3 つの観点から、全国展開する土佐の森方式の活動の現状と課題を明らかにした。

― 165 ―

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D29

林地残材搬出に対する市民参加の可能性―島根県
雲南市森林バイオマスエネルギー供給システムを
例に―
1

2

佐伯和幸 ・伊藤勝久
1

D30 二 国 間 オ フ セ ッ ト・ク レ ジ ッ ト 制 度 の た め のREDD プラス実施ガイドラインの提案
松本光朗1・塚田直子1・江原

誠2・平塚基志3・淺田陽子3

森林総合研究所・2九州大学大学院比較社会文化学府 / 森林総合研究所・3三菱 UFJ リサーチ & コンサルティング

1
2

島根大学大学院生物資源科学研究科・ 島根大学生物資源科学部

近年、環境問題、エネルギー問題への意識の高まりから、再生可能エネルギーに対する関心や期待が高まっている。
このような中、島根県雲南市は、豊富に存在する森林を活かすことにより地域活性化を図ることとした。この取組み
は、平成 23 年度から FS 調査等を行い、平成 24 年度 7 月からスタートしたもので、本事業の特徴は、第一は市内の7 つの企業・森林組合により設立された合同会社が残材の搬出からチップ化、運搬、チップボイラーの維持管理等を一体的に担っていく熱供給事業である。第二はその残材搬出の担い手の一つが、市民である点である。このような事業では、通常自伐林家が対象となるが、雲南市ではあえて市民を対象とし、市全体で盛り上げていこうとする狙いがある。しかし、現状は自伐林家による搬出がほとんどであり、市の思惑通りには至っていない。今後、この取組をより裾野を広いものとするためには、作業の技術的問題や、森林整備に参加しやすい方策も必要となる。市民参加を進めるにあたり、これらの問題をどのようにクリアしながらより広範な市民を巻き込む事ができるのか検討していく。

日本政府は、京都議定書第 2 約束期間には参加しないが、地球温暖化対策を引き続き推進し、対策の一つとして二国間オフセット・クレジット制度（JCM/BOCM）を導入することを表明している。そこに REDD プラス（途上国における森林減少・劣化に起因する温室効果ガス排出削減策）
を組み入れるためには、排出削減量・吸収量算定のための方法論の開発が求められるが、REDD プラスは CDM には無い全く新たな活動であり、他の排出削減分野と比較し方法論の開発が遅れている。そこで、JCM/BOCM での利用を想定し、REDD プラス活動による排出削減量・吸収量算
定のための方法論を開発する上でベースとなる共通の指針（ガイドライン）を開発した。まず、UNFCCC での議論や関連する枠組みとして CDM や VCS を精査し、経済産業
省及び環境省で進められている実現可能性調査事業（FS事業）の成果から、論点と対処方法を整理した。さらに、
FS 事業者や関係機関、専門家が参加するワークショップを開催し、実現可能性を含めた議論をふまえて指針を取りまとめた。これを、JCM/BOCM のための REDD プラス
実施ガイドラインとして提案する。

D31 ドイツにおける木材取引の大口化―アルゴイ地域の事例―

D32 アメリカ・メイン州における素材生産事業体認証制
度の展開

堀

薛

靖人

佳1・大地俊介2・藤掛一郎2

宮崎大学農学工学総合研究科・2宮崎大学農学部

森林総合研究所

1

グローバル化にともない、工場数を減らしながら一部工場が規模拡大することでドイツ製材業は、2000 年代にかけて輸出産業化した。他方、原木供給側は依然として小規模、分散的な所有構造、間断的な生産構造のままである。需要構造の変化に見合った原木供給体制の確立がドイツ林業の重要な課題となっていた。大型製材工場への生産集中がさらに進んでおり、原木供給側は取引単位をさらに大口化する必要に迫られている。本報告では、バイエルン州アルゴイ地域において大量の原木を調達し、大口化して販売している協同組織の事例をもとに、原木供給側の組織化について分析した。バイエルン州では他州のように州森林官が私有林の木材販売に関われないため、当地域では原木取引の大口化のため森林所有者の組織化する意義があった。また、協同組織が協同で投資して売り先を失っていた大径材用のラインを既存工場に設置することで売り先を開拓した事例がみられた。このように販売過程において規模のメリットを生かすことが森林所有者の協同化の重点となっていると考えられる。団地化や施業集約化といった生産過程での協同化に重点をおきがちな日本の場合とは対照的である。

1990 年代、森林の持続的な経営が重視され始め、森林認証制度の普及が見られた。そのような中、米国メイン州の素材生産業界は自ら環境配慮等を盛り込んだ作業ルールを作成し、世界初の素材生産事業体を対象とする第三者認証
制度（Maine Master Logger Certification）を 1999 年に立ち上げた。その後、十数年の発展の間、当制度はメイン州
素材生産事業体全体のレベルを向上させる役割を果たすとともに、全米約 30 州で同様の認証制度の発足をもたらした。本研究は当制度の創設に携わってきた人物、素材生産事業体及び当制度を運営している組織に調査をし、この取り組みの展開を明らかにした上で、その発展を支える要因を考察することを目的とした。結論として以下の考察を得た。① 取り組みの原動力は現場技術に明るい素材生産業
界主導で事業体を評価する仕組みを作りたいという考えであった。② 社会における環境保全への関心の高まりの中で、認証材への需要ができたことは認証制度の普及を助けた。③ 当制度は森林認証を取得していない小規模私有林
等において、素材生産の環境配慮について森林認証制度の代わりを果たしている面がある。

― 166 ―

D33

重松

先進国における私有林の伐採活動制御の政策展開
と課題
1

2

2

彰 ・佐藤宣子 ・溝上展也

1

九州大学大学院生物資源環境科学府・ 九州大学大学院農学研究院

先進国では、増大する私有林蓄積の持続的な利用を推進
しうる政策展開が求められている（1）。本報告では、木材生産条件の良好なノルウェー王国東部を事例として、二次資料の整理と聞き取り調査を元に、再造林放棄防止に向けた政策展開と課題を整理した。その結果、木材価格の下落と林業助成の減少（2）がみられた 2000 年代前半に再造林
実行率は低下したが、2000 年代後半以降は再造林実施率が上昇した。2000 年代後半以降に再造林率が増加した背景を整理したところ、気候変動対策として林業助成の強化（3）、伐採届出の基準厳格化（3）、県が市町村および森林所有者組合と連携して更新監理を強化する動向が存在した。
近年、近隣国からの素材生産業者の参入が増えており、伐採 状 況 の 継 続 し た 監 視 が 課 題 で あ る。
【参 考 文 献】（1）
Kauppi PE et al. PNAS 103: 17574-9;（2）佐藤宣子「第 5 章
ノルウェー」白石則彦編著『世界の林業─欧州諸国の私有
林 経 営』日 本 林 業 調 査 会、181∼221 頁、2010 年;（3）Shigematsu A, Sato N. Land Use Policy 31: 249-58.

木材価格下落時における素材生産事業体の経営戦略∼宮崎県を事例に∼

尾分達也1・佐藤宣子2・川﨑章惠2
1

大地俊介1・藤掛一郎1・宮田裕之2
宮崎大学農学部・2公益財団法人森林ネットおおいた

2

1

D35

D34 宮崎県における苗木生産業の穂木調達の現状

スギ苗木生産を挿木でおこなう九州では、近年、スギ育種苗の普及が課題とされているが、品種を決定する穂木の流通実態は明らかにされていない。本研究では宮崎市田野町を事例に、苗木生産業者による穂木調達の実態を調査した。調査は 2011 年秋に苗木生産業者 10 者に対して実施
し、約 240 万本分の穂木調達経路を分析した。その結果、次のことが明らかになった。穂木の大半は在来品種（オビスギ）であり、かつ田野町周辺の新植造林地や自家採穂園から採取されていた。また、穂木調達の形態は、穂木生産業者との関係におうじて購入型、作業委託型、自己調達型に分類され、拡大造林期には購入型を基幹としていたが、現在は作業委託型を基幹としながら自己調達型の導入が部分的に進められている段階であった。そして、このような
穂木流通機構の変化からは、苗木生産業者が得苗率を向上させるために穂木調達を徐々に内製化させ、穂木の品種・品質管理への関与を強めてきたことを読みとることができた。

D36 戦後の拡大造林地における中小規模森林所有者の経営マインドの変化と現状
沖土居尚美

2

九州大学大学院生物資源環境科学府・ 九州大学大学院農学研究
院

2012 年初頭から夏にかけて全国で木材価格が暴落した。
その深刻さは木材専門雑誌等で既に指摘され、素材生産事
業体の経営環境の悪化も予想されている。しかし価格下落の原因に関しての研究はあるものの、価格下落が素材生産構造に及ぼした影響の実態を具体的に検証した研究はない。そこで本報告では、価格下落の影響が大きかった宮崎
県を事例に、行政資料の収集と規模の異なる素材生産事業
体への対面調査によって、価格下落が素材生産事業体の経営に及ぼした影響を明らかにする。同時に近年、素材生産
構造の変化として指摘されている、高性能林業機械導入の増加および新規事業体の増加の実態を把握し、それらが素材生産業界に与えた構造変化についても考察する。具体的には各事業体の経営概況を明らかにした上で、① 2012 年の価格下落の影響の大きさ、② コスト削減の方法と限界、③ 行政指導による生産調整時の経営対応について分析し、価格下落の影響と素材生産事業体の経営戦略について分析した。直送取引の有無によって経営への影響が異なること、合板メーカーの原木受入制限が素材生産業者に施業を素材生産以外のものへ変更を余儀なくさせたこと等が明らかになった。

鹿児島大学大学院農学研究科

本研究は大分県佐伯地域を事例として、家族経営的林業の現状を捉え、中小規模森林所有者（保有山林面積 50 ha以下）による林業経営の存続条件および今後の展望を捉えるために、中小規模森林所有者の人工林経営に対する意欲（経営マインド）の変化と現状を整理することを目的としている。調査方法は、佐伯広域森林組合の組合員に対する人工林の経営についてアンケート調査・分析および、その結果をもとに選定された中小規模森林所有者へ林業生産・家計収入に関する対面調査である。調査の結果、家計収入に占める林業収入の割合が高いほど経営マインドも高くなることがわかった。また、農林複合経営（椎茸と米、米と間伐など）や自伐林家（椎茸と間伐）の存在が確認され、現在でも家族経営的林業が成立していることがわかった。
彼らは木材生産と特用林産物あるいは農産物生産の双方の生産期間を調整しながら経営を行っている。したがって、林業経営の存続には生産期間が調整可能な農林生産物の存
在と双方の生産バランスが重要である。さらに、自伐林家の中には近年、自家労働力で主伐を行っている者が見られ、自営による主伐込みの林業経営が可能であるということが示された― 167 ―

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D37

小規模私有林の相続実態に関する研究∼熊本県天草地域を事例にして∼

佐藤宣子1・山田茂樹2
1

D38 森林所有者の人工林伐採と再造林に関する意向分
析
岡

2

裕泰

九州大学大学院農学研究院・ 森林総合研究所九州支所

森林総合研究所

私有林において相続を機に、不在村所有や境界不明森林が増加するなど、森林管理水準が低下することが懸念されている。林地相続の実態を的確に把握し、必要な施策を講じることが求められている。林地相続にあたっては地域の相続慣行、所有規模、資源構成、木材の市場および労働市
場の条件などによって地域的な差異があることが指摘されているものの、近年、実証的な研究はほとんどみられない。
本研究では熊本県天草地域を事例として、小規模零細私有
林地域の相続実態を森林組合資料および森林所有者 23 人への対面調査を基に考察した。天草地域森林組合は最高
20 年の長期施業受託を推進し（2012 年 1 月現在 1,869 名）、
施業受託契約を機に、相続予定者の把握と次世代までの委託契約を継続するための「包括承継予定報告書」の提出を推進している。23 名の調査者については 21 名が長期施業
受託契約を森林組合と結んでいるが、相続予定については同居後継者の有無、現所有者の相続履歴、農林業就業状況
によって違いがみられた。子弟が都市在住の場合、分割相続が予定されている場合が多く、不在村化と同時に林地の細分化が進行していることが示唆された。

森林所有者の将来の人工林伐採と再造林に関する意向調査を行い、その結果を分析した。調査は岩手県の東磐井、葛巻、秋田県仙北東、福島県東白川、和歌山県那賀広域、かつらぎ町、和海、高野町、熊本県菊池、宮崎県南那珂の各森林組合員を対象に、調査票を用いた郵送法で、2007 年∼2011 年度まで 5 年間に行った。有効回答のうち、20 年以内に主伐したい面積率の平均値は和歌山の 21 % から葛巻、南那珂の 45 % 前後まで、40 年以内では 49 %∼77 % まで差が見られた。カラマツが面積第 1 位の所有者では 20
年以内の伐採が平均 52 %、40 年以内が 82 % と高かった。
主伐後に再造林するつもりの率の地域別平均は 38 %∼69
% だった。世帯の年所得水準別では 200 万円未満層で 20
年以内の伐採が 40 % に対して、800 万円以上層では 30 %以下であり、再造林するつもりの率は 200 万円未満層で 44% に対して、800 万円以上層では 60 % と、低所得者の方が早く伐採して、再造林率が低い傾向がみられた。年代別に61 歳以上層では永久に皆伐しない面積が平均 17 % だったのに対し、50 歳以下では 26 % と、若い所有者に皆伐しない考えがやや多かった。

D39

D40 大学における森林技術者教育の課題

市町村森林整備計画の変更と問題点─准フォレス
ター研修を通して─

奥山洋一郎・林枚田邦宏

和男・本藤幹雄

愛媛大学農学部

鹿児島大学農学部

森林・林業再生プランでは、成熟した森林資源から木材を安定的に供給するために、森林法の中の森林計画制度は大幅に変わり、森林施業計画から森林経営計画に変更し、市町村森林整備計画（以下、整備計画と略す）の内容を拡充し、市町村の森林・林業生産のマスタープランとして利用できるようになった。変更以前の整備計画は各市町村に専門知識を有する林業専門職が配置されていなかったた
め、実質的な計画とはならず、地域森林計画を市町村にあてはめ、都道府県の作った雛形に基づいて数値のみが異なる整備計画書であったが、この変更に伴い 2011 年度に整備計画の一斉変更が行われた。また整備計画の策定と実行を監理するために、林業普及制度の中に市町村を支援する人材である「日本型フォレスター」を実質的に認定するしくみを作ることとなり、この変更に当面対応する准フォレ
スター研修が全国 7 ブロックで実施され、整備計画の策定について説明が行われた。本研究では、整備計画の変更内
容をフォローした後、2012 年度に実施された准フォレス
ター研修で利用された変更後の整備計画のいくつかを事例にして、変更後の整備計画の問題点を指摘する。

森林管理を担う技術者教育については、林野庁が「人材育成マスタープラン」を策定する等、社会的な関心が高まっている。愛媛大学は平成 23 年度から大学院森林環境管理
特別コースを設置して、森林環境管理高度技術者養成を目標として、修士課程と社会人リカレントコースを開講している。開講科目毎の満足度評価であるが、10 人以上回答があった科目で「強い肯定」が 60 % 以上示された科目は「精密森林管理論」「木材加工論実習」「森林ビジネス論」であった。個別科目の内容への評価を見ると、教材の充実度や教員の説明の仕方により満足度が変化することがわかった。
教材作成や説明方法についてだが、森林・林業管理技術者
教育の受講者は、既に一定の社会人経験を得た者も多く、実務との関わりも考慮しながらの等に工夫が必要である。
このため、コース科目では実務者を講師に起用するなどしているが、一方で評価結果を見ると、大学教員以外の実務者が担当した科目の満足度が全て高いわけではなく、学外の人材に依存することだけで解決はできない。技術者教育の教授方法について、さらなる事例の蓄積と開発が必要である。

― 168 ―

D41

林業作業員の実態─作業員の仕事に対する考え方
を中心に─

D42 複数の林業賃金統計における差異の比較
田村和也

小菅良豪1・伊藤勝久2
1

森林総合研究所

鳥取大学大学院連合農学研究科・2島根大学生物資源科学部

林業の長期間にわたる低迷は、林業作業員に大きな影響を与えている。また林業作業員は、2012 年に本格的に始まった森林・林業再生プランなど行政の施策からも大きな影響を受けている。広島県 A 森林組合の造林班作業員は、事業単価の低下により、年収が前年度に比べ 50 万円減少
した者もいる。山村地域での貴重な就業先である林業作の雇用を守るためにも、林業作業員の実態を明らかにする必要がある。
本報告では、林業作業員が、どのような意識・将来展望を持ちながら仕事をしているかについて、作業班長にイン
タビュー調査を行った。調査方法は、中国地方の 4 つの森
林組合（島根・鳥取・広島）の約 10 人の作業班長へのイン
タビュー調査を行う。インタビュー調査の内容は仕事観、施業方法、生活、仕事道具等についてである。
また現在の作業員向けの研修制度について、県森連等の関係部署へのインタビュー調査を実施する。調査結果をもとに、緑の雇用等で行っている研修制度で描かれている林業作業員像と、現場の作業員の意識の異同について整理する。林業作業員の実態を明らかにすることで制度の課題を指摘し、より良い労働環境の構築について考察する。

D43

2010 年農林業センサスからみる林業サービス事
業体の動向

川﨑章惠1・興梠克久2
1

林業賃金は労働条件の根本であり、また林業活動のコスト要因として推計等に用いられるが、その統計調査は過去に複数行われてきた。そこで、厚生労働省統計（∼2004年）
・全国農業会議所調査・森林組合統計（1990 年∼、ただし試算値として賃金階層中央値×組合数による平均値を用いた）について、80 年代以降の都道府県別伐出賃金・造林
賃金を比較して統計調査間の差異を確認し、併せて賃金の推移と地域差を分析した。伐出賃金の全国平均は各調査とも類似しているが、90 年代後半から厚労省統計を他の 2 調査が上回り、また県別には調査間で 3 千円程度の相違も見られた。造林賃金の全国平均は、森林組合統計が農業会議
所調査を若干上回る程度で類似していた。伐出・造林賃金の推移は、各調査とも 90 年代後半∼2000 年頃がピークで、以降は停滞ないし低下の県が多い。賃金の地域差は、各調査とも縮小傾向であったが、2000 年代後半には横ばいない
しわずかに拡大が観察された。

E01

モデル植物であるシロイヌナズナにおける一年生草
本の開花制御の分子メカニズムについて

阿部光知1, 2

九州大学大学院農学研究院・2筑波大学生命環境系

東京大学大学院理学系研究科・2生研センター

1

本研究では、2010 年農林業センサスの組み換え集計を元に 2005 年農林業センサスとの比較も交えて、林業サービ
ス事業体の動向を明らかにする。2010 年の林業サービス
事業体 6,802 経営体のうち約 7 割は非法人で、株式会社が16 % と次に多い。2005 年から経営体総数はほぼ横ばいだ
が法人は約 2 割減少し、一方で非法人の個人経営体が約 2割増加した。
2010 年の受託実績をみると、林業サービス事業体の 46% が下刈りなど、50 % が切捨間伐といった育林作業に従事し、主伐など素材生産の受託は 2∼3 割と低い。2005 年から植林・主伐を実施する経営体が 2∼3 割と減少し、素材生産のない事業体が 4 割から 5 割へと増加した。
地域別には、東日本に会社や森林組合の比率が高く、受託料金収入の多い事業体が多い地域も多くみられる。雇用労働者のある経営体の比率が高く、常雇労働者の人数が多い経営体が多くみられ 1 経営体の経営規模が大きいと伺える。一方、西日本では、個人経営体の比率が高く、受託料
金収入も低い事業体が多い地域が多い。雇用労働者のない
経営体も多く、経営体の規模が比較的零細であるとみられる。

一年生草本のモデル植物であるシロイヌナズナは、植物科学の研究において研究材料として広く利用されている。
開花制御の分子的基盤の理解においても、シロイヌナズナを用いた遺伝学的研究が大きな貢献を果たしてきた。現在
までに、光周期や温度といった様々な開花制御情報は、いくつかの経路統合遺伝子を介して開花の最終段階に伝えられることが明らかになっている。なかでも、主として光周期経路からの情報を伝える長距離性の開花促進因子は、「フロリゲン」と呼ばれ、これまで多くの研究者の注目を集めてきた。現在では、FLOWERING LOCUS T（FT）タンパ
ク質が、葉で産生され茎頂へと運ばれるフロリゲンの分子的実体であることが実験的に示されている。今後は、実験室環境下で得られた知見をもとに、野外環境下においてフロリゲン機能を調節する仕組みを明らかにすることが、重要課題の一つである。本講演では、フロリゲン機能を中心に、シロイヌナズナを用いて得られた開花制御の分子的な仕組みを紹介する。

― 169 ―

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E02

遺伝子レベルから見た東南アジア熱帯雨林の一斉開
花現象

小 林 正 樹1・竹 内 や よ い2・田 中 健 太3・久 米 朋 宣4・Diway,
Bibian5・清水健太郎1
チューリヒ大学・2総合研究大学院大学・3筑波大学・4台湾大学・
5
Botanical Research Centre Semenggoh

1

フタバガキ科植物が優占する東南アジア熱帯低地林では、数年に一度、様々な植物種が同調して起こる大規模な一斉開花現象が観察される。一斉開花がいつ、どのようなメカニズムで発生するのかは、熱帯生物学の最も興味を引く問題の一つである。さらに、開花メカニズムを理解し一斉開花時期の予測を行うことは、十分な種子の確保を可能にすることから、熱帯雨林の保護・再生計画を考える上でも解決すべき重要な問題である。我々は、次世代シークエ
ンサーを用いた発現解析法に、現地の実際の気象データ、モデル植物からわかってきた遺伝子ネットワーク情報を組み合わせた新しい手法を用いることで、フタバガキ科植物における開花メカニズムの解明に取り組んだ。その結果、
これまで一斉開花誘導条件の一つと考えられてきた長期の乾燥が起こった際に、花成（開花）遺伝子やショ糖応答遺伝子の発現が顕著に変化することがわかった。本発表では、これらの結果に加え、今回の結果を応用した一斉開花時期の予測や、開花時期予測を利用した熱帯雨林保護・再生の可能性を今後どのように考えていくかについても簡単に触れたい。

F15 森林特性・地形特性を踏まえたスコリア流出可能性
評価
2

1

1

2

2

和智明日香 ・内山 豊 ・鈴江和也 ・荒井健一 ・松田昌之 ・伊藤史彦2
1
神奈川県環境農政局水・緑部水源環境保全課・2アジア航測株式会社

神奈川県の酒匂川上流の水源地域では、H22 年 9 月の台
風 9 号に伴う集中豪雨により、宝永スコリアが各所で流出した。スコリアは一度流出し始めると、連鎖的かつ経年的に拡大が進む性質がある。これを放置すると表層崩壊が進
み、水源かん養機能等の森林機能に著しい影響を及ぼすと考えられる。このことから流出防止対策を効率的かつ効果的に実施するため、航空レーザ計測データを用いてスコリ
ア流出の状況を把握し、これらを基に地形と森林の状況の両面からその発生機構を考察した。スコリア流出が起きやすい場所の条件は ① スコリアが厚く堆積し 30°以上の急傾斜地もしくは緩傾斜地かつ集水面積 500 m2 以上、② 立
木密度が低く（収量比数 0.7 以下）かつ下層植生が貧弱な林分であることが分かった。このことから林内では林床の照度不足やシカの採食圧で林床植生が減少し、表層土壌の流出が進行している他、間伐後の根の腐植による土壌緊縛力の低下も考えられる。考察の結果、スコリア流出は以上のような森林の現況と地形的な条件を素因とし、集中豪雨
が誘因となり進行している可能性が高いと結論付けた。この結果は、森林整備を含めた流出対策へ活用する予定である。

E03 タケ類の一斉開花過程における花成制御遺伝子の発現解析
久本洋子
東京大学千葉演習林

一般に、タケ類は多年生一回繁殖型植物で、数十年に一度、一斉に開花・枯死するという特異な生活史を持つ。自生地外に移植した複数の株が異なる環境下で同時期に一斉開花したことから、一斉開花現象には外的環境因子よりも内的遺伝因子が強く関与していると推察された。しかし、どのようなメカニズムによって長期間の栄養繁殖から有性繁殖への転換を制御しているのかは未だ不明な点が多い。
シンポジウムでは、イネやシロイヌナズナといったモデ
ル植物の遺伝子情報を手掛かりとして、タケ類における花成制御遺伝子の発現様式を解析した結果を紹介する。
2004 年および 2008 年にそれぞれ一斉開花したモウハイ
チ ク Phyllostachys meyeri お よ び ト ウ オ カ メ ザ サ
Shibataea chinensis の生活史を調査し、各器官における花成促進遺伝子 FT および花成抑制遺伝子 TFL1/CEN ホモログの発現量の年次変化を定量 RT-PCR 法によって解析した。その結果、FT は葉で、TFL1/CEN は茎頂分裂組織で発現するというモデル植物の研究報告と一致した発現パターンを示し、タケ類の開花に花成制御遺伝子が関与する
ことを示唆した。

F16 スコリア堆積地における緑化の試み
田中賢治1・八代祐治1・遠藤一宏2・橘川
1

渉2

国土防災技術株式会社・2小山町役場

300 年前の富士山の噴火によってスコリア（岩滓）が厚く（深さで 10 m）堆積した静岡県小山町の森林では、2010
年の台風 9 号の異常な集中豪雨によって、森林内に堆積しているスコリア層に介在する粘性を持った粒子の細かい火山灰層が流亡して急激に粘着力が低下した。この粘着力の低下によって勾配の緩急に関係無く、スコリアの流出が始
まり、人家、国道、ゴルフ場が埋まるなどの被害が出ている。被害区域については、須走地区の森林周辺の 1 千ヘク
タールに及んでおり、町では緊急雇用による木柵や土嚢の設置などの流出対策を試験的に講じている。今回の事例では、栄養分が少なく、養分を保持する機能が低いことによって植物が生育し難い特徴を持ったスコリアの化学性を分析評価して対策手法を検討した。また、現地のスコリアを利用して有機物資材と種子を混合した客土を作り、緊急雇用
によって土壌改良を行って急速緑化を推進することで、不安定化した森林のスコリア表面の固定と栄養添加による緑化促進を図り、降雨による移動を抑制した内容について報告する。

― 170 ―

F17

南紀外帯における崩壊発生場について

F18 スギ根系が持つ崩壊防止力の評価方法に関する研究
掛谷亮太1・阿部和時2・垂水秀樹3・大澤凜2

三森利昭
森林総合研究所

樹木根系の斜面補強効果の検討─ 2010 年庄原豪雨による斜面崩壊を例にして─

岡田康彦1・黒川1

千夏1・金子

日本大学大学院・2日本大学生物資源科学部・3日本大学水上演習
林1

紀伊半島の中央構造線以南には、外帯と呼ばれる中生代以降の付加体が広く分布している。この南紀の付加体の分
布域、特に四万十帯と呼ばれる地質の分布する地域は、台風等により豪雨が頻発する地域でもあり、これまでも崩壊による土砂災害がたびたび発生してきた。2011 年には台風による豪雨によって、多数の深層崩壊が発生して大きな被害を与えた。2011 年の土砂災害では、注目を集めた深層崩壊の外に、小規模な崩壊が多数発生しており被害を与えた。 これらの表層・深層崩壊を航空写真から抽出し、地質・地形・植生要因について検討し、以下の結果を得た。
（1）表層崩壊は森林においても多数発生しており、斜面中腹の 1 点を開始点とし、幅の狭い流動長が非常に長い形態の崩壊が卓越していた。従来の表層崩壊が幼齢林の 0 次谷に広く掌状に発生するのと異なっていた。（2）深層崩壊は
古い深層崩壊の拡大が多く、断層・地質境界等、地質的な不連続面の周囲での崩壊が卓越していた。

F19

光1・森

潮2

スギ根系が持つ崩壊防止力は根系の引き抜き抵抗力で評価できると考えて研究が行われてきた。しかし、それぞれの根で最大引き抜き抵抗力が表れるまでの変位量が異なる
こと、崩壊時には様々な角度で引き抜かれることが考えられる。このためスギ根系の崩壊防止力を評価する場合は根の変位量と引き抜き角度も考慮しなくてはならない。そこで本研究ではスギの根に変位計を取り付けた引き抜き試験を 0°、30°、45°、60°、90°、120°の 6 方向で行った。さらに、
この結果を用いて変位量と引き抜き角度を考慮した場合と考慮しなかった場合のシミュレーションを行いそれぞれの崩壊防止力を評価した。
引き抜き試験の結果、直径と最大引き抜き抵抗力の関係
は引き抜き角度の影響を受けないこと、最大変位量は引き抜き角度の影響を受けることが分かった。シミュレーショ
ンの結果では根の引き抜き角度と変位量を考慮した場合の崩壊防止力は約 6.3 kN∼約 7.8 kN と計算され、考慮しなかった場合の崩壊防止力は約 19 kN と計算された。このことから従来の方法では樹木根系の崩壊防止力を過大評価していたことがわかった。

F20 丹沢堂平地区の林床植生衰退地における季節別の土壌侵食量と降雨との関係
畢力格図1・石川芳治2・白木克繁3・若原妙子4・海美6

森林総合研究所・2森林総合研究所関西支所

虎5・内山佳東京農工大学・2東京農工大学・3東京農工大学・4東京農工大学・
東京農工大学・6神奈川県自然保全センター

1

2010 年 7 月の広島県庄原豪雨では、16 日までの 5 日間に336 mm の降水量が観測されている。この豪雨により 3km 四方の狭い範囲内で 2000 を超える斜面崩壊が同時多発的に生じた。西城栗獅子伏地区では、若齢と壮齢のヒノキ林が隣接する箇所において、若齢林で崩壊が発生し、かつ、この崩壊の範囲が隣接する壮齢林に規制されているよ
うにみえる現場があった。根の分布調査を行った結果、壮齢林ではトレンチに表出した根は、若齢林のそれと比較して本数はほぼ同数であったものの、より太いものが多数あった。太い根が多く認められた壮齢林の根系は、若齢林に較べて斜面補強効果を大きく発揮したと考えられ、このことが隣接する斜面における崩壊の発生 / 非発生に影響を与えたと推定した。

5

神奈川県丹沢山地では、シカの増加に伴って、採食圧が増加し、ブナ林の林床植生が衰退し、土壌侵食が発生して深刻な問題となっている。降雨における土壌侵食に最も大きな影響を与えるものは降雨に関する要因であり、それらには降雨量、降雨係数、地表流流出量がある。本研究では、丹沢堂平地区のブナ林の森林内の斜面に林床植生量及びリター堆積量の異なる試験プロットを 4 箇所設置し、2004 年
7 月∼2011 年 11 月の樹冠通過雨量、地表流流出量と土壌侵食量を測定し、降雨に関する 3 要因（降雨量、降雨係数、
地表流流出量）と季節別（春・夏・秋）の土壌侵食量との相関を検討した。その結果、夏季（7・8・9 月）は、春季（4・5・6 月）と秋季（10・11 月）に比べて、各要因から得られた決定係数 R2 の値が全体的に高く、相関が高いことが分かった。また、夏季は、春季と秋季に比べて、土壌侵
食量がもっとも多く土壌侵食量全体の 6∼7 割を示していることが分かった。これにより、森林斜面においては、春
季と秋季の土壌侵食量より夏季の土壌侵食量が卓越しているため、夏季の土壌侵食量が降雨に関する 3 要因と最も相関が高いことが明らかになった。

― 171 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

F21

森林水文学的社会問題の合意形成への課題と戦略について

上田渉多・田中隆文

岡野通明1・鈴木1

名古屋大学大学院生命農学研究科

森林水文学は現在までに、酸性雨が森林に与える影響、森林減少が気候変動に与える影響などグローバルな問題を受けて発展してきた。しかしこのように発展していくにしたがって、森林水文学は「研究」としての面が強くなり、研究成果を社会に伝える、社会に役立てるという面を疎かにしがちになった。そのため、森林水文学者と社会の認識の間に大きなギャップが生じるようになった（蔵治 2007）。
このような問題に対して藤垣（2006）は、科学者と社会の間に隔たりが生じてきた現在、人文社会科学的な観点から社会の動向を研究し、社会のニーズを理解していくことは非常に重要なことであると述べている。
そこで、本研究では人文社会学的な手法としてテキスト
マイニングに注目した。テキストマイニングとはテキストに対してデータ処理を行い、隠れた事実や意識調査を行う手法である。
今回の発表では、テストケースとして各県で実施されている森林環境税事業資料に対してテキストマイニングを適応し、人々の森林に対する意識を調査した。また、今後の展望として森林水文学が社会に対して貢献するためのより実利的な「森林水文学」の姿の在り方を模索した。

F23

F22 暑熱期における緑陰の温熱環境緩和機能

小流域全体のヒノキ林の強度間伐が流出に及ぼす影響

純2

森林総合研究所・2信州大学

2010 年夏季の猛暑は熱中症の多発という社会問題を生じ、東日本大震災後の我が国はエネルギーマネジメントに支障をきたし、真っ先に高齢者等の潜在的な気候変動弱者
が猛暑酷暑の影響を受けた。森林・緑陰の公益的機能・多面的機能の一つである温熱環境緩和機能を見直し、こと酷暑に対応する暑熱シェルターとなる身近なグリーン社会イ
ンフラとして温暖化適応策に利用する施策を検討している。都市部やその近郊における身近な森林・緑陰の温熱環境を評価するために、埼玉県鳩山町の森林総合研究所・赤沼実験林内に試験区を設置し、温熱環境指数等を得る微気
象観測を実施した。猛暑時における緑陰では日向の裸地と気温の差はほとんどないが、代表的な熱中症指数である
WBGT 黒球湿球温度では 2℃から 3℃低くなる傾向があり、単木の日陰でも 2℃ほど低下する。この差は熱中症指標ランクを一段階下げるほどに大きく、また日射のある猛暑時には単木の木立や緑陰で普遍的に観測され、緑陰の温
熱環境改善機能が大きいことを確認した。熱中症指標ランクを下げるまでに及ぶ効果は、緑陰が暑熱シェルターとしての有意なポテンシャルを有していることを示す。

F24 林齢の異なるスギ人工林における遮断蒸発量の差異
─樹液流計測に基づく樹冠乾き時間に着目して─

蔵治光一郎・田中延亮・五名美江

武田愛実1・江草智弘2・佐藤貴紀2・堀田紀文3

東京大学演習林生態水文学研究所

1

筑波大学生物資源学類・2東京大学大学院農学生命科学研究科・筑波大学大学院生命環境科学研究科

3【目的】間伐遅れで放置された人工林では、蒸発散に使われる水の保水力が増加し、流出する水の保水力が減少する
ことにより、洪水緩和・渇水緩和機能が低下すると言われる。このような森林を間伐することで両機能の回復が見込
める可能性があるが、流域スケールで定量的に検証した例は少ない。本研究では小流域スケールの間伐が流出量に及ぼす影響を対照流域法により検出することを目的とした。
【方法】生態水文学研究所犬山研究林に設けた A1、A3 流域（面積 6.5、2.5 ha）を対象として 2004 年から処理前の観測を行い、2007 年に A1 で本数 27 %、2010∼11 年に A3 で
本数 56 % の小流域スケールの間伐を行った。伐倒木は搬出せずに枝払い、玉切りをして等高線に沿って並べた。出
水時の直接流出量や平水時流出量について間伐前後を比較した。A3 内には表面流プロットを設けて本数 50 % 間伐
前と後で表面流を観測した。【結果】A1 を間伐した後、特に大きな雨に対する直接流出量が減少した。伐倒木を等高線に沿って並べたことが表面流を抑制し、蒸発散量の減少を補って余りある一時貯留効果を発揮した可能性がある。

異なる成長段階のスギ人工林における遮断蒸発量の差異を検討するために、遮断蒸発に関連するパラメータである
樹冠付着水分量 Sc と空気力学的抵抗 Ra の林齢による違いを調べた。まず、東京大学千葉演習林袋山沢水文試験地
において 2、3、4、5、12、75 年生のスギ人工林を対象とした樹液流計測を行い、降雨後に樹冠が乾くのに要する時間（乾き時間）を求めた。次に、樹冠直上での気象観測結果とPenman-Monteith 式から求まる乾き時間の計算値が観測値と一致するように Sc と Ra を推定した。その結果、樹木の成長に伴って Sc は増大し、Ra は減少する傾向が見られた。2 年生と 75 年生のスギ林の Sc の推定値は、それぞれ
0.2、1.6 mm となり、Ra については、それぞれ 17、3 s/m となった。75 年生の Sc については、樹冠遮断量の観測値から求まる値と比較が可能であり、Leyton 法によって得られた値（1.3 mm）と同程度であった。調査地においては、
対照流域法の実施によって林齢の増加に伴う流量の減少が報告されている。本研究の結果は、森林の成長に伴う遮断
蒸発量の増大が流量の減少に寄与していることを示すと考えられる。

― 172 ―

F25

F26 スギの不定胚形成細胞の超低温保存

遺伝子組換え技術による雄性不稔スギの作出

小長谷賢一・栗田学・谷口亨・石井克明谷口亨・小長谷賢一・栗田学

森林総合研究所森林バイオ研究センター

森林総合研究所森林バイオ研究センター

近年深刻化しているスギ花粉症問題対策として、我が国
では自然界からスギ雄性不稔変異体が複数単離されている。しかしながら、これらは劣性形質であり、本来利用すべき成長や材質形質に優れる品種へ交雑育種により導入す
るには長い育種年限を必要とする。そこで本研究では、雄性不稔性を付与した遺伝子組換えスギの作出を試みた。まず、雄花で花粉形成期に特異的に発現する遺伝子をスギ
EST データベースおよびサブトラクション法により 4 遺伝子単離し、これら遺伝子のプロモーター（転写制御領域）に致死誘導遺伝子である Barnase（RNA 分解酵素）をそれぞれ連結した。また、異所的な Barnase 発現を抑制する目
的で、Barnase の阻害因子である Barstar を全身で発現するコンストラクトを作製し、Barnase とともにスギとモデ
ル植物であるシロイヌナズナへアグロバクテリウム法により遺伝子導入した。その結果、シロイヌナズナではいずれのコンストラクトも雄性不稔性が確認された。一方、スギにおいては得られた組換え体を特定網室にて栽培し、ジベ
レリンによる着花誘導を行った。現在、花粉形成について
経時的に調査を行っている。

スギの不定胚形成細胞は不定胚形成を経て個体を細分化する能力が高い。そのためにクローン苗の大量増殖に利用可能である。また、遺伝子組換えスギを作成するために用いられている。しかし、細胞の継代培養期間が長くなるに従い、再分化能力が減少することが問題であり、1 年以上経過すると多くの場合個体細分化能力がなくなる。この問題を解決するためには、液体窒素を用いた超低温状態で細胞を保存する方法の開発が必要である。本研究では、凍結防御剤（グリセリンとショ糖の溶液）に浸漬処理した細胞をフリーザー（−30℃）に一定時間保持して予備凍結を行い、その後に液体窒素中で急速冷却する簡易凍結法を試みた。この方法は非常に簡便な方法である上に、これまでに検討した乾燥法に比べると保存後の細胞の増殖率が高いことが明らかになった。一方、供試する細胞株により増殖率が異なるので、多種類の細胞株を保存するためには手法の改良が必要である。

F27 葉緑体ゲノムタイピング（CGT）のスギ品種鑑定への応用─福岡県の在来品種と精英樹の CGT ─

F28 スギのゲノム育種に向けた取り組み─ゲノムワイド
アソシエーション解析およびゲノミックセレクション─

山下実穂1・宮原文彦2・白石進3

九州大学大学院生物資源環境科学府・2福岡県森林林業技術セン
ター・3九州大学大学院農学研究院
1

スギの採種園、採穂園を適切に管理するために、様々なDNA マーカーが開発されている。しかし、葉緑体 DNA
マーカーを開発するための知見は少ない。葉緑体 DNA
は、ハプロタイプであり、スギでは父性遺伝する。このため、変異情報を分析することで、親子鑑定や父性系統関係の解明が可能になる。我々は、葉緑体ゲノムの変異を包括的に分析する葉緑体ゲノムタイピング（CGT）システムを構築し、実用化を目指している。九州では、在来品種と精英樹の系統関係が長年問題となってきた。これまで、核DNA マーカーを用いてこの関係を明らかにすることを試みてきたが、核ゲノム情報に葉緑体ゲノム情報を加えることで、さらに詳細な系統関係の解明ができると考える。
CGT システムを構築するため、スギの葉緑体 DNA 上の
VNTR 領域で 53 プライマー対を設計した結果、44VNTR
が多型であった。本研究では、この CGT を実際に用いて、福岡県の在来品種と精英樹の品種鑑定を行った。その結果、福岡県の在来品種と精英樹においても高い CGT 多型性が認められた。また、供試サンプルの多くが、これまで
核 DNA によって明らかにされた系統関係と同様の結果を示した。

内山憲太郎1・岩田洋佳2・伊原徳子1・上野真義1・森口喜成1・坪
村美代子3・三嶋賢太郎3・井城泰一3・渡辺敦史4・二村典宏1・篠原健司1・津村義彦1
1

森林総合研究所・2東大農学生命科学・3森林総研林木育種セン
ター・4九大農学研究院

DNA チップや次世代シークエンサーなどの技術の汎用化を背景に、育種速度を高度に向上させる技術として、高密度の DNA マーカーを用いて表現型を支配する遺伝子を検出するゲノムワイドアソシエーション解析（GWAS）や、遺伝子型情報から表現型を予測し選抜を行うゲノミックセ
レクション（GS）などの手法が動植物の育種の世界で注目されている。本報告では、関東育種基本区のスギ精英樹の材質および雄花着花量を対象に行った GWAS および GSの結果を報告する。精英樹 337 個体 3,768 SNPs のデータを用いた GWAS の結果、材質および雄花着花量それぞれ
18 座と 10 座の有意な相関のある SNP が検出された（p<0.01）
。blastx 検索の結果、材質と最も高い相関を示した遺伝子座は microtubule-associated protein との相同性が認められた。雄花着花量と最も高い相関が検出された遺伝子は既知のタンパクとの相同性は認められなかった。一方でRidge 回帰による予測モデルの構築では、5 分割の交差検証法により予測精度を検証した結果、雄花着花量において材質の 5 倍程度の比較的高い予測精度が得られた。

― 173 ―

27
日
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ー

F29

スギの有用遺伝子単離のための BAC ライブラリーの構築と特徴津村義彦1・内山憲太郎1・伊原徳子1・上野真義1・舘田英典2・渡辺敦史2
森林総合研究所・2九州大学

1

F30 加温処理によるカラマツ類のつぎ木ポット苗の着花
促進今博計・来田和人・内山和子・黒丸亮

北海道立総合研究機構林業試験場

針葉樹では有用遺伝子単離のための BAC（Bacterial
Artificial Chromosome）ライブラリーの構築はマツやトウヒの数種でしか行われていない。これは針葉樹のゲノムサ
イズが巨大（10-20Gb）であるためである。しかし現状では将来の分子育種や遺伝子研究のためにはこの BAC ライ
ブラリーは欠くことのできないものである。スギのゲノム
サイズは約 11Gb と言われているため、スギのゲノムをほぼ網羅するライブラリーを構築する必要がある。現在、構築したスギの BAC ライブラリーはスギのゲノムサイズの約 4 倍量のもので 368,256 クローン（平均インサート長、約 130 kb）から構成されている。この中から無作為に選んだ BAC16 クローンの塩基配列を次世代シークエンサーで解析した。その結果、GC 含量は 37.07 % で、スギ等の裸子植物ではゲノム中のトランスポゾンの割合が低く、LTR
レトロポゾンが多く DNA トランスポゾンの割合が少ない
傾向で、繰り返し配列の割合が高いことが分かった。また
BAC の塩基配列では 100 kb あたりまでほとんど連鎖不平衡は減衰することがなかった。

カラマツ類の採種園・交配園では、着花調節が難しい、
着花の年変動が大きいことなど、着花・結実性が大きな問題となっている。これまで人為的に花を着けさせるため、薬剤処理（GA4/7）や根切り・傷つけ処理など様々な方法が試みられてきたが、有効な手法は確立されてこなかった。
しかし、近年カナダのケベック州では、日本カラマツとヨー
ロッパカラマツの接ぎ木苗を側面に小さな穴の開いたポッ
トに植え、温室で育てることで、着花を促進させることに成功している（Colas et al. 2008）。「double pot system」と呼ばれるこの着花調節を見学した武津（2008）は、空中根切りによる乾燥ストレス、温室での温度調節が着花の鍵になっていると報告している。本研究では、カラマツ 2 ク
ローンとグイマツ 3 クローンの接ぎ木苗を対象に、① ポッ
ト+6 月加温処理、② ポット処理を行い、③ 圃場に植栽した苗を対照とすることで、乾燥と加温が着花に及ぼす影響について実験を行った。その結果、カラマツでのみ処理による効果が認められた。着花率は胆振 1 号では ① 21 %、② 2.3 %、③ 0.7 %、空知 3 号では ① 6 %、② 0.1 %、③ 0 %であり、乾燥ストレスと前年 6 月の高温が着花に影響していることを示唆していた。

F31

F32 カラマツ種子の成熟時期の年次間差

カラマツ類のつぎ木ポット苗による着花促進効果と
種子生産
1

2

来田和人 ・内山和子 ・今
春紀3
1

1

博計 ・黒丸

1

亮 ・田村

3

明 ・織田

生方正俊1・板鼻直栄3・田村
久保典久1・佐藤新一1

明2・黒丸

亮4・長谷部辰高1・大森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・3森林総合研究所林木育種センター東北育種場・4北海道立総合研究機構林業試験場

12

北海道立総合研究機構林業試験場・ 北海道立総合研究機構林業試験場道北支場・3森林総合研究所林木育種センター北海道育種場

カラマツ類の採種園では着花調節が難しい、着花の年変動が大きいことが問題となっている。これまで薬剤処理や傷つけ処理などの方法が試みられてきたが有効な手法は確立されていない。しかし、近年カナダで日本カラマツとヨーロッパカラマツの接ぎ木苗をポットに植えることで着花を促進させることに成功している（Colas et al. 2008）。
そこで北海道でカラマツとグイマツのつぎ木苗をポット化したところ 2011 年に大量に着花が認められた。本研究ではポットつぎ木苗によるグイマツ×カラマツ種子生産の実用化にむけて、カラマツ 2 クローンとグイマツ 1 クローンの接ぎ木苗を対象にポット化による着花促進、人工交配、種子・苗木生産の一連の工程を行った。その結果、対照の野外に植栽した接ぎ木苗で全く雌花がなかったのに対してポット苗ではクローン平均で 22 個∼202 個の雌花が認められた。雄花は対照が 0∼18 個、ポット苗が 143∼678 個であった。苗木全体を袋で覆うことで交配に必要な量の 3.
5 倍の花粉が得られた。グイマツポット苗木の種子は通常の種子に比べて重さが 52 % と小さく発芽率も低かったが、苗木の成長は良好であった。

本州中部以北の主要な造林樹種であるカラマツは、近年採種園等での凶作が続き、優良種苗の安定的な供給に危機感が高まっている。貴重な種子を効率的に採取するためには、採種適期を判断し集中して作業する必要があるが、植栽場所やその年の気候条件等により、採種適期は異なることが予想される。カラマツの採種適期の場所による違いや年次間変動を明らかにするため、2011 年に長野県御代田町、岩手県滝沢村、北海道江別市および中川町の 4 箇所において、7 月から 10 月まで約 10 日間隔で球果を採取し、得られた種子について軟 X 線による内部の観察および発芽率の調査を行った。発芽率が急激に上昇する時期（種子成熟期）は、長野および岩手で 8 月 20 日前後、北海道江別で 9 月 1 日前後、北海道中川で 9 月 20 日前後と北上するに従い大きく遅れる結果が得られた。2012 年は全国的にカラマツの種子は凶作だったが、長野県御代田町と岩手県滝沢村について再度同様のサンプリングおよび調査を行った。2012 年は、長野県御代田町周辺の気温は、2011 年に比べ 7、8 月が若干低く推移し、岩手県滝沢村周辺では 5∼7
月が若干低く推移したが、種子成熟期には年次間の差は認められなかった。

― 174 ―

F33

F34 核 SSR マーカーを用いた日本のケヤキ集団における地理的遺伝構造の把握

ヒノキの強度特性における遺伝力の推定

有吉邦夫1・森田浩也1・磯田圭哉2・植田幸秀31

鳥取県農林総合研究所林業試験場・2森林総合研究所林木育種センター関西育種場・3鳥取県造林公社・元鳥取県農林総合研究所林業試験場

ヒノキの実生 2 林分とサシキ 3 林分（c1、c2、c3）の強度特性調査から、実生林に比べてサシキ林の個体間変動が小さいことが明らかになった。これらサシキ林は 6 家系の実
生採穂園産穂木を使ったサシキ苗で造成された 30 年生前
後のヒノキ林である。したがって、遺伝的な多様性を持つと考えられる林分で個体間変動が小さいことの原因は不明であった。そこで、サシキ 3 林分からそれぞれ無作為に抽出した 32 個体の針葉を採取し、8 種類の SSR マーカーによる遺伝子型の同定を行い各林分のクローン構成を推定した。その結果、c1 林分は 2 種類の遺伝子型が認められ、その頻度は A 型 30 個体、B 型 2 個体であり、c2 林分は 3 種類、C 型 30 個体、D 型 1 個体、E 型 1 個体であり、c3 林分
は 32 個体全てが異なる遺伝子型であった。このことから
c1 及び c2 林分は遺伝的組成がほぼ同じで、個体間変動は大部分が環境変動と見なせるクローン林分、c3 は実生林分に似た遺伝変動を含む林分と判断された。これを基に、丸太動的ヤング係数、製材乾燥後の曲げヤング係数及び曲げ強度における広義の遺伝力はそれぞれ 79 %、77 %、68 % と推定された。

G10

森林集水域における窒素循環研究の課題とストラ
テジー

大手信人1・徳地直子2
東京大学大学院農学生命科学研究科・2京都大学フィールド科学
教育研究センター
1

窒素飽和によって森林集水域で何が起こるのかという
Stoddard のレビューが出たのが 1994 年。以来、森林生態系への過剰な窒素負荷の影響への関心は 20 年近く継続されている。この間、各地で窒素飽和に関する事例研究は蓄積され、生物地球化学的なプロセスに関する仮説もいくつか提示されてきた。しかしながら、集水域レベルでの窒素の現存量や内部循環のフローは、土地利用、植生、土壌など系の特性ごとに極めて多様で、過剰な窒素負荷に対する系全体の反応は決して一様ではない。結果、多くの謎は残され、新たな理解が依然として必要とされている。窒素飽
和以外にも、伐採、虫害や気象害など、森林の撹乱に伴う窒素循環の変化についても種々の地域で調べられてきた。
いずれにしても、窒素という生態系を構成する生物群集の営みに不可欠な養分を巡るプロセスの解明には、それを見る新しい切り口が必要ではないか。例えばそれは、窒素の形態変化を左右する微生物群集の動態の記述から、今まで見てきた「生物地球化学的反応」を再解釈するというアプ
ローチではないだろうか。多くの反応で見られる非線形なレスポンスを説明するのは、群集の動態ではないのだろうか。

矢野慶介1・岩泉正和2・大谷雅人3・平岡宏一3・宮本尚子3・山田
晋也5・小谷二郎6・武津英太郎4・高橋 誠4・生方正俊3
森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・2森林総合研究
所林木育種センター関西育種場・3森林総合研究所林木育種セン
ター・4森林総合研究所林木育種センター九州育種場・5静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター・6石川県農林総合研究セン
ター林業試験場
1

地域性に配慮しつつ、効率的に林木遺伝資源を保全する
ためには、対象樹種の分布域全体にわたって地理的な遺伝変異を把握することが重要である。ケヤキは、日本では青森県下北半島から鹿児島県北部にかけて分布する。材は建築用や家具用の高級材として利用されてきたが、近年、その資源は減少傾向であり、地域性に配慮した遺伝資源の保全が求められている。本研究では、ケヤキの遺伝資源の保全に資するため、複数の遺伝マーカーを用いて日本国内の分布域全体における地理的変異を明らかにした。ケヤキの天然分布の北限とされる青森県大間町の集団や、南限付近に位置する宮崎県南部の集団を含む、ケヤキ天然林 36 集団を解析の対象とした。1 集団あたり概ね 20∼30 個体から分析用試料を採取し、核 SSR マーカー 8 座とアイソザ
イム 8 座における遺伝子型を決定した。得られた遺伝子型
データより、遺伝的多様性の指標などの地理的勾配や、集団間の遺伝的分化のレベル、地理的な遺伝構造ついて比較検討を行い、結果について報告する。

G11 森林生態系における土壌の窒素動態に冬季気候変動にともなう凍結融解サイクルの変化が及ぼす影響
浦川梨恵子1・柴田英昭2・黒岩 恵1・稲垣善之3・舘野隆之輔4・
菱 拓雄5・福澤加里部6・平井敬三3・戸田浩人7・小柳信宏8・中田 誠9・中西麻美4・福島慶太郎4・榎木 勉5・木庭啓介7・諏訪裕一101

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 北海道大学北方生物圏
フィールド科学センター・3森林総合研究所・4京都大学フィール
ド科学教育研究センター・5九州大学大学院農学研究院・6北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・7東京農工大学大学院
農学研究院・8新潟県環境衛生研究所・9新潟大学農学部・10中央大学理工学部

温帯の森林生態系では、冬季気候変動によりもたらされる凍結融解サイクルの変化が土壌の窒素（N）動態に影響を与えることが予想される。本研究では日本各地 10 カ所の土壌を、北海道の多雪（非凍結環境）および少雪地帯（凍結融解環境）で野外培養することにより、凍結融解サイクルの有無による N 無機化、硝化速度の変化と、凍結融解サ
イクルに対する反応の大きさと土壌特性との関係を調査した。また、凍結融解サイクル経験の有無が生育期の N 動態に与える影響を明らかにするため、春∼夏季の N 無機化、硝化速度も引き続き調査した。凍結融解環境下にあった土壌は、非凍結環境下の土壌に比べて冬季の無機化速度は大
きく、硝化速度は小さかった。生育期では、凍結融解サイクルを経験した土壌は、非凍結の土壌に比べて硝化速度が上昇する傾向がみられた。以上の反応には土壌による差が見られ、総硝化速度、総硝酸消費速度およびアンモニウム態 N 現存量の高い土壌ほど、無機化速度および硝化速度の凍結融解環境と非凍結環境の差が大きかった。微生物活性や肥沃度の高い土壌では、気候変動にともなう凍結融解
サイクル変化に対して敏感に反応することが示唆された。

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G12

土壌窒素動態に微生物群集が果たす役割─メタゲ
ノム研究の可能性

舘野隆之輔1・Kim, Mincheol2・Adams, Jonathan2
1

G13 森林土壌からの N2O フラックスのモデリング∼温暖化影響と広域評価
橋本昌司・森下智陽・阪田匡司・石塚成宏

2

京都大学フィールド科学教育研究センター・ ソウル大学

森林総研

土壌における窒素無機化や硝化などのプロセスは、微生物の働きによるものであるが、これまで窒素動態に関わる
微生物群集はブラックボックスとして扱われることが多かった。微生物群集を記述するには、従来は単離培養し顕微鏡下で形態を観察するなど微生物学的な手法が必要であったが、近年の分子生物学的手法の発展により、土壌から抽出した環境 DNA のメタゲノム解析により比較的簡易に群集構造を記述することが可能となった。さらに次世代シーケンサーの登場により、群集構造に関する情報は飛躍的に増えている。例えば硝化プロセスは、従来は細菌の働きによるとされてきたが、多くの土壌でアンモニア酸化古細菌が重要な役割を担うということが明らかにされつつある。これらの古細菌のほとんどは単離培養することが出来ないため、これまでその存在や働きについては十分に知られていなかった。しかし様々な窒素動態のパラメータと併せて微生物群集のメタゲノム解析を行うことにより、ブラックボックスの中身が明らかになりつつある。本講演では、最近のメタゲノム研究の発展を紹介するとともに、現在進めている日本国内の様々な土壌でのメタゲノム解析の結果を紹介する。

We developed simple models, which were termed SGmodels, for soil CO2 efflux, CH4 uptake, and N2O efflux inforest soils (Hashimoto et al. 2011, Ecological Modelling) .
Here we report the modeling of N2O efflux. We described
the gas flux in terms of three functions: soil physiochemical
property (C/N ratio for N2 O), water-filled pore space(WFPS, 5-cm depth), and soil temperature (5-cm depth) .
We used Bayesian calibration for optimization of themodel. Then we estimated climate-driven changes in N2Oemission fluxes in Japanese forests from 1980 to 2009 using
the models (Hashimoto et al. 2011, Scientific Reports) . Our
study reveals that the N2 O flux in Japanese forests has
been increasing over the past 30 years at the rate of 0.0052
Gg N yr−2 for N2O (0.27 % yr−1) .

G14

G15 青森・岩手・茨城・新潟県のウルシ植栽地調査について

陸域生物圏モデル BEAMS による日本の窒素収支解析

佐々井崇博1・脊戸山祐子1・中路達郎3・三枝信子2
1

飯田昭光1・田中功二1・小岩俊行2・高田守男3・井坂達樹3・中村
弘一3・松本則行4・田端雅進5

名古屋大学・2国立環境研究所・3北海道大学

青森県産業技術センター林業研究所・2 岩手県林業技術セン
ター・3茨城県林業技術センター・4新潟県森林研究所・5森林総合研究所
1

これまで、陸域生態系起源の炭素（C）、窒素（N）に関わる温暖化効果ガスを広域、且つ高精度に算定する目的で、N 動態を陸域生物圏モデルへ統合する試みがなされてきた。しかし、主要な N プロセスがモデルに記述されていないことや地下部 N 動態の理解が十分でないこと、検証の少なさ等の理由から、その精度には未だ疑問が呈されている。今後は、現在継続観測されている多くのデータを速やかに整備し、そこから得られた知見を基に随時モデルを高度化していくことが必要であろう。
そこで、本研究では、N-C 相互作用の広域評価を目的とし て 陸 域 生 物 圏 モ デ ル BEAMS の 高 度 化 に 挑 戦 す る。
BEAMS は、エネルギー、水、炭素プロセスが統合されたモデルである。今回は生態系内の N 循環を再現するモデルを新たに構築し、BEAMS に統合した。本モデルで推定した葉の C/N 比を富士北麓、苫小牧タワーサイトで検証した結果、典型的な季節パターンを再現することができた。
同時にエネルギー・C フラックスも観測値とよい一致を示した。今後は、土壌 N 動態の再現性向上を目標にモデル開発を進め、衛星観測データと組み合わせて日本全域の窒素収支解析を行う予定である。

我が国において、漆は耐久性の高い塗料や接着剤として、
古くは縄文時代から使われてきたが、現在では国内消費量の 9 割以上を中国産が占めている。しかし、国産漆は中国産に比べ高品質で、文化財の修復や高級漆器の仕上げ用として不可欠なものである。こうした国産漆の安定供給のためには健全なウルシ林の育成が重要であるが、ウルシ林の管理技術はほとんど明らかになっていない。そのため、青森・岩手・茨城・新潟県のウルシ林において調査を行い、適切な管理技術について検討した。ウルシ林調査の結果、立木密度がヘクタール当たり 1,650 本以上の混み合った林
分では、成長が悪く枯死する個体も認められたことから、こうした林分ではヘクタール当たり 1,000 本を目安とした除伐や間伐を実施するなど、適切な密度管理が必要であると思われた。また、植栽地で繁茂したミツバアケビなどのツル植物やクマイザサによる成長阻害が認められたことか
ら、繁茂状況によりツル切りやクマイザサの除去が必要と思われた。一方、水はけの悪い区域の個体は、良い区域のものに比べ、明らかに成長が劣ったことから、植栽にあたっては、排水の良好な区域を選定するべきと思われる。

― 176 ―

G16

ウルシ植栽適地の判定─健全なウルシ林分造成に向けて─

G17 ウルシの繁殖動態 II ─有性繁殖と無性繁殖について─平井敬三1・田中功二2・飯田昭光2・小岩俊行3・松本則行4・中村
弘一5・河原孝行6・田端雅進1・高田守男7

河原孝行1・平岡裕一郎2・渡辺敦史2, 3・小岩俊行4・滝
田端雅進5

森林総合研究所・2青森県農林総合研究センター林業試験場・3岩
手県林業技術センター・4新潟県森林研究所・5茨城県・6森林総合研究所四国支所・7茨城県森林技術センター

森林総合研究所四国支所・2森林総合研究所林木育種センター・
九州大学大学院農学研究院・4岩手県林業技術センター・5森林総合研究所

ウルシ林分では病害等による成長低下や枯死等が拡大している。これには適地外への植栽が原因の一つと考えられる。健全なウルシ林分造成に向けた適地検討のため、成長に対する土壌水分と土壌群の影響評価を植栽林分で調査した。土壌水分の影響は岩手県二戸市と北海道網走市の斜面
上部と下部で調査した。土壌水分はいずれの林分でも成長の良好な斜面上部で高く、斜面下部では低かった。特に斜面下部では、30 cm 深の水分張力が圃場容水量（−6.2 kpa）
より過湿な状態が長く続くが、斜面上部では比較的早く乾燥する傾向にあった。これは土壌断面調査による地下水面の有無からも裏付けられた。土壌群との関係解析は北海
道、青森、岩手、茨城、新潟の試験地で調査した。樹高成
長は褐色森林土（特に乾性型）や台地土で大きく、低地土
やグライ土で小さく、黒ボク土はその中間であった。褐色
森林土や台地土などは相対的に高い地形位置に分布しており、土壌水分の観測地で認められた斜面上部で成長が相対的に良い傾向と一致する。これらから、ウルシは比較的乾いた立地に適していると考えられた。今後のウルシ林分の造成にはこれら立地条件を考慮した植栽が必要と考える。

ウルシは日本の伝統工芸を支える漆を得るための重要な
特用林産物である。文化財修復など国産漆の需要は高まっており、安定供給が求められているが、その伝統に反し、ウルシの育林技術は確立されていない。健全な育苗を行っていくために、ウルシ林がどのような繁殖構造を持っているか遺伝解析によって検討した。
北海道網走市及び岩手県二戸市浄法寺町に植栽されるウルシ林を材料として用いた。SSR10 座を用い、multiplex
による PCR 増幅後 ABI prism 3100XL により遺伝子型を決 定 し た。 網 走 の 2 林 分 に お い て 6 mx6 m 内 の 全 ラ
メットを採取し、クローン構造を決定した。成長良好箇所
はラメット数が少なく（134）、22 のマルチジェノタイプ、不良個所はラメット数が多く（223）、24 のジェノタイプが検出された。この結果、約 20 年での萌芽枝の最大伸長は 4m 前後であり、自然実生による更新も行われていることが示された。また、上伸成長がよい個体では萌芽枝を発生しないか少ないことが示された。
両地域の代表的な母樹を選び、父性分析を行ったところ、隣の林分からの遺伝子フローもあることが示された。

G18 SSR マーカーを用いたウルシ実生林分の家系構造の解明と優良形質系統の選抜

G19 岩手県のウルシ栽培林の衰退に紋羽病は関与するか渡辺敦史1・花岡

中村 仁1・竹本周平2・田端雅進2・佐々木厚子1・市原
川拓也3・小岩俊行4

1

創2・田端雅進3・平岡裕一郎2

九州大学大学院農学研究院・2 森林総合研究所林木育種セン
ター・3森林総合研究所

1

国産漆は、神社・仏閣の修復のため近年需要が増大しており、その増産が求められている。漆の増産には、ウルシ林の適切な管理とともに、育種を進めることが重要であると考えられる。しかし、これまでウルシの育種を行うための試験地が設定された例はほとんど無く、系統別の形質評
価 を 行 う こ と が 困 難 で あ る。そ こ で 本 研 究 で は、SSR（Simple Sequence Repeats）マーカーを開発し、ウルシの自然交配実生を植栽した試験林の家系構造をマーカー情報から再構築し、家系毎の形質評価を行った。マーカー開発の結果、多型性の高い有用なマーカーを得た。試験地に植栽されている約 800 個体の成長測定とともに、DNA サン
プルを採取し、開発した SSR マーカーによる遺伝子型の決定を行った。決定した遺伝子型に基づき STRUCTURE
解析を行った結果、4 家系に分かれると推定された。したがって、本試験地の個体は異なる 4 母樹に由来すると考えられる。漆生産には個体の成長の良さが重要であると考えられるため、家系毎の樹高を評価した。その結果、家系によって優劣が認められ、ウルシにおいて優良形質系統の選抜の可能性が示唆された。

久智5・

1

3

1

優3・相

農研機構果樹研・2森林総研・3森林総研東北・4岩手林技セ

岩手県のウルシ栽培林における生育不良や枯損等の衰退には紫紋羽病の関与が疑われているが、その実態については不明であり、白紋羽病の発生も認められる。そこで、岩手県二戸市のウルシ林で 2009∼2011 年に両紋羽病菌を採集して接種試験を行い、当該ウルシ林の衰退に両紋羽病が関与するか考察した。紫紋羽病菌はウルシ林 9ヵ所の 41
樹（主に生育樹）から Helicobasidium mompa（Hm）、H.
brebissonii（Hb）および Helicobasidium sp.（Hsp）の 3 菌種が採集され、そのうち Hm は菌糸生長が旺盛で、頻度は低いもののウルシに病原性を示したが、Hb および Hsp は菌糸生長が貧弱で、ウルシに病原性を示さなかった。また、
Hm の子実体が形成されたウルシの地下部においては発病（感染座形成）を確認できなかった。白紋羽病菌 Rosellinia
necatrix については、ウルシ林 4ヵ所の 9 樹（枯死樹）から採集され、ウルシを含む 3 植物種に高頻度で病原性を示した。以上から、今回調査したウルシ林の衰退に紫紋羽病が関与する可能性は極めて低いが、白紋羽病は衰退に関与すると考えられた。

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G20

G21 ウルシ樹液異常漏出被害の推移

ウルシ樹液異常漏出被害の実態と病原菌

竹本周平1・市原 優2・相川拓也2・田中功二3・飯田昭光3・小岩
俊行4・高田守男5・松本則行6・田端雅進1
2

1

3

森林総合研究所・ 森林微生物研究領域東北支所・ 青森県産業技術センター林業研究所・4岩手県林業技術センター・5茨城県林業
技術センター・6新潟県森林研究所

小岩俊行1・田端雅進2・市原

優3・相川拓也31

岩手県林業技術センター・2森林総合研究所・3森林総合研究所東北支所

近年、ウルシ植栽地においてウルシの幹に樹液異常漏出
被害が頻繁に見られるようになり、被害木では漆液が採取できないことも発生し、重要な問題になっている。そこで、北海道、青森・岩手・茨城・新潟県のウルシ林でその被害症状、原因及び被害状況を明らかにする目的で被害実態調
査、菌類の分離及び接種試験を行った。 被害木は樹皮から外部に乳白色の漆液が異常に流出し、時間が経つと漆液は黒く固まっていた。また、患部の形成層が壊死し、幹や枝の壊死部は陥没していた。3 年生の若い樹だけでなく、
15 年生を超えるウルシでも本被害の症状が見られた。
樹液異常漏出・陥没症状の被害木から菌類を分離した結果、Phomopsis 属菌が頻繁に分離された。分離菌を用いて接種を行った結果、本菌では接種部の陥没が観察され、内樹皮に壊死が見られた。壊死部から菌類を分離した結果、本菌が高頻度で再分離された。 ウルシ植栽地では調査した
ほとんどのウルシ林で樹液異常漏出被害が確認され、被害率は 3∼94 % と植栽地によって被害率が異なっていた。

【目的】近年、各地のウルシ植栽地においてウルシ樹幹から異常に樹液を漏出する被害（以下、「樹液異常漏出」）がみられるようになっているが、その発生原因など詳細は未だ明らかになっていない。今回、発生原因解明の一環として、樹液異常漏出症状がどのように推移するのか観察を行った。【方法】2010 年 7 月、ウルシ林（岩手県二戸市浄法寺町、28 年生）内の萌芽（5∼6 年生）9 個体上の樹液異常
漏出初期症状と考えられる 32 カ所（以下「病斑」）をマー
クし、生育期間を中心に約 1ヶ月おきに 2012 年 9 月まで被害推移を調査した。
【結果】マークした病斑のうち約半数（47 %）は、そのままか、治癒の方向へ変化した。円形やへん平など樹幹部の変形を伴った場合は、病斑が拡大する傾向にあった。また、病斑の外観は大きく変化しないが、別の部位から樹液異常漏出がみられ、ウルシ樹個体としては病斑数が増加する場合があった。病斑は初夏頃に変化（拡大など）する傾向がみられた。ウルシ林の管理では、樹幹変形の伴った病斑が多い個体を除去するなどの注意が必要と考えられた。【謝辞】本研究は「新たな農林水産政策を推進する実用技術開発事業」によって行われた。

G22

G23 ウルシ材抽出成分の染色特性

日本各地の漆液の化学分析評価

田端雅進1・宮腰哲雄・橋田
1

2

光

橋田

3

光・田端雅進・久保島吉貴・牧野礼・外崎真理雄

森林総合研究所

森林総合研究所・ 明治大学・ 森林総合研究所【目的】日本の主な漆生産地から入手した漆液の特性を評
価し優良系統を識別するために、化学性と塗膜性を分析した。【方法】用いた漆液は岩手県浄法寺産、新潟県村上産及び茨城県奥久慈産の初辺・盛辺・遅辺漆、浄法寺産裏目・
止掻・枝・根漆、中国城口産・嵐康産・比節産・毛具産生漆であった。これらの漆液についてウルシオール、水分、ラッカーゼ酵素の活性、pH、漆液の乾燥性などを測定した。
【結果】種々の漆液を分析した結果、乾燥性は初辺漆、盛辺漆、遅辺漆の順に良く、裏目漆はかなり時間がかかり乾燥したが、止掻・枝・根漆は乾燥しなかった。中国城口産生
漆の乾燥性は良好であったが、中国嵐康産・比節産・毛具
産生漆は乾燥が遅かった。これらの漆液中のウルシオール
分は 67∼80 % とかなり高い含有量であった。一方、乾燥性の良い盛漆はラッカーゼ酵素の活性値が高いが、乾燥性の悪い漆は活性値が低かった。また、初辺漆のラッカーゼ
酵素は高い活性値を有していたが、遅辺・裏目漆のそれはやや低く、止掻・枝・根漆のそれらは極めて低い活性値であった。以上の結果、漆液の乾燥性にはラッカーゼ酵素の活性値が重要であることが判明した。

ウルシ材は水桶や網浮木として用いられてきたが、現在では漆液採取後のウルシ材はほとんど利用されていない。
ウルシ材の有効利用法の一つとして織布への染色が有望と考え、本研究では、ウルシ材抽出成分の染色特性を明らかにすることを目的とした。
ウルシ材成分の水による効率的抽出条件を検討した結果、炭酸ナトリウムの添加により無添加の 1.5 倍量以上（総フェノール量換算）を抽出可能であることを明らかにした。
ウルシ材抽出染液による染色特性について多繊交織布を用いて検討した結果、含窒素繊維で染色性が良好なこと、炭酸ナトリウム添加抽出による染液に酢酸を加えることで濃染が可能なことを明らかにした。ウルシ材染色布の金属塩による媒染を検討した結果、炭酸ナトリウム添加抽出・酢
酸添加染色で媒染による発色も濃色になること、染色・媒
染を 2 回繰り返すことで濃染が可能なことを明らかにした。また、ウルシ材染色した綿布は、媒染・濃染すること
で洗濯による色落ちを抑制できることを確認した。ウルシ材染色した綿布の抗菌性を評価した結果、黄色ブドウ球菌
及び大腸菌に対し抗菌性があることを明らかにした。

― 178 ―

G24

H08 染井吉野およびその関連品種の系統関係に関する研究

ウルシ材の物性

久保島吉貴・外崎真理雄・橋田光・田端雅進森林総合研究所

ウルシ材は耐湿・耐水性に優れるため水桶や馬桶などに用いられ、材が軽いことから網浮木として用いられてきた。
また材色を活かして寄木細工にも使用されている。しかし材の特性は一部の地域産材に関しては得られているものの十分な知見が得られているとは言えない。現状では伐採後に放置されている樹液採取後のウルシ材の利用し新たな産業の創出や漆産業の維持・拡大につなげて行くには、材の特性を解明し、特性を活かした利用法を開発する必要がある。そこでウルシ材の主に物理的、力学的な物性を検討した。その結果、静的曲げヤング率、静的曲げ強度および衝
撃曲げ吸収エネルギーは小さいものはスギと同程度で大きいものはカラマツおよびアカマツと同程度であり、密度と有意な相関関係が存在した。従って材の強度は密度から推定される妥当な範囲であると考えられるが、樹液採取が樹
齢 10-15 年程度で行われるため丸太の直径が小さいことと、生産本数がスギ、ヒノキおよびカラマツなどと比較して極めて少ないことなどを考慮した用途開発が望まれる。
用途としては既に開発されているものに加え産地の小中学校や体験教室などの教材にも利用出来るのではないかと考
えられる。

H09

異なる生育段階において推定されたブナの花粉散
布パターンの比較

稲永路子1・中西敦史2・鳥丸

猛3・西村尚之4・戸丸信弘1

名古屋大学大学院生命農学研究科・2愛知県・3弘前大学農学生命科学部・4群馬大学社会情報学部

1

成木が高密度に分布する優占種の樹木集団では短距離の受粉が卓越する。もし成木集団内に遺伝構造が存在すると二親性近親交配が増加することから、適応度が低い次世代が生産される。しかしコホートの樹齢が上がるにつれて、構成個体数は減少し、近親交配由来の個体は集団から排除される。以上の仮説が正しければ、コホートの樹齢が上がるにつれて推定される有効な花粉散布距離は長くなり、近交係数は減少すると考えられる。この仮説を検証するために、樹木集団内の複数の生育段階において推定花粉散布距
離（dp）、プロット外からの花粉移入率（mr）、近交係数（FIS）
を比較した。鳥取県大山ブナ林の 4 ha プロットにおいてブナの成木、種子、5 年生実生および稚樹を材料とし、マイクロサテライトマーカー 7 座による親子解析と近隣モデル
による花粉散布推定を行なった。dp、mr はともに種子よりも実生で高い値を示し、とくに実生の mr は 80 % を超えた。また FISは 4 生育段階間で有意差が検出されなかったことから、種子生産時に近親交配を回避する機構が存在する可能性が示された。発表では、稚樹の花粉散布を含めた解析結果について報告する。

加藤珠理1・松本麻子1・吉村研介1・勝木俊雄2・岩本宏二郎2・河原孝行3・向井 譲4・津田吉晃5・石尾将吾6・中村健太郎6・森脇和郎7・城石俊彦8・五條堀孝8・吉丸博志2
森林総合研究所・2森林総合研究所多摩森林科学園・3森林総合研究所四国支所・4岐阜大学応用生物科学部・5イタリア CNR 植物
遺伝研・6住友林業株式会社・7財団法人遺伝学普及・8国立遺伝学研究所
1‘染井吉野’はサクラの栽培品種のなかでも特に馴染み深い花木であり、その起源については様々な研究分野において熱心に調べられてきた。著者らは昨年の森林学会において、核 SSR マーカーを用いた DNA 多型分析を行い、‘染井吉野’の起源について再評価した。その結果は、‘染井吉野’の起源にエドヒガンとオオシマザクラが関与し、他の野生分類群が関与する可能性は低いことを、改めて示すものであった。本研究では、更に詳細な解析を行い、‘染井吉野’がオオシマザクラとエドヒガンの雑種第一代である可能性が高いことを明らかにした。また、‘染井吉野’と他の栽培品
種の遺伝子型を比較したところ、‘染井吉野’が片親であるとされる栽培品種（‘衣通姫’、‘咲耶姫’、‘仙台吉野’など）だ
けでなく、DNA の突然変異などを考慮して数座のミスマッチを許容する場合、サトザクラ系の栽培品種のいくつかについても親子関係が成立し得ることがわかった。これ
らの栽培品種は、‘染井吉野’と直接の親子関係を持たないかもしれないが、何らかの血縁関係はあると考えられ、‘染井吉野’とサトザクラ系の栽培品種の作出過程に共通の親個体が関与している可能性が高い。

H10 アカマツ散布種子の景観スケールでの遺伝的異質性─雌性配偶体を利用した配偶子レベルでの解析
─
岩泉正和1・大谷雅人2・那須仁弥2・平岡宏一2・高橋

誠3

1

森林総合研究所林木育種センター関西育種場・2森林総合研究所
林木育種センター・3森林総合研究所林木育種センター九州育種場

主要な優占樹種ではしばしば、景観内で数多くの集団が地形的要因等によって断続的に配され、「景観>集団>個体」という階層的な遺伝的構造により地域特有の遺伝変異が保たれていると考えられる。本研究では、福島県いわき市のアカマツ天然林において、これまで詳細な遺伝子流動の解析を行ってきた 1 つの尾根上の集団（調査範囲：3.75
ha）に、周辺の尾根に生育する 8 集団を加え計 9 集団を調査対象として（約 225 ha）、各 3 台の種子トラップにより収集した散布種子の遺伝変異を解析した。胚と雌性配偶体（母親由来の半数体）の組織別に SSR 分析を行い、集団間・集団内トラップ間での雌雄の配偶子の遺伝的異質性を正確に区別して評価した。その結果、雌性配偶子の集団間・トラップ間の遺伝的分化度はいずれも有意であり、全体的に雄性配偶子のそれよりも高い値を示すとともに、雌性配偶
子では集団間の分化度の方がトラップ間のそれよりも高い値を示した。当該樹種の景観スケールでの遺伝的多様性の構築には、花粉による遺伝的交流がもたらす均一な雄性配偶子の遺伝変異に加え、集団間と集団内の両スケールでの雌性配偶子の遺伝的異質性が寄与していることが考えられた。

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H11

日本における外来樹木ニワウルシの遺伝構造と分
布拡大過程
1

1

1

黒河内寛之 ・齊藤陽子 ・中馬美咲 ・湯1

2

1

定欽 ・井出雄二

H12 シデコブシ実生期に生じる環境依存性近交弱勢鈴木節子1・永光輝義1・戸丸信弘2
1

森林総合研究所・2名古屋大学大学院生命農学研究科

2

東京大学大学院農学生命科学研究科・ 浙江農林大学

人為的に導入された外来種の逸出や拡散は、在来種の生息地を圧迫し、在来生態系を改変し得るため、世界的に問題となっている。侵略性を発揮する外来樹木は、侵入先では、起源集団が限られること、地理的遺伝構造が不明瞭なこと、栄養繁殖による分布拡大といった共通点がある。中国原産のニワウルシは、欧米では侵略的とされるが日本にも広く分布する。本研究は、本種が日本においても侵略的であるかを明らかにするため、その遺伝構造や分布拡大に関わる繁殖特性を調べた。
具 体 的 に は、① 中 国 南 東 部 を 含 む 68 地 点 の 葉 緑 体
DNA の類縁関係、② 18 集団の葉緑体および核 DNA の遺伝構造、③ 逸出個体の点在する 2 地点の葉緑体と核の遺伝子型からの個体間の血縁関係を解析した。
その結果、① 系統の異なる 2 葉緑体ハプロタイプが日本
各 地 に 分 布 し て い た。② 核 DNA 多 型 を 用 い た
STRUCTURE 解析の最適クラスター数は 2 で、それぞれ異なる葉緑体ハプロタイプに対応した。③ 栄養繁殖に由来する延長数 10 m のジェネット、種子繁殖に由来する数
100 m 離れた個体間の血縁関係が認められた。これらの遺伝構造や繁殖特性は、本種が日本でも侵略的であることを示唆する。

近交弱勢の大きさは周囲の環境によって変化することがある。本研究では雌雄同株のシデコブシにおいて交配様式（自殖・他殖）と生育環境（温室・野外）が実生の適応度（生存率、苗高）に与える影響を調べることによって、環境依存性近交弱勢が生じるかどうかを検討した。さらに野外において実生の環境（光量子束密度、コケの有無）が実生の適応度に与える影響を調べた。野外で自然受粉した種子に由来する実生を温室で育て、その生残と成長を 4 年間追跡し、野外においても自然に発芽した実生の生残と成長を 3年間追跡し、同時に各実生の環境を調べた。SSR 解析に
よって実生が自殖か他殖かを判別し、温室と野外における近交弱勢の大きさ（他殖実生の適応度に対する自殖実生の適応度の割合）を、1-3 年生実生の 3 つの生育段階で比較した。その結果、生存率において全ての生育段階で有意な近交弱勢が示され、さらに 1 年生実生において野外よりも温室において近交弱勢が大きくなる傾向があった。また、苗高は生育段階が進むにつれ近交弱勢が増加する傾向にあるが、野外と温室で有意差はなかった。さらに野外の実生の生存率はコケの存在によって有意に高まることが示された。

スギ天然林における伏条繁殖のパターンと遺伝要
因と環境要因の影響

H14

標高に沿った適応形質の遺伝様式を探る─遺伝的背景の異なるトドマツ F2 個体群を用いて

木村 恵・壁谷大介・齋藤智之・森口喜成・内山憲太郎・右田千
春・千葉幸弘・津村義彦

石塚

航1・後藤

H13

森林総研

クローナル繁殖は植物の個体群動態と遺伝構造を特徴付ける重要な要因である。本研究では全国のスギ天然林 13
集団を対象に、クローナル繁殖の 1 つである伏条繁殖の頻度を明らかにし、遺伝要因と環境要因が伏条繁殖に与える影響を調べた。核 SSR8 座を用いたクローン解析の結果、10 集団で伏条がみられ空間遺伝構造に強く影響していた。
伏条の頻度は集団間で異なったことから、説明変数に環境要因（積雪深）、遺伝要因（Structure 解析による Q 値）、個体サイズ（胸高断面積合計：BA）、目的変数に各ジェネッ
トが伏条繁殖するか否かとジェネットあたりのラメット数の 2 項目を用いて一般化線形混合モデルによりモデル選択を行った。その結果、伏条するか否かには Q 値、積雪深との交互作用、BA が選択され、積雪の多い地域では個体サ
イズが小さく、遺伝クラスター 1 に由来しないジェネット
ほど伏条を行うという結果が得られた。またジェネットあたりのラメット数は BA が小さいほど減少する傾向がみられた。以上から、スギにとって伏条は氷期のような厳しい環境下で個体群を維持するための重要な繁殖様式として機能してきたと考えられた。

1

晋2

東大総合文化研究科・2東大農学生命科学研究科

分子生物学の進展により、遺伝子レベルで生物の適応進化の実態が解明できるようになってきた。そのためは、遺伝様式を解明できる実験材料の作出が重要となる。しかし、繁殖までに時間がかかる樹木では、（自然集団が対象となる場合にはとくに、）表現型分離が観察できる雑種第二世代（F2）以降の材料を用いた研究例が乏しい。
東京大学北海道演習林では北方針葉樹トドマツ（モミ属）の標高間相互移植試験が 1970 年代より行われ、自生標高への適応が示唆されている。また、高・低標高自然集団を用いた人工交配試験地も同年代に設定されており、すでに一部個体が繁殖段階に達しているため、表現型分離を観察できる F2世代が作出できる状態にある。
そこで、高・低標高の集団内・集団間交配で作出した、遺伝子組成の異なる母樹群を対象として自然交配種子を採集し、2010 年春より共通圃場試験を行った。成長、耐凍性、季節性の形質に着目し、実生の形質値の分散と遺伝的背景との対応を調べ、変異が遺伝的基盤に基づくことを確かめた。以上の結果をもとに、標高に沿ったトドマツの適応的形質とその遺伝的基盤について紹介する。

― 180 ―

H15

H16 DNA マーカーを用いたカバノキ属の広域分布樹種
シラカンバとダケカンバの日本における地理的変異の評価

岐阜県におけるフモトミズナラの遺伝的変異

玉木一郎・畑中竜輝
岐阜県立森林文化アカデミー

フモトミズナラは東海地方と関東地方の一部に生育する
コナラ属の希少樹種である。本研究では、自生地が多く存在する岐阜県の 14 集団 417 個体を対象に、それらの遺伝的多様性の程度や遺伝的分化の程度を明らかにすることを目的とした。自生地を網羅する 14 地域から、集団あたり
約 30 個 体 の 葉 サ ン プ ル を 採 取 し た。DNA を 抽 出 し、
EST-SSR7 座の遺伝子型を決定した。各集団における HEと対立遺伝子数は、それぞれ平均（SD）0.745（0.012）と 8.
8（0.5）の値を示し、集団間のばらつきは小さかった。GSTと Hedrick の G'STは、それぞれ 0.009 と 0.049 の値を示し、遺伝的分化は 6/7 座で有意であった。しかし、DA 遺伝距離に基づく NJ 樹からは明瞭な地理的傾向は認められず、
地理的距離と DA 遺伝距離の相関も有意ではなかった（r=0.062; P=0.659）。STRUCTURE 解析においても、単一の任意交配集団が支持されたことから、岐阜県のフモトミ
ズナラの遺伝的分化の程度は弱いことが示唆された。今後は同じ地点から採取した近縁種かつ普遍種のコナラと遺伝的変異の程度を比較する予定である。

H17

日本で急速に多様化したツツジ属ミツバツツジ節の進化過程と種間・集団間分化平岡宏一1・大谷雅人1・宮本尚子1・那須仁弥1・生方正俊1・岩泉
正和3・宮下智弘2・高橋 誠4
森林総合研究所林木育種センター・2 山形県森林研究研修セン
ター・3森林総合研究所林木育種センター関西育種場・4森林総合研究所林木育種センター九州育種場
1

シラカンバ（Betula platyphylla）とダケカンバ（B. ermanii）
は、ともにアジアに生育するカバノキ属樹種である。本研
究では、これら 2 種の日本列島における地理的な遺伝構造を検出することを目的とした。シラカンバは北海道、本州
北部および本州中部に分かれて分布するが、核 SSR マー
カーを用いた集団解析ではこれら 3 地域で異なる遺伝的変異が検出され、地理的な分布と一致した。シラカンバの葉緑体変異に関して、広範囲（25 領域、48,568 bp）にわたる
塩基置換変異の探索を行ったが、SSR1 領域にのみ多型が検出された。その領域を用いて解析を行った結果、北海道
では検出された 4 つの葉緑体ハプロタイプすべてが観察されたが、本州では単型であった。一方、ダケカンバの葉緑体では多数の塩基置換変異が検出された。シラカンバは集団の消失・再定着を頻繁に繰り返す生活史を有しているのに対し、ダケカンバは安定的に集団を更新維持する傾向が強く、極寒な環境下でしばしば極相林を形成する。同属種間で遺伝的変異に大きな違いが生じたのは、対照的な生活史に関係した有効集団サイズの違いに影響されているためかもしれない。

H18 針葉樹の集団デモグラフィから探るオーストラリ
アの最終間氷期最盛期以降の景観変化
阪 口 翔 太1, 2・Prior, Lynda3・Bowman, David3・Crisp,
Michael4・津村義彦5・井鷺裕司1

渡辺洋一・戸丸信弘
名古屋大学大学院生命農学研究科

ツツジ属は 1,000 種以上を有する木本類では非常に稀な分類群であり、日本国内の森林において高い頻度で低木層を構成する樹種であるほか園芸上重要な価値を持つ野生種が複数存在する。その中でも、東アジアの温帯に分布するツツジ属ミツバツツジ節は 28 の種・変種が日本と韓国の一部に分布し、開花期などのフェノロジーの違いや落葉・常緑などの生活形の違いが認められる多様化した分類群である。日本における種の分布は南西諸島から北海道まで幅広い一方で、分布が広い種と限られた分布を持つ地域固有種が存在する。本研究では、このような特徴をもつミツバ
ツツジ節がどのように多様化したのかを明らかにするために集団遺伝学的・系統地理学的なアプローチにより多様化の進化的プロセスを明らかにすることを目的とした。日本
および韓国に分布する全種・変種の分布を網羅するように採取した 57 集団を用いて葉緑体 DNA の非翻訳領域（4,000 bp）と核 DNA の翻訳領域（2,000 bp）の塩基配列を決定し、解析を行った。本発表では、系統関係だけでなく、種・集団の塩基多様度や種間・集団間の遺伝的分化のパター
ン、遺伝子浸透の程度などに着目して報告する。

1
京都大学大学院農学研究科・2日本学術振興会特別研究員・3タス
マニア大学・植物科学科・4オーストラリア国立大学・5森林総合研究所

オーストラリアは最終氷期に大きな環境変化を経験した。一つは全球規模での気候変動であり、もう一つは人類到来に伴う火災レジームの変化である。こうした環境変化
は植生改変や大型哺乳類の絶滅をもたらしたと考えられているが、大陸スケールでどのような景観変化が起こったのか は 十 分 に 理 解 さ れ て い な い。ヒ ノ キ 科 Callitris
columellaris 複合種はオーストラリア全域に分布する針葉樹であり、集団の維持に一定の降水量を必要とし、また野火に対して脆弱であることから、環境変化の指標種として利用されている。本研究では、大陸全域から集団サンプルを収集し、それらの核 EST-SSR 遺伝子型データに基づいて、最終氷期における集団サイズの変化を近似ベイズ計算
によって推定した。その結果、内陸集団の多くで集団サイズの減少が検出されたのに対して、南部温帯域では最終氷期の終焉と共に集団サイズが拡大したことが示された。一方、火災頻度の高い熱帯サバンナでは集団サイズは安定していたことが明らかになった。これらの結果から、豪州ヒノキの集団デモグラフィには火災レジームの改変よりも、気候変動がより強く影響したことが推察された。

― 181 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

H19

高 CO2 および高 O3 環境下におけるグイマツ雜種F1 の外性菌根の多樣性王 曉娜1・川口光倫1・曲孝良3

來葉2・玉井

2

1

裕3・渡辺

誠3・小池

鶴田

惇1

京都大学大学院農学研究科・2京都大学大学院エネルギー科学研究科13

北海道大学農学院・ 中国科学研究院 生態環境研究中心・ 北海
道大学農学研究院

We studied the ectomycorrhiza (ECM) infection rate andspecies richness of a new hybrid larch F1 (Larix gmelinii
var. japonica × L. kaempferi) with elevated CO2 and O3.
Two-year-old planting stocks were planted in Open Top
Chamber (OTC) system. We conducted four fumigation
treatments: Control (ambient air), O3 (60 ppb), CO2 (600ppm), CO2+O3, totally 16 chambers (volume=1.2 m×1.2 m
×1.2 m, n=4), all the seedlings were planted in OTC from
July 2011 and harvested in Oct 2012 (4 repetitions) . The
ECM infection rate and symbiotic specificity were
estimated, after morphological and molecular analysis 6
types of ECM were found: Tomentella sp.,

H21

H20 針広混交林における根からの揮発性有機化合物（BVOC）フラックスの樹種間比較

本研究は、研究例がほとんどない樹木根から放出される
揮発性有機化合物（BVOC）の化学組成およびその樹種間差を明らかにすることを目的とした。樹種間差は、菌根菌タイプ（外生・内生）と植物分類（被子・裸子）によって特長づけられるのではないか、と仮説を立てた。調査地は京都大学上賀茂試験地（針広混交林）で、12 種類の成木（外生 & 裸子：アカマツ、モミ、ツガ、外生 & 被子：コナラ、
コジイ、アラカシ、内生 & 裸子：ヒノキ、スギ、サワラ、
内生 & 被子：ソヨゴ、クロバイ、サカキ）を対象樹木とした。細根を掘り出し、放出される気体を採取して GCMSで分析した。採取された BVOC からはモノテルペン、セスキテルペンなどが検出され、樹種によって有意に放出速度や化学組成が異なっていた。モノテルペンの総放出速度が大きい樹種は外生 & 裸子のモミ、アカマツで、セスキテ
ルペンの総放出速度が大きい樹種は内生 & 裸子のヒノキ、サワラであった。以上より、BVOC 放出速度は被子より裸子の方が大きく、その化学組成は裸子植物において菌根菌タイプで類型化できる可能性を示唆した。BVOC として利用される炭素量は、樹種特異性を示すことが明らかとなった。

H22 枯死細根の微生物分解呼吸は何によって規定されているのか?ー細根化学性と形態特性からの探索ー

スギ細根の分解と養分動態

田和佑脩1・武田博清
同志社大学大学院理工学研究科・2同志社大学大学院理工学研究科

川村あゆみ・牧田直樹・大澤

森林での分解において、地上部では林床が分解場所となるが、細根では枯死した場所が分解場所となる。そのため、同じ場所でも深度による土壌環境の違いが分解速度に違いを与えることが予測される。また根系の形態は土壌環境により異なることが知られており、その化学組成も変わってくると考えられる。そこで、分解速度の規定要因である細根基質と土壌基質の効果を評価した。実験はリターバック法を用い、2 年間行った。分解場所と基質を考慮するために、有機物層、鉱物層それぞれの根を両層に埋める処理を行なった。化学分析は酸不溶性物質、ホロセルロース、可溶性炭水化物、ポリフェノール、N、P、K、Ca、Mg を測定した。リターの重量減少は有機物層で分解が速かった。
各養分元素の動態については、分解場所・基質に関係なく
Mg=K>Ca>>P>N の順に放出速度が大きかった。有機物層においてホロセルロースの分解が速く、また N と Pの濃度の上昇が大きくなっていた。これは微生物活性が有機物層で高いからだと考えられた。これらから細根分解では土壌深度により分解速度が変わり、土壌深くある根がより長く炭素貯蔵されることが示唆された。

細根分解における微生物活性の変化を明らかにするため、細根の直径階級（<0.5 mm、0.5-2 mm）に着目し、枯死細根由来の微生物呼吸量と、重量減少・形態変化・化学性変化とを対にして評価した。コナラとソヨゴの細根をリターバックに詰めて土壌に埋設し、30ヶ月の期間に定期的に回収した。微生物呼吸量（20℃標準化）は、両樹種とも全期間を通じて<0.5 mm 根で 0.5-2 mm 根よりも高く、両直径階級において設置 1 年目よりも 2 年目の方が高かった。重量減少は、1 年目は 0.5-2 mm 根で速く、2 年目以降
は<0.5 mm 根の方が速かった。表面積は<0.5 mm 根で継続して減少したが、0.5-2 mm 根では分解初期からあまり変化しなかった。密度減少は 1 年目に直径別で差はなかったが、2 年目は<0.5 mm 根で遅かった。N 含有量は両直径
階級で減少したが、初期 N 濃度が高い<0.5 mm 根では減少が速かった。直径によって細根の初期特性や分解に伴う重量減少・特性変化が異なり、微生物呼吸はその違いを反映したと考えられる。分解過程の制限要因について理解を深めることにより、微生物呼吸の変動やばらつきの解明に重要な示唆を与えるだろう。

1

晃

京都大学大学院農学研究科― 182 ―

H23

光合成で獲得した炭素はいつ根呼吸として消費されるのか?13C パルスラベリング同位体法を用い
ての解明
1

1

牧田直樹 ・小杉緑子 ・高梨
1

2

聡
2

京都大学大学院農学研究科・ 森林総合研究所

光合成によって獲得した炭素が、根呼吸として消費されるまでの時間および量を明らかにするため、コナラの 2 年
生実生苗を対象に13C パルスラベリング同位体実験を行った。この手法は、樹木に透明な袋をかけ、光合成産物を13C
で短期間標識することにより、炭素の樹木内部動態を解明することが可能となる。調査は完全展葉期である 6 月に野外で実施された。土壌面から放出される CO2同位体比は、
レーザー同位体分光計測装置と開放型動的チャンバーを組み合わせたシステムで連続測定された。結果、葉にラベリングしてから 23-26 時間後に、土壌13CO2放出の高いピー
クが観測された。その後、土壌13CO2放出は、光合成有効放射量や温度と関係し、日中に高く、夜間に低かった。つ
まり同化された13C は、日中に根呼吸として多く消費された。土壌13 CO2 放出は日変化を繰り返しながら、2 週間かけて緩やかに減少していった。以上より、実生苗の根呼吸として放出される CO2は、新旧混合の光合成産物で構成されており、その放出パターンは日変化することが示された。
根の炭素源代謝・分配は、植物の要求量・環境要因によって制御されている可能性が示唆された。

H24

アマゾン中央部の熱帯林におけるスキャナを用いた細根動態の測定

野口英之1, 3・Souza, Cacilda Adélia Sampaio2・Silva, Rosiane
Oliveira2・Ourique, Lucas2・諏訪錬平1・梶本卓也1・石塚森
吉1・Pinto, Alberto Carlos Martins2・Lima, Adriano
JoséNogueira2・Santos, Joaquim2・Higuchi, Niro 2
1

森林総合研究所・2 ブラジル・国立アマゾン研究所・3 JST/JICA-SATREPS

細根は森林の炭素循環の重要な構成要素であるが、その動態を測定する各種の手法には、微環境の改変や測定値の信頼性、機材の価格等、それぞれに問題点がある。とくにアマゾン等の熱帯地域では細根の成長・枯死・分解のサイクルも早いと考えられるため、環境条件に応じた適切な測定方法の検討が不可欠である。本研究では、ブラジル・マ
ナウス近郊の熱帯林において、砂質土壌が分布する斜面下部と、粘土質の土壌が分布する斜面上部で、フラットベッド・スキャナを用いて直径 2 mm 未満の細根の成長と枯死の動態を測定した。イングロースコアを用いた細根成長量の測定も併せて実施し、結果を比較した。また地形単位ごとに土壌含水率の変動も測定し、細根の動態との関係を検討した。スキャナによる測定では、とくに多雨期に斜面下部で活発な成長と枯死が観察されていたが、斜面上部では成長・枯死のサイクルは非常に緩慢であった。一方、イングロースコアによる測定では、斜面下部と上部で 1 年間の細根生長量にほとんど差がなかった。後者では埋設期間中の枯死分を測定できず、とくに斜面下部ではかなりの過小評価になっていた可能性が高い。

フィンランド北方林の単一樹種林と混交林の細根
バイオマス

H26 斜面位置の異なるクロトウヒ（Picea mariana）林
における細根現存量

中野愛子1・平野恭弘2・Timo, Domisch3・Leena, Finér3・池野英利1・大橋瑞江1

野口享太郎1・松浦陽次郎2・Sparrow, Stephen3・Hinzman,
Larry41
兵庫県立大学大学院環境人間学研究科・2名古屋大学大学院環境学研究科・3フィンランド森林研究所

1
森林総合研究所四国支所・2森林総合研究所・3アラスカ大学フェアバンクス校天然資源・農学研究科・4アラスカ大学フェアバンク
ス校国際北極圏研究センター

H25

細根（根直径 2 mm 以下）は森林生態系の炭素循環の中で重要な構成要素の一つである。近年、生物多様性が注目されており、森林の多様性が細根バイオマスに与える影響が研究されてきた。これまでの研究でカナダの北方林において単一樹種林よりも混交林で細根のバイオマスが高かったという報告や（Brassard et al. 2011）、広葉樹の単一樹種林と混交林で細根バイオマスに差がなかった例もある（Meinen et al. 2009）。本研究では森林の多様性が細根バイ
オマスに与える影響を明らかにすることを目的に、フィンランド北方林のドイツトウヒとシラカンバの単一樹種林、混交林において細根バイオマスを比較した。土壌サンプル
は 2012 年 9 月に直径 38 mm のオーガーを用いて土壌深さ
20 cm まで取得した。土壌サンプルから細根のみを取り出し、混交林では形態で樹種別に根を分けた。根は洗浄した
後乾燥させ、重さを測定した。細根バイオマスはドイツトウヒ林で 355 gm−2、シラカンバ林で 277 gm−2、混交林で251 gm−2 であった。それぞれの森林において細根バイオマスに有意な差はみられなかった。

アラスカ内陸部の北向き斜面や水はけの悪い低地には永久凍土が分布しており、その上にはクロトウヒ（Picea
mariana）林が成立している。他の森林と同様に、クロト
ウヒ林においても細根は炭素・養分動態の重要な要素と考えられているが、永久凍土環境の変化が細根に与える影響については不明な点が多い。そこで本研究では、永久凍土面の深さの違いが細根現存量に与える影響について明らかにすることを目的とした。調査地は、斜面位置の異なるク
ロトウヒ林 2 林分とした。斜面上部プロットでは、永久凍土面の深さ（113 cm）が斜面下部プロット（67 cm）よりも深く、地上部現存量（5.6 kg m−2）が斜面下部（1.9 kg m−2）よりも大きかった。斜面上部では、クロトウヒの細根現存量（1.10 kg m−2）は斜面下部（0.71 kg m−2）よりも大きかっ
たが、細根 / 地上部現存量比（0.20）は斜面下部（0.37）よりも小さかった。これらの結果は、養分条件等の変化をともなう永久凍土条件の変化に対応して、クロトウヒが細根系へのバイオマス分配を変化させていることを示唆している。

― 183 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

H27

アラスカ内陸部永久凍土上に生育するクロトウヒの根呼吸測定
1

1

1

2

2

檀浦正子 ・佐々木隆史 ・牧田直樹 ・野口享太郎 ・森下智陽 ・
松浦陽次郎3・Hinzman, Larry4
京都大学大学院農学研究科・2森林総合研究所四国支所・3森林総合研究所・4国際北極圏研究センター
1

アラスカ中央部では永久凍土が連続・非連続的に存在しており、将来の気候変動に対して重要な地域であると考えられる。そのような森林では、地下数十センチの深さに永久凍土が存在するため、夏期には気温が 30 度まで上昇しても、地下部は低温であるという特異な環境が形成されている。また、生育している樹木も、温帯林等と比較して、根の割合が高く、地下部の重要性が指摘される。そこで、永久凍土上に生育するクロトウヒの独立栄養呼吸を測定
し、環境要因に対する反応と、樹木単位での根呼吸の割合を推定することを試みた。
まず、樹木の幹および根に自動チャンバーを設置し、非破壊的な呼吸量の連続測定を試みた。測定時間は連続した
約 20 時間、サンプル樹木数は 7 本である。次に、その中から 4 本を選定し、樹木の各部位（葉・枝・幹・根・細根）に切り分けて呼吸量を測定し、バイオマス計測と合わせて各部位の呼吸量を推定した。
樹木の根系は、地上部に比較して温度に関する反応性が高かった。また樹木バイオマスの地上部地下部比（T/R）
より呼吸量のそれのほうがさらに小さい値をとり、地下部の呼吸量の重要性が示された。

H29

樹木根を地中探査用レーダを用いて検出する─こ
れまでの知見とこれからの課題─

H28 ヒノキ人工林における崩壊防止力分布図の作成
阿辻雅言1・神田誠也2・北原
1

曜1・小野

裕1

信州大学農学部・2信州大学大学院農学研究科

森林根系は崩壊防止力を持つが、その分布傾向は未だ不明な点が多く、急傾斜地における林分での崩壊防止力分布は明らかになっていない。そこで本研究では、立木中心からの距離と崩壊防止力の関係式（以下、関係式）を求め、ヒノキ人工林を対象に、崩壊防止力 2 次元分布図を作成し、その検証を行うことを目的とした。崩壊防止力は、信州大
学治山学研究室にて行われた過去の研究データを解析して得られた関係式と、ヒノキ単木周囲の根系掘削調査から得られた関係式を用いた 2 通りの手法により算出した。その結果、2 通りの手法から得られた関係式はほぼ同様のものとなった。この関係式により、崩壊防止力 2 次元分布図を作成し、その検証として、ヒノキ人工林を対象とした土壌掘削による根系調査を行ったところ、崩壊防止力の推定値と実測値の間には有意な関係が見られた。さらに、崩壊防止力の関係式を用いて間伐による崩壊防止力の変化予測シ
ミュレーションを行い、間伐後の時間経過による崩壊防止
力分布の変化を検討した。

H30

東北地方太平洋沖地震津波により被害を受けた宮
城県岩沼海岸林の根系発達状況

平野恭弘1・檀浦正子2・山瀬敬太郎3・谷川東子4・山本梨加5・池野英利6・大橋瑞江6・青野健治7・牧田直樹5・金澤洋一5

菊池俊一1・大國谷諒1・渡部公一2・佐藤恒治2・須藤泰典2・上野
満2・齊藤正一2・堀米英明2・海老名寛2・坂本知己3

1
名古屋大学環境学研究科・2京都大学農学研究科・3兵庫県森林技術センター・4森林総合研究所関西支所・5神戸大学農学部・6兵庫
県立大環境人間学部・7環境総合テクノス

1

樹木根系の検出やバイオマスを推定するための非破壊的な手法の一つとして、地中探査用レーダを用いた方法が近年提案されている。地中レーダ法は、土を掘り取る必要がなく個体を枯死させないこと、比較的短時間で広域の測定が可能なことなどの利点がある一方で、適用できる場所が限られていること、手法が確立されておらず未だレーダ検出に与える影響要因の精査がなされていないことなどの欠点も持つ。
演者らはこれまでに、マサ土で満たした実験区を作成し、根を埋設しレーダ探査を行うことで、根や土の水分量、根直径サイズ、根と根の重なり間隔、根の方向性など、これらの要因がレーダ検出に与える影響を実験的に明らかにしてきた。また、砂地土壌に生育する海岸クロマツ林に着目し、場所や樹齢の異なる海岸林において、探査したレーダ
結果を、実際に掘り取りにより確認した根の垂直分布と比較し、レーダ検出精度の検証や根バイオマスの推定も行った。
本発表では、上記のこれまでの知見から、地中レーダ法
が、海岸クロマツ林における根系検出において有効な手段である点を整理するとともに、解決すべき今後の課題も提案する。

山形大学農学部・2山形県森林研究研修センター・3森林総合研究所

2011 年東北地方太平洋沖地震に伴い発生した津波によって壊滅的な被害を受けた仙台平野の海岸林を対象に被害形態と根系発達状況の関係を検討した。宮城県岩沼市寺
島の海岸林の残存立木群からアカマツ 4 個体、倒伏・流出木が多かった箇所から根返り木 4 個体（クロマツ 2 個体、アカマツ 2 個体）を選び、根系分布範囲や地下水位を測定した。残存立木 4 個体中の 2 個体と根返り木 4 個体は研究室に持ち帰り、各根系を長さ 10 cm で切断し、年輪数と年輪幅（10 年ごと）を計測した。残存立木の根系到達深は 1.
4∼2.0 m であり、根返り木の 0.8∼0.9 m に比べて明らかに深かった。地下水位はこれら根系の最深部直下にあり、地下水位の高さに従い根系到達深が異なっていた。根の伸長
成長過程を見ると、垂下根では成長初期にその速度が速い
サンプルが多かったが、水平根では後期に成長速度が速い
ものが多かった。一方、肥大成長を見ると、垂下根、水平
根ともに成長後期に速度が速まっていた。すなわち垂直方向への根の成長が水平方向に先んじて行われていたことがわかった。ただし、残存立木と根返り木との間に根系の成
長パタンの違いは見られなかった。

― 184 ―

I06 津波被害を受けた海岸林におけるクロマツ・アカマ
ツの衰弱・枯死

I07 東北太平洋沿岸の津波浸漬海岸林における土壌環境
小野賢二1・中村克典1・平井敬三2

中村克典

1

森林総合研究所東北支所

東北地方太平洋沖地震津波による海岸マツ林被害の実態を明らかにするため、青森県八戸市から宮城県山元町の様々な林相、津波被害状況の海岸林に固定調査区を設置し、クロマツ・アカマツの衰弱・枯死発生経過を 2 年にわたって追跡した。宮城県東松島市、亘理町、山元町の海岸林での調査結果によると、津波により倒伏・傾斜した前線部のクロマツはほぼ全てが被災当年秋までに枯死したが、後背地のクロマツ優勢木に被害は少なく、枯死木の大半を被圧
木や混在するアカマツが占めていた。アカマツが優占する調査区では、被災当年秋までに優勢木、被圧木の区別なく
約 8 割の個体が枯死した。以上から、クロマツはアカマツ
より海水への浸水に強く、津波による強度の樹体損傷や被圧等によるストレスがなければ枯死に至らない場合が多かったと言える。一方、青森県八戸市のクロマツ林では、被災以降衰弱が継続して進行し、翌年秋までにほぼ全ての木が枯死した調査区があった。近接してほとんど枯死が発生しない林分もあったことから、上記調査区では何らかの
局地的な立地条件により海水由来の塩分の流亡が妨げられ、継続的な塩害によりクロマツの衰弱が進行したものと考えられた。

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所

東日本大震災に伴う平成三陸大津波は海岸林を壊滅させた。根返りや折損等直接的津波被害を免れ震災直後に健全にみえた海岸林でも時間と共に針葉の褐変化が顕在化した。ここでは土壌塩害状況の把握とその原因解明を目的とし調査したので報告する。海岸林の針葉変色範囲は津波到
達箇所と一致した。針葉変色は’11 年 5 月まで認めなかったことから休眠期∼生育期移行期に発現したとみられる。
海水浸入林分では土壌への海砂堆積や混入、土壌 pH やEC の上昇、交換性 Na+濃度の増加を認めた。これは海水浸漬土壌に海塩由来 Na+ が過剰付加され集積したことを表す。土壌中の過剰 Na+ は樹木への塩分の過剰吸収、その他養分の措抗的吸収阻害、樹体内外の浸透圧差減少による吸水能低下を誘引し、針葉変色を発生させた。海岸前縁部の平坦地に比べ排水が卓越する環境にある後背傾斜地のスギ林では津波後 7ヶ月には pH や EC、交換性 Na+濃度
が津波未浸漬土壌のレベルまで低下した。これは斜面上の林分では降雨などによる土壌からの自然排水によって除塩効果が期待できる可能性を示す。津波浸水地の森林再生に向け調査継続による土壌化学性の改善状況の把握が重要である。

I08 仙台平野海岸林の被害タイプと地下水位の関係

I09 広葉樹の津波に対する耐性と海岸造林技術

渡部公一1・海老名寛1・古川和史1・堀米英明1・大築和彦1・上野満1・宮下智弘1・坂本知己2

林田光祐

1

山形県森林研究研修センター・2森林総合研究所

東北地方太平洋沖地震津波により被災した海岸林再生にあたって、盛土の基準を求めるため、汀線から内陸方向に海岸林を横断するラインを設定して被害と地下水位の変化を調査した。前線部のクロマツはほとんどが地際からの幹折れであり、内陸側の低地に向かってマツのサイズが大きくなるのに伴って根返りが発生していた。地下水位は地盤高にかかわらず、およそ±30 cm の水平面上にあって一定していた。低湿地では地下水が直根の伸長を制限しており、地下水深度と根系層の厚さはほぼ一致する。マツの被害は地下水深度が 1 m 以下の場所では根ごと流失しており、1.5 m 以下の場所では根返りで倒伏している場合が多かった。根返りを避けるためには最低でも 1.5 m 以上の地下水深度が必要と考えられるが、調査対象地全体が 25∼30
cm 地盤沈下していることなどを加味すると、盛土によってそれ以上の有効土層を確保する必要があると考えられる。ただし、樹高によっては必要な根系の厚さも少なくなることから、将来のマツの推定最大樹高に合わせて盛土基準を設定すべきと考えられた。なお、本研究は生研セン
ターのイノベーション創出事業の支援を受けて行った。

山形大学農学部

東北地方太平洋沖地震の津波によって大きな被害を受けた海岸マツ林について、被害の実態とその要因が多くの研究で解明され、今後の海岸林の再生への計画に反映されつつある。ただ、海岸林が抱える近年の課題や求められる機能の多様化を背景に、海岸林にはマツ類だけでなく広葉樹を活用することが求められている。しかし、これまで海岸域に広葉樹を植栽した実績は少なく、地域や立地によって構成種も異なるため、海岸林の広葉樹の情報はきわめて乏しい。そこで、海岸林に広葉樹を活用する場合、どの広葉
樹種をどのような立地にどのように植栽したらよいのかを提案することを目的に、三井物産環境基金の助成を受けて共同研究を始めた。まず、広葉樹の津波による被害状況を広域的（三陸北部、三陸南部、仙台平野）に調査し、クロマツやスギ、広葉樹種間で比較することで、多様な広葉樹の津波に対する耐性を相対的に評価する。さらに、これまで海岸域で様々な方法によって広葉樹を植栽してきた秋田
県と山形県の造林実績を検証することで、広葉樹の植栽方法と育苗技術の指針をまとめる。本発表では、研究プロ
ジェクト全体のコンセプトを紹介し、これまでの成果の概要を説明する。

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27
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発
表
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ス
タ
ー

I10 東日本大震災津波による屋敷林および社寺林の被害からみた広葉樹の耐塩水性の評価

岡田1

穣1・坂本知己2・後藤義明2・林田光祐3

専修大学北海道短期大学・2森林総合研究所・3山形大学農学部

東日本大震災津波にからの被災地の復興に向け、防災機能を可能な限り強化する方向で海岸林の再生が計画され、その際、従来のクロマツだけの植栽ではなく、前線部以外の立地であれば積極的に広葉樹を導入することも検討されている。よって本研究では、今後の海岸林再生における耐塩水性の視点からみた広葉樹の樹種選択の際の指標づくりを目的とし、宮城県仙台平野（滞水時間が数日間に及んだと思われる）の屋敷林と社寺林を調査対象として、樹木調査と聞き取り調査による広葉樹の浸水被害とその後の回復状況を把握して、多くの屋敷林や社寺林で確認された 9 種類の樹木（うち 1 種は既存の海岸林での主要樹種であるクロマツ）について、耐塩水性の樹種間の優劣の決定と全体の順位付けを実施した。その結果、マサキはクロマツとほぼ同等の耐塩水性があると評価できたほか、ヤブツバキ、ケヤキ、エノキも順位付けで上位となり、これらの樹種も耐塩水性が強いと評価できた。よってこれら順位の高い樹種は、今後の海岸林再生において耐塩水性の強い樹種としての利用が期待できる。

I11 三陸北部海岸林における落葉広葉樹種の津波被害状
況

星野大介1・金子智紀2・田村浩喜2・渡部公一3・岡田
光祐5・坂本知己6

穣4・林田

国際農林水産業研究センター・2秋田県農林水産技術センター・
山形県森林研究研修センター・4専修大学北海道短期大学・5山形大学農学部・6森林総合研究所
13

東北地方太平洋沖地震津波によって破壊された太平洋沿岸の海岸林再生には、従来植栽されてきたクロマツやアカマツとともに、松くい虫被害のおそれのない広葉樹種の導入も検討する必要がある。本研究の目的は津波浸水範囲の立木調査から落葉広葉樹種の耐塩性を明らかにすることである。2011 年秋∼2012 年春に岩手県普代村の普代浜海岸
林、田野畑村の明戸海岸林、宮古市の栃内浜海岸林の 3 箇所の津波浸水範囲において約 900 本の立木の生存状況を調査した。その結果、3 箇所全てに認められた落葉広葉樹種、ケヤキ、イタヤカエデの生存割合は 8∼9 割と非常に高く、アカマツの生存割合は 1∼4 割と低かった。普代浜で認められたクロマツの生存割合は 7 割と高かった。普代浜で認められたホオノキ、オニグルミ、カツラ、明戸で認められたサワグルミ、ヤマモミジ、ミズキなどの落葉広葉樹種の生存割合は 0∼3 割と低かった。このように落葉広葉樹種
2 種にクロマツ並みの耐塩性があることが示唆され、津波後も生存可能な植栽候補樹種として期待できるものと考えられた。

I12 秋田県における海岸砂丘地への広葉樹造林実績につI13 山地河道における降雨時の水の流れとマニングの粗

金子智紀

浅野友子1・内田太郎2

秋田県森林技術センター

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林・2国土技術政策
総合研究所

いて

度係数の実測1【目的】東日本大震災の復興において、海岸林は多面的機能の発揮に加え、津波に対する多重防御の一つとして位置づけられている。その復旧・再生にはクロマツのほか広葉樹の植栽が提案されているが、砂丘地に広葉樹を導入する
技術は十分ではなく、その知見も少ない。そこで被災地の海岸林再生に資するため、秋田県における広葉樹の砂地造林実績等から造成上の要点を整理した。【方法】樹種は、海岸域で成立している広葉樹二次林の組成調査と実植とによって選定した。また成長阻害要因の改善に対しては客土試験等を行った。さらに広葉樹の成長を環境別に調査した。
【結果と考察】汀線から概ね 150 m 以上の地帯で導入可能な樹種はケヤキほか 3 樹種であった。砂丘環境の安定化する内陸部ではさらに数種が植栽可能と考えられる。主な成長阻害要因は、乾燥害、養分欠乏症、潮風害であり、
前者 2 要因については客土が有効であった。広葉樹の樹高
成長は環境が厳しいほど抑制されるが、内陸側では 10 年
で 2∼3 m、20 年で 5∼7 m の成長を示し、成林すると見込まれる。本報告は三井物産環境基金 2011 年度 東日本大震
災復興助成（研究助成）を得て行った。

国土の 60 % 以上を急峻な山地が占める日本では、大きな降雨時の山地河道の水理・水文特性を理解することが土
砂災害や洪水による被害を減ずるために重要である。しかし、山地河道は複雑な形状をしている上に、降雨時には急激に大きな流れの変化が生じるため観測が難しく、不明な点が多い。そこで山地河道における降雨時の水の流れと河道抵抗の変化の実態解明を目的に、伊豆半島にある東京大
学樹芸研究所青野研究林の川幅約 10 m の階段状河道で調査を行った。平水時には明らかに水の流れ方の異なるス
テップ部とプール部において断面形状を測量し、水深と表面流速を 1 分間隔で観測し、マニングの粗度係数を計算した。総降水量 288 ミリの降雨中に、水深は 0.35 から 1.57m、表面流速は 0.4 から 4.2 m/s と大きく増加し、粗度係数
は 0.27 から 0.05 と急激に小さくなった。洪水時の水深と流速の関係は、ステップ部とプール部で異なっていたが、粗度係数は似たような値となった。このことから流量が増加するに従い、ステップ部とプール部の水面勾配が一様になり、抵抗が局所的な河道形状に依存する状況から、河道の全体の形状に依存するようになることが示唆される。

― 186 ―

I14 降灰の影響を受けた火山体斜面を流域にもつ渓流のI15 任意の地点における流出量の推定─地質と蒸発散を

山越隆雄1・木佐洋志1・石塚忠範1・髙橋英一2・佐々木美紀3篠原慶規

降雨流出特性について

1

2

土木研究所・ 国土交通省九州地方整備局大隅河川国道事務所・国土交通省九州地方整備局宮崎河川国道事務所

3

噴火によって火山灰が堆積した火山斜面を流域とする小渓流では、流域の水文特性が一変し、多くの場合、少しの雨でも泥流、土石流が発生すると言われている。筆者らは、2000 年に噴火した三宅島、今なお噴火活動が継続している
桜島、そして、2011 年に噴火した霧島山（新燃岳）における降灰の影響を受けた流域において降雨時の渓流流量の観測を行った。本発表では、その結果明らかになった各火山の渓流における流出特性について述べるとともに、その比較結果を報告する。

I16 水文データに基づく降雨流出過程の分類と同定に向
けて

考慮して─

九州大学農学研究院

水資源量や洪水発生の予測などを行う際、しばしば水文
モデルが用いられる。しかし山地流域では、多くの場合、利用できるデータの種類や時間分解能に制約があり、水文モデルを構築する上で、十分なデータが利用可能な場合は多くない。本発表では、発表者らが取り組んできた、利用できるデータの種類や時間分解能に制約がある場所における水文モデルの適用例について紹介する。本発表では、まず、気温と降水量のみから積雪量、融雪量を推定する方法
について、北海道札幌市のデータを用いて行った例を紹介する。次に、多雪地帯である富山県黒部ダム集水域において、気温と降水量のみから融雪流出モデルを構築し、日単位の流出量を再現した例を紹介する。さらに、同流域で行
われた、月単位のデータから確率分布を用いて疑似日デー
タを作成し日流量の確率密度関数を推定した試みを紹介する。最後に、既往の気象データや流量データが全く得られない場合、気温から推定される蒸発散量と地質のみから流量が推定可能かどうかについて言及する。

I17 山地流域の流出特性に関する比較研究
内田太郎1・浅野友子2・林真一郎1・岡本

横尾善之

敦1・友村光秀3

国土技術政策総合研究所・2東京大学農学生命科学研究科・3（株）
気象工学研究所1

福島大学共生システム理工学類

山地森林流域からの雨水流出予測精度を向上するには、対象とする流域の降雨流出過程の要所を捉えてモデル表現
する一連の手法を確立することが必要と著者は考えている。これに向けて著者は、雨水流出の観測データから流域の降雨流出過程の要所を読み解く手法の体系化を目指している。雨水流出の観測データから流域の降雨流出過程の要所を読み解く手法に成り得る手法の例として、「流域スケー
ルの雨水貯留量」の現実的推定方法に関する研究を紹介する。この手法は、流域スケールの雨水の貯留量と河川流量の関係から河川流量の観測データのみから貯留量を推定す
る Kirchner（2009）の手法を基盤としたものである。著者
らはまず Kirchner の手法を日本の複数の流域で適用し、流量データの成分分離を行った上で Kirchner の手法を適用する必要性を指摘した（横尾ら、2012）。そこで、日野・長谷部（1982）が提案した流量時系列データの成分分離手法を流量データに適用した上で Kirchner の手法を適用した結果、流域スケールの雨水貯留量をより現実的に推定できる可能性を見出したので（岡崎ら、2013）、これを報告する。

山地流域の流出特性を把握することは、流域の土砂災害を防止するため、流域の総合的な管理を行うために極めて重要である。そこで、古くから、流域の流出特性を把握することを目的とした流量観測や流出解析手法の検討が行われてきている。また、小流域や斜面単位の詳細な水文観測も並行して行われ、山地流域内の水移動機構に関する知見が蓄積されてきている。しかしながら、依然として、① 観
測データがない流域の流量の予測、② 同様な降雨規模の観測データが少ない規模の大きい降雨時の流量の予測が十分にできるとは言い難いのが現状である。この理由として
は、山地流域からの流出特性の時空間的なばらつきが非常に大きく、このばらつきの程度、ばらつきを生む要因を把握することが十分にできていないことに起因すると考えられる。そこで、本研究では、日本全国の 100 以上の山地流
域の流量データを収集し、整理した。その結果、同じ流域であり、かつ降雨規模が同程度であっても、流出率は数 10% 異なることが多くの流域で共通してみられることが分かった。また、本研究では、タンクモデルのパラメータの同定を行い、パラメータの値のばらつきについても検討した。

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I18 （工学系）雨水流出研究の課題と森林水文学への期待

J11 岩盤湧水が山地斜面末端の水文過程に与える影響市川

正岡直也1・小杉賢一朗1・山川陽祐1・水山高久 ・堤

温

1

山梨大学

工学系の雨水流出研究の大きな目的は、合理的な治水計
画・水防災計画・水資源計画の立案に資することである。
降雨に伴ってどの程度河川流量が増大するのか、流域での雨水氾濫を防ぐためにはどのような水工施設が必要となるのか、渇水時の河川流量はどの程度になるのか、安定的に水を供給するためにはどのようにダム貯水池を運用すればよいのか。工学系雨水流出研究は、主としてこのような工学的疑問に対する答えを得るために行われてきた。その一連のプロセスでは、流域内の雨水流動により確からしく迫ることを目的として、水理学的基礎を持つ流れのモデルや、詳細な地理データ、レーダ観測による降雨の時空間分布情報などが取り入れられていった。また、モデルパラメタの自動同定や、計算精度向上のための観測情報の同化、雨水流出のリアルタイム予測といった応用的技術も積極的に開発されてきた。このように、工学系雨水流出研究は一定の成果をあげてきたようであるが、その一方で、流域で生じている雨水流動を正しく表現しているのか定かではないという指摘もある。本発表では工学系雨水流出研究の成果と課題を概観し、工学的立場から森林水文学に寄せる期待を
述べる。

J12

大三2

竜ノ口山森林理水試験地南谷斜面のボーリング孔における地下水位変動

細田育広

京都大学大学院農学研究科・2京都大学防災研究所流域災害研究センター穂高砂防観測所

降雨の多くが土層下の基岩内部へ浸透し、一部は湧水として再び地表に復帰する。だが基岩内部を介した湧水は独特の降雨応答特性と集水域を持ち、分布も局所的なため流出・崩壊予測への適用が非常に難しい。本研究では森林流域において湧水を含む斜面内水文過程を詳細に観測し、知見を得ることを目的とした。
京都大学防災研究所穂高砂防観測所ヒル谷試験流域の谷
壁斜面末端部に約 57 m2の観測エリアを設定した。土層内にテンシオメータを 114 本設置し、土壌間隙水圧（ψ）を継続的に観測した。さらに末端部でトレンチ流量を観測した。
観測エリア内の点 B5 において、無降雨時・降雨時を通じて基岩面から上向きフラックスを伴った飽和帯が発生し、土層内を流下する様子が観測された。さらに B5 のψ波
形は大降雨にのみ反応して緩やかな上昇を示したことか
ら、岩盤地下水の湧出が推察された。またこの波形はトレ
ンチ流量の基底流波形と強い二次相関関係を示し、B5 から湧出した岩盤地下水が斜面の基底流を形成していることが示唆された。B5 のψ波形から湧水量を推定しトレンチ流量から分離したところ、流量全体のうち約 90 % が湧水によって占められていることがわかった。

J13

小杉賢一朗1・藤本将光2・山川陽祐1・高木将行1・水山高久1
1

森林総合研究所関西支所

古生層堆積岩で構成される竜ノ口山森林理水試験地南谷
中流域の 0 次谷斜面において土壌水分と地下水位の経時変動を観測し、流域流出水量との関係を解析した。地下水位
観測井の設置に際して行ったボーリング孔の現場透水試験の値は風化基岩層（深さ 2∼18 m）において 2×10−6∼1×
10−4 cm/s の範囲にある。斜面中腹の観測井（深さ 18 m）の水位は、大きな降雨イベントに対応して最大 9 m 以上の変動幅で推移した。この地下水位の変動傾向は、斜面上部の表層土壌水分の変動傾向と概ね一致する。表層土壌（深さ 0.4 m）の飽和含水率は 0.6 程度と推定され、含水率 0.4
前後でマトリックポテンシャルは−70 kPa 程度まで急速に低下した。乾燥が進むにつれ、深さ方向とともに斜面の上下方向に大きな水分ポテンシャルの傾度が生まれ、この水分ポテンシャルの大きな傾度が解消されるまで地下水位に逓減傾向以外の目立った変化は生じなかった。こうした大きな斜面スケールの土壌水分変動を背景として、先行降
雨量が少ない時、洪水流出水量が著しく少ないという古生層堆積岩流域の流出特性が生じているものと推察された。

大起伏花崗岩流域における山体地下水の集中観測

京都大学農学研究科・2立命館大学

従来の森林水文学では、雨水の土層内における浸透や貯留と、それに伴う溶質移動に重きをおいた研究が精力的に行われてきた。その一方で、雨水の一部が土層-基岩境界
面を通過して山体内部に深部浸透することも指摘されてきたが、この成分は単に水収支上の損失項として扱われ、山地小流域の降雨流出プロセスにおいてそれ以上の影響は及
ぼさない、と考えられることが多かった。しかしながらこ
こ 10 年程の期間に、日本各地の山地小流域で実施された
詳細な水文・水質観測によって、実際の基岩浸透量はかな
り多く、さらに一端基岩浸透した成分が流域内部で土層内に湧出し、ハイドログラフの形状や水質形成に多大な影響を及ぼすことが明らかにされてきている。但し既往研究の多くは、流出ハイドログラフ、水温、水質、同位体等のデータを基に、山体地下水の寄与の大きさを推定した段階にあり、山体地下水の賦存量、動態、水質等を直接計測した研究は、国内外を問わず極めて限られている。本発表では、
大起伏の花崗岩山地源流域において高密度に掘削された調
査ボーリング孔網を用い、山体地下水の水文・水質動態解明を行った研究成果を報告する。

― 188 ―

J14

地質構造に規制された山体地下水の動態把握の試
み：豪雨による深層崩壊の発生プロセスの理解に向けて

松四雄騎1, 4・山川陽祐2, 4・小杉賢一朗3, 4

山川陽祐1, 4・松四雄騎2, 4・正岡直也3・小杉賢一朗3, 4・水山高
久3
京都大学学際融合教育研究推進センター・2京都大学防災研究所
地盤災害研究分野・3京都大学大学院農学研究科・4科学技術振興
機構 CREST1

2

1

J15 山体水理構造の解明に向けた比抵抗探査法の適用

京都大学防災研究所・ 京都大学学際融合教育研究推進セン
ター・3京都大学大学院農学研究科・4科学技術振興機構 CREST

大起伏な付加体堆積岩山地において、豪雨によって発生する深層崩壊の発生場および発生時を予測するためには、
1）崩壊に先立つ斜面の重力変形に伴って形成される微地形の検出、2）地質的不連続面に規制された水文地質構造の把握、3）降雨に対する山体地下水の長期・短期的応答の解明が必要である。本講演ではまず、2011 年に発生した紀伊半島における深層崩壊災害の事例から、これらの視点からの研究の必要性を述べる。次に、大津市葛川地区において、大起伏な堆積岩斜面を調査対象に設定し、上述の 3 つの要件を満たすべく地形計測・地質調査および水文観測を行った結果を紹介する。葛川地区では、航空レーザー測量によって詳細なデジタル地形モデルを作成した。その結果、流れ盤構造をなす斜面において、重力による変形の結果形成されたとみられる馬蹄形の段差地形が多数確認された。
また、斜面では標高の異なる基盤岩湧水が多数存在し、湧水点にはしばしば断層粘土が確認された。複数の湧水で地下水流出を観測したところ、流出波形は、いくつかのパターンに分類され、一部の湧水では、近傍で掘削したボーリン
グ孔内の基盤内地下水位の変動と調和的であった。

山地斜面における地盤水理構造（地盤構造とこれに規制された地下水挙動）を効果的に把握する手法として比抵抗探査法の適用性を原位置において検証した。基岩地質が花崗岩、花崗斑岩、堆積岩から成る三流域の自然斜面において、それぞれ比抵抗計測と種々の直接的な水文観測（ボーリング孔内水位、間隙水圧計による圧力水頭、土壌水分計
付貫入計による土層の体積含水率、流域からの流出量）の結果を比較した。花崗岩流域では、基岩層内（最大深さ 8m）において高密度に計測した体積含水率および基岩内水位と比抵抗分布の経時計測結果の比較から、降雨が基岩層を浸透し、時間遅れを伴って基岩内地下水位の上昇をもたらすプロセスが比抵抗探査法を用いて良好に把握できることが示された。花崗斑岩の流域では、斜面の末端部において土層内の不均質な地下水流動の状況および基岩の割れ目から土層内へ湧出するプロセスを捕捉することに成功した。堆積岩流域では、地盤構造に規制された不連続な基岩
内地下水滞の分布状況を捕捉することに成功した。

J16

J17 風化花崗岩山地における基岩浸透地下水の平均滞留時間と水質変動

風化花崗岩山地におけるトレーサを用いた基岩地下
水の流動特性の把握

藤本将光1・小杉賢一朗2・馬場直輝1・奥誠2

憲二1・深川良一1・谷

勝山正則
京都大学農学研究科

立命館大学・2京都大学

1

近年、森林流域における流出機構において、基岩内の水移動が重要な役割を担っていることが示されてきたが、依然としてその役割には不明な部分が多い。そこで本研究では、森林斜面において基岩内まで掘削したボーリング孔においてトレーサを用いた直接的な観測を行うことで、基岩地下水の水移動過程の実態を把握した。斜面末端の土層内
井戸（BW0）と基岩内まで掘削したボーリング孔（BW1：
地表面下 1.5 m）、斜面中腹（末端との水平距離 15 m）のボーリング孔（BW2：地表面下 15 m）において観測を行った。
トレーサ（NaCl）を BW2 孔に投入し、BW0、BW1 孔における電気伝導度（EC）の変化からトレーサの到達を観測した。土層内井戸 BW0 では投入後約 1 日で EC が上昇し始め、4.6 日後にピークに達し、その後緩やかに下降した。トレーサの到達時間（ピーク時）から得られる透水係数は 5×10−3 cm/s であった。BW2 における多点温度検層の結果、地表面下 9 m、12 m、14 m において弱い地下水流動が認められた。ボーリングの柱状図、トレーサ試験結果と併せると基岩内の風化度の相違部を通じて地下水が移流していることが明らかになった。

山地流域における降雨流出・水質形成過程において、土壌―基岩境界面以下に浸透した基岩地下水の役割解明が求められている。本研究では、2003 年直接採取している基岩
地下水の水質・安定同位体比特性から、その役割を考察する。滋賀県桐生試験地内の小流域において、渓流水、斜面
プロット下端からの流出水、堆砂地地下水に加え、基岩面から 0.1、0.2、0.4、0.8、12、15、20 m 深の基岩地下水を採取した。風化に由来する SiO2 濃度は基岩浸透過程で濃度が上昇した。渓流水中の濃度は 0.8 m および 12 m の濃度の中間程度であった。安定同位体比変動から計算した平均滞留時間は、基岩面以下 1 m 以内では数ヶ月程度であったのに対し、12 m、15 m では約 50ヶ月、20 m では 100ヶ月超となった。渓流水では 30ヶ月程度と推定された。以上から、基岩浸透地下水は渓流流出に大きく寄与する層位が存在する一方、より深くに浸透し、当該小流域からの流出には寄与が小さい地下水が存在すると考えられる。この地下水は特に滞留時間が長いことから、動態・役割の解明には長期観測を要するが、時空間スケーリングにおいても鍵を握るであろう。

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日
口
頭
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表
・
ポ
ス
タ
ー

J18

J19 分布型モデルと T-SAS 法による山地流出の時空間
起源変動解析

滋賀県信楽森林流域の水質特性

中村公人・瀧田純平・勝山正則・小杉賢一郎
佐山敬洋1・小杉賢一朗2

京都大学農学研究科

土木研究所 水災害・リスクマネジメント国際センター・2京都大学大学院農学研究科
1

河川源流域の山体地下水を水資源として利用するためには、その貯留量を定量的に評価し、利用可能性を検討することが必要となる。本研究では、山体地下水貯留量と関連があると考えられる源流湧水の流出過程のメカニズムがその水質パラメータから評価できないかと考え、調査を開始した。対象地は滋賀県甲賀市信楽町に位置し、堆積岩山地に分類される。山頂標高は 562 m である。山頂から展開される 6 つの各小流域において、ほぼ標高が等しい地点での湧水の流量、電気伝導度、pH を経時的に測定するとともに、自動採水器による 3 日間隔の採水を行っている。水
質分析項目は、各種無機イオンと無機金属、酸素・水素安
定同位体比である。その結果、6 つの内 1 つの小流域で低水時の流量が約 0.1 mm/h と他の小流域の約 3∼10 倍になることが確認され、その流出水の水質特性として、他の小流域と比較して、酸素・水素安定同位体比が低いこと、電気伝導度が低いこと、降雨時に Na と Ca の濃度が他の小流域では低下するのに対して大きく変化しないことがわかった。今後は多点のボーリング孔内検層、地下水位観測、
地下水水質分析などの調査結果とも合わせて検討する予定
である。

J20

熱帯諸国における森林および森林政策の現状ー本シンポジウムの序論

藤間剛「いつ・どこに降った雨が、どのような経路を通って河川に流出しているか」という情報は、降雨流出現象を解明するうえで有効な手がかりとなる。CREST 研究「良質で安全な水の持続的な供給を実現するための山体地下水資源
開発技術の構築」（代表：小杉賢一朗）においては、水量・水質の両面から山体地下水の実態解明とその利用技術に関する研究を進めている。その中で、観測の流出シグナルか
ら滞留時間や寄与域を推定する方法として二つのアプローチをとる。ひとつは応答関数や EMMA による従来の方法である。もうひとつは分布型水文モデルを用いる方法であり、水量・水質の観測情報を水文モデルで再現したうえで、流出モデルが表現する流出の時空間起源に関する情報を逆推定する。本研究の内容は、後者のアプローチから流出現象の解明を目指したものであり、T-SAS と呼ばれる分析法を導入し、時空間起源に応じて貯量水や流出成分を分離する。本発表では、T-SAS の概念と改良内容を紹介するとともに、六甲山地流域への適用に関する初期検討内容を報告する。

J21 社会的・生態的に好ましい成果をめざした民主的な分権型森林ガバナンスの機会と限界：エチオピアのオロミアにおける森林ガバナンスの事例研究
Mohammed, Abrar Juhar・井上

森林総合研究所

Managing forests in sustainable way is a complex task.
Considerable studies on sustainable forest management
have been conducted in the world for many years. There
are rich experiences but they are not utilized well. One of
the biggest obstacles has been the poor flow of information
between stakeholders even within forestry scientists. We
often fail to share our findings with each other. The
symposium aims to share our knowledge on real situationof forest and forest policies in tropical countries. Students
from tropical countries as well as young scientists will
deliver their findings based on their fieldwork in tropicalcountries. We hope that the symposium becomes a
starting point for us to further communication to approachsustainable forest management in the tropical countries.

真

東京大学

Democratic decentralization has been advocated inforest resource governance for multitudinous rationale
among which positive social and ecological outcome is amajor one. In Chilimo forest, Oromia regional state of
Ethiopia, democratization of forest governance improved
local peoples’capital as well as the forest. It, nonetheless,was found to be short to deal with polarization of befits
within community and bias towards income generation
with the opportunity cost of loss of environmental services
from the forest. In light of such limitation of democratic
decentralization, the study recommends selective
empowering of and benefit provision for the poor and very
poor as well as setting agreed minimum environmental
standards to supplement the ongoing implementation ofdevolved forest governance.

― 190 ―

J22

ミュニティ林業による住民の林産物消費と発展

SIMONAPENDI, Maria Ludia1・増田美砂1・Prasetyo, Lilk
BUdi2・DAMAYANTI, Ellyn2
1

J23 森林資源管理における村落コミュニティの参加：ラオス・ボリカムサイ県ヴィエントン郡ナーディー村の事例
Boutthavong, Saykham1, 2・Chanthavong, Houngphet2・
百村帝彦1

筑波大学生命環境科学研究科・2ボゴル農業大学

Community Forestry (CF) is a successful participatory
approach to protect the forest in Nepal. However recently,
uneven distribution of forest products among themembers has been discovered. Therefore, this study
aimed to re-examine the equality and equity of forest
products consumption and community development.

九州大学熱帯農学研究センター・2ラオス国立大学林学部

1

In 2012, questionnaire survey to 72 households of Bagh
Devi CF, Chitwan district was undertaken. The results
indicate people from lower status economic groups
consumed more forest products-at per households and perperson level-, particularly firewood, compared to better off
economic group because better off group can use otheralternative energy sources. This contrasts with
beneficiaries of community fund. Higher ratio of better offgroup answered benefited from community developmentusing the fund compared to lower groups. There is apossibility that selection of community development
activities reflected preferences of particular groups.

J24

国有林経営が地域住民の生計に及ぼす影響：中ジャ
ワ州のチーク林地帯の事例

J25 コミュニティ林業プログラムの実施と制約：インド
ネシア・ランプン州における保安林管理の事例研究

志賀薫1・御田成顕1・増田美砂2

Kaskoyo, Hari2

1

元筑波大学生命環境科学研究科（現・国際農林水産業研究セン
ター）
・2筑波大学生命環境系

University of Lampung, Indonesia・2 The University ofTokyo, Japan

Forests in Java have been threatened by high population pressure, especially by demand of agricultural land.
Tumpangsari (TPS) reforestation system makes agricultural land demand and production forest compatible.
However, location and area of TPS are determined byforest management plan, and from the local people’s view,it can be assumed that the opportunity to participate in
TPS is uncertain. This study aims to clarify the role of TPS
in the household economy through interviews to 77
households in Pemalang district, Central Java. According
to forest management reports, it is presumed that state
forest was once open for TPS cultivation on a large scale
40-50 years ago in surveyed area. After the period,
opportunity had been rare by the end of 1990s. The resultsof interviews suggest that TPS remained one of theoptions to support the livelihood and the flexibility of theinformal sector both in the urban areas and in the village
solved the uncertainty.

Community forestry (Hutan Kemasyarakatan/HKm)program has been promoted since 1995 by Indonesian
government to improve protection forest, develop local
government capacity and increase community participation in forest management. The implementation was foundto be better in NGO supported sites than local government
one. Overall, the program was found to lag in achieving it
objective for the following reasons: frequent change inregulation by central government; different interpretationof regulation by local government; poor staffing; andcommunity preference for economic benefits over theenvironment. It is recommended to provid technicalassistance and financing opportunities for farmers groupthrough environmental payment and others; to optimize
forest management unit, local community institutions andextension officer in local government administration.

1― 191 ―

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J26

インドネシア国家森林資源調査データとリモートセンシング、地理統計学モデルを利用したフタバガキ
林材積および地上部バイオマス量の推定

J27 REDD プラスにおける環境セーフガード・スタン
ダードの比較分析
江原

2

Suhardiman, Ali
1

誠1, 2・百村帝彦3・横田康裕2

九州大学大学院比較社会文化学府・2森林総合研究所・3九州大学
熱帯農学研究センター
1

2

University of Mulawarman, Samarinda, Indonesia・ 東京
大学

Volume, basal area and above ground biomass information from Indonesian forest inventory system wereanalysed with 37 vegetation indices, 48 grey level texture
features and 6 variogram texture features derived fromLandsat TM. Pearson correlation test show significant
correlation (p-value < 0. 05) for some indices and texture
features either for all species or Dipterocarp species only.
Multi linear regression also demonstrated high coefficientsof determination value (R2>0.5) for all parameters.

K14 花粉症対策品種と花粉症対策実用化プロジェクトの概要と取り組みの現状
齋藤央嗣
神奈川県自然環境保全センター

スギ・ヒノキ花粉症対策の少花粉品種が選抜、実用化されているが、普及には課題が多い。そこで「花粉症対策ヒ
ノキ・スギ品種の普及拡大技術開発と雄性不稔品種開発」の共同研究を 12 機関で進めており、中間結果をまとめた。
研究は 3 中課題であり、スギ中課題ではミニチュア採種園
産種苗の外部花粉割合は 60 % 前後の高率で近傍スギ林の影響が推定された。対策として袋かけをしない人工交配処
理では、外部花粉率が 36 % に軽減した。人工交配では、品種限定により約 20 % 労務が軽減した。閉鎖系採種園では、開花後の早期施設開放で環境改善を図った。また花粉症対策品種の早期の材質検定手法の検討を行った。ヒノキ中課
題では、ジベレリンペーストにより採種園の種子生産性が向上した。移動式閉鎖系コンテナ苗や外部花粉対策の半閉
鎖系採種園の検討を行った。少花粉ヒノキのさし木増殖手法を概ね確立した。組織培養では無機塩濃度や活性炭により発根率が向上した。さらに DNA マーカの効率的運用中
課題ではスギ・ヒノキ精英樹データベースが完成し、クローン同定が可能となった。人工交配では交配回数が多くなるに従ってミスが起こった。対策としてラベルシステムの開発を行った。

In the context of growing concerns about the environmental aspects of REDD+, we conduct a comparative
analysis of present REDD+ safeguard initiatives globallyfor their treatment of biodiversity and ecosystem services.
We compare the Social and Environmental Principles andCriteria (SEPC), REDD+ Social and Environmental
Standards (REDD+ SES), Strategic Environmental andSocial Assessment (SESA), and Climate, Community andBiodiversity Project Design Standards (CCBS) . We findthat their projected distal outcomes for biodiversity andecosystem service treatments and approaches are notuniform. In order to facilitate real progress, a mostpromising approach seems to be the nesting of CCBSapplied project into subnational programs referencing
REDD+ SES if necessary, harmonising with the nationalsafeguard development utilising SEPC and SESA.

K15 少花粉スギ品種の選抜とその特性
坪村美代子1・中村博一2・市村よし子3・伊藤美和子4・原口雅人4・
齋藤央嗣5・渡辺敦史61
森林総合研究所林木育種センター・2群馬県林業試験場・3茨城県
林業技術センター・4埼玉県農林総合研究センター・5神奈川県自然環境保全センター・6九州大学大学院農学研究院

これまで「花粉の少ないスギ（少花粉スギ）」が全国で135 品種選抜され、ミニチュア採種園等により普及が行われてきた。我々は実用技術開発事業において、少花粉スギ
品種を普及していく上で検討すべき事項を整理してきた。
少花粉の特性が次代に受け継がれるかどうか評価するため、少花粉スギを含む 6 クローンの人工交配家系を用いて狭義の遺伝率を評価したところ、約 0.8 と非常に高いことが示された。また、関東育種基本区精英樹クローンの雄花
着花量を再評価、材質形質との関係を検討した結果、両形
質間には相関がなく、雄花着花量が少なく材質の優れた品
種の選抜が可能であることが示唆された。さらに、少花粉ミニチュア採種園産種苗の効果を推定するため、採種園の問題点と考えられている外来花粉混入率を複数箇所で調査し、ミニチュア採種園産種苗の雄花着花量の評価を行ってきた。その結果、外来花粉混入率は約 60 % と高かったが、生産した種苗の雄花着花量は従来型の採種園産種苗よりも少なく、少花粉スギ実生苗は花粉症対策品種としての特性を母樹より受けつぐことが示された。今後は更なる花粉量の低減化や普及方法などを検討していく必要がある。

― 192 ―

K16

K17 無花粉スギの発見から実用化に至るまで

ヒノキ花粉症対策品種の普及に向けた実用化研究

袴田哲司1・西川浩己2・廣瀬可恵3・小林沙希3・幸由利香4・遠藤
良太3・中村健一4・奈良雅代4・西澤敦彦5・小澤 創6・原口雅人7・茂木靖和8・渡辺敦史9・齋藤央嗣10斎藤真己

1静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター・2山梨県森林総合研究所・3千葉県農林総合研究センター森林研究所・4東京都農林総合研究センター・5東京都総務局三宅支庁・6福島県林業研究センター・7埼玉県農林総合研究センター森林・緑化研究所・8岐
阜県森林研究所・9九州大学大学院農学研究院・10神奈川県自然環
境保全センター

富山県森林研究所では、スギ花粉症対策の一環として、
1992 年に全国に先駆けて全く花粉を飛散させない無花粉
スギを富山市内で発見した。このスギの雌性は正常だった
ものの、さし木の発根率が 8 % 程度と低かったことから、品種改良が必要と判断された。そこで、自然交配由来の無花粉苗の集団の中から、さし木の発根率が 90 % 以上で、さらに、初期成長も優れた 1 個体を選抜し、無花粉スギ「はるよこい」として 2007 年に品種登録した。安定生産に向けて採穗園を造成し、2011 年から都市部の緑化用として普及が始まっている。次に、無花粉になる雄性不稔性は一対の劣性遺伝子（aa）によって支配され、さらに、富山県の精英樹「小原 13 号」と石川県の精英樹「珠洲 2 号」は、この遺伝子をヘテロ型（Aa）で保有することが明らかになったことから、これらを交配親とする優良無花粉スギ「立山森の輝き」を開発した。このスギの大量増殖を目的に室内採種園も造成し、2012 年から林業用として植林が始まった。現在、年間 3 万本程度の生産体制が整いつつあるため、将来の確実なスギ花粉発生源対策になると期待される。

林業的側面からの花粉症対策として、スギのみならずヒノキでも少花粉品種が選抜されており、それらの種苗生産を進める必要がある。しかし、ヒノキはジベレリンによる着花促進技術が確立されておらず、採種園形式で十分に種子を生産できない可能性もある。さし木による増殖もスギほど容易ではなく、限られた地域でしか種苗生産は行われてこなかった。そこで、少花粉ヒノキの種苗生産における問題点を明確にし、効率的な増殖に向けた技術開発を行なう目的で、実用化研究に取り組んだ。その結果、ジベレリ
ンペースト処理や害虫防除ネットにより、ヒノキ採種母樹の種子生産性を向上させることができた。また、コンテナ
苗の採種母樹を閉鎖系の施設へ移動させることにより種子生産は可能であり、半閉鎖系施設を設置すれば採種母樹に対する外部花粉の影響を低減できることが明らかになった。少花粉品種の中でさし木発根性の高いクローンを確認
し、増殖の効率化につながる用土の種類、発根促進剤処理法、さし穂のサイズ、さし時期、施肥の効果、環境条件などを明らかにした。無機塩や活性炭を添加した組織培養で発根性が向上し、少花粉ヒノキのさし木増殖への応用が期
待できた。
K18

K19 森林施業が河川生態系に及ぼす影響

雄性不稔スギの分子育種に向けた取り組み

森口喜成1・伊原徳子1・内山憲太郎1・上野真義1・斎藤真己2・樋口有未3・伊藤信治3・宮嶋大介4・二村典弘1・松本麻子1・篠原健
司1・津村義彦11

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

森林総研・2富山森林研・3元新潟県森林研・4新潟県森林研

花粉症対策に利用されているスギ雄性不稔個体（無花粉スギ）は、一対の核内劣性遺伝子に支配される。現在までに 7 県から合計 23 個体の無花粉スギが選抜され、交配試
験の結果から 4 種類の雄性不稔遺伝子（ms−1、ms−2、
ms−3、ms−4）が同定された。それぞれの地域に適した優良な雄性不稔スギの実生苗を効率的に生産するためには多くの雄性不稔スギが必要となるが、従来の選抜方法では選抜場所が限定されるのに加え、多大な労力を要するため、
新しい効率的な選抜方法の確立が期待されている。我々は、雄性不稔スギを選抜する DNA マーカーの開発を目的として研究を進めている。現在までに GoldenGate 法による SNP ジェノタイピングにより、合計で 2,895 マーカーが座乗するスギ高密度基盤連鎖地図（総マップ長 1258.4 cM（平均マーカー間地図距離 0.4 cM））を構築した。さらに、
基盤連鎖地図の情報に基づき、雄性不稔遺伝子座近傍の部
分連鎖地図を構築した。これにより、雄性不稔遺伝子近傍の DNA マーカーによる雄性不稔スギの家系内選抜が可能になった。今後は、雄性不稔遺伝子の単離を目指す予定である。

徳地直子1・加藤義和2
京都大学フィールド科学教育研究センター・2 生態学研究セン
ター
1

我が国の森林面積の 41 % は人工林によって占められている。これらの人工林は健全な育成のため様々な施業がなされる。例えば、収穫のための伐採や植栽、さらには下草刈りや間伐である。これらの施業は森林生態系に対する人
為的なかく乱であり、隣接する河川生態系へも大きな影響を及ぼす。物理的には渓畔域の樹木が伐採されることによる河川内の光条件の変化や懸濁物質の流出などがあり、物質循環を通じたものとしては収穫などにより森林生態系の窒素循環が変化して、河川に硝酸態窒素が流出することなどが知られている。 申請者らは和歌山県と奈良県の県境にある和歌山研究林とその周辺の森林生態系において、施業に伴う森林生態系ならびに河川生態系への影響を調査している。ここでは、人工林の伐採収穫から再造林のための植栽、その後の成長過程で加わる施業が河川生態系に及ぼす影響についての調査結果と既存の研究などを紹介する。

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K20 森林施業が河川生態系へ及ぼす長期的影響とその解
明：安定同位体比を利用して

K21

森林施業が渓流性底生動物に与える影響

吉村真由美
冨樫博幸1・加藤義和2・石川尚人2・吉村真由美3・徳地直子1・大手信人4・由水千景2・陀安一郎2
京都大学フィールド科学教育研究センター・2京都大学生態学研究センター・3森林総合研究所・4東京大学農学生命科学研究科
1

人為撹乱である森林伐採が河川生態系へ影響を及ぼす事が指摘されている。しかし、研究者が一生を通しても伐採から森林成立という遷移過程を追跡する事が困難な為、森林施業が河川生態系へ及ぼす長期的影響についての情報は未だに不足している。奈良県に位置する護摩壇山試験地
は、集水域単位の皆伐施業が行われ、森林管理が河川生態系へ及ぼす長期的影響を把握する事が出来る。伐採からの時系列に伴う生物群集、及び食物網構造の変化を明らかにする為、結果年数の異なる 6 地点（5-90yr）を選定し、2011 年 10 月、12 月に調査を行った。得られた生物試料は同定後、炭素・窒素安定同位体比を測定した。水生昆虫の群集構造は各地点で異なり、若齢林（12yr）では付着藻類を餌とする刈取食者が、高齢林（90yr）では陸上植物リターを餌とする破砕食者が量的に多かった。また、付着藻類、及び水生昆虫の炭素安定同位体比は、伐採からの時系列に伴い減少していた。しかし、各地点の食物連鎖長は時系列に伴う明瞭な変化が見られなかった。本発表では伐採からの時系列に伴い変化する事象と、それでは説明出来ない事
象について考察を加え議論していきたい。

K22 森と川の季節的な繋がり：森林管理が資源移動の季節性に与える影響とその帰結

森林総合研究所

洪水などの自然的災害・伐採などの人為的災害が渓流の近くで起こっても、渓流の中に生息している水生生物たち
は、これらの攪乱による渓流内での変化を受け止め、避難・
移動しながら様々な方法で対処している。一次消費者の水生生物たちは渓畔林からの落ち葉や渓流内の石の上に形成された藻類を餌として取り入れている。それゆえ、大洪水のような攪乱が起きると、落ち葉は流され藻類は剥ぎ取られるため、一次消費者の水生生物たちは水中で餌を見つけるのが困難になる。その結果、直接的な影響は一次消費者の水生生物だけであったとしても、間接的には水生生物群
集全体が大きな影響を受けることになる。渓畔において伐採などの攪乱が起きると、細粒の土砂の渓流への流入が増加し、水生生物の生息場所が変質・破壊するため、生息場所を失った水生生物は移動を余儀なくされ、水生生物の群集構造が変わってしまう。本シンポジウムでは、森林域における土地利用と水生生物群集の変化について話題を提供する。これがきっかけとなり、水生生物相やそれらの生活史研究が進み、森林管理の際に渓流に生息する水生生物の分布や生息場所により多くの配慮が施されるようになること期待する。

L05 地上型 3D レーザースキャナによる森林資源調査
中村裕幸

佐藤拓哉

（株）woodinfo

京都大学白眉センター

森林と河川は、栄養塩・生物遺骸・餌生物等、様々な資源の移動を通して複雑に繋がっている。近年、森林管理がそのような資源移動を量的に改変して、河川の生物群集や生態系機能に大きな影響を及ぼすことが明らかになってきた。一方、森林管理が資源移動の季節性に及ぼす影響とその生態学的帰結については理解が進んでいない。
本講演では、森林と河川の季節的な繋がりの重要性を概観した後、（1）森林伐採が寄生者を介した宿主（陸生昆虫）の河川供給に与える長期的影響、（2）河川沿いの緩衝林帯
が陸生昆虫類の河川供給に与える影響、および（3）陸生昆虫類の供給時期が、河川生態系に及ぼす影響、に関する演者らの研究を紹介する。集水域単位の皆伐は、寄生者を介した宿主の供給量を長期的に低下させるだけでなく、その供給時期を遅らせていた。緩衝林の設置方法により、伐採
10 年後においても、陸生昆虫類の供給パターンは異なっていた。最後に、陸生昆虫類の供給時期の改変は、サケ科魚類を通して河川生態系全体に影響を及ぼすことが明らかになった。
森林管理が河川生態系に与える影響を考えるとき、様々な資源移動の季節性の改変効果を捉えることは重要であろう。

【目的】正確な森林資源情報は持続可能な森林管理の基礎である。近年、人手による毎木調査の代替として、地上型の 3D レーザースキャナを用いた森林の 3 次元計測手法が注目されている。woodinfo は上記計測結果から、森林の 3 次元デジタルドキュメント化のシステムを開発、実用化した。毎木調査と同システムの解析結果との差異の検証を報告する。
【方法】検証方法は、既に毎木調査による十分なデータを蓄積している広島県北広島町東八幡甲繋のヒノ
キ人工林を本システムで解析し、両者の立木位置、胸高直径、樹高の差異を比較する。【結果】毎木調査概要（2010年）：40x80 m、立木 310 本、平均胸高直径 22.9 cm、平均樹高 16.0 m。計測は上記プロット内および周辺 8 地点、計測
時間合計約 90 分。立木捕捉率 99.7 %（310 本中 309 本）。
対毎木調査差異は、胸高直径差異：−0.48 cm、樹高差異：
0.25 m、立木位置差異：20.8 cm。以上の結果、3D レーザ-ス
キャナによる計測は毎木調査の代替手法として十分満足できるものと判断できる。なお立木捕捉率は立木探査アルゴ
リズムに起因することが判明し、改良の結果 100 % となった。

― 194 ―

L06

合成開口レーダ（SAR）による山間部の森林マッピ
ング手法の開発
1

1

1

佐川龍之 ・伊藤拓弥 ・亀井雅敏 ・小川1

2

崇

村上拓彦1・清治
1

徹2・望月翔太1

新潟大学大学院自然科学研究科・2新潟大学農学部

2

リモート・センシング技術センター・ 宇宙航空研究開発機構

国家規模や世界規模の大きなスケールでの森林モニタリ
ング手法として、衛星データを用いたリモートセンシング
技術が活用されている。特に近年、天候に左右されず定期的に観測を行うことができる、合成開口レーダ（SAR）によるマッピングおよびモニタリング研究が注目されている。SAR による研究では、アマゾンやインドネシアなどの熱帯域において、分類精度 80 % 前後のマッピング成果や伐採による変化領域の抽出に関する研究などが報告されているが、一方で、SAR で斜面の解析を行うことは難しく、日本国内のように、起伏が大きい山間部の森林マッピングやモニタリングは困難と考えられてきた。本研究では、長野県の伊那市、南箕輪村周辺において、SAR を用いた山間部の森林マッピングを実施した。ここでは、SAR 画像に対し DEM（標高データ）を用いたオルソ幾何補正や輝度補正などの斜面補正を行うことにより、斜面における解析
精度の向上を検討し、精度検証を行った。SAR による解析技術が向上すれば、光学センサーよりも短い周期で定期的な観測が可能となり、より効果的な森林モニタリング技
術を普及させることができる可能性がある。

L08

L07 デジタル空中写真を用いた海岸マツ林の実態把握

光学センサデータによる樹種別単木カウント法の木
曽赤沢ヒノキ林への適用

ここ数十年来、国内の海岸マツ林はマツ枯れの脅威にさらされ続けている。本論の対象地である新潟市も昭和 50
年代からマツ枯れに悩まされている。現在、新潟大学は新
潟県治山課からの受託研究を通して今後の海岸マツ林の管理方針について科学的に検討を重ねている。この研究プロ
ジェクトの一環で海岸林の現状把握を目的として、デジタル空中写真を用いた各種解析に取り組んでいる。2012 年
5∼6 月に 80 % オーバーラップのデジタル空中写真を撮影し、海岸林の樹種分類、高さ情報の抽出を行ったのでその結果を報告する。また、マツ枯れが発生する以前の空中写真を入手し、現在との比較からクロマツの分布状況の変化
をマッピングした。樹種分類では、クロマツの抽出だけでなく今回はニセアカシアの分布状況の把握も試みた。高さ
情報もステレオペアデータからうまく推定することが可能であった。樹種分類の結果と合わせて、クロマツの分布状
況を高さ情報を付加するかたちで提示することができた。
過去の空中写真をオルソフォトに加工し差分解析を行うことで、クロマツの増加した箇所、減少した箇所を的確にマッピングすることができた。

L09 オブジェクトベースとピクセルベース分類により作成した植生図の比較─信州大学農学部構内演習林を事例として─

加藤正人
成瀬真理生・加藤正人

信州大学

私たちは高分解能光学センサデータから、林分の同質性
区分、樹種別樹冠抽出法と樹頂点抽出法などをカスタマイ
ズして、高精度の樹種別単木カウント法を開発した。研究目的は当該手法を用いて木曽赤沢ヒノキ林を対象に高価値なヒノキ上層木の抽出精度の検証である。調査地は長野県
上松町木曽赤沢自然休養林約 1000 ha である。現地調査は
樹齢 300 年を超える木曽ヒノキ林の林分内容が異なる 4ヶ所に各 1 ha で実施した。全林毎木調査とプロット 4 角と上層木の立木位置を GPS で測位し、GIS データベース化した。使用した高分解能光学センサは 4 種類の人工衛星である。画像解析から林分の同質性区分解析により、高齢林分のみ抽出した。樹種別単木カウント法で作成した立木位
置図と樹種別本数を 4ヶ所の試験地ごとに集計し、全林毎
木データと比較・検証した。当該手法は 4 種類の高分解能
人工衛星データサのすべてに適用でき、Geoeye-1 の抽出
精度では上層木のヒノキで 81.5∼94.5 % と高精度であった。当該手法は普及している人工衛星や航空機の光学セン
サデータから、地上調査を軽減し、極めて短期間に市町村の森林資源を高精度で算定し、森林管理に貢献することが
できる。

信州大学

近年、リモートセンシング技術の発展により高解像度の画像を利用することができ、単木単位で立木情報の抽出が可能となってきている。しかしながら、従来のピクセルベースでの画像解析においては、ノイズの発生や誤分類を引き起こすといった課題が存在する。そのため、新たな画像解析方法として、オブジェクトベース分類が注目されている。そこで、本研究では航空機とラジコンヘリコプターによって撮影された画像を用いて、ピクセルベースとオブジェクトベースの画像解析を行い、特徴について考察した。
調査対象地は信州大学農学部構内演習林の 1∼7 林班で面積は約 7 ha である。解析に使用したラジコンヘリ画像
は、BIZWORKS（株）が 2010 年 12 月 21 日 に FalconPARS によって撮影した、可視光域の 3 バンド、解像度が5.5 cm のものである。また航空機画像は、2005 年 8 月 29
日に Pasco（株）よって撮影された UrtraCamD-4Band 画
像を使用した。可視光域と近赤外線の 4 バンドで、解像度は 50 cm である。これら画像について、画像解析ソフト
MultiSpec と Definiens を用い、それぞれ樹種分類を行った。

― 195 ―

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L10

航空写真からの Template Matching 法と Local
Maximum Filtering 法を用いた樹頂点の検出と精度検証

小林竜大・加藤正人

近藤大将1・加藤正人1・小熊宏之2
1

信州大学

森林管理における重要な指標として立木密度がある。これは従来、地上調査によって計測されてきたが、広範囲の把握には多大な労力が掛かった。そのため、森林リモートセンシングを用いて立木の樹頂点を検出し、立木密度を推定する研究が多くなされてきた。樹頂点の検出研究方法としては航空写真を使用し、Template Matching 法や Local
Maximum Filtering 法を用いたものがあり、二つの方法を組合わせることで、検出精度の向上が図られている。この方法の精度は、調査対象となる林分の樹種や林齢などの影響を受けるが、その具体的な関係はよくわかっていない。
そこで本研究では、この樹頂点の検出方法とその精度の因子となる対象林分の樹種や林齢などの関係を明らかにすることを目的とした。
信州大学農学部構内演習林を調査対象地として、デジタル撮影（UTM）された航空写真を使用した。調査地はアカマツ、ヒノキなどが主体の人工林である。現地のデータとして現地調査から作成した立木位置図を使用した。この立木位置図と本研究で検出された樹頂点を比較し、樹種または林齢ごとに検出方法との関係を考察する。

L12

L11 長野県南箕輪村大芝の森におけるラジコンヘリコプ
ターを用いた間伐木選定に関する研究

歴史的木造建造物に要求される大径長大材に必要な森林資源の現状─木曽ヒノキ天然林の事例─

信州大学・2国立環境研究所

近年、安全かつ効率的に森林計画を立案するための技術としてリモートセンシングが注目されている。森林計画を立案する際、間伐木の選定は必須となる。しかしながら、従来の衛星写真を用いた解析では精度の高い森林情報の取得が困難であった。そのため、リモートセンシングによる情報のみで間伐木を選定する手段は未だ確立されていない。そこで本研究では、長野県南箕輪村大芝の森の調査地
2 箇所においてラジコンヘリコプターを用い分解能 2.5 cmの True-Ortho 画像を撮影、PCI-Geomatica による解析で
樹頂点・樹冠の抽出、樹冠面積の算出をすることで、残存木を選定した。この解析結果を現地調査による牛山式間伐の選木基準における選定結果と照らし合わせ、比較・検討した。その結果、立木密度の差が少ないにも関わらず、立木が散在している調査地における現地との適合率は 78 %と高く、立木が偏在している調査地では 41 % と低い適合率が得られた。このことから、ある程度計画的に整備された人工林ならば、本研究の手法を用いることで牛山式間伐の選木に近い結果を出すことが可能であると示唆された。

L13 FAO 世界森林資源評価における持続可能な森林経営の基準・指標の影響佐藤樹里・山本博一

家原敏郎

東京大学

森林総合研究所

歴史的木造建造物の維持には定期的な修復が必須であり、要求される資材は多様であるが、たとえば柱や梁、扉などの主要構造部材の補修材には、大径長大材でありかつ高品質な資材が確保できる天然性資源が好まれ、樹種ではヒノキの需要が最も多い。森林資源から修復用資材を持続的に確保するためには、大径長大材に必要とされる規格を明らかにし、大径長大材の要求に応えることのできる森林
資源の供給可能性を検討することが課題である。しかしながら一般的な規格の資材であれば、市場に流通する原木の中から選定され、調達されるという仕組みが確立されているが、歴史的木造建造物に使用される大径長大材は、通常の市場には流通しない規格であるため、現段階では文化財
建造物修復の現場と森林管理の現場を関連づける仕組みが構築されていない。そこで本研究では、具体的にヒノキ大径長大材の情報に基づき、製材過程で除外される歩留まり、立木の細りを考慮し、この大径長大材が得られる立木規格を推定した。さらにヒノキ有数の生産地である木曽地域の天然林を対象とし、大径長大材に適用可能な森林資源の現存量の把握、および森林の成長量を解明した。

【目的】国連食料農業機関（FAO）の林業部門の主要な活動の 1 つが、世界の森林資源の現況を、定期的に世界森林資源評価（FRA）としてとりまとめることである。持続可
能な森林経営の流れを受け、近年 FRA の内容が変わってきているので、これについて検討した。
【方法】これまでの
FRA レポートおよび次回 2015 年の FRA 関連の資料を収集し、調査項目の変遷を分析した。
【結果】FAO の初回の
森 林 資 源 評 価 は 1948 年 に 遡 る。1953∼1963 年 ま で はWorld Forest Inventory として 3 回実施され、1970 年代は地域別にとりまとめられた。1980 年には FRA1980 として実施され、以後 2000 年までは 10 年毎、それ以降は 5 年毎に FRA が実施されている。調査項目は 1990 年までは、森
林面積や植林の面積など純粋に森林資源に関するものであったが、FRA2000 では生物多様性やバイオマスなどの項目が現れ、FRA2010 では基準・指標と類似した章立となった。次回 FRA2015 では、認証森林の面積なども取り入れられる予定であり、持続可能な森林経営が FRA の内
容に大きな影響を与えているといえた。

― 196 ―

L14

L15 環境や間伐の制約と森林経営計画の関係

森林・林業再生プラン後の森林計画制度の方向性

白石則彦

當山啓介

東京大学大学院農学生命科学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科

森林・林業再生プランが打ち出され、平成 25 年度までに本格移行しつつある。再生プランは、市町村森林整備計画
を実効あるものとすること、森林施業計画から森林経営計
画への改訂、フォレスター制度の新規導入、直接支払制度への切替、林業事業体の強化等によって特徴付けることができる。これらの背景として人工林資源の成熟、国家財政の逼迫、エネルギー源を多様化する必要性、森林所有者の林業離れ等の影響もあって、林業政策の抜本的転換が求められるなか打ち出されたものである。特に森林経営計画
は、いちおう属人と属地の 2 本立てとなっているが、その中心は明らかに属地計画であり、従来属人計画を策定してきた大規模所有企業までもが属地計画に移行せざるを得なくなっている。その根底にブドウの房状の小規模分散的な森林配置の隘路がある。戦後一貫して森林所有者が林業の担い手と位置づけられてきたが、今回の改訂はその担い手が「所有」から「経営（労働）」に移った感が強い。プランが目指す 2020 年までに、路網等の生産基盤や生産された材の加工処理態勢の整備、それらを支える林業事業体の育成が急務である。

森林施業計画に代わって森林経営計画の運用が始まり、該当林班面積 1/2 以上制約、ha あたり搬出材積下限制約、間伐面積下限制約など計画作成上達成すべきハードルがある。計画作成に当たり、個々の森林は基本的に「自らが置かれた条件の下で努力するしかない」が、連たん複数林班の合同、除外小班を設けるかなど裁量の余地も有りうる。
一方で、公益的機能発揮への取組は計画の重要な視点であるが、地形等の理由で環境制約を設けることの影響は明らかではない。本研究は、現状の森林経営計画制度を基に、作成のスケールの違いや河川・除地や保残帯の保全といった環境配慮の程度が異なる場合に森林経営計画作成がどの程度困難となるかを試算することで、前提条件の違いが及
ぼす有利不利や森林管理者側の取りうる対応について考察
し、制度に対する理解を深め、今後の一指針とする。一般に、労働力や集約化等の手間が十分に割けない場合は間伐実施面積自体が強い制約となるが、そうでない場合は搬出量や収支が強い制約になり、環境配慮を加えることで制約充足の困難さがやや増すと考えられる。

L16 森林計画制度の果たすべき役割と問題点

L17 資源モニタリングデータを用いた地位指数モデルの
開発

山本博一
光田

東京大学

1

森林計画制度の抜本的な改革に当たり、制度の本質的な役割と現在直面している問題点を明らかにしたうえで、その方向性について考察する。
「森林業再生プラン」を受けて森林経営計画が導入され、市町村森林整備計画の位置づけがますます重要となっている。森林計画制度の原点は、公益的機能を含めた国家の資源管理計画である。森林法は森林資源が公共財であることを前提にしており、私有林に対しても一定の制約を課している。こうした国家の資源政策を実現させるため、森林・林業基本計画から自治体の森林整備計画に至る一連の森林計画制度が構築されてきた。これを実現させるための手段として補助金や税制面での優遇をもって私的財産を誘導する制度が積み上げられている。しかし、林業が経済行為として成り立ちにくい状況のもとでは資源政策を実現させるための優遇措置として機能してない実態にある。逆に、森林計画制度が林業振興の手段として見なされ主客転倒の形になっている。情報をもつ側から国民の理解を得ようとす
る積極的な姿勢での情報開示が必要である。同時に、複雑で多様な森林をシンプルにわかりやすく説明することは、本質を失うリスクがあり危険でもある。

靖1・北原文章2

宮崎大学農学部・2森林総合研究所四国支所

森林資源のモニタリングは持続的な森林管理のために不可欠な資源情報をもたらすが、モニタリングから得られる膨大な情報は資源把握のみならず、様々な用途で利用可能である。本研究では森林資源モニタリング調査のデータを用いて、広域に対する地位指数推定モデルの開発を行った。
対象地は九州であり、対象樹種はスギである。地位指数を40 年生時点における上層樹高と定義して、森林資源モニタリング調査のデータからスギ林分を抽出して調査時の林齢および上層樹高を求めた。一方で、GIS による地形解析か
ら対象となる調査点について日射係数および局所的凹凸度を計算した。さらに、別途開発した物質収支モデルを利用して、各調査地点における気象条件から規定される生産力を推定した。これらのデータから気象および地形因子を説
明変数とする地位指数モデルのパラメータ推定を、地位指数を隠れ変数として、地位指数推定モデルと林齢-樹高曲線モデルを結合することによって実装した。その結果、不確実性は高いものの、大局的な傾向を表現するようなパラメータを得ることができた。

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L18

L19 森林管理活動における炭素クレジットの及ぼす影響に関する研究レジストグラフによる天然林立木の樹齢計測

広嶋卓也
村上友弥・山本博一

東京大学

レジストグラフを利用した天然林立木の樹齢計測方法を報告する。対象地は、房総半島南東部にある 85 年生の二次林である。本林分において胸高直径が 5 cm 以上あった
約 500 本の立木を対象として、樹皮側より（胸高半径−2.
5）cm の胸高年輪数を計測した。立木の進界境界を胸高直
径 5 cm とすれば、この年輪数は進界後の樹齢をあらわす。
計測に使用したレジストグラフは、直径 2 mm、全長 45 cmの針を樹木に陥入し、陥入抵抗を 0.01 mm の分解能で波形グラフとして出力する。波形グラフは、早材・晩材の密度変化を表し、国内では針葉樹・広葉樹を問わず多くの樹種
で年輪境界を検出できる。この機械により上記樹齢を計測する際には、機械先端を幹表面の胸高部中央にあて、幹の中心を通るように針を陥入する。樹齢計測の誤差要因として、波形数と年輪数の不一致、幹内部の偏芯が挙げられる。
一般に芯近辺の年輪は被圧期を反映して高密のため、上記のように樹皮側より（胸高半径−2.5）cm の年輪を計測することによりこれら誤差を軽減することができる。本計測により対象林の進界後樹齢構造を明らかにできた。

東京大学

森林の持つ地球温暖化抑制機能は広く認識されるようになっている。そのような中、森林管理に経済的なインセン
ティブを与えつつ、地球温暖化の抑制を促進する取り組み
として、森林分野における炭素クレジットの利活用が注目されている。しかしながら、国内において炭素クレジットの取り組みは歴史が浅く、十分な調査がされているとは言い難い。この取り組みは、二酸化炭素に市場的な価値を付加して取引を行うため、信頼性の確保が非常に重要となる。
国内においていくつかの団体が制度を構築し、信頼性の確保に努めている。しかしながら、これらの制度の構築に対し、それぞれの団体がどのような経過を経て参加したのかといったことは明らかにされていない。そこで本研究では、森林の二酸化炭素吸収量を炭素クレジットとして認証した高知県 J-VER 制度を対象に、その政策導入の過程を明らかにすることを目的とする。この制度は我が国における森林の吸収量認証の炭素クレジット創出の先進事例として位置づけられる。本研究の成果が、今後炭素クレジットの導入を考慮している関係者・団体の指標となると考える。

L20 大規模集約化林業と小規模自伐林業の両立による林業活性化の効果

L21 薪ストーブ利用による木質エネルギー循環システムに関する研究─長野県伊那市を事例として─

風間啓紀・山本博一

原島義明・山本博一・寺田

東京大学

東京大学

現在、林野庁の政策により林業活性化をめざして大規模集約化林業が推進されている。しかし、大規模集約化林業
は森林所有者が不在であったり、山村社会のコミュニケー
ションが希薄となっていることがあったりして、実施が困難となる場合がある。この観点から、山村社会における森林所有者のコミュニケーションを促進することは重要である。そこで、林業を生業としない森林所有者が中心となり
趣味や副業として林業活動を行う小規模森林管理に着目した。中でも、地域の森林所有者の集団が地域の人工林における低質木や林地残材の処理を行い、その対価として地域通貨が得られる「木の駅プロジェクト」と呼ばれる事例を調査対象とした。「木の駅プロジェクト」の活動を通して、山村社会のコミュニケーションが促進される可能性がある。しかしながら、これまでのところ、小規模森林管理のどのような要素が山村社会のコミュニケーションの促進に寄与するのか特定した研究は見当たらない。そこで、本研究ではまず、1 年以上「木の駅プロジェクト」を行うことで活動の成果が出ている可能性が高いと考えられる地域を選定し、運営システムの実態を把握した。

長野県伊那市を対象として、現代では利用が少なくなった薪がどのように利用されているのかを明らかにする。そのため、同地域における薪の流通の担い手と流通に関連する主体の解明、薪ストーブ利用者の薪ストーブ選択動機の解明、実生活における薪の利用実態の解明を行う。これまでの成果として、薪の流通の担い手の 1 つとして X 社を調査し、同社が行う薪の宅配サービスの仕組みと、同サービスによる薪の流通量を明らかにした。また、伊那市西箕輪地区をケーススタディとして、薪ストーブ利用世帯の所
在を、各世帯の家の外観や煙突の有無から判断した。さらに、同地区において利用者に対するインタビューを一部開始し、X 社以外の流通の担い手や仕組み、薪ストーブの購入動機、ストーブ利用実態、実生活における薪の使用量等について解明を行っている。

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徹

L22馬力を活用した搬出作業の可能性に関する研究─宮
城県石巻市の馬搬搬出実験の事例─

M17 ツツジ科植物の進化過程における菌根菌の変遷に関する一考察松浦満寿・山本博一

小長谷啓介・松田陽介

東京大学

三重大学

日本の林業は従来の伝統的作業に代わり機械化が進むことでその生産性を上げてきた。現在では大規模集約および高性能林業機械の導入が進められている。しかし木馬（きうま）などの従来の伝統的な作業方法には現在も行われているものがあり、その一つに馬に橇を牽かせ林地から原木を搬出する馬搬作業がある。
馬搬作業は、林地の中に入っての搬出作業が可能なために新たに作業道を切り開く必要がなく、地形の変化に対しても柔軟である。さらに機械を用いた搬出に比べて CO2
排出量が小さく、重量も軽いため林地を荒らさず環境負荷が小さい。伝統的技術であることに加え以上のような利点
から馬搬作業には見直しの動きがあり、継承させていく価値があると考えられる。また、欧米でも馬搬が見直され始めている。
そこで本研究では馬搬による林業作業の効率を明らかにし、馬搬利用の可能性を検証することを目的とする。搬出作業の効率を検証する上で、本研究では搬出する原木の材積量に加え、牽引する馬の負担を検証するために原木重量を計測し、搬出経路の地形と合わせて考察を図る。事例として宮城県石巻市で行われる馬搬作業実験を取り上げ、その計測から得られた結果を報告する。

ツツジ科の中で系統学的に最も原始的であるドウダンツ
ツジ属を対象に、根に内在する菌の中でも分離培養が可能な菌群についてフロラ解析を行った。サラサドウダン成木
から根を採取し、30 % 過酸化水素水で表面殺菌した後、内在菌を分離培養した。供試した 1999 根断片から 433 菌株が得られた。核 rDNA の ITS 領域の塩基配列から分類推定を行った結果、そのほとんど（220 菌株中、210）が子のう 菌 に 属 し て い た。中 で も Helotiales（39 菌 株）とPhialocephala 属（35 菌株）に属する 1 菌群が多く分離され た。そ の 他 で は、Oidiodendron 属 菌、Rhizoscyphus
ericae aggregate などが分離された。分離菌株の DNA 配列の多くは、ツツジ属植物などとエリコイド菌根を形成することが実証されている菌の配列と、高い相同性を示した。
これらの結果と Glomus 属菌がサラサドウダンの根から検出されたという既存の報告を元に、ドウダンツツジ属植物はアーバスキュラー菌根とエリコイド菌根を形成すると仮定し、ツツジ科植物の進化過程における菌根菌の変遷について考察した。

M18 北海道の北東部トドマツ林におけるマツタケシロの 10 年経過後の状況

M19 マツタケ胞子の土壌内での動態の推定藤田宜寿次盛生1・由田茂一1・植中浩晃2・玉井1

裕2

徹・藤田博美京都府農林水産技術センター

北海道立総合研究機構林業試験場・2北海道大学大学院農学院

村田らは、1992∼2000 年に北海道北東部のトドマツ林において、マツタケの発生調査を行うとともに、マツタケ発
生環境の改善を目的に除間伐、腐植層除去などを行った。
この際、子実体の発生位置および B 層上面に露出させたマ
ツタケの菌糸層先端部の位置から目視でシロ先端部を決め、調査区 A（20 m×50 m）では 29 個、調査区 B（25 m×40 m）では 13 個のシロが確認された。
2011 年に、10 数年経過した調査地の状況を把握するため、マツタケのシロを探索した。2000 年当時の資料を基に、シロの大まかな位置を推測し、近傍の表土を除去し目視でマツタケのコロニーを判断し、異なる数方向の先端部を決めた。また、温度記録計を深度 10 cm の土壌中に埋設し、温度変化を測定した。その結果、調査区 A では 25 個、調査区 B では 9 個のシロを確認した。本州アカマツ林での報告に比べ、本調査地におけるシロの成長は遅く、その一因として積算温度が少ないことが考えられた。
【引用文献】村田ら（2001）北林試研報 38：1-22

胞子播種によるマツタケのシロ形成に必要な情報を得るため、マツ林の B 層を露出させた箇所で、「 ① 胞子の土壌内での動態を推定するため、染色したマツタケ胞子を散布し、2 週間後に地中の胞子数を土深別に調査」「 ② 胞子が秋に発芽しているか調べるため、マツタケのカサを直接地面に伏せて大量の胞子を播種し、2 週間後に発芽胞子が観察されるか調査」の二つの試験を行った。
その結果、試験 ① では、胞子の観察数は地表付近ほど多く、地表下 1∼2 cm では 0∼1 cm の約 1/5 になる等、土深が深くなるにつれ著しく減少した。② の試験でも同じ傾向が見られ、地面に落下したマツタケの胞子は地表付近に留まるものが多いと推測された。これは「マツタケのシロは地表付近の浅い場所で形成される」等の従来の知見と合致し、胞子播種によるシロ形成のためには地表付近の環境を整えることが重要と考えられた。
試験 ② では、胞子播種箇所の土壌から観察されたマツタケと同型の胞子数は対照区に比して有意に多く、一部は播種した胞子であると判断された。しかし、発芽胞子は播種箇所のみ観察されたが、対照区の胞子観察数より少なく、播種したマツタケ胞子かは特定できなかった。

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M20 海岸砂丘の土壌中で優占していたショウロ属菌の有機態養分の利用能力

M21 外生菌根共生系における養分転流のソース・シンク
関係

橋本

呉

靖・川嶋花奈炳雲1・寺本宗正2・宝月岱造1東京大学大学院農学生命科学研究科・2国立環境研究所地球環境研究センター
1

帯広畜産大学畜産生命科学研究部門

北海道襟裳岬の海岸土壌中では、外生菌根菌のショウロ属の 1 種が、宿主のいない環境下でも多く存在していた。
この菌が土壌中でどのように養分を獲得し、宿主の定着に貢献しているのかを明らかにすることを目的とした。N、P、C を各々欠乏させた寒天培地に、同地で採取したシカ
糞、コウボウムギ枯死葉、クロマツ落葉を入れ、同海岸土壌から採取したショウロ属菌 4 菌株の菌糸生長を調べた。
さらに、同地砂質土壌に、上記シカ糞とコウボウムギ枯死
葉を各々添加し、そこに同ショウロ属菌を接種したクロマツ実生を 90 日間生育させた。その結果、このショウロ属
菌は N や P が欠乏した培地上でも、シカ糞とコウボウム
ギ枯死葉を添加すると、菌糸生長が促進された。また、C源が欠乏した条件下でコウボウムギ枯死葉を添加した際に、3∼5 倍の菌糸生長が見られた。また、菌接種したクロマツ実生は、N、P 欠乏条件下で、シカ糞やコウボウムギ枯
死葉を添加した際に、著しく生長が促進され、葉中の窒素の増加と窒素安定同位体比の上昇も確認された。以上か
ら、本菌は自然の有機残渣から C を含めた養分を宿主のいない際も獲得し、海岸への宿主定着を促進している可能性が示唆された。

外生菌根菌は樹木の根と共生し、土壌の中で根外菌糸を発達させリン酸や窒素を吸収し、菌根を介して宿主に受け渡すことで宿主の成長を促進する。一方、外生菌根菌が必要とする炭素源は宿主樹木の光合成産物から供給される。
しかし、宿主植物・菌根菌両者の間での養分転流において、何時・何処から何処まで転流するか、転流の方向性があるかどうかについては、明らかになっていない。そこで本研
究では、クロマツの根箱の外生菌根共生系において、シュートから14 CO2、根外菌糸体あるいは非菌根の根端から14 Cグルコース、14C-アミノ酸と33P-リン酸の何れを標識し、経時的デジタルオートラジオグラフィーによるトレーサー実験を行った。その結果により、菌根や根外菌糸体が炭素・リン酸に対し高いシンク能を持つことと、炭素は宿主から菌根菌へ、リンは菌根菌から宿主への転流の方向性がある
ことが明らかになった。また、菌糸から菌根への養分転流においては、菌根のシンク能が宿主の蒸散等の生理状態と関係ないことが解った。

M22 アカマツ苗を用いた成熟した混交林における外生菌根菌群集への重金属影響の評価

M23 根部エンドファイト Phialocephala fortinii とエ
ゾイソツツジの共生関係

宗

玉井

昆・練

春蘭・黄

建

裕・上山

隼・宮本敏澄・矢島崇

東京大学アジア生物資源環境研究センター

北海道大学大学院農学院

In order to investigate the shift of early-stage ECM
fungal communities in the forestry soils after polluting by
heavy metals. In the present work, uncontaminated soils
used for the pot experiment were collected from a mixed
mature forest. P. densiflora seedlings were transplanted toplots filled with heavy-metal (Cu, Zn, Cd) amended soil
samples. After 4 and 8 months, the seedlings were
harvested. Infection rate and morphotype of ECM fungi inseedling root tips and original soil samples were observedby microscope. ECM fungal species were further identified
by molecular analysis. Moreover, the biomass of seedlings
and heavy-metal concentrations of seedlings and soils
were determined. The results from the present work
indicate that heavy metal pollution may lead to a selection
effect for evolution of EMF communities in forest.

北海道に自生するエゾイソツツジは酸性土壌のみならず
塩基性土壌にも生育している。蛇紋岩土壌中のエゾイソツ
ツ ジ の 細 根 か ら DSE と し て 知 ら れ る Phialocephalafortinii が高頻度で分離された。7 種類の培地上で種子発芽試験を行い、得られた実生に P. fortinii を接種した。グロースチャンバー内で 6ヶ月間培養した後、細根内菌糸の観察、地上高、最大根長、着葉数、地際直径、乾燥重量、総葉面積を測定した。種子発芽および実生の生残率について P. fortinii の影響は認められなかった。接種区の細根内には、DSE の特徴である有隔壁褐色菌糸およびミクロス
クレロティアが観察されたが、エリコイド菌根様のコイル状菌糸は認められなかった。接種後 6ヶ月の実生では非接種区と比較して接種区で地上部の発達が見られた。各処理
区の実生の測定の結果、地上高、最大根長、TR 比、着葉数には処理区間で有意差は見られなかったが、地際直径、乾燥重量および総葉面積については非接種区と比較して各々有意に増加した。

― 200 ―

M24 マツタケのシロの拡大に伴う外生菌根菌相および土壌菌類相の変化
松下範久1・小松隆平1・竹内嘉江2・宝月岱造1
1

M25 マレーシアサラワク州の低地フタバガキ林における外生菌根菌と根圏菌の宿主特異性とα、β多様性について
佐藤博俊1・服部東京大学大学院農学生命科学研究科・2長野県

1

マツタケのシロの拡大に伴う土壌菌類相の変化を明らかにするため、長野県豊丘村のアカマツ林内にある 3 カ所のマツタケのシロを対象として、シロ周辺の外生菌根および土壌中の菌類相を調査した。2011 年 7 月に、各シロの外縁を 0 cm 地点として、外側 10 cm から内側 30 cm の間を 10
cm 間隔に区切った。各区画から 50 個の菌根を無作為に採取して DNA を抽出し、rDNA-ITS 領域の T-RFLP 解析とシーケンシングにより菌種を決定した。また、各区画から 0.5 g の土壌を採取して DNA を抽出し、クローンライ
ブラリ法により、1 区画あたり 50 クローンの ITS 領域について、同様の方法で菌種を決定した。その結果、若いシ
ロでは、シロの 0 cm∼内側 20 cm の区画で、菌根と土壌中
ともにマツタケが高頻度で優占していた。これに対して古いシロでは、0 cm∼内側 10 cm の区画でマツタケ以外の菌種も多く検出され、さらにその内側の区画ではマツタケの頻度が大きく低下した。これらのことから、マツタケは、若いシロでは他の菌類を排除しながらシロを拡大していく
ものの、古いシロになるとその排除能力が低下していくと推測される。

力2・東樹宏和1

京都大学大学院地球環境学堂・2森林総合研究所関西支所

本研究では、東南アジアの低地熱帯林において、根圏に生育する様々な菌類の宿主特異性を調べる研究を行った。
ランビル国立公園（マレーシアサラワク州）の森林において、600 m のライントランセクトを作成し、1 m 間隔で植物根を採集した。GS-Junior（Roche）を用いて、根から菌の ITS2 領域と植物の rbcL 領域をそれぞれ解読し、解読した配列からその類似度に基づいて MOTU を識別した
後、高精度 DNA 配列同定システム Claident を用いて菌と植物の同定を行った。宿主植物の塩基配列の相同性と根圏菌群集の類似度の間で相関を調べた結果、外生菌根菌がその多くを占める担子菌では両者で明確な負の相関がみられたのに対し、エンドファイトがその多くを占める子嚢菌では両者に明確な相関がみられなかった。また、出現頻度の高い菌の MOTU の宿主特異性について解析した結果、外生菌根菌の MOTU では、フタバガキ科植物の属あるいは科レベルに特異性をもつ MOTU に分かれることが分かった。一方、エンドファイトと考えられる子嚢菌は根系から非常に多数検出されたが、その多くが明確な宿主特異性を示さないことが分かった。

M26 熱帯性スマトラマツ自然林における外生菌根菌群
集M27 標高傾度にそった外生菌根菌の多様性分布とその決定機構の解明奈 良 一 秀1・南 賢 士 郎1・村 田 政 穂1・木 下 晃 彦1・Turjaman,
Maman3・Sudiana, I Made2

宮本裕美子1・中野隆志2・奈良一秀112

東京大学大学院新領域創成科学研究科・ インドネシア科学院・インドネシア林業省森林研究開発庁

3

メルクシマツは東南アジアを中心に大規模な造林が行われており、主要な熱帯林業樹木の一つである。しかし、その天然分布はインドネシアのスマトラ島の一部山岳地域などに限られ、国際自然保護連合の絶滅危惧種にも指定されている。他のマツ科樹木と同様に、メルクシマツも外生菌
根菌と共生することで生きていると考えられるものの、どのような菌種と共生しているのかについては全く分かっていない。そこで本研究では、インドネシアのアチェ州に残存するメルクシマツの自然林 2ヶ所において、計 100 の土壌サンプルを採取し、そこに含まれる菌根の菌種を DNA
解析によって調べた。また、土壌中に埋土胞子の形で存在する菌種についても調べるため、同じ場所で別途採取した100 の土壌サンプルでマツ苗を栽培し、埋土胞子から苗に感染した菌根菌を DNA 解析によって同定した。林分から採取した菌根からは、計 35 種の菌根菌が同定され、アテリ
ア科、ベニタケ科、イボタケ科が優占していた。一方、埋土胞子として存在が確認された菌種としては 5 種が同定され、ショウロ科やヌメリイグチ科が優占していた。以上の結果をもとにメルクシマツ自然林の更新動態を論じる。

1

東京大学大学院新領域創成科学研究科・2山梨県環境科学研究所

自然林で優占するブナ科やマツ科などの樹木は多くの外生菌根菌と共生することで生きている。そのため、外生菌
根菌の多様性や種組成といった群集構造は森林全体の機能にも大きく影響するが、どのような要因によって群集構造が決定されているのかは明らかになっていない。本研究は外生菌根菌の種多様性および群集構造について、標高に沿った変化とそれを決定する環境要因を解明することを目的とした。富士山北西斜面の自然林において標高に沿って調査区を 4 カ所設置し、土壌採取および樹木調査を実施した。分子解析の結果、4 地点で計 307 種を記録した。樹木の種数は標高に沿って大きく減少したのに対して、菌根菌
種数は標高の中央で最も高い傾向が見られた。また外生菌根菌の群集構造は地上部の樹種構成によって大きく異なり、標高の高い針葉樹林では /russula-lactarius、/cortinarius
な ど、標 高 の 低 い 広 葉 樹 林 で は /tomentella-telephora、/sebacina などの系統群が優占する傾向が見られた。しかし菌根菌の宿主特異性は確認されず、群集構造の類似度は宿主よりも林分間の距離による違いが大きかった。

― 201 ―

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M28 シラビソ・コメツガの根系における外生菌根とそれらの根外菌糸体の詳細分布

M29 倒木上および地上に更新したアカマツ実生の菌根菌群集

吉田尚広・松下範久

深澤

東京大学大学院農学生命科学研究科

東北大学大学院農学研究科

第 123 回大会において、コメツガ稚樹の根系における菌根菌の分布を根端単位で調べた結果、異なる数種の菌根菌がそれぞれ 1∼数 cm 程度の幅で集中分布していたことを報告した。このような集中分布の形成様式を解明するた
め、菌根と土壌中の根外菌糸体の菌種分布を比較した。
八ヶ岳国有林内のコメツガ稚樹が更新していた 5 つの露岩上から、リターとコケ類からなる基質を根系ごと採集した。
各根系の一部を選び、根端の位置を記録しながら全菌根を採取し、ITS 領域の塩基配列により各菌根の菌種を決定した。さらに根系周辺の基質を 1 cm 角の格子に区切り、各区画から土壌を採取した。採取土壌から DNA を抽出した
後、クローンライブラリ法により 1 区画あたり 10 クロー
ンの ITS 領域について、上記と同様に菌種を決定した。同種の菌根が集中分布していた周辺の区画の土壌からは、菌根と同種の菌根菌を含む 2∼6 種の菌根菌が検出された。
このことから、根系周辺には多種の菌根菌が存在しており、その中から 1 つの菌種が菌根を形成すると、その菌根から根外菌糸体を伸ばして次々に近くの根端に感染することにより、同種の菌根菌の集中分布が形成されると推測される。

倒木は、森林生態系における樹木実生の定着場所として重要な役割を果たしている。倒木は土壌と異なり窒素などの養分が乏しいため、倒木上に定着した実生は根系を発達させたり、菌根菌との共生関係を充実させたりすることで、養分吸収効率を高めていると予想される。しかし、定着基質の違いが実生の根系への資源配分や菌根菌群集に与える影響を調べた研究は少ない。本研究では、アカマツ倒木上
および地上に定着したアカマツ当年生実生を対象に、上記の項目を比較した。 1 m2の面積に見られたアカマツ当年
生実生の本数は、倒木上で平均 75 本、地上で平均 0.3 本と、圧倒的に倒木上で多かった。実生の地上部の乾燥重量は倒木上の実生で大きかった。一方、地上部 / 地下部の重量比
は倒木上の実生で小さく、根重あたりの根長は倒木上の実生で大きかったことから、倒木上の実生では地上の実生に比べ、根系が発達していることが分かった。また、外生菌
根菌の定着率は倒木上の実生で大きかった。以上から、倒木上の実生では地上の実生に比べ根系および菌根菌に多く投資していることが示唆された。発表では、外生菌根菌群
集の組成についても解析結果を紹介する予定である

M30 落葉広葉樹の実生定着における菌根菌と病源菌の役割

M31 キナバル山の熱帯林における標高と地質の違いによる外生菌根バイオマスの変化

烏蘭図雅

岡田慶一・横山大稀・北山兼弘

東北大学

京都大学農学部

Microbes crucially affect on growth and survival of plant
species, shaping the community structure. In this study,
we estimated relative importance of mycorrhizal fungi andpathogenic fungi on plant performance for two hardwood
species, Quercus serrata, and Acer mono by sowing theseeds in both forest understories and gaps. In forest
understories, seeds and seedlings mortality was higher
beneath conspecific adults in A. mono, due to severe
attack of pathogenic fungi. In gaps, seedling growth andsurvival were usually greater in the forests dominated byconspecific adults in both the species, because of thehigher percentage of root colonization by mycorrhizal
fungi for Q. serrata and A. mono seedlings, respectively.
The results suggest that relative importance of
pathogenic- and mycorrhizal- fungi change according tolight conditions (gaps vs. understory) . Influence of
mycorrhizal-fungi may also change according to presenceor absence of conspecifics.

ボルネオ島キナバル山の熱帯林では標高や地質によって森林を構成する樹木群集組成は多様に変化するが、外生菌根性の樹種は幅広い環境に分布している。演者らは、キナ
バル山の熱帯林において、標高・地質の違いに伴った外生菌根バイオマスの変化を調査した。調査はマレーシア・サ
バ州のキナバル公園内に設置された、標高（700、1700、2700、3100 m）と地質（蛇紋岩と非蛇紋岩）の異なる原生林 8 プ
ロットで行った。各プロットで直径 19 mm×深さ 150 mmの土壌コアを 50 個採集し、外生菌根と細根（<2 mm）の
乾燥重量を計測した。外生菌根バイオマスは標高に沿った連続変化を示さず、ブナ科樹木の優占度の高い 1700 m の非蛇紋岩プロットで最も高い値を示した。地質間比較では、全標高で非蛇紋岩のプロットが貧栄養な蛇紋岩プロッ
トより高い外生菌根重を示し、貧栄養な環境で外生菌根が減少する傾向となった。一方、樹木の栄養塩要求度が最も高い 3100 m の蛇紋岩プロットでは、優占するフトモモ科
Leptospermum 属植物が外生菌根と VA 菌根の二重共生性と予想されたにも関わらず、それには外生菌根が確認されなかった。

― 202 ―遊M32 マツタケ発生地における DNA を指標にしたバイオマス変動の定量評価

M33 土壌共生菌がつくりだす森林の多様性：大規模移入操作実験と最先端分子同定技術の融合

山口宗義1・成松眞樹2

門脇浩明・東樹宏和

1

2

森林総合研究所・ 岩手県林業技術センター

京都大学地球環境学堂【目的】土壌中のマツタケ菌糸のバイオマスを、土壌コアに含まれるマツタケ由来の DNA 量から推定する手法で定量を進めている。今回は、岩手県試験地のマツタケ発生地における土壌中のマツタケ菌糸体を継時的に定量し、マツタケ菌糸バイオマスの変動を解析する。
【方法】7 月∼10 月に、前年度のマツタケ発生地点付近
における腐植層直下土壌を一定距離間隔でサンプリング
し、土壌から DNA を抽出し定量 PCR 法にて定量した。
【結果】期間全体で最小 20 から最大 54000 µg 菌糸体 /g
土壌のマツタケ菌糸体が定量された。9 月 10 月における菌糸体量が 7 月 8 月にくらべ大幅に増加していることもわかった。土壌に対する菌糸体密度が比較的高かったサンプ
リング地点の、各点におけるマツタケ菌糸が同一のシロを形成していると仮定すると、シロの幅は 15 cm 程度であると推定できた。

同じ餌や生息場所を利用する植物の種と種の間では、競争が起こる。理論的には、競争能力に差があれば、必ず強い種が弱い種を絶滅させる。しかし、森林における植物の多様性は、そうした弱者切り捨ての原理だけでは説明できないほど多様である。近年、このパラドクスを解決する仮説として、菌根菌が植物群集の共存に貢献している可能性が指摘されている。即ち、地下の菌根菌が織りなすネット
ワークが異なる植物個体の根どうしを地下菌糸で物理的に繋ぐことで植物間競争を緩和する。こうした競争の負の効
果と共生の正の効果の調和こそが緑豊かな森林を形作っているのかもしれない。現在、この菌根共生仮説を検証するため、大規模移入操作実験と最先端分子同定技術を融合させるアプローチによって、生態系をまるごと土からつくって菌根ネットワークを実験的に解析している。外生菌根性と AM 菌根性の 2 つの菌根タイプの樹種群を材料として、
菌根菌に感染した苗木とまだ感染していない実生を順序立てて移植する実験デザインによって、菌根菌のマッチング
効果が実生の成長率に与える影響を解析する。今回は予報である。

M34 自然林および植林地から採取した土壌を接種源としてフタバガキポット苗に導入された外生菌根菌群集

M35 津波被災後の海岸から採取した砂による菌根の形
成事例

1

2

Kaewgarjang, Tharnrat ・Sangwanit, Uthaiwan ・岩瀬剛
二3・児玉基一郎4・大和政秀41
鳥取大学大学院連合農学研究科・2カセサート大学林学部・3帝京科学大学生命環境学部・4鳥取大学農学部附属菌類きのこ遺伝資
源研究センター

Dipterocarpus alatus (Dipterocarpaceae) has been muchdecreased caused by excessive logging in Thailand. In thisstudy, top soils collected from underneath the trees of D.
alatus in a natural forest and a plantation were used as
inocula of ECM fungi, and their effects on the growth and
ECM fungal communities of pot-cultured seedlings of D.
alatus were examined.

成松眞樹1, 3・俵谷圭太郎21

岩手県林業技術センター・2山形大学農学部・3岩手連大農

菌根菌の多くは植物の定着に貢献し、その効果は厳しい環境で顕著であるが、大規模な撹乱を受けた場所では、感染源の減少や消失が懸念される。そこで、津波により撹乱された海岸における外生菌根菌の感染ポテンシャルを検討するために、被災後の砂を対象として、生物検定法により感染源の活性を調査した。2011 年 10 月に、高田松原（岩手県陸前高田市）西側の陸地残存部の 5 地点で、各地点の2 深度（0∼10 cm、10∼20 cm）から砂を採取し、粗大な有機物を除去後、表面を殺菌したアカマツの種子を播き、温度 20℃、相対湿度 70 %、明期 16 時間に設定した培養器内にて 4∼6ヶ月間育成した。育成中の潅水には滅菌水を用いた。各地点 / 深度あたり 1∼2 試料、合計 13 試料で育成した実生を対象に、総根端数と菌根の根端数を計数した結果、調査地東端の下層から得た 1 試料を除く 12 試料で外生菌根が形成され、菌根形成率（菌根根端数 / 総根端数）の平均は 0.33±0.18 s.d.であった。以上の結果から、津波被災後の高田松原の砂には、活性を有する外生菌根菌の感染源が含まれることが明らかになり、その分布は空間的に均一ではないことが示唆される。

― 203 ―

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M37 ツチグリ菌の接種によるアカマツ、ミズメ、コナラ
及びシラカシにおける菌根形成M38 ハナイグチ増産を目指したカラマツ林の施業：施業
後 2 年目の概況

山中高史1・赤間慶子1・太田祐子1・酒井

山田明義1・飯塚朋代1・片山智行1・増野和彦2

1

敦2

森林総合研究所・2森林総合研究所四国支所

1

信州大学農学部・2長野県林業総合センター【目的】腹菌類の一種ツチグリは宿主範囲の広い外生菌根菌である。ツチグリやその近縁種の菌株を用いた接種試験においては、マツ科やブナ科やカバノキ科などに対して菌根を形成することが報告されている。今回、ツチグリの菌根形成能が採取地の樹種に応じて異なるのかを明らかにするため、異なる樹種の林分で発生した子実体から得た菌株の菌根形成能を接種試験にて評価した。【材料と方法】ツ
チグリは、針葉樹林にて得た子実体から分離した 3 菌株、カバノキ科の林からの 2 菌株、ブナ科の林からの 4 菌株を用いた。これらをアカマツ、ミズメ、コナラおよびシラカ
シの 4 種に接種し、約 11 か月後に菌根形成を観察し樹木成長量を測定した。【結果】アカマツに対しては、全ての菌株が菌根を形成したが、菌根化した細根数、細根表面を覆う菌糸の形態および外生菌糸の発達状況が異なった。ミズ
メやコナラやシラカシに対しては、菌根を形成しない組み
合わせもあった。今回、菌株によって菌根形成能が異なったが、子実体の採取地の樹種に関連したものではなく個々の菌株の性質によると考えられた。これら菌の遺伝情報による類縁関係なども調査し、さらに詳細に解析する予定である。

演者らはハナイグチの増産を目的に長野県内のカラマツ林で 2010 年より施業を行い、昨年度本大会で施業後 1 年の概況を報告した。今回、施業後 2 年目までの概況を報告する。カラマツ人工林に 10×10 m2 のプロット（以下 P）
を 24 個設け、16 P ではカラマツ以外の樹木を皆伐し、腐植層はぎ取りとハナイグチ胞子接種の組み合わせの 4 処理区（各 4 P）を設けた。8 P は対照区とした。全 24 P で菌根菌の子実体発生状況を調査し、2012 年には施業区 16 P と対照区 4 P で菌根を採取した。胞子接種 8 P では土壌 12
試料を、非接種 12 P では 6 試料を採取し（計 168 試料）、
カラマツ菌根のチップ数を計測した。施業区 16 P でのハナイグチの子実体発生量は平均 34.4 g、対照区 8 P では 12.
6 g だった。4 処理区と対照区の 5 区間比較では、子実体発
生量と発生頻度ともに区間有意差はなかった。菌根は平均150 チップ / 土壌で、施業区の 164 チップに対して対照区
は 129 チップだった。4 処理区と対照区の 5 区間比較では、はぎ取りと接種ともに行わない処理区で、対照区より有意に多かった。因子解析で、腐植層はぎ取りは菌根量低下の要因と判断された。

M39 間伐と有機物層除去処理の海岸林クロマツへの影
響

M40 アカマツ齢級表からマツタケ生産量を予測する
宗田典大

高野成美

石川県県央農林総合事務所

京都大学大学院農学研究科

潮風が強い海辺で群落をなす海岸林は、特有の災害を緩和することが期待されている。健全な育林を目指すために、密度管理と菌根共生を考慮した土壌環境の管理が求められる。本研究では、今後の管理に必要な基礎的知見を得ることを目的としている。
調査地は京都府京丹後市の琴引浜で、過密で若齢な海岸林クロマツを対象とした。2010 年に、10 メートル×10メートルのプロットを 3 箇所設置し、間伐および有機物層除去した A 区、間伐のみ行った B 区、処理を行っていない
C 区の 3 区を設置した。2012 年に、葉の形状、安定炭素同位体比および窒素含有量、表層の土壌水分、さらに処理を評価するため葉の横断面観察をした。
葉の窒素含有量に関しては、A 区が最も少なかったが、安定炭素同位体比も A 区が最も低かった。また、土壌水分は全体的に A 区が低かった。葉の形状は、長さと太さにおいて A 区と C 区の間で有意差が見られた。
処理によって A 区は最も乾燥しやすい条件にあるが、乾燥ストレスの指標となる安定炭素同位体比は最も低かった。これは貧栄養になったことで、外生菌根菌が土壌養分を吸収する機能が促進されたのではないかと考えられる。

石川県内におけるマツタケ［Tricholoma matsutake（S.
Ito & Imai）Singer］の生産量は、1960 年代をピークに減少が続き 1980 年以降は 1983 年、1985 年の 2 回の豊作年を除き 10t 未満が続いている。石川県内においてマツタケは林
齢 30 年を超えるアカマツ林で発生するとされている。調査は、石川県内の産地である珠洲市、鹿島郡能登島町（現在：七尾市能登島地区）の 2 市町について、アカマツ林齢
級とマツタケ生産量のあてはめる方法で分析した。齢級表
は森林簿（石川県 2006）、マツタケ生産量は石川県特用林
産物需給動向（石川県 1997、2012）を用いた。6 齢級アカマツ林面積とマツタケ生産量の変化はほぼ一致し、散布図において正の相関および R2=0.8 と高い相関がみられた。

― 204 ―

N16

空中写真の 3D 計測が森林 GIS に与える役割

中北

理1・中根貴雄2・田代隼人2

1

N17 DCHM 情報を用いたオブジェクトベース分類による林相区分
橋本沙優1・米森林総合研究所・2（株）フォテク

1

空中写真はすでに確立された技術であるが、高度な GPS
技術やロケット技術を組み込み、従来に比して飛躍的な位置精度の向上と撮影処理の簡略化が進展した分野である。
最近はさらに、立体表示装置の低価格化が進み立体視・計
測ソフトも出現するなど、空中写真情報を最大限に活かす
環境が整った。一方、高精細な衛星画像やレーザー技術による地形計測、GPS による位置測量も普及し研究や森林管理に活用されつつあるが、その多くは背景画像や野外での調査データを室内で入力し分析する、いわば内業型 GIS としての利用である。これからの少子高齢化や高度情報化利用にむけては、GIS 上で現地計測の精度を持たすことで野外調査そのものを省力化できる『外業省力型 GIS』の構築を目指す必要がある。そこで、松枯れプロジェクトを機に開発・改良を加えてきた空中写真の立体視・計測ソフトの仕組みと最新機材を紹介し、均一な精度で効率的に計測可
能な空中写真の特徴、次世代に向けた GIS 構築における空中写真の位置づけや役割について示す。

N18

林
1

ICESat/GLAS データを利用した北海道の森林バ
イオマス分布の計測
1

1

1

1

真智 ・三枝信子 ・小熊宏之 ・山形与志樹 ・鷹尾2

元

康充2・小池浩一郎2

島根大学大学院生物資源科学研究科・2島根大学生物資源科学部

近年、注目されている林相区分手法としてオブジェクト
ベース分類が挙げられる。航空写真上において模様や樹高が同一のものは同一の林相とみなせることから、樹冠高
データである DCHM をオブジェクトベース分類に用いることは有効ではないかと考えた。そこで本研究では、航空写真を用いてオブジェクトベースの林相区分におけるDCHM 利用の有効性について検討した。また航空写真と近赤外データを合わせた画像に対して行う従来手法との比較検討も行った。本研究の対象地は島根大学三瓶演習林である。使用した画像データは解像度 33 cm のデジタル撮
影されたカラーの航空写真と近赤外データである。この航空写真から解像度 1 m の DCHM を作成した。航空写真と近赤外データを合わせた画像、さらに DCHM を合わせた
画像に対して eCognition を使用しセグメンテーションを行った後、最近傍法によりクラスフィケーションを行った。
分類クラスはスギ、ヒノキ、アカマツ、広葉樹の計 4 クラスとし、分類精度の評価には判別効率表と Kappa 係数を用 い た。Kappa 係 数 を 用 い た 分 類 精 度 は 従 来 手 法 が 0.
721、DCHM を用いた本研究の手法が 0.726 となった。

N19 衛星 LiDAR を用いた熱帯林の 3 次元構造の計測平田泰雅1・斎藤英樹1・松浦俊也1・Phua, Haw Mau2・Chiong,
Wilson Wong Vun 2・Alexius, Korom
1

森林総合研究所・2マレーシア・サバ大学

2

国立環境研究所・ 森林総合研究所【目的】衛星搭載 LiDAR である ICESat/GLAS の波形データを、森林の地上バイオマスの推定に利用した研究がいくつか報告されている。広域の森林バイオマスを効率的に計測する技術はREDD+等の国際的枠組みへの貢献が期待されるため、GLAS データから森林の地上バイオマスを計測する手法について検討した。
【方法】対象地域は北海道とし、GLAS が運用されていた 2003∼2009 年の間に北海道を観測した全てのデータを収集した。次に、道内の国
有林 4 サイトにおいて、GLAS のフットプリントと一致す
る位置に合計 106ヶ所の調査プロットを設定し、ビッター
リッヒ法を利用したバイオマス計測調査を 2012 年 11 月に実施した。このデータをグランドトゥルスとして、GLASの波形から導出されるパラメータと地上バイオマスとの相関関係に基づいてバイオマスの効率的な計測手法を検討した。【結果】相関を検討した結果、『GLAS 波形の継続時間』
や『反射レーザ光の累積エネルギーが全体の 75 % に達す
る 高 さ』等 と 地 上 バ イ オ マ ス と の 間 に 相 関 が 見 ら れ、GLAS データは森林バイオマスの推定に有効であることが示された。

本研究は、マレーシア・サバ州タンクラップ森林管理区を対象として、衛星 LiDAR を用いて熱帯林の 3 次元構造を評価し、管理区スケールにおいて 3 次元構造の変化から
バイオマスの変化を推定する技術を開発することを目的とす る。2009 年 の 取 得 さ れ た 衛 星 LiDAR で あ る Icesat/
GLAS データのフットプリントの中心点を現地におけるGPS 測位により同定し、その中心点に半径 20 m の円形プロットを 20 カ所に設定して、胸高直径 10 cm 以上の立木に対して、毎木調査を行った。対象地域のフットプリント
に対する波形を可視化した結果、対象地域において最大樹高を表す波形幅に大きな違いは見られなかった。これは、伐採が行われた林分においても、半径 70 m の範囲の残存
木にもともと林冠層を占めていた立木が残っていれば、
LiDAR で捉えられる最大高が大きくは変わらないためであると考えられる。これに対して、反射強度については、択伐の度合いによって波形のピークにおける反射強度が大きく異なり、樹冠閉鎖率の低い観測点での反射強度は樹冠
サイズの大きい立木で占められている観測点と比較して顕著に反射強度が弱かった。

― 205 ―

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N20

WorldView-2 データを用いた南京紫金山森林資源の解析

Deng, Songqiu1・加藤正人1・関
1

慶偉2

N21

オブジェクトベース分類を用いた要間伐林分の抽
出

大地純平

2

信州大学農学部・ 南京林業大学

山梨県森林総合研究所

This study attempted to measure forest resource at
individual tree level using high resolution imagery by ITC
approach. Field data of 90 plots were used to verify
interpretation accuracy. The results indicate that theposition of the trees with DBH≥10 cm, DBH≥15 cm andDBH ≥ 20 cm can be extracted by using a filter withmoving window of 3×3 pixels, 5×5 pixels and 7×7 pixels
respectively. In study area, 1,203,970 stems with DBH≥10
cm have been extracted with average accuracy of 73.68±
15.14 %, and the number of the trees≥15 cm and≥20 cm is727,887 and 548,919 with 68.74±17.21 % and 71.92±18.03 %respectively. In addition, the accuracy increased significantly with the increment of stem density in the threelayers, while it decreased evidently with the increment of
average DBH in the layers of DBH≥10 cm and DBH≥15cm.

全国の各県が森林環境税を導入し森林整備と環境保全活動の支援を進めていく中、山梨県でも平成 24 年 4 月から
同税制の運用が実施されている。同税を用いた森林整備としては主に人工林を対象とした間伐事業が行われているが、これらを効率的に実施するために間伐事業地の選定作
業が進められているが、計画図と森林簿を中心とした従来通りの方法では限界があることから、衛星画像等を用いた
要間伐地の抽出が行えないかとの現場からの要望がある。
こ の よ う な 背 景 の も と、本 研 究 で は 山 梨 県 が 有 す る
Geoeye-1 衛星画像（解像度 50 cm、パンシャープン、68 分
割、18 撮影日、全県分）を用いた要間伐林抽出を行い、間伐事業における用地の選定資料として利活用可能な主題図作成を試みた。研究材料としては衛星画像のほかに画像切出し、分割を行うために衛星画像付録の撮影日資料、県GIS で管理されている林小班、行政区画等のシェープファ
イルを用い、これをオブジェクトベース画像処ソフト「eCognition」、統合型地理情報解析ソフト「TNTmips」などを用いて要間伐地の抽出を行い、現場利用が可能な精度（80 % 以上）を目指して解析方法の検討を行った。

N22

N23 林分情報の精度向上にむけた森林簿と衛星データによる森林植生分類図の比較

インドネシアにおける森林火災ホットスポットの指標として NOAA と MODIS の比較

Albar, Israr・Rijal, Syamsu

後藤誠二朗・粟屋善雄

ボゴール農業大学、いんどねしあ

岐阜大学流域圏科学研究センター

The shoot and root dry weights of seedlings inoculatedwith forest soil were significantly greater than those with
autoclaved forest soil. Mycorrhizal fungi were divided into
22 phylotypes by molecular analysis based on ITS rDNA
sequences. Most of the phylotypes were recognized as
ECM fungal taxa, i. e. Clavulina, Laccaria, Lactarius,
Tomentella, Pyronemataceae, and Tricholomataceae. Amongthem, PCA suggested some fungi effective for growthpromotion of the D. alatus seedlings.

森林経営計画を策定する際に用いられる林分情報として
は森林簿が広く用いられている。しかし、森林簿は森林の現状を正確に反映していない場面が見られ、効率的な森林管理を立てるためにも正確な林分情報が必要とされている。そこで、森林簿に代わって林分情報を提供する手段の一つとして衛星データを用いた森林の植生分類図が期待されている。本研究では岐阜県御嵩町の森林域を解析対象地とした。2011 年の 2 時期に撮影された RapidEye 衛星のデータを用いて森林の植生分類図を作成した。分類項目については、主要植林樹種であるスギ、ヒノキと針葉樹のア
カマツおよび落葉広葉樹に分類した。森林簿の情報については、上層木のみを解析対象とし下層木については除外した。第一樹種のみ記載がある林分は純林とし、第二、第三
樹種の記載のある林分については混交林として評価を行った。森林の植生分類図と森林簿データのそれぞれについて、2010 年に撮影された空中写真を対象として精度評価を行い、誤判定が多い場所について考察した。

― 206 ―

N24

中西

高解像度オルソフォトから得られる樹冠情報の活用優・田中和博・美濃羽靖・長島啓子

鹿又秀聡1・上村佳奈1・齋藤英樹1・光田
1

京都府立大学

持続可能な林業経営を行うには森林の状態を効率よく把握し、適切な施業を行うことが重要である。本研究では、
安価に効率よく森林をモニタリングする手法としてオルソ
フォトから抽出した樹冠情報の活用について検討した。兵
庫県多可町加美区に所在する、約 1 ha のスギ・ヒノキの混交林を研究対象地として毎木調査（胸高直径、以下 DBH）
をしたと共に、一部については樹高と樹冠幅も測定した。
また 2004 年時の毎木調査（DBH）、一部の樹高測定のデー
タ を 用 い て 成 長 量・成 長 率 を 求 め た。地 上 解 像 度 8
cm/pixel の高解像度オルソフォト（RGB）をもとに樹冠ポリゴンを作成し、その面積、周長、形状指数、ボロノイ図を求めた。測定した樹冠幅から樹冠基底断面積を求め、樹冠ポリゴン面積と比較したところ DBH と樹冠基底断面積の間には高い相関（R=0.87）があったが、樹冠ポリゴン面
積とはあまり相関はみられなかった。樹冠基底断面積に比べて樹冠ポリゴン面積は過小評価となる傾向があったが、その誤差は DBH と高い相関（R=0.79）があった。このことから樹冠基底断面積に関連する情報が取得できればDBH の推定精度が向上することが示唆された。

N26

N25 地位と地利に基づいたスギ再造林適地の抽出

多雪地帯を対象とした林業経営収支予測システムの開発

森林総合研究所・2宮崎大学

我が国では、戦後植林した人工林資源が成熟し収穫可能
な段階に入りつつある。人工林を中心とした森林資源を十分に活用するには、持続的な森林経営の確立と国産材の安定供給体制の構築により、森林・林業を早急に再生する必要がある。筆者らは、農林水産省プロジェクト「スギ再造
林の低コスト化を目的とした育林コスト予測手法及び適地診断システム」及び「農林水産分野における地球温暖化対策のための緩和及び適応技術の開発」において、現状の労賃・木材価格水準の中で、スギ人工林を循環利用できる林分の条件について、分析を行っている。ここでは、地位、地利、労賃、スギ苗木価格等について全国 50 m メッシュ毎に算出し、そのデータを基に、50 年伐期でスギを持続的に経営できる人工林の面積について、都道府県別に推定を行ったので、その結果の一部について報告する。

N28 国有林史料を利用した森林生態系サービスを供出する森林資源推移把握の試み

図子光太郎・嘉戸昭夫

宮本麻子1・松浦俊也1・佐野真琴2

富山県農林水産総合技術センター

1【目的】多雪地帯の人工林では、立木の大部分が雪圧による根元曲がりを有する。このような根元曲がりは、生産される素材の量や質に大きく影響するとともに、素材生産工
程の作業時間や生産性にも影響を及ぼすと考えられる。しかし、このような根元曲がりの影響についての定量的関係は明らかでなく、素材生産における生産量予測や収支予測を難しくする要因となっている。そこで本研究では、これらの影響を明らかにし、多雪地帯人工林での素材生産における生産量や収支を予測するためのシステムの開発を試みた。【方法】樹幹形状級（北村ら 1973）を用いて根元曲がりを評価し、樹幹形状級別の丸太利用材積および等級別丸太
生産量を調査した。また、素材生産工程の作業時間調査を行った。さらに、調査結果を用いて、等級別丸太生産量予測モデルおよび各工程の作業時間予測モデルを作成した。
【結果】樹幹形状級を用いることによって、丸太等級別生産
量および素材生産工程の作業時間や生産性に対する根元曲がりの影響を定量的に説明できた。また、これらの結果をもとに作成した予測モデルを用いて、素材生産収支について、実用的な予測を行えることが明らかとなった。

靖2

森林総合研究所・2林野庁【目的】森林は地域の人々に様々な生態系サービスを提供している。森林生態系サービスの定量評価には森林の状態を把握することが必要であり、通常、経年的な森林変化を捉えるには、地形図、空中写真等が用いられる。しかし、
これら史料から戦前については得られる情報量は少ない。
そこで、本研究は国有林史料を利用して戦前からの森林資源の推移把握を試みた。【方法】福島県只見町叶津を対象として、森林計画策定以降の経年的な森林計画書及び森林地図の収集を行った。収集できた最も古い史料であった
1930 年頃からの森林景観を GIS 上に復元し、森林の属性（樹種、林齢、用途等）の分析を行った。【結果】戦前期については地形図から得られるよりも詳細な情報を取得することができた。解析期間を通じて森林タイプ面積の大きな変化は認められず、天然広葉樹林が優占する景観であった
ことが明らかになった。経年的な情報を集積することで、現在の森林タイプ情報に過去の人為撹乱の有無等情報を付加する等、森林情報の高度化が可能と考えられた。なお、
本研究は JSPS 科研費 24501300 の助成を受けた。

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N29

カラマツ人工林の林分現況による用途別分類の可能性

N30

北海道一般民有林における伐採齢分布の地域別傾向─減反率による解析─

八坂通泰

津田高明・大野泰之・酒井明香・八坂通泰

北海道立総合研究機構林業試験場

北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場【背景】北海道のカラマツ人工林は資源の成熟期を向かえており、これまでの梱包材の他に、集成材、合板、燃料等
での用途拡大が期待されている。これらの利用においては、梱包材とは異なる径級、材質などが要求される。一方
で、カラマツ人工林は生育状況だけでなく、間伐の実施状
況も個々の林分によって異なる。これら林分現況の違い
は、各用途に適した素材の生産性に影響を与える可能性がある。【目的】本研究では、カラマツ人工林の成長や施業の実施状況等の林分間での違いについて明らかにし、これら林分現況の違いが生産される素材の径級や材質等に与える影響を評価した。【結果】カラマツ人工林の生育状況の指標となる地位指数（40 年生時上層高）や間伐の実施状況の指標となる立木密度は、林分間でばらつきが大きかった。
同じ地位指数でも間伐の有無により生産される丸太の径級ごとの材積割合は異なり、燃料用（パルプ用）5 倍、梱包材
用 2 倍、合板用 2 倍の収穫量の違いが生じると予想された。
これらの結果から林分現況を指標としたときの各用途に適した素材の生産性について検討した。

木材の安定供給を図るため、人工林資源の将来予測が各地で行われている。人工林資源の将来予測モデルの構築にあたっては、伐採動向のモデル化が焦点となるが、日本では一般的に減反率モデルが採用されている。一方、伐採予測の精度向上にむけては伐採動向の地域性の把握が重要であるが、人工林が広範に分布する北海道を対象に検討した事例はない。そこで、減反率を地域ごとに分析し、北海道における伐採動向の地域性を明らかにすることを目的とした。
解析では、平成 18 年度及び平成 23 年度におけるカラマ
ツ一般民有林の齢級別森林面積を対象とした。地域スケー
ルを振興局（14 区分）とし、最尤法により振興局別の減反率及び伐採齢級の平均・分散を推定した。また、得られた
齢級別の減反率にクラスター分析を適用し、伐採動向における振興局別の傾向を把握した。
解析の結果、振興局別の減反率は、① 減反率のピークが明瞭で伐採齢級の平均が 10 齢級以下、② 減反率のピークが明瞭で伐採齢級の平均が 15 齢級前後、③ 減反率のピー
クが不明瞭の 3 グループに分類された。また、① のグルー
プは伐採率が比較的大きく、地位の高い地域が含まれているという特徴がみられた。

N31

N32

島嶼沖縄における森林のゾーニング方式- どのよ
うに考えるか?

Jemali, Noor Janatun Naim1・芝
Azita1
1

正己2・Ahmad Zawawi,

専門高校教科書「森林経営」関連科目の内容の変遷と課題

井上真理子1・大石康彦1・宮下理人2・片栁荘志3
森林総合研究所多摩森林科学園・2長野県木曽青峰高等学校・3東
京都立青梅総合高等学校

12

鹿児島大学連合大学院・ 琉球大学

Conservation for the whole area of Yambaru forest
seems not relevant as many parties utilize the forest withdifferent purposes. Forest zonation is suggested as an
option for an equilibrium usage between conservation andproduction based on its functions and highlighted goals.
Considerations in classification methods and factors to beaccounted for site prioritization are important for anutmost zonation result. Specific criteria couples with setsof indicators (C&I) adopted from Montreal Process will beapplied as a based in selecting precedence sites that meet
managers’ goals together with balanced ecosystem. It isessential to carefully analyse these factors to ensure that
ecological balance is maintained while social and economic
needs are protected.

高等学校の教育は、学習指導要領に基づいており、森林・林業関連科目は、
文部科学省編纂の教科書が使われている。
本稿では、高等学校での林業教育のあり方を検討するために、森林経営に関わる科目を対象に、戦後の学習指導要領と教科書の内容の変遷を分析した。科目名は、「林業経済」（学習指導要領 1956 年版）、「森林経理・法規」（同 1960 年
版）、「測樹」と「林業経営」（同 1970 年版）、「林業経営」（同
1978、1989 年版）で、現在は「森林経営」（同 1999、2009 年版）である。教育内容には、① 資源と経営の意義、② 効用（機能）、③ 測樹、④ 評価、⑤ 経営、⑥ 経理、⑦ 木材流通、⑧ 林政・法規があった。
「森林経営」以降、内容は大きく変化し、④ 評価の対象は木材価格から森林の機能に、⑤ 経営
は財務・労務を含めた林業経営から、森林空間の活用や森
林情報の活用を含む計画と管理になった。特に ⑤ 経営では、内容が広がり、何を森林計画・管理の基本となるのかが見えにくくなっていた。今後の課題には、林業を中心とした林業経営から変わって森林経営をどう行うのか、科目「森林経営」の構成を森林行政のあり方と共に検討する必要性が挙げられた。

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N34

N35 振興山村の人口維持に関わる要因の検討─埼玉県
秩父市における転入の実態─

材価低迷時における素材市場の役割

諸冨允延
高田乃倫予

東京農業大学大学院

材価低迷時における素材市場の役割
素材市場の役割を、素材の価格形成機能、物流機能、情報機能の 3 つの視点から分析し、その課題と今後の方向性について検討した。対象地は、福岡県を中心とした九州地域に重点を置いた。まず、素材の動向を分析し把握した。
森林組合のデータによると、価格は全体的に低下傾向にあるが、取り扱い量は鹿児島が増加傾向、宮崎が微増傾向にあり、熊本が増減が激しく、全体的にも微増傾向にあった。
素材市場の役割は、時系列（素材価格が比較的高かった
1980 年頃、低下傾向にあった 1990 年頃、低迷状態の現在）および対象者（素材生産者、素材市場、素材購入者）による違いを中心に聞き取りおよびアンケート調査結果を踏まえて検討する。 木材価格が低下傾向にある中で、素材市
場は価格形成機能から他の機能へと移行しつつあり、機能にあわせた市場の経営戦略へと展開する必要性を考察した。今後は、他の地域と比較することにより、地域性についても検討したい。

N36

東京大学大学院農学生命科学研究科

山村では過疎・高齢化が進んだ結果、山村社会そのものの維持が危惧されており、いかに定住人口の維持をさせるかが課題となっている。そこで本研究では、山村の人口維
持にどのような要因が関わっているのか現状を把握することを目的とした。埼玉県秩父市の振興山村を対象に、秩父市役所の山村振興にかかわる部課、秩父広域森林組合、秩父農林振興センター、地域住民及び転入・転出者の計 35 名を対象に聞き取り調査を行い、KJ 法を用いて人口維持における課題をまとめた。調査の結果、産業面では「仕事がない」「雇うことが難しいほど経営が厳しい」「被雇用者は山村住民ではなく市や県単位になっている」等の実態が明らかとなった。また、生活基盤の面では「水道の維持管理が困難」「道路が不便」「地元に買い物できる施設が不足している」などのハード的な面と、「医療に対する不安」「教
育環境がない」「空家になっても人に貸すことはない」などのソフト的な面が問題点として挙げられた。行政機関では雇用の場の確保を中心に産業面での振興事業を行っているが、山村の住民からは特に医療への不安や教育環境の不足
といったソフト面の不十分さが問題視されていた。

N37 中国・海南省鸚哥嶺自然保護区で行われている住民
連携型森林管理の成果と問題点

木質バイオマス発電の事業リスクに関する考察

澤田直美・白石則彦
陳東京大学

元君1・石橋整司2東京大学大学院農学生命科学研究科・2東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林
12012 年 7 月に再生可能エネルギーの固定価格買取制度が導入され、通常の電力取引価格に加え一定の価格が上乗せされることとなった。これにより林地残材等、山林未利用材の活用が本格化すると期待されている。事業がその意
義を十分に発揮するために、継続性は重要な経営課題となる。もし多くのステークホルダーが関わる木質バイオマス
発電所が事業を停止した場合、地域社会・経済への影響が懸念される。継続性を阻害する事業リスクを効果的に管理するために、同事業に固有のリスク要因とその影響について検討する。
方法としては、作成した想定事業期間に渡るモデル損益計算書を用い、木質バイオマス発電所の事業構成要素（売電価格・燃料・灰処理・O&M・人件費、など）の収支への寄与率を求め、また各リスク要因（燃料価格上昇、燃料調
達量減少、灰処理コスト増加、電力買取価格変動など）ごとに感度分析を行う。事業継続性を評価するものとしては、事業期間 20 年間のモデル損益計算書における内部収益率、DSCR を指標として用い、事業継続が可能となる条件を設定し、各リスク要因が事業の継続性に対し及ぼす影響について評価を行う。

海南省は亜熱帯∼熱帯性気候下にあり、自然が豊富で固有性が高いとともに島嶼部独特の生態系の脆弱性を有している。これまで、経済発展の目的で大規模な森林伐採が行なわれてきた反省から、山岳地域を中心に陸地面積の 6.84
% が自然保護区に指定された。しかし、「奥山の調査・探索が難しい」、「先住民の住居地域と重なる」、「経済発展が遅れている」等、さまざま問題があり適切な森林管理手法の開発が重要なテーマになっている。そこで、海南省の特徴に対応した自然保護区の森林管理手法の開発を目標に、海南省で最も面積の大きい鸚哥嶺自然保護区の現地先住民と保護区職員を対象とした対面式アンケート調査を行った。同自然保護区では住民の理解・支援を得るため、2007
年末から大規模な住民雇用（護林員）や持続的農林業技術
導入、エコツアー開発などの住民連携型森林管理の施策を行ってきた。今回の調査の結果、5 年経った現在、違法伐採や狩猟などは減少し、森林モニタリングや科学調査における地域住民の活躍が増えるなど成果を出し始めているが、一方で自然保全活動に使用できる資金や護林員への教育、活動の持続性が不足している等の問題点も明らかになった。

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N38

泉

水源林経営の変化は水質向上効果をもたらしたか?
─横浜市道志水源林を事例として─

福田健二・朽名夏麿・寺田 徹・Uddin, Mohammad Nizam・神保克明・Mansournia, Mohammad Reza・渋谷園実・横川 諒・
佐藤樹里・山本博一・横張 真

桂子

都留文科大学横浜市道志水源かん養林を事例として、森林経営の変化
が水源地域の水質に与えた影響を横浜市・水道局がどう評価しているかについてケーススタディを行った。
1989 年、水源である道志村にゴルフ場建設計画があり、
横浜市水道局はその計画に反対すると同時に、自らの森林経営を水源涵養機能高度発揮型のものに改めた。2000 年
以降はさらに水源基金の設置や下水処理への積極的関与を強めている。水質にはこのような施策が総合的に影響していることは明らかであり、森林経営は部分的なものにすぎないという限界がある。森林経営の変化からすでに 20 年が経過し、森林経営の変化が計測可能な変化を水道水源にもたらしたのかを考察したい。水道局の水質統計から 20
年間の水質のトレンドを明らかにした。
BOD、硝酸体窒素及び亜硝酸態窒素濃、大腸菌群は微増傾向にあるが、アンモニア態窒素、蒸発残留物は減少傾向
を、一般細菌は横ばいを、リン酸イオンは減少傾向を示している。水源林での水源涵養機能高度発揮型の森林経営を含む横浜市の施策が機能していると評価できる。

O02

針葉樹林と落葉広葉樹林における林床の放射線量分布と放射性 Cs 沈着量佐々木道子1・藤原佳祐2・戸田浩人3・崔O01 千葉県柏市の森林における放射能汚染の実態

東壽3

東京大学大学院新領域創成科学研究科

柏市を含む千葉県東葛地域は、周辺地域に比べて高濃度の放射能汚染がみられる「ホットスポット」となっている。
開発が進む柏市北部に残された都市近郊林「こんぶくろ池
自然博物公園」、「大青田の森」、「東大柏キャンパス」の 3か所を調査地として、森林内の放射能汚染の実態を調査した。林内の空間線量は 0.2∼0.3μSv/h 前後で同地区の芝生地等に比べてやや低く、樹冠による放射性セシウムの遮断が示唆された。樹幹のセシウム濃度は、樹幹上部の外樹皮で最も高く、材部では低濃度であったが、2011 年の年輪の一部や 2012 年の当年枝からも検出され、樹皮や土壌からの吸収と新梢への転流が示された。土壌のセシウム濃度
は、A0 層のリターと腐植層で数千∼1 万 Bq/kg で、下層ほど低かった。2011 年秋の落葉は、コナラなどの落葉樹で低く、スギ・ヒノキで高かった。落葉樹の 2012 年の落葉はさらに濃度が低下した。2011 年、2012 年に採集したミミ
ズおよび地表徘徊性甲虫類で数百∼数千 Bq/kg、キノコでは腐生菌、菌根菌ともに数千∼数万 Bq/kg（乾重当り）の高い濃度を示した。

O03 栃木県の異なる空間線量地域における落葉樹林林
床の放射性降下物の蓄積状況─ 1 年半後の結果─
大久保達弘1・逢沢峰昭2・飯塚和也3

東京農工大学大学院連合農学研究科・2東京農工大学大学院農学
府・3東京農工大学大学院農学研究院

宇都宮大学農学部・2宇都宮大学農学部・3宇都宮大学農学部附属演習林

2011 年 3 月の東電福島第一原発事故で放出された放射性 Cs（134Cs、137Cs）の森林における分布状況を明らかにするため、福島県と群馬県東部の森林林床の放射線量と放射性 Cs の測定を行った。二本松の調査地点はスギ、アカマツ、ナラ林が 3 地点ずつ計 9 地点、群馬県はヒノキ、スギ、ナラ林が 2 地点ずつと、ケヤキ林 1 地点の計 7 地点である。2012 年 7∼12 月に、各調査地に 2×2 m 方形区が50∼100 個できるよう調査区を設置し、A0層上と表層土（0cm）の放射線量を簡易な放射線測定器（エアカウンター /エステー）で測定し、そのうち 5∼10 地点をシンチレーショ
ンサーベイメータ（日立アロカメディカル）で測定した。
林床植生は植生内と植生上部の空間線量を測定した。放射性 Cs 分析用試料として、各調査地より A0層（50×50 cm）、
林床植生、新鮮落葉を採取した。なお、群馬県の調査地は以上の調査に先行して、2011 年 7 月よりリターフォール調査を行っており、昨年 12 月までに採集したリターの放射性 Cs を測定した。発表では林床の各空間線量と A0層、林床植生、リターフォールの放射性 Cs、林相との関係などについて報告する。

2011 年 3 月の福島原発事故により拡散・沈着した人工放射性核種は東日本の広範囲に及び、放射性セシウムの沈着は栃木県が 1 %（陸地分 22 % 中）で福島県（15 %）、宮城県（3 %）に次ぐ。栃木県では園芸用腐葉土の生産・販売が全国ルートとして確立しており落葉採取が専業的に行われてきた。事故後、一端各種堆肥の施用・生産・流通の自粛が促された後、各種堆肥は暫定許容値設定（400 Bq/kg）により自粛廃止に至ったが、腐葉土と剪定枝堆肥は引き続き自粛解除なく今日に至っている。本研究は落葉広葉樹林林床での沈着実態を把握するために、栃木県下のブナ、コナラの落葉広葉樹林を中心に空間線量率の異なる 3ヶ所【塩谷郡塩谷町（2）、那須烏山市（1）】で、事故約半年後の 2011
年秋、1 年半後の 2012 年秋の二時期に、それぞれ空間線量率、表面汚染密度、放射性セシウムの落葉、林床の落葉層（F、H 層）、鉱質土層（5 cm）の比放射能（Bq/kgDW）の比較を行った。これらの内空間線量率、落葉の比放射能は各地域で減少していた。さらに水平および垂直方向の放射性セシウムの蓄積状況と落葉利用可能性について議論す
る。

1

1

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O04

福島県二本松市の針葉樹および落葉広葉樹林における表層土壌の放射性 Cs

藤原佳祐1・佐々木道子2・戸田浩人3・崔1

東壽3

東京農工大学大学院農学府・2東京農工大学大学院農学研究科・東京農工大学大学院農学研究院

32011 年に起きた東京電力福島第一原子力発電所の事故により多くの放射性核種が森林生態系に放出された。今後、森林に沈着した放射性 Cs が人間の生活圏に流出することが懸念される。樹種および立地条件が放射性 Cs の分
布と動態に与える影響を評価するため、福島県二本松市の森林において調査を行った。地表および空中の放射線量（μSv/h）について現地調査を行い、A0 層、表層土壌（0-5mm、5-10 mm、50-100 mm）、代表する下層植生および新鮮落葉については持ち帰り放射性 Cs 濃度（Bq/kg）を測定した。樹種に限らず地域によって差がみられたことか
ら、放射性 Cs の沈着は現時点において、立地条件などの地形的影響を強く受けていることが考えられた。同一地域内において、樹種が放射性 Cs 濃度に与える影響は見られなかった。林床における放射性 Cs 濃度は土壌表面（0-5mm、5-10 mm）に多く蓄積する一方、土壌深 50-100 mm
において、その濃度は著しく低下した。各森林の放射性Cs 濃度比（5-10 mm/0-5 mm）は約 0.7 で、0-5 mm における放射性 Cs 濃度による差はみられなかった。

O06

O05 福島原発事故から 1 年半後の森林の放射性セシウ
ムの分布状況
金子真司1・高橋正通1・赤間亮夫1・池田重人1・佐野哲也1・三浦
覚1・大貫靖浩1・平井敬三1・志知幸治1・阪田匡司1・橋本昌司1・梶本卓也1・田中 浩1・齊藤 哲1・高野 勉1・小野賢二2
1

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所

東電福島第一原発事故で放出された放射性セシウム（Cs）の森林における汚染状況の変化を明らかにするために、
2011 年 8-9 月に調査をした福島県の 3 試験地（5 林分）で2012 年 8∼9 月に再調査を行った。森林内の地上 1 m の空間線量率は昨年に比べて低下傾向にあったものの、Cs の物理学的壊変から予想される放射能の減衰（前年比 86 %）に比べて低減率（前年比 91-104 %）は小さかった。また樹
木の葉や枝の Cs 濃度は前年に比べて大幅に減少し、堆積有機物中の Cs も全般に低下したのに対し、表層土壌（0-30cm）の Cs 濃度は増加した。その結果、森林内の Cs 分布は、樹木と堆積有機物の Cs 割合が低下し、表層土壌の Cs
割合がいずれの林分でも約 70 % と高まった。森林の Cs
蓄積量は、川内試験地および大玉試験地のスギ林では前年比 87 % と低下したが、それ以外の林分では Cs 蓄積量は昨
年とほとんど変わらなかった。以上、この 1 年間に森林内の Cs は樹木や堆積有機物から表層土壌へ移動し森林内のCs 分布は変化したが、Cs 蓄積量に大きな変化がないことから森林に沈着した Cs のほとんどは森林に留まっていることが明らかになった。

O07 樹木による放射性セシウムの経根吸収の実態

スギ雄花に含まれる放射性セシウムの広域調査

赤間亮夫・清野嘉之・金指達郎・志知幸治

竹中千里1・金指

森林総合研究所

12011 年末および 2012 年末に、福島県を中心にスギ雄花を採取し、放射性セシウム濃度を測定した。2011 年から2012 年の 1 年間で空間線量率は 1 割程度低下していた。
両年ともに、空間線量率の高い地点では雄花中の放射性セ
シウム濃度（Cs-134 と Cs-137 の合計）も高いという関係があった。スギ雄花に含まれる放射性セシウム濃度の2011 年の最高値は 253000 Bq/kg であったが、2012 年の最高値は同一地点における、90500 Bq/kg であり、最高値は前年の三分の一程度になっていた。2012 年に調査した地点につきそれぞれ対応する地点の前年の値と比較するとばらつきがあり、一部には濃度の上昇が見られた例もあった。
ただし、全体としては前年の値の半分程度に低下していた。
このことは、2012 年における雄花への放射性セシウムの供給状態が 2011 年とは異なっていることが考えられる。
2012 年に雄花に検出された放射性セシウムは、既に樹体内（葉など）に蓄積されていて樹体内の転流により移動してきたものが多く、この 1 年間に新たに吸収され雄花に蓄積された放射性セシウムは多くはないと考えられる。

努1・杉浦佑樹1・小澤

創2

名古屋大学大学院生命農学研究科・2福島県林業研究センター

2011 年 3 月の福島第一原子力発電所事故により放出され、森林域に沈着した放射性セシウムの森林内の物質循環系の中での動態解明は、今後の森林域からの放射性物質の再拡散のリスクを低減するための除染計画立案に非常に重要である。事故後 1 年めは、葉や樹皮に沈着した放射性セシウムが、直接表面吸収され、樹体内を移動し、花粉や果実に移行する現象が見出され、それらの移動・輸送を通しての再拡散が示された。もう一つのプロセスとして、土壌にもたらされた放射性セシウムが根から吸収され、地上部に輸送されるという経路が挙げられ、それを定量化し将来予測することが重要な課題となっている。本研究では、事故後 2 年目の成木の根系における放射性セシウムの分布を明らかにし、経根吸収の有無とその状況を明らかにすることを目的とした。調査は、2012 年 10 月∼12 月に、福島県
伊達市および富岡町において、コナラ、スギの成木、およびスギ、ヒノキ、ヒサカキの幼樹の根を採取した。イメー
ジングプレート法とγ線スぺクトロメトリによる分析結果
から、経根吸収が起こっていることが確認され、特にヒサカキの吸収能力が高いことが示唆された。

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O08

ササにおける放射性セシウムの吸収・輸送に与える
養分動態の季節性の影響齋藤智之1・五十嵐哲也1・酒井 武1・伊東宏樹1・池田重人1・赤間亮夫1・渡部秀行2・大沼哲夫2・高橋正通1・田中 浩1
1

森林総合研究所・2福島県林業研究センター

ササは林床に広く優占し、放射性物質による林床植物の汚染の地域的な実態を比較する上で重要である。また、サ
サは分枝構造から各部位の齢が分かるため、放射性物質の濃度は年毎に生産された部位毎に明らかにでき、時系列で動きを追えるかもしれない。本研究では原発からの距離の異なる二地域、ササ 3 種の放射性セシウム濃度の測定結果を報告する。ササの採取地と対象種は、原発から距離約 40
km の川俣町内の広葉樹林に分布するクマイザサ、同様に
約 70 km のいわき市に分布するミヤコザサ、スズタケである。各ササは地上部、地下部を採取し、分枝パターンに応じ て 部 位 毎 に Cs137 濃 度 を 測 定 し た。植 物 体 全 体 のCs137 濃度は、川俣のクマイザサで約 6 kBq/kg、いわきのスズタケで約 800 Bq/kg、ミヤコザサで約 200 Bq/kg で、地域の空間線量率とオーダーレベルで対応したが、地域内
では分枝構造、現存量の異なる 2 種間で異なった。部位別
では空間線量率や種に因らず似た傾向を示し、葉で高かった。稈の齢構成では、事故当時存在した 2 年生以前の部位の濃度が高く、降下物が表皮に付着した影響と思われた。
今後も測定を継続し、放射性物質の動態を解明したい。

O10 宇都宮大学演習林における放射性降下物による樹体への影響
飯塚和也1・相蘇春菜2・大久保達弘2・逢澤峰昭2・平田
栗 太2・横田信三2・吉澤伸夫2

慶3・石O09 常 緑 広 葉 樹 に お け る 葉 齢 に 依 存 し た 137Cs、133Cs、および主要元素の濃度変化
佐野哲也・志知幸治・池田重人・赤間亮夫・三浦覚・金子真司

森林総合研究所

常緑広葉樹の枝先端部における放射性セシウム（137Cs）の動態を、自然界に存在する安定同位体セシウム（133Cs）
や同じアルカリ金属である K や Rb、アルカリ土類金属など他の主要元素との比較から検討する為、これら元素の葉中濃度を葉齢別に比較した。森林総合研究所構内のヤブツ
バキ 4 個体から各 5 本の枝を 2012 年 6 月末に採集した。
枝の齢構成を芽鱗痕から判別し（最大で 5 年分の葉が着
葉）、葉を洗浄乾燥後、齢別にまとめ、137Cs の濃度は Ge 半導体検出器（井戸型）で、他元素の濃度は湿式分解の後ICP-MS で測定した。アルカリ土類金属や Al は、古葉ほど乾重当たりの濃度が高くなる傾向が見られた。一方、K、Rb、133Cs などアルカリ金属は、若葉ほど乾重当たりの濃度が高く、新葉に移動し易い元素であると考えられた。137
Cs は、事故時に着葉していた葉で乾重当たりの濃度が高くなる傾向が見られたが、事故後に展葉した葉で比べると他のアルカリ金属と同様の傾向が見られた。ただし、乾重
当たりの葉面積は古葉ほど減少する傾向があり、葉面積当たりの濃度で比べると、新葉で濃度が高くなる傾向が認められない場合も見られた。

O11 スギとコナラ樹皮におけるセシウムの存在形態
富岡利恵・岩瀬青木 弾

香・竹中千里・金指努・杉浦祐樹・福島和彦・

名古屋大学大学院生命農学研究科

宇都宮大学農学部附属演習林・2宇都宮大学農学部森林科学科・3
宇都宮大学バイオサイエンス教育研究センター

1

福島原発事故により広範囲わたり飛散・拡散した人工放射性核種の中で重要な放射性セシウム（Cs）は、同族のア
ルカル金属であるカリウム（K）と化学的性質が類似しているため、植物体において、K の輸送系により吸収されていると考えられている。K の同位体である天然放射性核種である K40 の一部は、γ崩壊をする。そこで、樹体中に取込まれた放射性セシウムの挙動を調査するに当たり、K40 に着目して、放射性核種ごとに Cs134、Cs137 と K40の比放射能（Bq/kgDW）の測定を行なった。材料は宇都宮大学演習林（空間線量率 0.2∼0.3μSv/h）のスギ、ナラ類、
コシアブラである。供試材料の比放射能は、U8 容器を用い、Ge 検出器（SEIKO EG&G）で測定した。測定時間は、
木材で 6000S、葉で 2000S または 4000S とした。若齢木において、コシアブラの葉はナラ類のそれと比べ、非常に高い比放射性を示した。また、コシアブラの核種ごとの比放射能の季節変動では、晩秋は夏に比べ、Cs は 1.8 倍の増加を示したが、K40 では 1.5 倍の増加であった。

森林内に降下した放射性物質は表層土壌や葉、樹皮などに強固に付着することが報告されているが、時間経過とともに変化する森林生態系内での循環プロセスや生態系外への流出プロセスについてはほとんど分かっていない。除染も含めた森林管理や福島県産木材利用において、樹木に吸着した放射性物質や根から吸収された放射性物質の動態を明らかにすることが求められている。本研究は樹皮に吸着した放射性セシウム（Cs）の動態を明らかにすることを目的に、第一歩として樹皮における放射性 Cs と安定同位体
Cs の存在形態を調べた。名古屋大学構内で採取したスギとコナラの樹皮を粉砕し、安定同位体 Cs を吸着させた。
吸着した Cs の酢酸アンモニウムと希硝酸に対する溶脱量を調べたところ、スギ樹皮は吸着量の約 55 %、コナラ樹皮
は吸着量の約 20 % が溶出した。この結果から、安定同位体 Cs は樹皮の陽イオン交換サイトにも吸着するが、多くは他の形態で安定的に存在することが示唆された。また、福島県で採取したコナラ樹皮について同様に酢酸アンモニ
ウムと希硝酸に対する放射性 Cs の溶出量を調べた結果、放射性 Cs の抽出率は 0.1∼0.5 % と非常に低かった。

― 212 ―

O12

アカマツとコナラの樹幹内における放射性セシウ
ムの分布

大橋伸太1・岡田直紀1・中井
1

渉2・高野成美3O13 森林の堆積有機物から鉱質土壌への水を介した放射性セシウムの移動
小林政広1・大貫靖浩1・篠宮佳樹1・蛭田利秀2

京都大学地球環境学堂・2京都大学農学部・3京都大学農学研究科

1

森林総合研究所・2福島県林業研究センター

福島第一原発事故によって放出された放射性 Cs が 1 年半経過後に樹幹内でどのように分布しているかを調べた。
福島第一原発から約 20 km 南西に位置するアカマツ林からアカマツを、落葉広葉樹林からコナラを 2012 年 9 月に伐倒し、ディスク試料を高さ約 5 m 毎に採取した。樹齢はいずれも約 40 年である。ディスクは外樹皮、内樹皮、木部に分け、木部はさらに中心に向かって数 cm 毎に切り分けた。これらは全て乾燥・粉砕した後、高純度ゲルマニウム
検出器を用いて試料中の放射性 Cs の放射能を測定した。
両樹種において放射性 Cs 濃度（Bq/kg dry）は外樹皮、内樹皮、木部の順で高く、ディスク中の放射性 Cs 放射能（Bq）の合計は外樹皮、木部、内樹皮の順で多い傾向にあった。
木部では放射性 Cs 濃度は最外部で最も高く、それを除いた辺材部では外側から内側にかけてほぼ一様であり、心材部になると内側ほど低いという傾向が見られた。内樹皮と木部の放射性 Cs 濃度はアカマツでは高さ別で違いはほとんどなかったが、コナラでは高い所ほど濃度が高くなる傾向が見られた。したがって樹種によって樹幹中の放射性Cs の輸送や拡散に違いがあると考えられた。

2011 年 3 月の東京電力福島第一原子力発電所事故で放出した放射性物質物質は、広範囲の森林に沈着した。長期的な影響が懸念される放射性セシウムは、初期には樹冠と堆積有機物層に多くが捕捉されており、時間の経過とともに鉱質土壌へ移行すると予想される。ここでは、福島県および茨城県の森林試験地における、堆積有機物から鉱質土壌への水を介した放射性セシウムの移動について報告する。各試験地において、テンションフリーライシメータで堆積有機物層通過水を採取した。また、林内雨および深度30 cm の土壌水も採取した。試料のセシウム放射能濃度（Cs-134 および Cs-137）をゲルマニウム半導体検出器で測定した。茨城県の試験地については、事故直後の試料も保管されており、これらも測定対象とした。堆積有機物層通過水中のセシウム放射能濃度は、夏季から秋季に上昇し、林内雨より顕著に高くなる傾向が認められた。特に高濃度の試料には、肉眼で確認できる懸濁物が含まれていることが多く、ろ過により濃度が著しく低下することがあった。
これらには、主に夏季における堆積有機物の分解が影響していると考えられる。

O14

O15 森林を流れる渓流水の放射性セシウム濃度について森林から流出する放射性セシウムの動態とその水
文過程の影響

伊勢田 耕平1・大手信人1・田野井慶太朗2・小田智基1・野川憲夫3・堀田紀文41

2

3

東京大学農学部・ 東京大学農学部放射線植物生理学研究室・ 東京大学アイソトープ総合センター・4筑波大学流域管理研究室

福島第一原発事故で放射性セシウム（137Cs、134Cs）が大気に飛散し、東北、関東地方に広く降下した。現在、森林に多く蓄積していると考えられる。一般に137Cs は粘土粒
子や有機物に吸着されやすく、それらが森林から懸濁物、溶存物として河川へ流出し下流へ伝播されると考えられる。本研究では森林内外での137Cs の動態を把握することを目的とし、福島県伊達市上小国川流域上流部の森林で水文過程に沿った調査を行った。森林では、樹幹流、林内雨、
林外雨の137Cs 濃度を測定した。樹幹流、林内雨の137Cs 濃
度は非常に高い一方で林外雨は低く、また、樹幹流の137Cs
濃度は常緑樹（スギ）、落葉樹で差はなく、林内雨では常緑樹で高い傾向がみられた。これらから新たな大気降下物は少なく、樹幹、葉の137 Cs 現存量が多いことが分かった。
森林外では、上流から 9 地点で河川水を採取し、懸濁態、溶存態に分け各々の137Cs 濃度を測定した。溶存態はこれまで微量とされてきたが、懸濁態よりも濃度が高い地点もあり無視できないことが明らかになった。また、降雨時の137Cs の流出量の変化から、主に降雨時に流出することが明らかになった。

坪山良夫1・橘内雅敏2・篠宮佳樹1・池田重人1
1

森林総合研究所・2福島県林業研究センター

2011 年 3 月に発生した東京電力福島第一原子力発電所の事故では周辺の森林にも放射性物質が降下した。これらの森林の多くは河川の上流にあり、冬に雪が積もる地域もあるため、雪解けの増水にともなう放射性物質の流出を心配する声があった。ただ、実態を把握するための情報は必
ずしも十分とは言えなかった。そこで、事故翌年の 3 月より福島県内 6 箇所の森林を流れる渓流水の放射性セシウム
濃度の調査を行った。その結果、渓流水の放射性セシウム
濃度が増水時に高くなる場合があり、その時に渓流水が含む放射性セシウムは主に浮遊物質に由来するものであることが示唆された。

― 213 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

O16

ウッドチップを用いた放射性セシウムの森林土壌からの除去

O17 福島県の山菜の放射性セシウム汚染
清野嘉之・赤間亮夫・齊藤

金子信博1・中森泰三1・田中陽一郎1・黄 垚1・大久保達弘2・飯塚和也2・逢沢峰昭2・齋藤雅典3・石井秀樹4・大手信人5・小林大輔6・金指 努7・竹中千里7・恩田裕一8・野中昌法9
2

1

3

4

5

横浜国立大学・ 宇都宮大学・ 東北大学・ 福島大学・ 東京大学・6福島県立医科大学・7名古屋大学・8筑波大学・9新潟大学

福島原発事故により汚染した森林の除染には、伐採や落葉除去だけでは十分でなく、処理した木材と落葉の処分も問題である。森林土壌から、安全に放射セシウムを除去する方法を提案する。落葉分解試験を、二本松市のコナラ林
で 2011 年 12 月から 2012 年 12 月まで行った。6 月には、
落葉の放射性セシウム濃度は土壌の 2 倍から 3 倍となり、土壌の約 12-18 % が上方向に落葉へと移動した。この移動は、糸状菌が有機物上で生育する際に土壌からセシウムを取り込むためと考えた。落葉の代わりに伐採した樹木をウッドチップ化し、土壌のセシウムを糸状菌によってチップに集める方法を考案した。汚染地域の木材中の放射性セ
シウム濃度はまだ高くないので、森林を伐採し、現地で幹材をウッドチップ化しメッシュバッグに入れ、隙間なく置いて半年後に回収することで、低コストで安全に除染が可能である。半年程度経過したウッドチップはまだ分解が進んでいないので、安全な施設で燃焼し、灰を最終処分する。
単に伐採して放置するのでなく、この方法で森林施業を積極的に継続しつつ、汚染木材をバイオ燃料として活用し、復興に活用することが可能である。

O18

福島第一原子力発電所事故に起因する野生キノコへの放射性セシウムの蓄積─東京大学演習林にお
ける事例─
1

1

2

2

2

山田利博 ・村川功雄 ・齋藤俊浩 ・大村和也 ・高徳佳絵 ・井口
和信3・井上 淳4・才木道雄2・齋藤暖生5・辻 和明6・田野井慶
太朗7・中西友子71

東京大学千葉演習林・2東京大学秩父演習林・3東京大学北海道演
習林・4東京大学演習林生態水文学研究所・5東京大学演習林富士
癒しの森研究所・6東京大学演習林樹芸研究所・7東京大学大学院
農学生命科学研究科【目的】福島第一原子力発電所事故に起因する放射性物質の低汚染地域は東日本の広域に及ぶ。キノコは低汚染地域
であっても比較的高濃度の放射性 Cs を含むことが多い。
そこで低汚染の森林地域におけるキノコと土壌の放射性Cs による汚染状況を明らかにすることを目的とした。
【方法】東京大学の 6 地方演習林においてキノコとその潜在的な基質を 2011 年秋に採取し、134Cs および137Cs の濃度を測定した。
【結果】放射性プルームの広がりの延長上にある秩父演習林ではキノコとリターで比較的高い放射性 Cs 汚染が認められた。リターの汚染は千葉演習林や富士癒しの森研究所
まで広範囲に広がっていたが、一部のキノコを除きリター
よりもキノコの方が放射性 Cs の濃度は低かった。北海道
演習林および生態水文学研究所では今回の事故による放射性 Cs は確認されなかった。また、大気圏内核実験あるいはチェルノブイリ事故に由来すると推定される137Cs もキ
ノコと土壌で確認された。

哲

森林総合研究所

山菜の放射能汚染が報告されているが、山菜の採取・利用に当たっての注意は喚起されていない。科学的データにもとづいて対処方針をたてる必要がある。2012 年 5 月に
福島県川内村と大玉村で山菜 14 種 30 サンプルを採取し、γ線スペクトロメトリー法で放射性セシウム濃度を計測した。夏には 12 種 24 サンプルを採った。5 月の結果（既報）は以下の通りで、採取地の空間線量率は 0.3∼5μSv hr−1、
山菜乾重 1 kg 当たりのセシウム 137 濃度（Bq kg−1）は100∼14,300、同 134+137 濃度は 162∼24,100、後者の生重換算濃度は 16∼2,810 であった。セシウム 137 濃度は空間線量率と正の相関があり、採取個体が付着根を持ったり、集水地形に育つ場合に高濃度であった。成果にもとづき、高濃度汚染の山菜を採る危険を減らすための対処方針（案）を作成した。夏のサンプル乾重 1 kg 当たりのセシウム137 濃度（Bq kg−1）は 187∼19,300 で、5 月と比べて、濃度は低下したものから増加したものまで種によってさまざま
で、成長様式の違いが関係していると考えられた。今後データを増やし検証していく。

O19 森林性ネズミ類における放射性セシウムの事故当
年の蓄積実態山田文雄1・友澤森彦2・中下留美子1・小泉
1

透1・島田卓哉1

森林総合研究所・2慶応大学

福島第一原子力発電所事故（2011 年 3 月）により放出された放射性物質は森林の落葉層や土壌表層に蓄積され、生態系での動態や野生動物の影響把握が求められる。地表や土壌中を生活空間とし、短寿命のアカネズミを対象に事故発生の 7-9ヶ月後の放射性物質の蓄積の実態調査を行なった。調査地は 1）原子力発電所から 30 km の福島県川内村の国有林（川内調査地とよぶ、空間線量は平均 3.6μSv/hr、
10 月下旬調査）と、2）70 km の茨城県北茨城市の国有林（小川調査地、空間線量 0.2μSv/hr、12 月上旬調査）の 2 カ所である。両調査地でアカネズミ類を 30-50 頭捕獲した。
測定した放射性物質は、放射性セシウム（半減期約 2 年のCs-134 と約 30 年の Cs-137）で、放射性ヨウ素（I-131、半減期約 8 日）は検出限界以下であった。放射性セシウムの体内蓄積の部位は主に筋肉中とされ、アカネズミにおいても、筋肉（骨含む）中で肝臓より 4 倍高く、また毛皮より 2 倍高かった。両調査地におけるアカネズミの筋肉（骨含む）
中の放射性セシウムの蓄積量には個体変異が大きいため、空間線量や齢・性及び食性との関係を検討した。

― 214 ―

O20

栃木県奥日光、足尾のニホンジカにおける放射性セシウムの蓄積状況

O21 福島原発事故後 2 年目における捕食性節足動物への 放 射 性 物 質 の 移 行 -ジ ョ ロ ウ グ モ（Nephilaclavata）の事例

小金澤正昭
綾部慈子・金指宇都宮大学農学部附属演習林

森林における Cs の動態を明らかにするため、空間線量
30 k−60 kBq/m2の栃木県日光市でニホンジカ 80 頭を捕獲した。測定部位は、筋肉、心臓、肝臓、肺、腎臓、胃内容物、直腸糞、羊水、胎児とした。70 Bq/kg 未満の測定値は検出限界（36∼69 Bq/kg）と検出限界未満（35 Bq/kg 以下）に分けた。奥日光、足尾ともほぼ同じ蓄積傾向を示し、筋肉が最も高く、奥日光では平均 75 Bq で、100 Bq 越えた個
体は 12 % であった。足尾では平均 49 Bq で、100 Bq 越える個体はなかった。臓器類は検出限界で、腎臓>肝臓>心臓の順に低下した。肺、胎児、羊水は検出限界未満であった。また、胃内容物と直腸糞は高い値を示し、直腸糞は胃内容物の 4 倍から 5 倍の値を示した。また、直腸糞と筋肉には有意な相関は認められなかった。これは、直腸糞が胃内容物と同じく直近の採食物の Cs 値を反映するのに対して、筋肉や臓器類は代謝の影響を受けた結果と考えられた。
一方、当地域の主要食物であるミヤコザサの葉は平均 249
Bq/Dw であったことから、採食によって常に放射性 Cs が摂取されていると言える。

努・肘井直樹・竹中千里

名古屋大学大学院生命農学研究科

2011 年 3 月の福島第一原子力発電所爆発事故により放出され、その後森林地域に降下した放射性物質の食物連鎖を通じての濃縮・拡散過程を明らかにするため、林内、林縁部に生息する捕食性節足動物の造網性クモを対象として、その虫体に含まれる放射性セシウムの濃度を測定した。
調査は 2012 年 10 月下旬に、発電所から北西 30∼35 km にある福島県伊達郡川俣町内の渓流沿いおよび高台の二次林と、西 65 km の郡山市にある福島県林業試験場構内において行なった。地表から 1∼2 m 高の網上のジョロウグモを採集し、持ち帰って個体湿重を測定した。各採集地では、
地上高 1 m の空間線量も併せて測定した。クモ個体は乾燥重量測定後に粉砕し、高純度ゲルマニウム半導体検出器を用いたガンマ線スペクトロメトリーにより 1.6 万∼35 万秒測定し、Cs-137、134 の個体重当たり濃度を算出した。
その結果、30 km 地点の渓流沿いで採集されたクモの Cs137 濃度は 2000∼6800［Bq/kg d.wt］、35 km 地点の高台の二次林では 820∼2300 であったが、郡山市の大部分の個体からは不検出であった。

O22

放射能汚染地帯の野生生物の長期モニタリングに向けて（環境変化と鳥類）

P2-001 スギ次世代選抜における個体育種価と若年後代集団から推定された育種価の比較

石田健

武津英太郎・松永孝治・倉原雄二・千吉良治・高橋

誠

東京大学

森林総合研究所林木育種センター九州育種場

福島第一事故原発の北西方向に約 30 km 離れたおよそ20 km 四方の高線量地域において、2011 年 7 月から鳥類カ
ウント、景観観測、ウグイスの捕獲、累積線量測定など実施している。結果の一部と現地での観察から、鳥類を始めとした野生生物が、放射線と、人間活動低下等による環境変化、それらの結果として生じる種間相互作用の変化など
によって、どのような影響を受けるのか、わからないながらも予測し、議論の種としたい。北阿武隈高地には、15 種
以上の地上性哺乳類や 150 種程度の陸生鳥類を始め、多くの野生生物が生息している。なだらから残丘陵群の中に田畑、牧草地、落葉樹林や針葉樹植林が混じった景観で、生物多様性は高い。人の手が強く入ってきた生態系であり、避難に伴って人間活動の低下がもたらす環境変化も大きい。長期低線量内部被曝と環境変化の影響を区別することは容易ではないものの、長期の広域で鳥類カウントとウグ
イス等の捕獲個体を用いたモニタリングによって、少しでも、両方の影響が明らかにできるかもしれない。ウグイスの羽毛と地上約 12 m の枝先∼地中（15 cm）の微環境の線量モニタリングの結果、線量変化をもとに、予測する。

森林総合研究所林木育種センターでは第 1 世代精英樹間交配家系の植栽試験地（以下、育種集団林）からの第 2 世
代精英樹候補木（以下、候補木）の選抜を進めている。また候補木の後代検定と第 3 世代精英樹候補木の選抜を目的とした候補木同士の交配家系の植栽試験地の造成を行うとともに、候補木のクローン検定を進めている。育種集団林からの次世代精英樹候補木の選抜は試験地内微小環境の影
響を大きく受けるため個体の遺伝的能力の推定誤差が大きい。そのためより高精度の個体評価法が求められている。
本報告では九州育種基本区のスギについて候補木の樹高
データに対し 3 つの異なる選抜時個体評価値（表現型値・家系情報を考慮した育種価（以下、個体育種価）
・形質の空
間自己相関と家系情報との両者を考慮した育種価（以下、AR 個体育種価））を算出し、後代検定林（林齢：2 年）で推定された育種価（以下、後代検定育種価）及びクローン検定林（林齢：5 年）でのクローン評価値との相関関係により
3 つの個体評価法を比較した。クローン評価値は AR 育種
価との間に有意な高い相関係数を示す傾向にあった。一方、後代検定育種価と選抜時個体評価値との間の相関は小さかった。

― 215 ―

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発
表
・
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ー

P2-003 植栽密度試験地に植栽されたスギ在来品種の成
長パラメータの比較─成長パラメータに対するクローンと植栽密度の影響─P2-002 土壌がスギさし木に与える影響評価
小野雅子1・大平峰子1・渡辺敦史2
1

森林総合研究所林木育種センター・2九州大学大学院

佐藤嘉彦1・津島俊治2・武津英太郎3・高橋

さし木は重要な林業技術の一つであり、現在でも効率的なさし木発根技術の検討が行われている。中でも、土壌の選択はさし木に影響する大きな要因の一つである。そこで、スギ精英樹特性表に基づいてさし木発根性の悪い（若松 101）、普通（大田原 3）および良い（大田原 4）クローン
を選び、基質や粒径が異なる 12 土壌に用いることでさし木に与える影響を評価した。発根率と 12 土壌の物理的性質を比較した結果、パーライトでは全てのクローンで発根率が低く、これは三相分布における気相の割合が多いこと
や有効水分保持量が低いことが影響していると考えられた。反対に鹿沼土やココナツハスクでは発根率が高く、これは有効水分保持量が高いことに起因すると考えられる。
特に、鹿沼土小粒やココナツハスクでは発根特性の低い若松 101 でも 70 % で発根が認められたことから、スギさし木に適する土壌と考えられる。根量が初期成長に影響する可能性を考慮すれば、発根率よりもむしろ根量の評価が重要である。そこで、180 クローンの根量を指数で評価した
結果、これらクローンは正規分布を示し、根量に関してク
ローン特性の存在が示唆された。

誠3

大分県農林水産研究指導センター林業研究部・2大分県農林水産部農林水産企画課・3森林総合研究所林木育種センター九州育種場

1

森林樹木では、個体（クローン）間で成長パターンが異なることが知られている。また、植栽密度は成長パターン、
特に肥大成長に影響することが知られている。近年、造林コストの削減のための低密度植栽や省力化施業が注目を集めており、これらの施業では初期成長の優れた種苗（系統）の利用が重要である。そこで、本研究ではスギを対象樹種とし、系統と植栽密度の違いが成長パターンに与える影響について、在来品種と実生家系の樹幹解析データを用いて解析した。樹幹解析データは大分県九重町に設定されたス
ギ植栽密度試験地の個体を 28 年生時に伐倒して得た。樹高と胸高直径について、Mitscherlich と Gompertz の成長
式にあてはめて 7 系統の成長パターンを推定し、成長パラメータの各係数について分散寄与率を推定した。パラメー
タ推定は、変曲点を有する Gompertz で容易であった。分
散寄与率は、初期勾配の係数と成長曲線の漸近線にかかる係数でクローン成分の寄与率が高く、密度成分やクローンと密度の交互作用成分が低かった。これらのことから、初期成長にはクローンの有する遺伝変異の効果が大きく、植栽密度の影響は少ないと考えられた。

P2-004 宮崎県耳川流域におけるスギ挿し木品種間の生長差異

P2-005 関西育種基本区におけるヒノキ第 2 世代精英樹
選抜に向けた育種集団林データの解析

盛永雅子1・石尾将吾2・坂田益朗2・日高光晴3

久保田正裕・澤村高至

1

2

3

住友林業株式会社・ 住友林業株式会社 筑波研究所・ 住友林業
フォレストサービス株式会社日向山林事業所

当社では「環境制御型苗木生産施設」を 2012 年に開設し、スギ挿し木苗の通年での生産・出荷に取り組んでいる。その一環として、生長の優れたスギ品種で構成された採穂園を整備する必要がある。そこで、宮崎県耳川流域に位置す
る社有林から樹高と胸高直径の生長が大きい品種の選定を試みている。調査では、各立木の樹高と胸高直径を測定した。さらに、これまで品種名が不確かなまま社有林にスギが植栽されていることから、DNA 分析を実施し品種名を明らかにするために各立木から生長錐を採取した。
品種同定より得られた約 30 品種を検定した結果、アオシマアラカワの生長が大きく、メアサとアヤスギの生長が小さいことがわかった。また、品種ごとに土地条件に適した植栽を目指して、同社有林にみられる代表的品種（アオシマアラカワ、タノアカ、マアカ）の樹高と地形の関係を調べた。使用した地形指標は標高、曲率、日射量、有効貯留容量、有効起伏量、傾斜角である。解析の結果、どの品
種も標高と相関があるが、各品種で相関の強さに差が見られた。一方で、その他の地形指標においては、相関がほとんどないという結果が得られた。

森林総合研究所林木育種センター関西育種場【目的】林木育種センターは育種種苗の性能向上を図るた
め、現行の精英樹よりも一段と成長、材質等が優れた第 2世代へと次世代化を進めている。今後の選抜対象となる育種集団林において効果的に選抜するため、成長形質の遺伝情報を把握した。【方法】和歌山県、岡山県、高知県内の国有林に設定した 3 箇所のヒノキ育種集団林において調査した。これらは、それぞれ近畿育種区、瀬戸内海育種区、四国北部、南部育種区で選抜したヒノキ精英樹の人工交配家
系を用いて 2000∼2002 年に設定した。植栽後 5 年、10 年
目の定期調査で、全生存木の樹高、胸高直径を測定し、遺伝率等を推定するため分散分析した。
【結果】各集団林の
平均樹高は 5 年次 2.2∼2.8 m、10 年次 5.2∼6.0 m、平均胸高直径は 10 年次 8.0∼8.5 cm であった。分散分析の結果、いずれも雌親間または雄親間に有意差が認められ、狭義の遺伝率は、5 年次樹高 0.11∼0.28、10 年次樹高 0.10∼0.23、10 年次胸高直径 0.11∼0.21 となった。成長形質の遺伝率は低く一世代での改良効果は大きくないが、世代を重ねることで改良効果を積み上げられると示唆された。

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P2-006 スギ次代検定林調査より得られた成長形質の遺伝解析

P2-007 スギ精英樹の次世代化に向けた F1 試験地における遺伝解析

三浦真弘1・平岡裕一郎1・大平峰子1・宮下久哉1・星比呂志1・倉本哲嗣1・藤澤義武1・山田浩雄2・田村 明2・板鼻直栄3・山野邉
太郎3・玉城 聡3・久保田正裕4・磯田圭哉4・高橋 誠5・千吉良
治5・武津英太郎5・近藤禎二1

平岡裕一郎1・井城泰一1・三浦真弘1・渡辺敦史2

1

森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・3森林総合研究所林木育種センター東北育種場・4森林総合研究所林木育種センター関西育種場・5森林総合研究所林木育種センター九州育種場

次代検定林は、精英樹の特性評価のために、一般造林地に設定された試験林である。現在、調査を継続している次代検定林には、一般次代検定林、地域差検定林、遺伝試験
林、育種集団林の 4 種類があり、これらは、全国各地の国
有林や民有林に設定され、長いものでは 40 年以上にわたり樹高や胸高直径、通直性といった林業生産に必要な形質について継続調査が行われている。これらの調査結果により精英樹の特性評価が行われ、採種園の改良や種苗の適応範囲の推定、第二世代精英樹候補木の選抜などにフィードバックされている。本報告では、日本各地のスギ次代検定
林を対象に、成長の状況や、遺伝率や相関などの様々な遺伝特性について、次代検定林ごとに解析を行い、成長形質の遺伝的特性について話題を提供する。

P2-008 スギの EST 配列を利用した SNP の探索
上野真義1・内山憲太郎1・森口喜成1・伊原徳子1・二村典宏1・櫻井哲也2・篠原健司1・津村義彦1
1

森林総合研究所・2理化学研究所

1

森林総合研究所林木育種センター・2九州大学大学院農学研究院

森林総合研究所林木育種センターでは、スギ精英樹の次世代化のため、優良な精英樹相互の人工交配により作出した F1 を植栽した「育種集団林」を複数設定している。次世代個体の選抜には、成長形質とともに、材質も評価する必要があり、その評価値は、一般組み合わせ能力を表す育種価が望ましい。本研究では、18 年生の育種集団林において、これら形質を測定し、育種価を算出する統計モデルの検討と、育種価による家系および個体評価を行った。モデルの検討の結果、成長形質である樹高、胸高直径と、材質
形質であるピロディン貫入量（容積密度の簡易推定値）については、空間自己相関による誤差を組み入れたモデルが良く適合した。それに対し、応力波伝播速度（ヤング率の簡易推定値）は空間自己相関による誤差を入れないモデル
で良く適合した。空間自己相関による誤差は、試験地内の立地環境を反映しているものと考えられるが、このように形質によってその効果に差異が見られた。モデルから得られた育種価により、形質毎に家系および個体の評価が可能であった。今後はこうした評価値と DNA マーカー情報を統合し、アソシエーション解析等を進めることができると考える。

P2-009 GA4/7 を用いたアカマツへの着花促進処理の効果
玉城

聡1・平尾知士2・宮下久哉2・宮下智弘3

森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所林木育種センター・3山形県森林研究研修センター
1

スギの高密度連鎖地図の作成やアソシエーション解析で利用するための一塩基多型（SNP）、を発現配列タグ（EST）
から探索した。EST は葉・雌花・雄花・内樹皮および実生から収集した。これらの配列をアセンブルし、81,284 個のコンティグを得た。コンティグの中から完全長 cDNA の候補配列を 7,143 個同定し、細胞壁合成や展葉フェノロ
ジー等に関連するコンティグを合わせた 7,232 個のコンティグから SNP の探索を BWA と SSAHA2 の 2 つのプロ
グ ラ ム で 行 っ た。候 補 SNP の 中 か ら 無 作 為 に 144 個（BWA により同定された SNP から 48 個、SSAHA2 により同定された SNP から 48 個および両方のプログラムで共通して同定された SNP から 48 個）を選択して、Fluidigm
社製の SNP 解析装置で 44 個体のスギを対象に SNP タイ
ピングを行った。両プログラムで予測された SNP は 85 %が多型的であった一方で BWA および SSAHA2 単独で予測された SNP は、それぞれ 79 % と 65 % が多型を示したに過ぎなかった。複数の SNP 探索プログラムを利用する
ことで SNP の予測精度が上がると考えられた。

東北育種基本区から選抜された抵抗性マツの採種園は若齢であり、東日本大震災の津波被害林の復旧需要の増大に対応した種子供給を実施できない現状にある。そこで、若齢のアカマツの着花促進処理技術の開発を目的に、ホルモン剤 GA4/7を用いた試験を行った。供試材料は、接ぎ木増
殖由来の 8 年生アカマツ 13 クローンである。処理方法として、95 % エタノールに GA4/7の粉剤を溶かした溶液をマツの樹幹に注入する方法で行った。1 個体あたりの処理量
として、20、40 および 60 mg の 3 種類で実施した。処理時期による効果の違いを調べるため、6 月、7 月および 8 月の3 回に分けて処理を行った。着花調査は、翌春 5 月に実施
し、雄花については各個体 2 枝について雄花の着生の有無をカウントし、着生シュートの全シュートに対する割合を“雄花率”とした。雌花については、樹冠全体の着生数をカウントした。その結果、処理時期ごとの着花量の全クロー
ン平均値は、雄花率については 6 月は 0.41、7 月は 0.35、8月は 0.32、無処理個体は 0.16 であり、雌花数については 6
月は 0.0、7 月は 3.7、8 月は 10.7、無処理個体は 1.4 であった。

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P2-010 少花粉スギ家系苗木の着花特性（1 年目の調査
結果）

P2-011 GIS を利用したスギ生育に関する気象条件の検討

清水香代1・武井量宏2・岡田充弘1

花岡1

長野県林業総合センター・2長野県林務部

1

創1・三浦真弘1・平岡裕一郎1・渡辺敦史2

森林総合研究所林木育種センター・2九州大学【目的】現在、林野庁が選定した少花粉スギ品種には、長野県産のスギ精英樹品種が 4 品種あり、これらの品種は挿し木増殖が難しいため、実生苗木による苗木生産を計画している。これらの家系苗木の着花特性を把握する必要があ
るため、今回は、少花粉スギの下高井 24 号家系苗木の雄花
着花特性を検証した。【方法】供試体は、下高井 24 号家系（24 号区）苗木及び県営採種園産スギ精英樹苗木（対照区）の 2 年生苗木を用いた。試験は、苗畑に植栽した両区の苗木にジベレリン水和剤 1000 倍液を 7 月上旬と下旬の 2 回
葉面散布した。当年の成長終了後、供試体の着花指数を目視調査するとともに、苗長、根元径、雄花房数及び粒数を計測した。【結果】着花指数は 4 段階（0∼最大 3）で評価した。24 号区と対照区の着花指数は指数 3 が 24 号区では 70%、対照区では 31 % となった。また、24 号区は対照区と比べ、試験開始時の苗長、成長終了時の苗長、枝張りが大きかった。雄花の着花状況は、枝 10 cm 当たりの雄花房数及び粒数に換算して、指数ごとに比較したところ、指数 3
では 24 号区と対照区に差がなかった。

日本における主要造林樹種であるスギは、その生存率や成長等が植栽場所によって大きく異なることが経験的に知られている。しかしながら、植栽地の環境と実際の生育反応を多くの試験地を用いて解析した事例はない。植栽地の環境と生育間の関係を明らかにすることが出来れば、適地等の選定に有効であり、林業上有用な情報を提供できると考えられる。 森林総合研究所林木育種センターでは、選抜された精英樹の遺伝的特性を評価するための検定林を多数設置して来た。本研究では、中部・関東地方に設置された 検 定 林 の 位 置 情 報 を Geographic Information System（GIS）上で管理し、各検定林が置かれている気象環境（気温、降水量、積雪量、日射量等）と植栽から 10 年後の生存率および樹高との対応関係を解析した。その結果、積雪の多い地域で生存率と樹高の両方が低くなる傾向にあったこと、北関東に設置された積雪が少なく気温・降水量が中部・関東地方の中で中間的であった検定林において比較的生存率が高く樹高成長が良かったことなどが明らかとなった。

P2-012 佐賀県での第二世代スギ精英樹選抜の取り組み

P2-013 愛媛県に生育するサクラの SSR マーカーによる系統分析

宮﨑潤二1・挽地あい子1・小部弥太郎1・宮里 学2・古澤英生3・
佐藤嘉彦4・高橋 誠5・武津英太郎5・千吉良治5・渡辺敦史612

3

佐賀県林業試験場・ 鹿児島県森林技術総合センター・ 宮崎県林業技術センター・4大分県農林水産研究指導センター・5森林総合研究所林木育種センター九州育種場・6九州大学農学部

近年問題となっている地球温暖化の防止対策の一つとして、従来品種に比べて高い炭素固定能力を有し、かつ低コ
ストで成林が可能な林業種苗の作出が求められている。本
研究では、従来種苗に比べて格段に成長が早く、かつ、従来品種と同等の材質を有する次世代のスギ品種の選抜手法を開発するため、選抜による成長や材質の改良に対する環
境要因の影響、並びに最適選抜年次について検討を行うことを目的に、佐賀県内に設定された 2 試験林において樹幹解析を行い、成長パターンと材質を調査した。
調査対象は 2 試験林に共通に植栽されている精英樹 F12クローンと佐賀県内で最も普及している精英樹 1 クローンである。スギ精英樹 F1は、昭和 40 年代にスギ精英樹間の交配により得られた実生後代の中から植栽後 5 年次の通直性・真円性等により選抜された個体をクローン増殖したもので、調査時には 24 年生であった。
樹幹解析には各反復において平均的なサイズの個体、3クローン 14 個体を供試した。Gompertz の成長式により、樹幹解析で得られた樹高曲線から成長パラメータを推定
し、異なる生育環境の成長パラメータへの影響などについて考察する。

西原寿明
愛媛県農林水産研究所林業研究センター【はじめに】愛媛県に生育するサクラ（バラ科サクラ属サクラ亜科）にも雑種起源と考えられているものが多くあり、これまで遺伝的な検討や由来等を確定した報告はないた
め、系統を分子レベルで解析することは、木の文化の継承
や観光利用の面で大変意義深いと考える。【材料と方法】
愛媛県に生育する、イヨウスズミなど栽培種 6 種 17 個体、野生種 4 集団 42 個体のサクラの葉または冬芽から DNAを抽出した。モモの核 SSR マーカー 4 座及び EST-SSR
マーカー 4 座を用い、DNA シーケンサーと GeneMapper
でジェノタイピングを行ない、系統間や個体間の共通点や相違点を解析した。【結果と考察】用いた 8 つの SSR マー
カーでは、平均 18.2 の対立遺伝子が見られ、すべての個体
識別が可能であった。ヤマザクラに特徴的な対立遺伝子やイヨウスズミとヤマザクラ共通の対立遺伝子も多く見られたが、イヨウスズミにしかないものもあり、イヨウスズミ
がヤマザクラの変種という由来に矛盾がなかった。他方、サイホウジザクラには、ソメイヨシノ独特の対立遺伝子はほとんど見られず由来に疑いがもたれた。** 本研究は、（財）愛媛の森林基金委託事業により実施した。

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P2-014 早生樹ファルカタの樹高成長に及ぼす植栽密度の影響と産地による反応の違い
栗延

晋1・千吉良治2・三浦真弘3・松根健二41

P2-015 抵抗性アカマツ次代検定林の広島県における15 年次までの生存状況
亀井幹夫・吉岡2

森林総合研究所林木育種センター・ 森林総合研究所林木育種センター九州育種場・3森林総合研究所林木育種センター・4住友林業株式会社筑波研究所

東部ジャワに設定した早生樹ファルカタ（Albizia falcata）の産地密度試験地（9 産地を 3 水準の密度：2 m、3 m、4 m
間隔で植栽）における 6 年生までの樹高成長を比較して、各産地の林分密度に対する経年的な反応の違いを調べた。
成長と生存率から判断して、ジャワ島及び東部インドネシ
ア 産 は 試 験 地 の 環 境 に 良 く 適 応 し て い た の に 対 し て、
ニューギニアの 2 産地の適応性は劣っていた。前者の平均
樹高は、3 年生頃から始まる高密度区での被圧木の増加に伴う成長量の低下により、6 年次では低密度区ほど高い傾向が認められた。一方、後者の平均樹高には密度の違いによる差はなかった。主林木平均樹高（プロット当り上位 5
個体の平均）では、前者の樹高成長曲線が 3 年次以降ほぼ重なるのに対して、後者では選抜差が大きい高密度区ほど高い傾向を示した。これらの結果から、主林木平均樹高は林分密度の影響を受けにくいとする従来の説は、生育環境に適応した産地に対しては適用できるものの、適応性が劣る産地にはあてはまらないことが明らかとなった。その原因は、後者の林分密度に対する反応が鈍い、いわゆる可塑性の低下によるものと推測された。

寿

広島県立総合技術研究所林業技術センター

マツ材線虫病への根本的な対策として、材線虫病に抵抗性をもつ苗木を生産する事業が全国的に展開されている。
広島県でも抵抗性マツ採種園を昭和 62 年度に造成し、種子供給を行ってきた。採種園産実生苗は、一般の実生苗に比べてマツノザイセンチュウを接種した後の生存率が高
く、植栽地でも非抵抗性マツと比べると生存率が高い。しかし近年、抵抗性マツの植栽地でも枯死被害が生じており、
林分によっては無視できない量の被害があると報告されるようになってきた。ただし調査事例が少ないことから、植栽地での抵抗性の確認には全国各地での調査結果を集める必要がある。広島県でも植栽地での調査でマツ材線虫病による枯死が確認されたため、平成 22 年度から継続して枯損調査を行っており、その結果を報告する。調査地は広島
県東広島市西条町にある抵抗性アカマツ次代検定林第 1 号とした。平成 9 年 11 月に採種園産自然交配家系 18 系統 4,825 本が植栽されたが、10 年次に約半数が間伐されたため、経過を把握できているのは 2,405 本（26∼344 本 / 系統）である。平成 23 年度までの累積枯死率は 16 %、系統ごとにみると 6 % から 23 % であった。

P2-017 スギ冷凍保存種子の発芽に対するジベレリンの影響

P2-016 アオモリトドマツの結実年齢
田中功二

宮下智弘1・生方正俊2・栗田祐子2

青森県産業技術センター林業研究所

山形県森林研究研修センター・2 森林総合研究所林木育種セン
ター
1【緒言】アオモリトドマツは本州中北部の亜高山帯林を構成する主要な樹種である。しかし同じモミ属のモミやトドマツと異なり、造林用樹種として取り扱われてこなかったことから、種子に関する情報はごく限られてきた。本研究では、実生由来のアオモリトドマツが開花結実したことか
ら、その球果と種子の特性を調査した。【材料と方法】対象のアオモリトドマツは、青森市酸ケ湯に在る東北大学植物園八甲田山分園内の立木から採取された種子を 1991 年に
当研究所内（東津軽郡平内町）の圃場に播種し、同地で養成した 32 本である。特性調査として、立木の規格、球果の大きさ、種子の発芽率等を測定した。【結果】結実は、2008
年（樹齢 18 年）と 2011 年（樹齢 21 年）に見られた。08 年
は 3 本（平均樹高 154 cm）の立木から合計 8 個の球果が採取されたが、種子の発芽率は 0 % であった。種子を切断し確認した所、すべてシイナだった。11 年は 5 本（平均樹高168 cm）の立木から合計 18 個の球果が採取され、2 本の立木由来の種子で発芽を確認し、平均発芽率は 1.4 % であった。また育苗用土への播種でも発芽を確認した。以上のことから、アオモリトドマツは樹齢 21 年で結実が可能であることが分かった。

スギの効果的な休眠打破を検討するため、−20℃に設定した冷凍庫に 8 年間保存したスギ 5 系統の自然交雑種子を用いて、ジベレリン（GA）による発芽促進効果を調査した。
GA の濃度や浸漬時間等を異にした計 8 処理を施したとこ
ろ、発芽率には系統間、処理間で有意差が認められた。今回の試験では、保存前の発芽率が極端に低い系統もあえて用いたため、系統間差が検出されたと考えられた。一方、処理間の差については GA の影響が明らかであり、濃度の高い GA 溶液に浸漬した処理では発芽がほとんど認められなかった。また、GA 水溶液の濃度と浸漬時間の積で定義した GA 投与量と発芽率の関係を検討すると、両者には高い負の相関関係が認められた。これらのことから、スギの長期保存種子に対する GA の休眠打破効果は認められず、逆に発芽を阻害する要因になることが明らかとなった。

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P2-018 クヌギ実生採種園における家系内選抜の繰り返
しと遺伝的多様性の変化

P2-019 次世代育種集団の構造が相加的遺伝分散や近交
弱勢に及ぼす影響について

山田浩雄1・磯田圭哉2・久保田正裕2

高橋

1

2

森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・ 森林総合研究
所林木育種センター関西育種場

本研究の目的は、クローン増殖が困難なクヌギを対象に実生採種園を実験的に造成し、実生採種園での家系内選抜を繰り返したことによる遺伝的多様性の変化を把握することである。しいたけ原木として選抜した優良木（第 1 世代
集団）から F2 実生採種園の優良木（第 3 世代集団）までの遺伝的多様性の変化を解析した。解析には、ブナ科樹木で開発されたマイクロサテライト 7 遺伝子座を用いて、常法により対立遺伝子サイズを決定した。第 1 世代集団から第3 世代集団までのヘテロ接合体率の期待値は 0.678 から 0.
662 に、アレリックリッチネスは 10.38 から 7.83 に減少した。近交係数（Fis）は 0.025 から 0.083 に増加し、第 1 世代集団と第 3 世代集団間の分化係数（Fst）は 0.019 であった。実生採種園の造成と家系内選抜を繰り返す毎に Fst 値が増加していく傾向が認められ、また、機会的浮動により遺伝的多様性が減少していく傾向が確認された。ヘテロ接合体率の期待値の変化から、今回の研究に用いた実生採種園の集団の有効な大きさは 40.4 と計算された。

誠

森林総合研究所林木育種センター九州育種場

精英樹選抜育種事業が開始されてから 55 年の歳月が経過した。この間、次代検定林における後代検定によるク
ローン評価（グレーディング）、特性表の作成、上位クローン間での人工交配による育種集団林の造成が順次進められ、第二世代精英樹が選抜される時期となった。次の段階として第二世代精英樹を交配母樹に用いた第三世代の育種
材料の作出が始められつつある。有用形質の改良を進める
際、遺伝的獲得量の増大をめざす一方で、選抜に伴う遺伝変異量の減少、弱有害遺伝子の固定による遺伝的負荷の増大が危惧される。そこで、選抜による育種価の増大、遺伝的負荷の増加に対して育種集団の集団サイズ、分集団化、
選抜強度といった因子がどのように影響するか、交配設計の違いや特性評価に用いる統計的手法の改良により影響されるかを検討するための simulation の枠組みを構築し、それらの相互関係について検討した結果について報告する。

P2-020 テリハボク（Calophyllum inophyllum）の開花フェノロジーと花粉の発芽率

P2-021 タチヤナギ両性株の自殖・他殖家系における性表現と近交弱勢

加藤一隆

永光輝義・二村典宏

森林総合研究所林木育種センター西表熱帯林育種技術園

森林総研

テリハボク（Calophyllum inophyllum）は、熱帯地域に分布し耐風性に優れた樹種である。林木育種センターでは、地球温暖化に伴う台風の大型化に対処するため、耐風性に優れた個体の選抜育種を行うとともに、選抜された個体を利用して人工交配を行いより抵抗性の高い個体の創出を考えている。効率的な人工交配を実施するには個体ごとの開花フェノロジー及び花粉の発芽率を把握する必要があるので、3 本のテリハボクを利用し 2011 年∼2012 年まで調査した。その結果、開花は年 2 回に分けられ、前半の開花開始時期は 6 月上旬または下旬で、後半の開花開始時期
は 10 月中旬であった。開花期間は、前半及び後半でも 3週間から 4 週間であったが、供試木間で 10 日以上異なる
場合もあった。開花率は、供試木間で大きく変動し、また後半の開花期の方が低くなった。同様に、結実率も供試木間で大きく変動し、特に後半の開花期では結実がみられなかった。花粉発芽率は全体的に低い値を示したが、後半の開花期の場合には比較的高い値を示した。この結果、テリ
ハボクの開花フェノロジー及び花粉の発芽率ともに個体間または開花期で変異があることがわかった。

雌雄異株のヤナギ類では、まれに、雌花と雄花が混在する両性株が生じることがある。タチヤナギで見つかった両性株を母樹とする家系を用いて、通常では測ることのできない、性表現の遺伝性と近交弱勢の大きさを調べた。自然交配による両性株の子 165 個体は、核 SSR 遺伝子型から 3
家系（自殖、他の両性株との他殖、雄株との他殖）に分けられた。それらの子の 5 年間の性表現と、生存、成長、繁殖の形質を測定した。性比（雌：雄：両性）は家系間で異なった（自殖で 27：17：66、他の両性株との他殖で 3：16：
12、雄株との他殖で 9：8：7）。両性変異をもたらしうる連
鎖した雌雄の不稔因子の変化をこれらの性比から検討した。自殖と他殖の子から求めた近交弱勢は、生存率で 0.
22-0.30、樹高と肥大成長で 0.17-0.47 で、他殖の両性の樹種と同程度だったが、雌雄の稔性を表す花粉発芽率や胚珠数、結実率では 0.00-0.16 と小さかった。よって、近交弱勢
は、繁殖形質で小さく、生存と成長の形質で大きいと考えられる。

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P2-022 積雪地におけるクロマツのさし木発根条件の検索P2-023 自動花粉散布装置「ゴーリキさん」の開発
遠藤良太・廣瀬可江・伊澤勝俊

山野邉太郎・福田友之

千葉県農林総合研究センター森林研究所

森林総合研究所林木育種センター東北育種場

東北地方太平洋岸の海岸林は先の東日本大震災の際、津波被害を軽減した代償として激しく損壊した。東北地方日
本海岸の海岸林のうち、松枯れ跡地になった場所では、植生が乏しく、海岸林機能を発揮する状態にない。今の東北地方には海岸林造成ニーズが多々ある。耐乾燥性、耐塩性、樹高などの特性から考えると、クロマツはもっとも海岸林造成に適した国産樹種である。しかし、クロマツはマツ材
線虫病に感受性のため、植えるのであればその抵抗性品種が望ましい。東北育種基本区では平成 23 年度までに、20クローンの抵抗性クロマツを選抜してきた。ただ、これらは選抜してから日が浅く、まだ本格的に流通していない。
東北育種場では、本格流通までの苗木補間に資するため、クロマツの発根特性把握の手法開発に着手した。クロマツの挿し木については、九州地方における多数の取り組みがあるが、東北地方には九州地方にない独特な事情があり、これらをそのまま適用させることが難しい。今回は、積雪期の採穂を想定し、やや高く仕立てた採穂用台木の採穂位置の違いについて試験した結果を報告する。

P2-024 インドネシア国西ジャワのパテンガン自然保護区における各種画像を利用した野外調査と画像解析による境界設定の比較
1, 2

Ikhsan, Muhamad
1

1

・中越信和

【目的】少花粉ヒノキ若齢木は花粉生産量が少ないため、
半閉鎖系施設で種子生産を行うには、花粉を人工的に散布して交配させることが望ましい。そこで、自動的に花粉を散布する装置を試作し散布能力を調査した。
【方法】試作した装置（1 時間に 1 回花粉を入れた袋に衝撃を与え花粉を飛散させる）を、施設（ビニールハウス：長さ 7.1 m、幅2.5 m、高さ 2.1 m）中央部の地上 1.85 m に 1 台設置し、2012 年 12 月 10 日∼14 日までの 5 日間、装置に花粉 1.2 g
を入れて散布した。その間、毎日、午後 1 時から 1 回、施設内にスライドガラス 6 枚を 75 分間設置（装置から対称に 140、230、330 cm の距離、H=0.7 m）して、捕捉された花粉数を測定した。【結果】平均捕捉花粉数は、日別では 3.
7∼15.7 粒 /cm2、距離別では 4.2∼10.9 粒 /cm2で、時間の経過と距離の長短による花粉数の減少は認められず、半閉鎖系施設で交配に利用できる可能性が示された。今後は、花粉を保持するための装置内温湿度条件の検討が必要である。本研究は、実用技術開発事業「花粉症対策ヒノキ・ス
ギ品種の普及拡大技術開発と雄性不稔品種開発」として行った。

P2-025 パラグアイにおける衛星画像を用いた REDDのための森林区分高橋正義1・平田泰雅1・Vega Isuhuaylas, Luis Alberto1・佐藤
保1・齊藤昌宏1・Larissa Karina, Rejalaga Noguera2
1

広島大学大学院国際協力研究科・2インドネシア森林省

Precise forest maps are needed for forest planning. This
study compared an accuracy of visual and automatedforest boundary delineations using a Root Mean Square
Error (RMSE) assessment in the Patenggang Conservation
Area. On-screen digitization was utilized as the visualdelineation method and Maximum Likelihood was used as
the automated delineation method. The results showedthat visual was more accurate than automated delineation.
The RMSE of visual delineation on World View-2 image
were 6.0 m and 9.3 m, while on Landsat ETM + 7 image
were 21. 3 m and 21. 5 m. The RMSE of automateddelineation on World view-2 image were 16.05 m and 20.75
m, while on Landsat ETM + 7 image were 32.45 m and 37.
30 m. The study clarified that visual delineation using
World View-2 image is the most accurate method for forest
delineation.

森林総合研究所・2国立アスンシオン大学

発展途上国などで生じている、森林減少・劣化を抑制することで排出削減と森林保全を図ること（REDD プラス）
は温暖化対策の主要な課題の一つである。しかし、森林減少や劣化が生じている発展途上国の多くは、森林の吸収量算定に関する測定や報告、排出削減量や吸収量を評価するための参照レベルを得るための技術レベルが十分ではない。そこで、我々は南米地域で森林減少・劣化が問題となっている国の一つであるパラグアイにおいて、吸排出量の評
価や参照レベルの設定に用いるため、リモートセンシングと地上調査を組み合わせた方法での森林タイプ図の作成を行っている。2011 年から現地での地上調査に基づいて、森林バイオマス量の現存量について分析した。その結果、パラグアイ東部アトランティック地域において、平均で 217.
0 Mg/ha 程度の森林バイオマス量が現存していた。また、
胸高断面積合計と森林バイオマス量には正の相関が見られた。これらの結果をふまえ、リモートセンシングを用いた森林バイオマス量推定のための森林区分について検討した。本研究は林野庁「REDD 推進体制緊急整備事業」で実施した。

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P2-027 大分県長期育成循環施業モデル団地の基本設計と 6 年間の実施状況

P2-026 表層崩壊防止機能を考慮した林業経営の評価
山田祐亮・白石則彦

溝上展也1・作田耕太郎1・井上昭夫2・保坂武宣1・太田徹志1・河口千慧1・井上恵太1・加治佐剛1・吉田茂二郎1

東京大学大学院農学生命科学研究科

本研究では、森林の表層崩壊防止機能に配慮した管理方
針策定を支援するシミュレーションシステムの開発を行った。システム適用事例として大分県日田市に某森林所有者が擁する山林を対象地とした。システムは経年変化モデルと表層崩壊防止機能評価モデルから構成される。経年変化
モデルでは最適化問題を採用し、01 整数計画で解いた。これにより、林分の状態と収穫量を推察した。表層崩壊機能
は根の補強力から潜在崩壊斜面面積の推移を推定し、相対的に評価した。［1.全ての区画を施業の対象とする 2.平均
傾斜 35°以上の区画では施業を行わない 3.不安定な斜面だと判断される区画では施業を行わない］の 3 制約を想定し、各制約で間伐のみの場合と、間伐と施業面積割合 30 % 以
下の主伐を行う場合の 6 方針を想定した。結果をみると、主伐も含めた方針のみで制約が機能発揮に影響を与えた。
不安定な斜面に制約を与える管理方針で、計画期間の後期に木材生産機能と表層崩壊防止機能の双方を比較的高く維持できた。ここから、所有者が管理方針を選択する際に重視する機能の発揮を期待するならば、シミュレーションにより有用な情報を提供できることが示唆された。

P2-028 モンテカルロ探索による伐採スケジュールの最
適化
守口

1

九州大学・2熊本県立大学

皆伐をせずにぬき切りを繰り返しながら循環状態の森林へ誘導する施業「長期育成循環施業」が十数年前より推進されているが、その実施事例は多くない。本研究では、大分県で造成されている長期育成循環施業モデル団地の基本
設計とこれまでの 6 年間の実施状況を報告する。モデル団
地全体の面積は約 150 ha で、その内、約 100 ha を生産林、約 50 ha を保全林と区分されている。約 100 ha の生産林は10 個の択伐区に区分されており、標準年伐面積 1 ha、伐期
齢 100 年、伐採帯幅 15 m を基準とした帯状択伐による保続生産システムが構築されている。同時に試験林として機能させるため、皆伐区や無植栽区を設定し、帯状択伐-植栽の効果が検証できるように配慮されている。これまでの 6
年間の生育状況調査から、帯状択伐地におけるヒノキ植栽
木の成長は皆伐区と比較して総じて良好であることがわかった。無植栽区における天然更新木については大分県天然更新完了基準を満たすことが示された。一方で、斜面方位によってはこれらの生育状況に差がある場合がみられ、特に西向き斜面では植栽木の成長が劣る傾向にあった。

P2-029 森林情報集約のためのオンラインデータベース
システム開発 ―宇都宮大学農学部附属船生演
習林を対象として―海
大野真紀・松英恵吾（株）飯森林業

伐採スケジュールの最適化は収穫表の作成やゾーニングの基礎となる重要な技術である。一般に伐採最適化の問題
は非線形かつ不連続的なモデルとなるため、短時間で厳密な大域的最適解を得ることが難しく、何らかの工夫されたアルゴリズムにより計算される。しかし、その方法によっては最適解を得られているかが評価しにくい場合がある。
そこで本研究では大域的最適解の近似値が比較的確実に得られると考えられる方法として、モンテカルロ探索をとりあげ、最適伐採スケジュールの探索を行うときの最適解への収束を観察する。収益評価基準は土地貢租式、樹種は長野県カラマツとし、設計歩係等の資料を基に最適化モデルを作成し、探索を行った。価格は DBH により不連続的に変化するが、収穫は全幹に対する歩留まりにより算出する。
この探索方法では各回の探索が独立に行われるため、最適値の更新過程の観察と上位の結果の比較により、大域的最適解への収束を判断できるものと考えられる。探索の結果、基準式の値は上位結果とも近い値となった。伐採スケ
ジュールについては、間伐回数は異なるが密度管理による密度変化の過程はおおむね同じ経路となった。

宇都宮大学農学部

現在、森林に関連し多くの課題が提起されているが、その課題解決には森林情報の有効利用が欠かせない。しかし、過去の情報が集積されているとも限らず、また情報が保管されていたとしてもその形態は様々で散在していることが多い。この状況では森林情報の集約、共有、有効利用は不可能である。これらの課題を解決するためにクラウドシステムを利用したオンラインデータベースシステム開発を行った。本研究では森林情報が比較的充実して、かつ様々な形式の森林情報が存在する宇都宮大学農学部附属船生演習林を対象とした開発を行い、集約されるべき森林情報を共有できる仕組みにする。 本研究ではすべての森林
情報に空間・時間を示すデータコードを定義・付与することによって、空間と時間の変化に対応し、あらゆる森林情
報を集約・共有することを可能とした。また使用している
空間軸のコードは標準地域メッシュを基準としたため船生演習林だけではなく、一般の民有林でも適用できるようになっている。本研究のシステムを基盤に実用化を図ること
により森林情報の集約・共有・有効活用が可能となる。今後は WebGIS との連動、ファイルデータの取り扱い等の機能追加を進める。

― 222 ―

P2-030 森林団地化による集約的施業が森林経営の持続性に及ぼす経済的効果について ―福井県における森林団地化を事例に―

P2-031 個人所有者における択伐林経営に関する一考察―徳島県那賀町 H 山林における作業内容分析
から―

金森啓介

矢次琢也・植木達人・齋藤仁志・井上

福井県立大学大学院経済・経営学研究科

信州大学農学部

本研究では森林団地化による集約的間伐施業が森林経営の効率性、採算性に及ぼす経済的効果、および旧来施業シ
ステムとの効率性・採算性の違いについて分析した。分析
方法は福井県の森林団地事例をもとにした、高密路網化、高性能林業機械の導入を前提とする車両系・架線系システ
ムでの施業シミュレーション分析である。
その結果、労働生産性 4∼5 m3/ 人・日の新システムへの移行により、車両系システムでは 676∼6,451 円 / m3、架線系システムでは 3,748∼9,624 円 / m3 の低コスト化が見込めた。収支分析では、森林団地形成費用および路網開設費
用を当期収支に全て計上する場合、いずれの費用、収入条
件でも採算性は見込めなかった。だが、両費用を、同団地の当期施業から主伐完了までの予想搬出材積量で除し、その単価を当期搬出材積量で乗じて当期費用とした収支分析
では、路網補助、林業機械購入補助さえあれば、採算性を確保できることが分かった。また、森林所有者への還元率
は、車両系システムでは 399∼4,331 円 / m3、架線系システ
ムでは 109∼4,542 円となったが、この還元率は木材価格
ピーク時の 20 % 程度に過ぎないことが分かった。

我が国の林業は木材価格の低下や後継者の不足などの理由により、長期にわたる林業経営を行うことが困難な状況にある。国際商品である木材の価格が大きく上昇することは期待できないため、林業経営を継続させるには経費を低下させることが必要である。また、近年では木材生産としてだけではなく、公益的機能など国民の森林に期待する機能は多様化している。そのため、長伐期施業、良質材生産、保続生産、森林の公益的機能の維持・増加に適しているとされる択伐施業が今後の林業の一つの選択肢になると考える。そこで本研究では、徳島県那賀町において択伐施業を行っている専業林家でその作業内容と経営状況を調査した。その結果、H 氏所有林では約 300 m/ha の高密路網を整備することで、所有林への細やかな管理・巡視が行える
ため、所有する約 100 ha を単木的に管理し択伐林として維持できていることが明らかとなった。また、それらを徳島
県の一般的な皆伐施業の労働投下量や費用と比較し、択伐
林経営の優位点を検討した。

P2-032 多雪集落における山菜・キノコ採りの生態系
サービスのシナリオ分析による将来予測

P2-033 インドネシア国バリのデンパサールのマングローブ林に関する生態系サービス評価

松浦俊也1・杉村Hamiudin, Hamiudin1, 2・中越信和1・Firdaus, Rachmad1

乾1, 2・宮本麻子1・林

雅秀3

裕

1

森林総合研究所・2国際林業研究センター・3森林総合研究所東北支所

広島大学大学院国際協力研究科・2インドネシア、バリ州ジャン
ブラーナ行政区森林部局【目的】ブナ林や雪崩地が卓越する東北地方の多雪集落では山菜キノコ採りが古くから重要な生態系サービスの一つとなっている。嗜好の変化や採取者の高齢化、林道管理や施業の変化にともない採取活動は変化していくと考えられるが、その将来予測の試みは少ない。そこで、採取活動や環境条件に関わるシナリオを設定し、採取適地の分布やサービスの量がどのように変化するか予測を試みた。【方法】福島県只見町 F 区を対象に、複数の採取者による2009∼2010 年の採取記録と GIS や統計モデルを用いて種ごとの採取適地を推定した。また、質問紙調査から世代・性別の採取頻度の違いを捉えた。次に、採取や環境の変化について複数のシナリオを設定し、種ごとの採取適地の分
布がどのように変化するかを試算した。【結果】サービスの量を低下させないためには林道の維持管理が重要である
こと、種により違いはあるが広葉樹林化によりサービスのポテンシャルが高まる可能性があること、採取経験者の減少により全体的なサービスの低下がみこまれること等、シ
ナリオに応じたサービスの量や分布の変化を視覚的に定量化できた。

Mangrove forest in Denpasar city which provides
numerous ecosystem services is threatened by humanactivity. This study aims to evaluate the economic value ofmangrove forest ecology. The objectives are to analyze thecharacteristics of mangrove ecology and to explore therole of its services through an ecological economic
valuation approach. The direct benefits generated fromthe direct utilization of mangrove forest; and the indirect
benefits were measured. In addition, analysis of potential
rehabilitation costs and the optional value of biodiversity
were also evaluated. It is hoped that this research will
directly contribute to sustainable mangrove forest
management practices in Denpasar. Furthermore, thisstudy has the potential to aid the development of
successful integrated spatial management and economicplanning.

1― 223 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

P2-034 イ ン ド ネ シ ア 国 南 ス マ ト ラ に お け る メ ラ ン
REDD+プロジェクトの効率的実施に向けた戦略的計画の開発のための要因の同定
1, 2

Mutiara, Netty
1

1

・中越信和

P2-035 インドネシア国スマトラのダマールアグロフォ
レストの地上部現存量と植物種多様性
Prasondita, Eko1, 2・中越信和1
1

広島大学大学院国際協力研究科・2インドネシア森林省

2

広島大学大学院国際協力研究科・ インドネシア森林省

This study evaluated strategies to develop effective
REDD+ of Merang REDD Pilot Project, Indonesia. Base on
SWOT analysis, strategies were: I) provide infrastructure
and promote cooperation with investors, II) involve
emission reduction, and community development, III)establish REDD+ institutions, assist spatial planning,produce unified database, IV) share information, approve
the project, and establish an incentive mechanism. The
results found the score for this combination was Strategy
III Strengths-Threats (7. 39), Strategy IV WeaknessesThreats (6. 79), Strategy I Strengths-Opportunities (6. 41),and Strategy II Weaknesses-Opportunities (6.03) . Strategy
III (Strengths-Threats) is the highest priority strategy,
thus it is recommended to facilitate successful management of Merang REDD Pilot Project and future REDD+
projects in Indonesia.

This study aimed at estimating aboveground biomass(AGB) and plant species diversity of Damar agroforest.
The result indicated that AGB potential estimated in treeplots was 330.99 ton/ha. In addition, shrub plot and herb
were estimated to be only 81.53 ton/ha and 4.44 ton/ha
respectively. The total amount of AGB was 416.96 ton/ha
while 74 tree species belonging to 41 families wereidentified in the 20 study plots. The identified dominant
tree species were Shorea javanica, Lansium domesticum,
and Durio zibethinus. The shrub layer was estimated as 3.
38 which were in a high diversity category of the SW
index; while, the tree layer had moderate diversity at theindex level of 1. 88. Therefore, the SW Index was notcompletely affected by the total amount of AGB; however,the diameter of tree is more strongly contributing tobiomass estimation.

P2-036 インドネシア国南カリマンタンの森林火災に関する時空間的被災アセスメントの確率論的アプ
ローチ

P2-037 インドネシアリアウ州プカンバルの木材小売店と製材所の経営-販売される木材に関する一考
察

Raharjo, Beni1, 2・中越信和1

鈴木

1

2

広島大学大学院国際協力研究科・ インドネシア南カリマンタン
州森林省

This study explores stochastic approach to observe thespatiotemporal behavior of forest fire in relation to the
distance to settlements and roads in addition to monthly
rainfall intensity. There is strong relationship between theaccessibility characteristics of a forest and forest fire spatial
distribution in South Kalimantan Province, Indonesia.
Weibull’ s α and β parameters correlate to number ofsettlement (ns), total size of settlement (ss) and roaddensity (rd). Equation models for settlement fire risk are
αset = 9564-170ns and βset = 1. 128 + 0. 017ns − 0. 001ss + 0.
108rd. While αroad = 1996-169rd and βroad = 0. 952-0. 012rd
are the equations models for road fire risk. In addition,monthly rainfall threshold for forest fire is 189 mm/month.
This study provides evidence of the applicability ofstochastic approach to forest fire.

遥

京都大学生存圏研究所

インドネシアリアウ州の州都プカンバルは、インドネシ
アの地方都市の中でも、近年特に経済成長が著しい。今後の人口増加に伴い、インフラ整備や住宅建築が急増することが予想される中で、建築材料として不可欠な木材をいかに持続的に確保してゆくかは、当該地域の発展に欠かせない課題である。一方でリアウ州では、インドネシアの他地域に違わず、荒廃した熱帯林の保全や違法伐採の取り締まりなどが進められ、その影で木材供給体制が崩壊しつつある。さらにリアウ州には大手パルプ企業があり、これらが木材関連産業を席巻している。こうした状況の中、当該地域の建材需要を支えるための木材供給体制はどのように再構築・存続させることができるか。本研究は、現地調査に基づき、木材加工と小売の場であり、木材供給の要である
木材小売店と製材所の経営の現況を、販売される木材から分析した。その結果、多様な材種が販売されているものの、① 早生樹を用いた特定の建築部材を専門的に販売する、②パルプ企業の下請けとして早生樹を加工する、などの傾向にあることがわかった。これらに基づき、木材小売店と製材所の経営戦略と今後の存続に関して考察を行った。

― 224 ―

P2-039 スマトラ島バタン・メラオ流域の地域自治実施における景観分断の時空パターンとその誘発要因

P2-038 人工林の不適地判定と広葉樹導入の可能性
森本龍平1・山田容三2
1

名古屋大学農学部・2名古屋大学大学院生命農学研究科

Firdaus, Rachmad1, 2・中越信和1

戦後、木材需要に応える形で行われた拡大造林によって、日本の森林資源は非常に充実し、世界の国々と比べても高い森林率を誇る。しかし、時代と共に需要は変化し、当時植えられた木材の価格は下落。それに伴って生まれた、手入れ不足もしくは放置された人工林が問題となっている。
現在、国民が森林に求めるのは木材生産だけでなく、水源涵養や生物多様性保全など多様化しており、このためには
多様な森林管理が必要となる。また、多様な森林を有する
ことは木材需要の変化にも対応しやすいということにつながる。この多様な森林管理の一つとして人工林の広葉樹林化があり、遺伝子撹乱を防ぎ低コストで行うためには天然
更新による広葉樹の導入が適していると考えられる。しかし、「地利」「地位」が良好で人工林施業に適した土地を広葉樹林化する必要はなく、種子供給源となる「広葉樹林からの距離」が遠い場所での天然更新は困難である。本研究では効率的な広葉樹林化に必要なこれらの条件の事前把握を目的とし、愛知県豊田市稲武町・岐阜県中津川市加子母を対象として、地理情報システム（GIS）を用いて広葉樹林
化・針広混交林化の可能性を調査した。

広島大学大学院国際協力研究科・2インドネシア、ジャンビ州地域開発計画局

1

The study aimed to detect spatio-temporal patterns andto analyse the driving forces of landscape fragmentation
over two periods（2000-2006 and 2006-2011）. The Remote
Sensing techniques and the Population Pressure Index
method were used to examine both patterns and driving
force. Forest decreased at an average rate of 466.33 ha/yr;
whereas, agricultural land, mixed plantation andsettlement increased. The bio-physic forces resulted fromdeteriorating landscape condition while the latter factors
were caused by the higher contribution of agriculturalactivity along with the high population pressure. This
study revealed that it is important to understand spatiotemporal patterns and the driving forces of landscapefragmentation in order to improve land use management
particularly during the implementation of regional
autonomy.

P2-041 木質バイオマスのエネルギー利用による雇用・経済効果に関する研究

P2-040 児童が思いつく樹種名と教科書との関係
杉浦克明・吉岡拓如・井上公基

村橋隆介1・吉田茂二郎2・加治佐剛2

日本大学生物資源科学部

九州大学大学院生物資源環境科学府・2九州大学大学院農学研究
院
1【目的】児童が思いつく樹種名というのは、身近な環境の
他にも、何か別の要因があるのではないかと仮定した。そこで、本研究は、小学校の教科書に焦点をあて、児童が思
いつく樹種名と教科書に記載されている樹種名との関係を分析することを目的とした。
【方法】調査は、神奈川県藤沢市の市立小学校 5 校の 4 年生の児童を対象に、思いつく樹
木名の記入と、その樹種を知った理由についてのアンケー
トを実施した。また、藤沢市立小学校で使用されている 1
年生から 4 年生までの 8 教科の教科書に記載されている樹種名を調べた。【結果および考察】5 つの小学校の児童が回答した上位樹種名を見ると、サクラやモミジ等であり、校内や公園で比較的見ることのできる樹種が多かった。その一方で、リンゴ、ヤシ、ブドウ、バナナ、ナシなど小学校周辺では見られない主に食用となる果実のなる樹種名の回答も多く見られた。小学校の教科書に数多く記載されている上位樹種名にはミカン、カキ、リンゴ、レモン、ブドウ、バナナが見られたことから、教科書に出てくる樹種名は児童にとって無意識のうちに印象に残っているのかもしれない。

近年、温室効果ガスの削減やエネルギーリスクの分散、産業の育成や雇用の創出の観点から、再生可能エネルギーへの注目が高まっている。再生可能エネルギーには様々な種類があるが、特に木質バイオマスのエネルギー利用は、
地球温暖化対策、循環型社会の構築、山村や林業の振興にとって重要なものである。木質バイオマスのエネルギー利用の拡大により、これまで利用されていなかった、主間伐に伴い発生する林地残材のエネルギー資源としての価値が高まっており、林地残材の収集を通じた、林業の活性化が期待されている。しかし、木質バイオマスのエネルギー利用の拡大による、林業やそれに関連する業種への経済的な影響を分析した事例は少ない。そこで本研究では、産業連
関表を利用した分析により、木質バイオマスのエネルギー
利用拡大による経済・雇用効果を定量的に示すことを目的とした。今回の発表では、各産業の経済効果と雇用量の増減について発表する予定である。

― 225 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

P2-043 持続可能な生態的森林管理における森林認証の役割

P2-042 大型製材工場が地域の林産業に与える影響
望月一磨・植木達人・斎藤仁志・井上裕
長池卓男

信州大学農学部

山梨県森林研年間 10 万 m3もの原木を消費する大規模製材工場が各地に設立されている。製材工場の大規模化は国産材の利用量を増加するために必要であるが、地域の林産業において負の影響をもたらす可能性もある。例えば、供給側においては、原木を低価格で買い取られてしまう可能性、地場の製材工場においては原木の調達における競合によって素材を入手できなくなるといった影響がでてくる可能性がある。
そこで、本研究では各地の大規模製材工場が進出した事例を調査し、特に原木調達における競合に注目して、地域の林産業に与える影響を考察した。熊本県の事例においては、工場を設立するにあたり、地域の林産業者と協定を結び、一定の価格で原木を購入すること、地域の製材工場と製材製品が競合しないように製材ラインをラミナ、間柱生産に特化することが求められた。しかし、原木の供給側への協定による拘束力が弱いため、素材が集まりにくく、半数以上を県外から集めてきている。結果、地元の製材工場との原木の取合いは生じておらず、現時点で地域に与える影響は少ないことがわかった。

生物多様性の保全にも配慮した持続可能な生物資源の管理と流通を進める民間主導の認証制度の中で、森林認証はもっとも成功している例とされている。
「生物多様性国家
戦略 2012-2020」「農林水産省生物多様性戦略」などでも今後取り組むべき課題として注目されている。森林からの原材料を使用する企業において、その調達に際しては森林認
証製品を用いる企業が急増しており、日本でも例外ではない。このような背景を踏まえて、森林認証に関する研究は、諸外国では急増している。特に、FSC と PEFC などの認証制度間の比較、認証制度自体の正当性、ガバナンスや情報公開のあり方、企業の社会的責任との関係、生物多様性
保全への実効性など、様々な点からの活発な議論が行われている。本研究では、主に高橋（2006）以降に発表された
森林認証に関する最近の研究について類型化を行い、その傾向について分析した。また、それを基に、今後の研究の方向性と課題について考察した。

P2-044 カンボジアにおける森林減少の要因分析─計量
経済学手法を用いて─

P2-045 屋久島における天然スギの潜在的分布域について∼屋久島の古地図を利用して∼

道 中 哲 也1・宮 本 基 杖1・横 田 康 裕1・Sokh, Heng2・Lao,
Sethaphal2・Ma, Vuthydalin2・Choeung, Hong narith2・Pech, Ket2

神谷尚洋1・吉田茂二郎2・溝上展也2・加治佐剛2

1

森林総合研究所・2カンボジア王国農林水産省森林局

The objective of the research is to clarify the socio-economic factors affecting forest area changes in
Cambodia as part of REDD+ research. Panel data analysis
is undertaken to forest area changes from 2002 to 2010 in
18 provinces. Various tests were implemented, and robust
estimations were undertaken to solve the problems ofheterskydasticity and serial correlation. This researchfound that population and gross agricultural production
gave negative impacts on forest area changes. Large-scale
plantation development, a dummy variable in the model,
was found having negative impacts on forest area changes.
On the other hand, rice cultivation area, gross industrial
production, income and floor area of house by household
are not significant to affect forest area changes. Anotherdummy variable, region, is added by dividing 18 provinces
into Tonle Sap Lake region and plateau and mountainregion. The result shows no significant difference between
these two regions in deforestation.

九州大学大学院生物資源環境科学府・2九州大学大学院農学研究
院

1

屋久島では、過去多くの天然林が伐採された。伐採地の大部分は人工林へと更新されている。近年、持続可能な森
林管理の観点から、生態系の保全が重要な課題になっている。その中で、生育の悪い人工林を本来の自然植生に戻すという試みが行われている。本来の自然植生に戻すためには、その地域の潜在的な植生を知る必要がある。そこでこれまで屋久島の古地図（1655 年頃作成）に記載された植生の状況を利用して、屋久島の代表的な林相であるスギの潜在的分布域の推定を行ってきた。しかしながら、これまでの研究では、屋久島における過去のスギの分布密度に関する知見が不足していた。そこで本研究では、前出の古地図
からスギの存在箇所を抽出し、過去のスギの分布密度を推定した。最後に、古地図から求めたスギの存在箇所と同分
布傾向について、生態学的知見およびスギ土埋木の集材地
点、さらには既存のスギ立木位置図等と比較した。この結果、古地図から求めたスギの存在箇所と分布傾向は、資料間で概ね一致した。このことから、古地図は江戸時代初期の植生分布、つまり潜在的分布を示している可能性が高い
ことが明らかとなった。
（477 字）― 226 ―

P2-046 海岸のクロマツ菌根に由来する Cenococcum
geophilum の異なる温度条件下における菌糸伸長

P2-047 異 な る 塩 化 ナ ト リ ウ ム 濃 度 が 外 生 菌 根 菌
Cenococcum geophilum の菌糸成長に及ぼす影響

稲葉智美・松田陽介・小長谷啓介・伊藤進一郎

松田陽介1・山川

三重大学大学院生物資源学研究科

1

舞2・稲葉智美1・小長谷啓介1・伊藤進一郎1

三重大院生資・2三重大生資【目的】夏期に 40℃を越す海岸砂地の表層地温は、生物への強い熱ストレスであると考えられる。海岸のクロマツ林
では外生菌根菌 Cenococcum geophilum（以下、Cg）が優占することが明らかにされている。本研究では、熱ストレスが Cg の生育に及ぼす影響を明らかにするため、高温条
件における同菌の菌糸伸長を調べた。【方法】5 県 6 カ所
（富山県、石川県、静岡県、愛知県、三重県）の海岸クロマ
ツ林分に由来する Cg 菌株を 4 段階の温度処理条件下（25、30、35、40℃区）で 2 週間培養した。直交する 2 方向への菌糸伸長を菌糸伸長量として算出した。菌糸伸長が確認されなかった菌株は 25℃でさらに 2 週間培養した。【結果】25℃区と 30℃区で菌糸伸長がみられ、35℃区、40℃区ではいずれの菌株も全く伸長が認められなかった。しかし、後者の温度区の菌株を 25℃で培養すると、35℃区由来の 37.5%（15/40 菌株）で菌糸の伸長が確認された。高温条件下
で Cg は菌糸体の生長を停止させたが、生残していたと考えられる。以上から熱ストレスが Cg の生育に及ぼす影響を調査地間で比較し、議論したい。

【目的】海岸砂丘上に生育するクロマツの根には、しばしば外生菌根菌 Cenococcum geophilum（以下、Cg）が優占する。本研究は Cg の耐塩性を明らかにすることを目的とし、地理的に多様な海岸林に由来する Cg 菌株について、異なる塩化ナトリウム（NaCl）濃度条件下における培地上での菌糸伸長を明らかにした。
【材料】7 県 8 か所（青森県、富山県、石川県、静岡県、愛知県、三重県、鹿児島県）の海岸クロマツ林分において、林冠を構成するクロマツ成木に形成された Cg 菌根から菌を分離、培養し、Modified
Melin-Norkran（MMN）培地で保存した。各 Cg 菌株について菌体を含む直径 6 mm のプラグを作成し、NaCl 濃度
を 6 段階（最大 400 mM）に調整した MMN 培地上に静置した。暗条件下、25℃で 2 か月間培養し、10 日毎に直行す
る水平方向の菌糸伸長量をノギスで計測した。
【結果】現在のところ、菌糸伸長は 100 mM か 200 mM 以上の試験区で抑制される傾向にあった。以上より、調査地内、調査地間における Cg 菌株間の耐塩性の差異について議論したい。

P2-048 房総半島におけるヒメコマツ実生苗のマツ材線虫病抵抗性について

P2-049 抵抗性アカマツ検定林における被害木伐倒駆除の効果

軽込 勉1・米道 学2・塚越剛史1・里見重成1・梁瀬桐子1・久本
洋子1・山田利博1

磯田圭哉1・杉本博之2・岩泉正和1・坂本庄生1・岡村政則1・河合貴之1・松永孝治31

東京大学千葉演習林・2東京大学演習林教育研究センター【目的】千葉県房総丘陵のヒメコマツは寒冷期の遺存植物として大変貴重であるが近年急激に個体数が減少し、千葉
県では平成 22 年に最重要保護生物に指定し「生物多様性
ちば県戦略」を策定し保護している。主たる減少要因のひとつとしてマツ材線虫病が考えられることから、天然成木で残存している個体はマツ材線虫病抵抗性が高い可能性がある。そこで、天然成木由来の実生苗にマツノザイセン
チュウを接種しマツ材線虫病抵抗性を検証した。【方法】
自然交配苗 3 家系（集団内個体由来 2 家系、孤立木由来 1家系）および人工交配自殖苗 1 家系に強病原性マツノザイ
センチュウ（Ka-4 株）5,000 頭 / 本を 2011 年 7 月下旬と2012 年 8 月上旬に連年接種し、接種年の 10 月に枯損調査をした。【結果】自然交配苗の累積生存率は 75、50、25 %でありその内孤立木由来家系の生存率が最も低く人工交配
自殖苗と同程度であった。房総のヒメコマツ個体群は互いに離れて生育しているため花粉流動が低く自殖が多いことが明らかになっている。今回の接種試験の結果孤立木由来の実生苗の生存率が低かったことから小集団化による自殖が材線虫抵抗性を低下させることが示唆された。

1
森林総合研究所林木育種センター関西育種場・2山口県農林総合
技術センター・3森林総合研究所林木育種センター九州育種場

愛媛県四国中央市土居町の西山国有林内に 1993 年（54号検定林）および 1994 年（55 号検定林）に設定した抵抗性
マツ検定林では、2005 年よりマツ材線虫病による枯損被害が発生しており、2008 年ごろから被害が激化した。54 号
検定林では、2009 年までは累積枯死率に家系間差がみられたが、その後、被害激化に伴い家系間差が検出されなくな
り、激害化すると抵抗性の強さに関係なく枯死することが示唆された。そのような抵抗性アカマツ林において、林分
内の枯死木の伐倒駆除が被害量に影響するかを検討するため、2012 年 4 月に 54 号検定林内の枯死木の伐倒駆除を行ない（駆除区）、55 号検定林は伐倒駆除を行なわず比較対照とした（未駆除区）。6 月∼9 月に、月 1 回 2 週間粘着ト
ラップを設置し、捕殺されたマツノマダラカミキリの頭数を調査した結果、駆除区の方が全期間を通じてやや少なく、発生初期に特に少ない傾向が見られたが、有意差は見られなかった。また、11 月末に枯損率を調査したところ、未駆
除区の 41 % に対し、駆除区は 22 % と有意に低い値を示し（カイ 2 乗検定、P<0.001）、伐倒駆除が被害量低減に効果を示すと考えられた。

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P2-050 電気インパルスがクロマツの苗木及びマツノザ
イセンチュウの生残に与える影響

P2-051 千葉県における無人ヘリコプターと地上からの薬剤散布による松くい虫防除の効果の検討

恒川佳世1・松永孝治2・梶村松浦 孝憲1・福原一成1・遠藤良太1・本山直樹2・唐 常源3・孫静3・張 翅鵬3・韓 志偉3・小林弘和3・田畑勝洋4・山田利博5

1

恒3

名大農・2林育セ九州・3名大院生命農

千葉県農林総合研究センター森林研究所・2東京農業大学総合研究所・3千葉大学大学院園芸学研究科・4岐阜県立森林文化アカデ
ミー・5東京大学大学院農学生命科学研究科付属演習林千葉演習林1

電気インパルス（人工的に発生させた静電気による衝撃）
は、殺菌効果と植物の生理活性向上効果が示唆されており、
樹木病害の防除に有用なツールになる可能性がある。実際に、マツ枯れ用の市販品もあるが、その裏付けとなる基礎
データの十分な蓄積が必要である。そこで本研究では、マツノザイセンチュウ（以下、線虫）とクロマツ苗木に様々な電気印加を行い、その影響を検証した。
まず、シャーレ中の線虫（Sc9）懸濁液（5 万頭 /ml）に電気印加（4、9 万 V と 1、5 分）を行い、その生死を確認した。また、2 年生の感受性苗（佐伯署 3）と抵抗性苗（三崎 90、小浜 30）を用意し、① 電気印加（9 万 V、1 分）区、
② 線虫接種区、③ 電気印加後線虫接種区、④ 線虫接種後
電気印加区、⑤ 対照区を設け、蒸散量、樹脂滲出状況、針葉変色度を、7 月下旬から 2ヶ月間毎週記録した。その後、通水域の染色と観察、線虫の再分離と計数を行った。
その結果、4 万 V、1 分でも線虫が死亡したが、樹体内での殺虫効果はなかった。また、① の蒸散量は低下しなかったが、③ と ④ では ② よりも衰弱と枯死が進行した。この傾向は感受性苗で顕著だった。今後、条件を変えた追試が必要である。

P2-052 ストローブマツに侵入した樹皮下キクイムシおよびその孔道から分離された Leptographium
属菌【目的】千葉県では近年、海岸クロマツ林で松くい虫被害が増大しており、従来の地上からの薬剤散布（地上散布）に加え、2010 年から無人ヘリコプターによる薬剤散布（無人ヘリ散布）が開始された。そこで、地上散布と無人ヘリ散布による松くい虫防除効果の違いを明らかにするために調査を行った。
【方法】千葉県長生郡白子町（2010 年及び2011 年）と館山市（2011 年及び 2012 年）の 30∼60 年生ク
ロマツ林において地上散布区域、無人ヘリ散布区域に、毎
年 5 月にそれぞれ試験区を設定して 4 回試験を行った。試験区面積は各 400 m2、試験区数は両散布処理とも各回
3∼5 区である。1 区あたりの調査対象本数は 36∼254 本であり、11 月に当年枯れと判断される枯損木の本数を数えて、枯損率を算出した。
【結果】全ての試験区でそれぞれ抽出した調査木（5 本）のほとんどから、ベールマン法によってマツノザイセンチュウが確認された。調査した 4 回の枯損率は地上散布区で 14.9∼62.3 %、無人ヘリ散布区で 3.
8∼42.2 % であった。また年及び場所ごとに、それぞれ地
上散布区と無人ヘリ散布区の枯損率を比べると、全てにおいて無人ヘリ散布区の枯損率が低い値となり、無人ヘリ散
布の方が松くい虫防除効果が高かった。

P2-053 スギ・ヒノキ人工林内大気中の菌類胞子数の季
節変化
高畑義啓・宮崎和弘・小坂安藤裕萌1・升屋勇人2・山岡裕一1・稲葉重樹3・徳増征二1

肇

森林総研九州1

筑波大学大学院生命環境科学研究科・2森林総合研究所・3製品評
価技術基盤機構バイオテクノロジーセンター

Leptographium 属菌（完全世代：Grosmannia 属菌）は、針葉樹の青変や枯死を引き起こす樹木病原菌を含み、媒介昆虫としてキクイムシ類と関連していることが知られている。わが国において、五葉松類に侵入するキクイムシ類と本属菌の関連性については、あまり調査されていない。そこで本研究では、ストローブマツに侵入する樹皮下キクイ
ムシと Leptographium 属菌の関連性を明らかにすることを目的とした。2012 年 6 月下旬に、筑波大学農林技術セン
ター八ヶ岳演習林（長野県南佐久郡）において、当年に伐倒、集積されたストローブマツ丸太に侵入していた樹皮下
キクイムシ成虫およびその孔道から Leptographium 属菌を分離した。分離された菌株は、形態観察および分子系統解析により同定した。その結果、3 種の樹皮下キクイムシ
成虫（トランスバイカルキクイムシ、マツノホソスジキク
イムシ、ホシガタキクイムシ）およびその孔道から、2 種のLeptographium 属菌が分離された。中でも、トランスバイ
カルキクイムシ成虫とその孔道から高頻度で L. koreanumが分離され、両者の関連性が強いと考えられた。

現在著者らは、スギ・ヒノキ人工林の主伐において、林分内の複数の帯状区画内のみ伐採を行う方法（帯状伐採）が、伐採後に植栽される苗木の病害に与える影響について調査を行っている。周辺の成立木から胞子で伝播する病気を把握するため、林内に落下する糸状菌胞子数と種類を調査した。熊本県菊池市のスギ・ヒノキ人工林で、帯状伐採
および皆伐予定区内の各 1 地点に寒天平板培地を置き、これを実験室に持ち帰って培養し、出現したコロニー数を落下胞子数とした。調査は 2011 年 6 月から 2012 年 12 月の間、およそ 2 週間に一度行った。胞子は 1-2 月にはほとん
ど落下せず、5 月に最多（帯状伐採予定区 1.3 cm−2min−1、
皆伐予定区 0.47 cm−2 min−1）となり、その後は減少して12 月には再びほとんど出現しなくなった。単離できた菌株のうち、現時点までに DNA 情報または形態により同定できた菌は Pestalotiopsis 属菌やカワラタケなど、弱い病
原菌や腐生的な菌であった。現時点での情報から判断すると、本調査地では帯状伐採後に植栽された苗木に深刻な病害が発生する可能性は低いと思われる。

― 228 ―

P2-055 サンブスギ以外のスギ品種における非赤枯性溝
腐病の発生

P2-054 スギ辺材腐朽菌の接種試験
服部1

力1・宮下俊一郎1・長谷川絵里1・栗生

剛2

太田祐子1・木村森林総合研究所関西支所・2和歌山県林業試験場

1

恵1・服部

力1・幸由利香2

森林総研・2千葉県農林総合研究センター

スギ辺材の腐朽部位から分離された担子菌類のスギ生立木への接種結果について報告する。接種には、和歌山県内のスギ辺材腐朽部から分離された 2 種の担子菌類（ヒメカ
バイロタケモドキおよび未同定種）各 2 株を供試した。オ
ガ粉米ぬか培地上にきのこ栽培用種駒を設置、供試菌を移植後 2ヶ月培養、種駒を接種源とした。森林総合研究所関西支所（京都市）内のスギ生木樹幹にドリルで穿孔、種駒を 接 種 後、接 種 孔 口 を ワ セ リ ン で 封 鎖 し た。接 種 後14∼16ヶ月後に被接種木を伐採し、辺材内の変色を観察す
るとともに菌の再分離を行った。ヒメカバイロタケモドキを接種した区では、種駒から辺材内の上下に各 5∼25 cm
反応帯（変色）が形成され、ほとんどの接種木について反応帯の内側（種駒側）から接種した菌が再分離された。未同定種については各 3∼10 cm 反応帯が形成、同様にほとんどから菌が再分離された。心材側の反応帯は前者では一般に不明瞭であったが、後者では明瞭に形成された。両種
ともにスギ生立木辺材内に高い頻度での侵入・定着が認められ、病原性を有すると考えられるが、材内への侵入速度や菌に対する宿主の反応パターンが異なることが示唆された。

スギ非赤枯性溝腐病は、チャアナタケモドキ（Fomitiporia sp.）を病原菌とする辺材腐朽病である。千葉県山武地方のスギの挿し木品種であるサンブスギに多発する病害とされ、サンブスギ以外の品種については千葉県を除いてこれまで報告がない。2012 年に京都市の森林総合研究所
関西支所構内のスギ林において非赤枯性溝腐病による激害が発見された。そこで本研究では京都市で発見された非赤枯性溝腐病罹病スギとサンブスギとの血縁関係を明らかにすることを目的とし、罹病スギ個体 10 個体と、千葉県森林研究所圃場に保存されている「サンブスギ」25 個体について、マイクロサテライトマーカー 8 遺伝子座を用いてクローン解析と血縁度の計算を行った。その結果、1）供試したサンブスギ個体は同一クローンであった。2）罹病個体
10 個体から 8 クローンが検出され、これらの間に強い血縁関係は認められなかった。3）罹病個体とサンブスギとの間に強い血縁関係は認められなかった。これより、スギ非
赤枯性溝腐病はサンブスギ以外のスギ品種においても発生することが明らかにされた。

P2-056 Sydowia japonica によるヒノキ花粉への感染機構

P2-057 Raffaelea quercivora 接種がミズナラ樹体内の水分通道に与える影響

廣岡裕吏1・秋庭満輝1・升屋勇人1・市原 優2・高畑義啓3・壽田
智久4・山本茂弘5・矢田 豊6・窪野高徳1

高橋由紀子・福田健二

森林総合研究所 ・2森林総合研究所東北支所・3森林総合研究所
九州支所・4福島県森林研究センター・5静岡県農林技術研究所森
林・林業研究センター・6石川県農林総合研究センター林業試験場

1

我々は、スギ雄花に特異的に寄生する子嚢菌類、Sydowia
japonica を用いたスギ花粉飛散抑制技術の開発を行っており、これまでの本菌を用いた接種試験の結果、80 % 以上のスギ花粉の飛散を抑制することに成功している。今回は、2011 年 11 月 か ら 翌 年 3 月 ま で、毎 月 ヒ ノ キ 雄 花 に S.
japonica の分生子を接種すると同時に、接種区ごとの S.
japonica の感染機構を検討した。接種試験の結果、すべての接種区の S. japonica は、約 1ヶ月で雄花表面に菌糸を伸ばし、花粉嚢に到達したが、その後は生育が停止し、4 月上旬の花粉飛散開始直前になって始めて花粉に菌糸を貫入させ、雄花を枯死させた。しかし、花粉飛散終了後にそれら枯死した雄花を SEM で観察したところ、50 % 近い花粉はすでに飛散していた。なお、ヒノキ花粉の成熟度は、4 月上旬から花粉が飛散するまでの約 2 週間のみ小胞子であった。これらの結果から、S. japonica がヒノキ花粉の飛散を完全に抑制できなかった理由として、本菌の感染可能なヒノキ花粉の小胞子期がわずか 2 週間足らずであり、スギ花
粉の 5ヵ月間と比べ極端に短いためと考えられた。

東京大学大学院新領域創成科学研究科

ブナ科樹木萎凋病は、病原菌 Raffaelea quercivora の感染に起因する局所的な通水阻害の多重発生によって引き起こされる。この通水阻害にはキャビテーションの発生が関与していると推察されてきたが、本病の主因である菌糸の動態に着目した研究は少なく、菌糸分布と通水阻害発生との 関 係 も 明 ら か に さ れ て い な い。本 研 究 で は、R.
quercivora 接種がミズナラ樹体内の水分通道に与える影響を明らかにするために、宿主樹体内の菌糸分布と水分布との位置関係について調査した。病原菌菌糸を蔓延させた湿潤爪楊枝または対照として無菌の湿潤爪楊枝を接種したミ
ズナラポット苗および無処理苗について、水ポテンシャル
測定による水ストレス評価、酸性フクシン水溶液染色法による通水部位の染色とクライオ走査電子顕微鏡による水分布の詳細な観察、および、rDNA-ITS 領域の塩基配列を元に し た R. quercivora 特 異 的 プ ラ イ マ ー に よ る 検 出 とFITC 標識コムギ胚芽レクチン（F-WGA）による菌糸分布の観察を行った。観察から得られた画像データを解析し、その他の測定項目と併せて考察した。

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P2-058 電気インパルスはカシノナガキクイムシ穿入木の通水機能を回復させる ─グラニエ法による
検証─
1

2

大脇琴美 ・田中延亮 ・梶村11

恒P2-059 殺菌剤少量注入処理によるナラ枯れ予防方法の検討
岡田充弘1・猪野正明2・齊藤正一3・吉濱
雅彦5

健2・衣浦晴生4・所

長野県林業総合センター・2サンケイ化学株式会社・3山形県森林研究研修センター・4森林総合研究所関西支所・5森林総合研究所
1

2

名大院生命農・ 東大演

我々は前回大会において、カシノナガキクイムシがマスアタックしたコナラに電気インパルス（電気の印加による衝撃）を与えた場合、枯死を免れることを示唆した。この現象を説明する仮説の一つとして、樹木の通水機能が活性化したことが考えられる。そこで今回は、未穿入木と穿入木に同じ試験を実施し、グラニエ法（ヒーター付きおよびヒーター無し温度センサーによる温度差から、樹液流速を算出する方法）を用いて通水状態を数値化し、上記の仮説を検証した。
異なる穿入孔密度（ ① 無、② 少：∼0.5 孔 /100 cm2、③
多：0.5∼1.25 孔 /100 cm2）のコナラ（DBH 27∼37 cm）を
2 個体ずつ計 6 個体選定し、樹液流速を 2012 年 7 月 31 日に測定した。その後、8 月 8 日に一方のみに電気（9 万 V）を印加し、樹液流速を 8 月 9、16 日に測定した。また、期間を通じて供試木の樹幹表面を観察し、当年の穿入孔をチェックした。その結果、新規穿入孔は確認できなかったが、② と ③ で、対照区に対する電気区の樹液流速の割合が顕著に増加した。このことから、電気インパルスによって穿入木の通水を改善させる何らかの変化が生じることが判明した。

P2-060 コナラ属 3 樹種の実生からの放線菌の分離とRaffaelea quercivora に対する拮抗性【目的】ブナ科樹木萎凋病被害（以下、ナラ枯れ）の枯損予防のための殺菌剤樹幹注入処理は、注入容器の運搬手
間、処理後の回収など作業コストが高いことや薬剤コストが高いことなどの問題を解決する必要がある。これらの問題に対応するため、より簡易で作業コストを抑えた高濃度の殺菌剤少量樹幹注入処理方法の実用性、及び効果を検討した。
【方法】少量注入であっても樹体で適切に分散する製剤を選択するため、長野県塩尻市のコナラ林分で製剤、及び注入量の組合せを変えた注入処理を行い、樹体内分散状況を調査した。また、その結果を基に選択した新規薬剤の少量樹幹注入処理による現地試験を長野県、及び山形県の被害林分で実施した。
【結果】樹体内の薬剤分散は、新規薬剤の少量注入処理であっても、登録薬剤による現行処理と違いがみられなかった。現地試験では、長野県、山形県
とも新規薬剤の少量樹幹注入処理及び登録薬剤の現行処理の供試木のナラ枯れによる枯損率はともに 0 % で、無処理の供試木は 23∼25 % であり、新規薬剤による少量樹幹注
入処理は現行の樹幹注入処理と同等の枯死予防効果が認められた。

P2-061 サクラ類こぶ病の発病に関与する要因
石原

伊藤瑠里子・松田陽介・伊藤進一郎

1

三重大学大学院生物資源学研究科【目的】ブナ科樹木の萎凋病に対して様々な防除法が試みられている。本研究では、多様な二次代謝物を生産する放線菌の本病への生物的防除法の導入の可能性を探るため、コナラ属 3 樹種から病原菌 Raffaelea quercivora に対して拮抗性を示す放線菌の探索を行った。【方法】コナラ、アラカシ、ウバメガシの実生（三重県）とコナラ実生（愛知県、滋賀県）を採取し、葉、茎、根系、周辺土壌に分け、各部位から放線菌を分離、純化した。放線菌株と R. quercivora
6 菌株を 1/2 PDA 培地上に静置し対峙培養を行った。7 日間の培養後、両者の間に形成された生長阻止帯の距離を計測した。
【結果】現時点で 3 樹種全てから放線菌が分離され、純化された菌株は実生由来 80、周辺土壌由来 380 であった。これら 460 菌株のうち、約 4 % が生長阻止帯を形成したが、阻止帯幅は菌株により 4∼25 mm の差が見られた。以上より、コナラ属実生の周辺には放線菌が偏在しており、その中に R. quercivora の生長を抑制し強い拮抗性を示す菌株が存在した。

誠1・秋庭満輝2・佐橋憲生2

森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所

サクラ栽培品種ソメイヨシノはサクラ類こぶ病の主な宿主と報告されているが、植栽地での自然発病や野外環境下での接種処理でほとんど発病せず、温室などの光量が不足する施設内で接種すると発病することから、ソメイヨシノの本病に対する感受性は光量によって変化する可能性が考えられた。よって、野外と室内で光量を制御した条件下で、ソメイヨシノ等のサクラ類に接種実験を行って発病と光の関係について解明を試みた。野外における寒冷紗被陰下による接種実験の結果、供試 4 樹種の内、ヤマザクラ、ソメ
イヨシノ、オオシマザクラの 3 樹種で、低度被陰下（遮光率 33 %）と中程度被陰下（遮光率 50 %）で罹病度が上昇する傾向が認められた。一方、セイヨウミザクラの栽培品種
ナポレオンでは無被陰区同様に発病し、光量に関わらず感受性が高いことが分かった。人工気象室でソメイヨシノに対して光量と照射時間を変えて行った接種実験では、光量または照射時間の増大と共に、罹病度が減少する傾向が認められた。以上のことから、サクラ類は一部の高感受性品
種を除き、光量によって感受性が変化することが明らかになった。

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P2-062 in situ ハイブリダイゼーション法によるサク
ラてんぐ巣病菌 Taphrina wiesneri の検出

P2-063 多摩森林科学園における幼果菌核病発生のサクラ系統間の差異宮永智悠1・山岡裕一1・田中栄爾2・石井英夫3

長谷川絵里1・秋庭満輝2・岩本宏二郎3・勝木俊雄3・太田祐子2・
高畑義啓4・石原 誠5・佐橋憲生2・窪野高徳2

筑波大学大学院生命環境科学研究科・2石川県立大学 生物資源環
境学部・3農業環境技術研究所

1

サクラてんぐ巣病の病原菌である Taphrina wiesneri の生活環には不明な点が多い。罹病当年枝内ではこれまでに、芽の分裂組織と二次師部を伸展する菌糸が組織学的観
察によって確認されているが、この菌糸が T.wiesneri である直接的な証拠はない。そこで本研究では in situ ハイ
ブリダイゼーション（ISH）法を用いて罹病当年枝内の菌糸が T.wiesneri であることを確かめた。28SrDNA 内に存
在する Taphrina 属菌に特異的な塩基配列を用いてプロー
ブ TapD1/D2 を作成した。これを用いて特異性試験を行ったところ、T.wiesneri を含む Taphrina 属菌の DNA
ブロットでシグナルが得られ、サクラの内生菌のブロット
か ら は 得 ら れ な か っ た。こ の こ と か ら、TapD1/D2 はTaphrina 属菌に特異的に反応することが示された。そこ
で TapD1/D2 を用いて ISH を行ったところ、罹病葉では
T.wiesneri の脚胞からシグナルが得られた。また、罹病当
年枝では芽の分裂組織を伸展する菌糸からシグナルが得られたことから、この菌糸が Taphrina 属菌であることが確認された。

P2-064 ニレ類立枯病菌の日本産菌株における病原力比較

森林総合研究所関西支所・2森林総合研究所・3森林総合研究所多摩森林科学園・4森林総合研究所九州支所・5森林総合研究所北海道支所
1

サクラ類の系統間で、サクラ類幼果菌核病の罹病程度に差異があるかを知るため、森林総合研究所・多摩森林科学園（東京都八王子市）内のサクラ保存林で、2009∼2012 年に調査を行った。まずサクラ類 26 の種・栽培品種各 2∼8本について、サクラ 1 本当たり約 600 枚の葉の罹病葉と健全葉の数を数えた。次に、サクラ類約 370 栽培ライン（栽培ライン：同じ親木から採取した穂木を接ぎ木で増殖した苗からなる一群）各 1 本について、樹冠に占める罹病葉の割合を 5 段階で評価した。両調査において全調査年にわたり、カラミザクラ・カンヒザクラ・マメザクラの系統に罹病するものが多く、罹病程度も激しいという結果が得られた。また、2011 年には調査対象木全体の罹病程度の著しい低下が生じ、2012 年にもそれ以前ほどの被害は見られず、幼果菌核病の罹病程度には激しい年変動があることが明らかになった。

P2-065 センダンこぶ病の発生傾向とその要因の分析
廣石和昭・石原升屋勇人1・市原

優2・石原誠3・山口岳広3・神崎菜摘1

誠・秋庭満輝・佐橋憲生・野口琢郎・横尾謙一郎

熊本県林業研究指導所

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所・3森林総合研究所北海道支所

1

ニレ類立枯病の日本産ニレ科樹種に対する病原性評価のため病原力の菌株間差を 5 年生のケヤキ、
ハルニレ、オヒョ
ウ苗で評価した。接種源はハルニレ由来の Ophiostoma
ulmi、O. novo-ulmi ssp. americana、ケヤキ由来の O. ulmi
を各 5 菌株用いた。直径 5 mm の樹皮片をくりぬき、同径の含菌寒天を埋め込み、パラフィルムで被覆した。接種から 1 週間毎に外部病徴の観察を行い、約 7 週目に接種木を回収した。各苗を剥皮し、樹皮下に形成された壊死の垂直方向の長さ、接種点の断面における変色を観察した。その結果、対照区ではいずれの樹種でも外部、内部において顕著な病徴の発達は認められなかった。接種木では、各種の菌株ごとに病原力が異なっていたが、特にケヤキ由来の O.
ulmi およびハルニレ由来の O. novo-ulmi が、全ての菌株について安定して大きい壊死斑をケヤキに対して形成した。結論として菌株ごとに病原力は異なるが、O. novoulmi が平均して強い病原力を有すると判断された。また
日本産ニレ類においては、ケヤキが最も感受性があると考
えられた。

はじめに
センダン Melia Azedarach Lin.はケヤキ、キリ等の代替材として家具材、内装材に用いられ、熊本県において単伐期施業による林業所得の向上を目標としてセンダンの育成技術を開発してきた経緯がある。しかし、センダンこぶ病
Bacterial Gall of Chinaberry が県内の広い範囲で確認されるようになり、
センダン造林に支障を来している。そこで、
本病の被害軽減方法を検討するため、県内における発病傾向を調査した。
材料と方法
県内道路沿いに自生するセンダンを対象とした罹病分布調査を 2007 年以降行った。またセンダン芽欠き試験区において植栽 3 年後のこぶ発生数を調査し、樹高階層別にこぶ発生の空間分布図を作成した。
結果
センダン自生木がみられる平野部の広い範囲で本病の罹病が確認された。しかし人吉盆地にあっては罹病木は確認されなかった。センダン芽かき試験区におけるこぶ分布調
査から、樹高が低い階層では開放方向である東側を中心にこぶ発生数が多い一様な分布を示した。階層が高くになる
につれてこぶ発生数の分布は徐々に南側へと遷移し、かつ集中する傾向が見られた。

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P2-066 メヒルギ稚樹の内生菌相への潮汐による冠水の影響

P2-067 白神山地高倉森におけるハウチワカエデ稚樹集団のクローン構造と遺伝的構造

亀山統一

岡山

琉球大学農学部

1

メヒルギは、琉球列島の主要なマングローブ樹種であり、その種子は母樹上で発芽し、胚軸を長く伸ばして落下し、漂流後、定着先で発根・展葉する。メヒルギ茎葉における内生菌相の確立過程を明らかにするために、胚軸が未露出の胎生芽、成熟し胚軸が露出した樹上の胎生芽（散布体）、
漂流中の散布体、定着し成長を始めた稚樹から、それぞれ内生菌を分離し、種組成や分離頻度を検討した。母樹上の胎生芽の胚軸・子葉では、多くの場合、周囲の成木茎葉と比較して、分離頻度が著しく低く、種組成も相違した。この傾向は、漂流中の散布体や定着後の稚樹でも同様であった。一方、同一林分の樹高の高いメヒルギ成木の茎葉では、後背の陸上森林の構成樹種からもよく分離される、広宿主範囲の数種の内生菌群が優占的であるが、この傾向は成木の樹齢に関係なく現れる。また、これらの優占菌種の分生子をメヒルギ稚樹の葉面に与えると高い感染性を示すことが示されている。以上から、メヒルギ散布体は内生菌の母樹からの伝播や胞子感染の頻度が低く、また、定着後の稚樹は潮汐により冠水する位置では胞子感染が阻害されることにより、内生菌相が成木と異なることが明らかにされた。

はじめに ラメートとジェネット間の遺伝構造の比較
は、クローン繁殖と有性繁殖の貢献度を評価できる。また世代間の遺伝構造の比較は、遺伝的変異を解明する上で有効である。本研究は白神山地のハウチワカエデ稚樹を対象に SSR 解析を用い、クローン多様性の評価と遺伝構造の比較を行った。材料と方法 青森県白神山地内の世界自然
遺産緩衝地域に属する高倉森固定調査区内の 1.2 ha を調査区に設定した。稚樹を対象に毎木調査を実施し、SSR 解析を行った。そして Simpson の多様度指数からクローン多様性を評価し、成田（2012）のデータを使用して、サイズ
階級間の Sp 統計量を比較した。結果と考察 477 ラメー
トから 342 ジェネットが区別された。Simpson の多様度
指数は、両稚樹で高い値（0.998）であり、また近距離（20m）でのクローン形成と種子散布がみられた。Sp 統計量
は、成木>小稚樹>大稚樹となり、稚樹間での間引きが示唆された。また成木集団では ① 異なる世代の重複、あるいは ② 風衝地帯の環境下での血縁選択が示唆された。

P2-068 山梨県甲府盆地における外来樹木ニワウルシの
遺伝構造

P2-069 日本産ナツツバキ属樹木における葉緑体ハプロタイプの分布

中馬美咲・黒河内寛之・齊藤陽子・井出雄二

宮田智浩・齊藤陽子・黒河内寛之・井出雄二

東京大学大学院農学生命科学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科

外来樹木ニワウルシは、その種特性から日本においても侵略性を示すのではないかと危惧され、その分布や拡大等が注目されている。甲府盆地における分布状況を調査した
結果、ニワウルシの集中する地域が複数特定され、地域ごとにニワウルシの分布を決定する環境条件が異なることが明らかとなった。そこで本研究では、同地域において葉緑体 SSR を利用し、ニワウルシの遺伝的特徴を明らかにすることで、それぞれの分布拡大の過程が異なるかを推定した。分布が集中している地域を中心に森林周辺から 12 集
団、農耕地周辺から 9 集団、市街地から 2 集団の計 23 集団、456 個体を採集し、ハプロタイプを決定した。その結果、2
ハプロタイプが認められたが、集中地域や土地利用によるハプロタイプの分布の偏りはなかった。1 つのハプロタイ
プは調査地全体に見られた。しかし、もう 1 つのハプロタ
イプは調査範囲の北西から南に流れる釜無川の西側 8 集団と市街地の 2 集団にのみに分布した。このことから、ハプ
ロタイプごと及び地域ごとに分布の拡大過程が異なると推察される。

ナツツバキ属（Stewartia）はツバキ科で唯一落葉樹から構成される属で、日本にはナツツバキ・ヒメシャラ・ヒコ
サンヒメシャラの 3 種が分布する。これらのうち、ナツツ
バキは東北南部以南に広く分布するのに対し、ヒメシャラとヒコサンヒメシャラは神奈川県以西の太平洋側に分布が限定されている。本研究では、このような分布様式の違い
や種間交雑の影響が、3 種の遺伝構造にどのように反映されているかを明らかにするため、葉緑体ハプロタイプの地理的分布を調査した。
ナツツバキ 19 産地（おもに北陸・中部地方）、ヒメシャ
ラ 19 産地（分布域全体）、ヒコサンヒメシャラ 6 産地（東海・九州）の各産地 1∼4 個体について、葉緑体 DNA のpsbA-trnH 領域約 400 bp のシーケンスを行った。1 か所のモノヌクレオチド・リピートを除いて各個体のハプロタイプを決定した結果、全体で 7 つのハプロタイプが検出された。ハプロタイプの地理的な分布は、3 種いずれもラン
ダムなものではなく、地理的な構造がみられた。7 つのハ
プロタイプのうち 3 つは種間で共有され、一部で同所的な共有もみられたことから、
浸透交雑の可能性も示唆された。

巧1・成田真智子2・鳥丸

猛1

弘前大学・2青森県庁― 232 ―

P2-070 フタバガキ科 Shorea macroptera の遺伝子
流動と遺伝的多様性

P2-071 アオダモ類の形態及び DNA 塩基配列における変異

Abdul Rahman, Khairul Azmi 1・谷 尚 樹3・Pakkad,
Greuk5・上 野 真 義2・Lee, Soon Long3・Muhammad,
Norwati3・津村義彦2

福田陽子1・宮本尚子2・那須仁弥2・大谷雅人2・田村浩雄1・矢野慶介1

12

3

筑波大学生命環境・ 森林総合研究所・ マレーシア森林研究所・
国際農林水産業研究センター・5チェンマイ大学

4Shorea macroptera belongs to the family of Dipterocarpaceae. For the effective management of the population, we investigated genetic diversity and gene flow of thespecies. The samples of S. macroptera were obtained fromthe 40 ha plot of Pasoh Forest Reserve in Malay Peninsula.
Seeds and seedlings from 10 mother trees and inner barks
from 64 mature trees with diameter breast height over 30
cm in the plot were collected. All samples were genotyped
by 7 microsatellite loci. Genetic diversity statistics were
calculated for each adult, seed and seedling population.
Adult population had higher genetic diversity, while seed
and seedling populations showed lower diversity values. In
addition, some diversity parameters for seedlings weresignificantly smaller than those of seeds. We also present
mating and gene flow models of the species.

P2-072 栃木県那須岳におけるミヤマナラのクローン構
造
1

1

2

3

1

遠川千聡 ・逢沢峰昭 ・中山ちさ ・飯塚和也 ・大久保達弘

明1・山田

森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・2森林総合研究
所林木育種センター
1

アオダモは優良なバット材として知られているが、近年資源が減少しており、持続的な利用に向けて人工造林が進められている。アオダモの近縁種であるマルバアオダモ
は、鋸歯の形態により識別できるとされているが、連続的な変異を示すために識別が困難な場合も多い。本研究では、アオダモ類の遺伝資源管理を効率的に推進するため、従来から分類形質として利用されてきた鋸歯の深さ及び冬芽の毛の有無に加え、葉緑体 DNA の非コード領域における塩基配列の変異を用いた樹種識別の可能性を検討した。
それぞれの樹種に地理的変異が存在する可能性も考慮し、アオダモについては 25 カ所、マルバアオダモについては
10 カ所で採取した試料について解析を行った結果、明瞭な種間変異は見出せなかった。そこで、同じトネリコ属トネ
リコ節に属するミヤマアオダモ、ヤマトアオダモ、シマト
ネリコについても、比較対象として遺伝的解析を進め、節内における種間変異を検討した。

P2-073 鳥取県西部に分布拡大したアオモジの遺伝構造
河原崎知尋1・兼子伸吾2・井鷺裕司3・川口英之4

宇都宮大学農学部・ 宇都宮大学大学院農学研究科・ 宇都宮大学
農学部付属演習林

島根大学大学院生物資源科学研究科・2福島大学大学院共生シス
テム理工学研究科・3京都大学大学院農学研究科・4島根大学生物
資源科学部

日本海側の偽高山帯に広く見られるミヤマナラ群落は匍
匐した多数の幹からなることが多い。これらの幹が伏条更新（無性繁殖）によって生じた一つの個体（クローン）からなるのか、実生更新（有性繁殖）によって生じた多数の個体からなるのか不明である。本研究はミヤマナラのクローン構造と更新様式を DNA 分析によって明らかにすることを目的とした。調査地は、福島・栃木県境の那須山系
大峠山（標高約 1550 m）の 1 つの孤立したミヤマナラ群落（サイズは約 12 m×10 m）である。明らかに根や匍匐幹の繋がりを持たない 93 幹の位置を測量し、DNA 分析用の葉試料を採取した。DNA 抽出後、ナラ類の EST-SSR マー
カー（Ueno et al. 2008）を用いて、5 遺伝子座の遺伝子型を決定した。遺伝解析の結果、調査群落は 4 つのクローンからなっていた。クローン A は 87 幹（ラメット）からなり、調査群落を全面に広がっていた。その他のクローン B∼D
は 1∼3 幹からなり、実生更新によって生じた個体と推察された。以上から、ミヤマナラ群落の更新は、幹の倒伏等による伏条更新が優位であり、まれに実生更新が生じていると推察された。

アオモジ（クスノキ科ハマビワ属）は、雌雄異株の落葉小高木である。近年、本来分布がみられなかった地域での分布、およびその拡大が報告されている。山陰地方では、
島根県安来市の東部から、鳥取県米子市、大山町の東部にいたる分布拡大が確認されている（川口ら、日本森林学会
関西支部大会 2009）。本研究では、アオモジのマイクロサ
テライトマーカーを開発し、この地域に分布拡大したアオモジの遺伝構造を解析した。
鳥取県西部に分布拡大しているアオモジについて、7ヶ所計 106 個体から葉を採取して、10 遺伝子座のマイクロサ
テライトマーカーで解析を行った。その結果、遺伝子座あたりの対立遺伝子の数は、全体で 2 から 15、平均値は 7.0であった。採取場所ごとのアオモジの対立遺伝子の組成と頻度を比較した結果、米子市東部から大山町にいたる集団と、米子市南西部の陰田町を中心として西に位置する集団で異なっていた。これらの結果から、当該地域のアオモジ
は、少なくとも数個体以上の個体が現在の集団の起源となっていること、東西の集団で起源が異なることが推測さ
れた。

1

2

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P2-074 ヒマラヤ産シャクナゲ 5 種における生育標高と葉の通水コンダクタンス

P2-075 小笠原乾性低木林に生育する 5 樹種の水利用の季節変化

種子田春彦1・池田

奥野匡哉1・才木真太朗1・吉村謙一1・中野隆志2・石田

博2・Kanel, Dhan3

東京大学大学院理学系研究科・2東京大学総合研究博物館・3ネ
パール植物資源研究所

厚1

京都大学生態学研究センター・2山梨県環境科学研所

11

高山では、標高の上昇とともに気温は低くなり、雨量が増える。こうした高山の環境への適応的な応答として、標高とともに気孔密度や気孔コンダクタンスが増加することが知られている。蒸散速度や気孔コンダクタンスは、葉内の水の通りやすさ（葉の通水コンダクタンス、KL）によって強く制限されている。また、葉は植物体内の水輸送速度を制限する主要な組織の一つであるため、KLの値は個体の水利用戦略も大きく左右する。そこで、高山環境への KLの変化を明らかにすることは、こうした高山環境へのhydraulic architecture の適応応答を明らかにするうえで重要な知見となる。
本研究は、東ネパールの標高 2200 m から 4500 m に生えるシャクナゲ属 5 種に関して、標高に対する KLの変化を測定した。その結果、高い標高に生える種ほど、高い KLを持つことがわかった。また、同じ種では標高によって KLは変わらなかった。こうした KLの違いは、葉脈の経路における水の流れやすさに起因していた。しかし、KLは、葉脈密度や LMA（葉重 / 葉面積）とは関係がなかった

海洋島である小笠原諸島・父島は、降水量が少なく土壌が貧相であるために、山の尾根部には樹高 2 m 程度の乾性低木林が成立する。乾性低木林では、異なる地域の植物を起源とする木本種が共存している。それらの種は材密度やLMA など、形態的に様々な特徴をもっているため、それぞれの形態に関連した乾燥ストレス耐性をもつと考えられる。本研究では、乾燥強度の異なる 6 月、7 月、9 月、12 月に、父島の乾性低木林に生育する、シマイスノキ、シマシャ
リンバイ、テリハハマボウ、ムニンネズミモチ、ハウチワ
ノキの 5 樹種の水バランスを測定し、各樹種の水利用の特徴や季節変化を明らかにした。 最も強い乾燥が 7 月に発生し、全ての種で、葉の水ポテンシャルや光合成、気孔コ
ンダクタンスが一年で最も低い値を示した。9 月に入り、比較的乾燥が穏やかになると、光合成や水ポテンシャルは回復傾向を示したが、気孔コンダクタンスは低いままであり、通水性に関しては、ほとんど回復しない種が存在した。
小笠原の乾性低木林樹種は、乾燥ストレスに対して様々なふるまいを示している。これらの種の生理的な乾燥ストレ
ス耐性と、その形態との関連性を紹介する。

P2-076 宮城県三陸海岸の津波浸水地における常緑・落
葉広葉樹種間の耐塩性の比較

P2-077 乾燥勾配による樹高変化に伴う、テリハハマボ
ウの生理・解剖学的構造の変異

本田詩織・林田光祐

才木真太朗

山形大学農学部

京都大学生態学研究センター

平成 23 年東北地方太平洋沖地震による津波は太平洋側の海岸林に甚大な被害をもたらした。被害を受けた海岸林の修復・再生に向けて、クロマツに加えて広葉樹を導入する計画が進んでいるが、広葉樹林の災害に対する耐性を明らかにした研究は少ない。本研究では、広葉樹の津波による塩分被害に焦点をあて、広葉樹の耐塩性をクロマツやスギなどの針葉樹と広葉樹の種間で比較することによって相対的に明らかにした。
宮城県三陸海岸の海に面した斜面の森林で、津波による塩分被害でスギに針葉変色が見られた 14 地点において調査した。常緑広葉樹 6 種、落葉広葉樹 6 種、常緑針葉樹 3
種の計 15 種 531 個体の樹冠の葉の褐変と落葉の割合（樹冠衰退率）、萌芽枝の有無と量（萌芽発生度）を調べた。
クロマツは塩分被害が最も小さかった。マサキなどの常緑低木種は、樹冠衰退率が最も低く、萌芽発生度が最も高くなり、耐塩性が高いことが示唆された。常緑低木種につぎ、ケヤキやエノキなどの落葉高木種、タブノキなどの常緑高木種の順に樹冠衰退率が高くなり、萌芽発生度が低くなった。これらの各樹種の耐塩性も考慮し、海岸域の立地によって植栽する樹種を決める必要がある。

小笠原諸島は海洋島であり、大陸と陸続きになった歴史を持たないため島の成立時には陸生の植物が全く存在しておらず、他の陸地から植物の種子が散布され島に定着し種分化が起き、現在の小笠原諸島の植物相が成立した。小笠
原諸島に生育する固有樹種テリハハマボウは海流によって種子が運ばれてきたオオハマボウが起源で、オオハマボウ
が適応放散したと考えられる。土壌が深く湿潤な谷部から土壌が浅く乾燥した尾根部にかけて、樹高が 1 m から 16
m の様々なサイズのテリハハマボウの成木を 17 個体用
い、形態特性（樹高、木部道管サイズなど）、生理特性（葉の水ポテンシャル、枝の通水性）を比較した。乾燥勾配に沿って土壌は浅く樹高は低く葉は厚く幹の木部道管の大きさは小さくなる傾向がみられた。夜明け前の葉の水ポテン
シャルは夏の 7 月で最も低く、土壌の浅いところでは特に低かった。これは 7 月が最も乾燥しやすい時期であり、土壌の浅い所がより乾燥しやすいことを示している。7 月に測定した日中の葉の水ポテンシャル、Amax、gmax は乾燥勾配に関係なくほぼ一定であった。テリハハマボウを材料に乾燥への適応機構を議論していく。

― 234 ―

P2-078 ハイパースペクトルデータを用いた樹木葉形質の非破壊推定P2-079 土壌の水分条件がブナ樹冠枝の樹液流に及ぼす影響

中路達郎1・小熊宏之2・日浦

西岡一洋・水永博巳

勉1

1

北海道大学大学院環境科学院 / 北方生物圏フィールド科学セン
ター苫小牧研究林・2国立環境研究所環境計測研究センター

葉の反射スペクトルの観測は、様々な葉内成分や構造の推定に有効である。例えば葉内のクロロフィルやリグニ
ン、セルロースの濃度は特定の 2∼4 波長の反射率から推定できる。このため、これまで多くの森林研究では、目的の波長帯に感度を持つセンサーを別途使い分けて形質を推定し、研究に利用してきた。これに対し、広い波長範囲のスペクトルを多バンドで観測するハイパースペクトルリ
モートセンシングは多数の葉形質を一度に解析できること
から、新しい研究ニーズに応える手法として注目されている。例えば、熱帯林では窒素や水分など 10 形質の同時推定による樹種判別の高精度化が示され（Asner & Martin
2010）、生物多様性研究に対する貢献が期待されている。
今回、我々はアジア地域の森林におけるハイパースペクト
ルリモートセンシングの可能性を探るために、約 200 樹種を対象にして個葉の反射スペクトルと形質を計測した。0.
4∼2.5μm の反射率をもとに PLS 回帰モデルを試験した結果、窒素や LMA の推定誤差（rRMSE）は 11 % 程度で、他の主要形質も既報と同レベルあるいはそれ以上の精度で推定できることが明らかになった。

P2-080 Applying PRI to trace seasonal variationof chlorophyll a/b in a typical desert plant李平衡・王 权

静岡大学農学部

一般に、異圧葉は土壌水分ストレス条件下において光合成の日中低下と同時に個葉内の気孔を非同調的に開閉させていることが知られている。この不均一な気孔開閉は大気や土壌の乾燥といった環境シグナルに対して迅速に応答するためと考えられているが、個葉レベルでの研究がほとんどであり、気孔レベルの非同調性が個葉の集合体である梢
や枝レベルの蒸散特性にどのように影響しているかまでは議論されていない。巨大な樹冠の光合成量、蒸散量のモデ
リングには、気孔開閉特性の空間分布を精度良く把握する必要があり、個葉レベルの情報だけでは不十分である。不均一な気孔の開閉がどの程度のスケールで生じうるのか定
量的な研究が必要である。湿潤な環境を好むとされるブナも異圧葉によって樹冠を構成しており、土壌水分ストレス下において光合成の日中低下を示す（中村ら、2007）。そこ
で、土壌水分ストレス下において、個葉の集合体としての梢、枝レベルにおいても環境に対して蒸散作用が不均一に生じているのか調査した。

P2-081 光合成に関連する窒素の樹冠内分布の詳細
五島文子1・斎藤秀之2・本橋令子1・王1

静岡大学

Chlorophyll a/b ratio (Chl a/b）is a key factor on ecology
studies. We investigated the potential of PRI to track
seasonal changes of Chl a/b in a typical desert plant.
Results showed Chl a/b was estimated with R2 of 0.62 and0.49 for May-June and July-September datasets. However,when using the total data, estimation accuracy exihibitedmuch lower (R2=0.21), this indicated PRI-Chl a/b relationship changed during the growing season. Further studies
on PRI estimation mechanisms are recommended.

権1

静岡大学・2北海道大学

森林の炭素固定能力の評価は生態学分野における重要な課題の一つである。 窒素は光合成機作において重要な要素であり、その含有量は光合成能力と強い相関を示す。本
研究では、光合成機作において重要な役割を果たす葉中の窒素の、反応系・集光系・防御系への投資配分が樹冠内の部位によってどのように変化するのかを明らかにすることを目的とした。また、樹冠内の温度や光などの環境変異による窒素の動態の違いについても調査した。最後に、これらの窒素配分と光合成との関係を考察する。
材料は、苗場山ブナ 1 本を対象とした。方法は、樹冠内の 3 年枝を 1 単位とし、葉中窒素含有量を測定した。また、それぞれの 3 年枝について温度測定や光量測定を行い、環境別の 3 年枝の窒素の動態変化を調べた。本研究では、反応系をルビスコ量、集光系をクロロフィル量、防御系を「全体の窒素量」-「反応系・集光系」と定義して研究を行った。

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P2-082 つくばの平地コナラ林における着葉状況と光条
件の季節変化
本柳友佳子1・川崎達郎2・右田千春2・千葉幸弘2・佐藤明3

東京農業大学大学院農学研究科・2森林総合研究所・3東京農業大
学

1

落葉広葉樹林の季節的な成長過程ならびに生理的な環境応答を明らかにするため、コナラの着葉状況と光条件の解析を行った。対象林分は森林総合研究所（茨城県つくば市）
構内に造成された約 30 年生のコナラ林である。全天空写
真による開空度、リター量、胸高周囲長の変化を 2 週間ごとに、また光量子密度（林内、林縁、林外の開空地）およ
び温湿度の変化をロガーにより継続測定した。また 3 次元的な林分構造を調べるため毎木調査（DBH、樹高、枝下高、樹幹投影図）を行い、林縁部と林内部の光環境の違いによる個体間の樹形の違いを調査した。本調査地は林分の各辺が東西南北に面しており、東側に幅 10 m 程度のアカマツ林が、北側に幅 3 m 程度の作業道を挟んでヒノキ林があるが、南側と西側は開けている。南・西側の個体の幹は開けた側に大きく傾き、枝が張り出して樹幹は大きく、株立ち
樹形が多く、樹高は比較的低い。一方、林内中心部に近い個体は幹がほぼ直立して樹高が高い。回収したリター量から林分全体の葉重量を推定するとともに、採取した葉の面
積と乾重量の関係から林分全体の葉面積を試算した。また、開空度とリター量の 2 週間ごとの推移も調べた。

P2-083 Estimating the soil carbon stocks ofdeciduous forest in Korea using modelingapproachSon, Yowhan1・Park, Chan-woo1・Lee, Jongyeol1・Yi,
Koong2・Yoon, Tae Kyung1・Han, Saerom1・Lee, Kyunghak3・Kim, Raehyun3
1

Department of Environmental Science and EcologicalEngineering, Korea University・2 Department of Forest
Soil and Water Conservation, Korea Forest ResearchInstitute・3 Department of Forest and Climate Change,
Korea Forest Research InstituteThe soil carbon (C) stocks of deciduous forests in Korea
were estimated using the Korean Forest Soil Carbon(KFSC) model based on the process of dead organic matter
input and decomposition. To simulate the soil C stocks,
statistical data of land area (1, 718, 916 ha) and stocking
volume (215, 318, 806 m3) were sorted by administrative
district and stand age class. The forest of each stand age
class in a region was a simulation unit. As a result, the total
and density of soil C stocks (0-50 cm depth) of deciduous
forests ranged from 84.0 to 110.9 TgC and from 48.9 to 64.5
MgC ha−1, respectively. It is close to the national forest
inventory report (96.1±43.2 MgC ha−1). The old forests
contained more soil C than the young forests. We
concluded that using a model and the statistical data wasappropriate to estimate soil C stocks in the region.

P2-084 モンゴル北部カラマツ林における山火事後のバイオマスの減少P2-085 モンゴル北部・タイガ地帯における森林バイオマスに及ぼす気象因子の影響

野堀嘉裕1・瀧誠志郎1・Lopez, Larry1・武田一夫2・石田祐宣3・
溝田智俊4

武田一夫1・野堀嘉裕2・Lopez, Larry2・石田祐宣3・瀧誠志郎2・
溝田智俊4

1
山形大学農学部・2帯広畜産大学・3弘前大学理工学研究科・4別府大学文化財研究所

1

モンゴル北部のカラマツ林では、山火事が頻繁に発生する。山火事跡地では天然更新により森林が再生るまでの間、バイオマスの減少した状態が継続し、地球温暖化を加速させると考えられている。本研究では、原生状態の森林
バイオマスを正確に測定することで、山火事前後のバイオマス減少の把握に努めた。山火事前の森林バイオマスの推定は、樹幹解析と軟 X 線デンシトメリーを組み合わせて単木の重量成長を把握して D2H による幹重量式を構築した後、毎木調査データと組み合わせて林分単位の重量や成長量を算出して行った。山火事の程度は、軽度・中庸・強度・収穫後の 4 パターンを想定してバイオマスの減少をシ
ミュレーションした。一方、カラマツが天然更新し後継樹となりうる林内の光環境を調査したうえで、山火事後の森
林構造の変化について予測した。その結果、中庸の山火事
は森林構造が維持されるので天然更新を誘引しバイオマスに大きな変化を生じないが、軽度の山火事は天然更新を阻害するがバイオマスを増大させる可能性のあること、強度や収穫後の山火事はバイオマスの著しい減少と長期間にわたり森林再生困難な状態が維持されることがわかった。

帯広畜産大学・2山形大学・3弘前大学・4別府大学

自然林は、発芽・定着・成長の過程で自己間引きをしな
がら最大バイオマスになり、両対数で表す平均樹幹重量と平均樹木本数との関係において、最大密度曲線に収束する。
曲線は、経験的に 2 分の 3 乗則として知られ、ここに組み込まれた定数は気象条件（温度・降水量など）や植生条件を反映していると考えられている。著者らは、この経験則を現地調査で裏付けることを目的に、モンゴル北部・タイ
ガ地帯にあるシベリアカラマツ（Larix sibirica）純林において、森林バイオマスに及ぼす気象因子の影響を調べた。
北部フブスグル湖周辺では、湖南端ハトガル（標高 1650 m）
北方 17 km の西岸にあるヒルビスト山（標高 2515 m）東向
き 斜 面 の 約 4 km 範 囲 に あ る 標 高 の 違 う 6 か 所（1700、
1850、2000、2100、2200、2300 m：森林限界）で毎木調査した結果、森林が最大バイオマスに達し降水量一定（ハトガル年平均降水量 306 mm）と仮定して、定数を温量指数の関数で表すことができた。また、ハトガルから南部オロンゴまで（直線距離 456 km）の緯度の異なる 5 か所の調査から、定数との相関が温量指数でなく降水量との間に認められた。

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P2-086 海洋島における外来木本種の駆除は土壌水分量を増加させるP2-087 冷温帯スギ人工林の間伐林・未間伐林における土壌細菌群集の比較

畑

松山周平1・福島慶太郎1・河村耕史2・鈴木伸弥3・境慎二朗1・平
井岳志1・吉岡崇仁1

憲治・可知直毅

首都大・院・理工・生命

京都大学フィールド科学教育研究センター・2大阪工業大学工学部・3京都大学大学院農学研究科
1

外来木本種の駆除は、蒸散量、樹冠やリターを通過する、または遮断される雨量、土壌からの蒸発量の変化を介して、その森林生態系の水循環に影響を及ぼす可能性がある。本
研究では、海洋島である小笠原諸島の森林生態系で大きなバイオマスを占める外来木本種トクサバモクマオウの駆除
が、土壌水分環境に及ぼす影響を評価した。そのために、実験的にトクサバモクマオウを薬剤処理によって枯殺し、隣接する森林（対照区）と、表層土壌の含水量を比較した。
また、駆除前後の土壌含水量の時間的な変化を調べた。その結果、枯殺した森林（駆除区）における土壌含水量は、対照区よりも大きかった。また、土壌含水量と、駆除した
トクサバモクマオウの胸高断面積合計、リターの堆積量との間に正の相関が見られた。駆除後の降雨の後に続く乾燥期間に、駆除区における土壌含水量の減少の程度は、対照
区よりも緩やかであった。以上の結果から、トクサバモク
マオウの駆除は、土壌含水量を増加させ、この程度は、大きなバイオマスの消失（蒸散量の減少や樹冠通過雨量など）やリターの堆積量の減少（土壌からの蒸散量の増加など）と関係している可能性がある、ということが示唆された。

間伐は人工林の適切な維持管理に欠かせない施業であるが、林内の上木・下層植生・土壌のみならず、渓流水質を通じて流域環境にも影響を及ぼすと考えられている。渓流
水質の変化は、間伐による土壌の炭素・窒素動態の改変に起因するが、このとき土壌微生物群集にどのような変化が起きているのかについては殆ど知られていない。そこで、土壌細菌群集の DNA 分析から、間伐による土壌細菌群集の変化を明らかにすること目的として調査を行った。調査は京都大学芦生研究林の 2 つのスギ人工林で行った。一方の人工林では昨年 6 月に間伐を行い、他方は間伐を行わない対照区とした。2 つの人工林において 5 月（間伐前）と11 月（間伐後）にそれぞれ 5 地点から 0-10 cm 間の鉱質土壌を採取した。採取した土壌は篩別後に DNA を抽出し、土壌 DNA 溶液中の細菌 16S rDNA の断片（約 1400 bp）を増幅した。増幅 DNA 断片は大腸菌の形質転換により単離し、制限酵素処理による切断パターンから土壌試料ごとの16S rDNA 多型を決定した。発表では、間伐前後の 16S
rDNA の多型パターン・多様性と土壌の炭素・窒素動態をサイト間で比較した結果を合わせて示す。

P2-088 Temporal and spatial variation of soil
respiration in desert ecosystem

P2-089 養蜂業による樹木蜜源の利用実態―北海道における多様性と地域性―劉剛

真坂一彦・佐藤孝弘・棚橋生子

静岡大学

北海道立総合研究機構林業試験場

Soil respiration (Sr) in arid ecosystem is less focusedcompared to other ecosystems owing to its lower CO2
efflux magnitude but it doesn't mean that it's aninsignificant part in the carbon cycle system. Continuously
observation of Sr was carried out in tamarix communityand haloxylon community respectively during main
growing seasons in desert area. The temporal and spatial
variation of Sr were summarized and the relationships
between the variations and influential factors wereanalyzed.

養蜂業による北海道での蜜源植物の利用実態について、
北海道養蜂協会が毎年集計している「みつ源等調査報告書」
をもとに分析した。主要な蜜源植物は、蜂蜜生産量が多い
順に、ニセアカシア、シナノキ、クローバー、キハダ、アザミ、ソバ、そしてトチノキの 7 種である。これら 7 種の蜂蜜生産量に占める樹木蜜源の割合は約 70 % で、これに森林植生であるアザミを加えると 80 % 弱にのぼり、森林が蜜源域として大きく貢献していた。地域性を評価するため、振興局（支庁）ごとに蜜源植物の利用状況についてク
ラスター分析したところ、太平洋型、オホーツク型、道北型、道央型、そして道南型と、北海道の地理的区分に対応した 5 群に分類された。シナノキとキハダについて、各樹種の蓄積とそれらを対象にした蜂群数の関係をみたとこ
ろ、蓄積が多い地域ほど蜂群数も多い傾向が認められた。
各地域の主要 7 蜜源植物の多様性と全蜂群数のあいだには有意な相関関係があり、蜜源植物が多様な地域ほど生産性が高いことが示唆された。

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P2-090 葉群クラスタを単位とした不均一な樹冠における光環境推定P2-091 ブナの葉群分布は地理的変異を示すか？─落葉
後の簡易レーザスキャンによるアプローチ─壁谷大介1・斎藤 哲1・右田千春1・韓博順・梶本卓也1

望月貴治1・楢本正明1・斎藤秀之2・水永博己1

慶民2・川崎達郎1・飛田

1

2

1

森林総研・ 森林総研北海道

植物群落の光環境を推定するモデルは、門司・佐伯モデルをはじめとして数多く開発・改良がなされてきている。
これらのモデルの多くは、均一な構造の植物群落を想定している。しかしながら実際の植物群落、とりわけ森林の樹冠構造は不均一であることが多い。さらに近年では、列状間伐などにより不均一性の増した林冠構造をもつ林分が数多く存在する。そこで本研究では、不均一な樹冠構造を表現し、さらに樹冠内の異なる位置における光環境を推定するための簡便なコンピュータ・モデルを構築することを目的とした。そのために、まず樹冠を適当なサイズの葉群球（葉群クラスタ）の集合体とみなし、葉群クラスタを基本単位とした樹冠構造をもつ個体を仮想的に構築することを試みた。そのうえで、複数の仮想個体からなる林分において、任意の葉群クラスタにおける光環境を推定するモデルを R
言語を用いて構築した。その結果、構築したモデルにより、
1. 均一な樹冠環境における光条件の垂直分布、2. 不均一な樹冠環境における光条件の垂直分布のバリエーションを表現できることが判った。

静岡大農・2北海道大農

ブナの個葉サイズは地理的に変異することが知られている。これは小枝スケールの光利用戦略に影響することが予想できる。では、樹冠全体の光利用戦略は個葉サイズの異なる個体群間で違うのだろうか。樹冠の光利用戦略には個葉、小枝、葉群それぞれの構造が密接に関わる。そこで、本研究では葉群分布に注目し、レーザスキャンによって葉分布を定量化し、樹冠の光利用戦略の地理的変異を考察した。調査は紫尾山（鹿児島）、富士山（静岡）、苗場山（新潟）標高 900 m、標高 1500 m、黒松内（北海道）標高 100 mのブナ林において 4 個体以上を対象に行った。葉群分布の調査には非破壊的に簡便に測定できる地上レーザスキャナ
が近年使用されるようになったが、樹冠の上部ほど推定精度の低下が起きること指摘されている。そこで、落葉後のスキャンデータが樹冠上部に到達しやすいことに注目し、葉分布を推定した。クラスター化の程度や特徴の算出には60 cm のボクセルごとに推定した葉密度を用いた。発表では葉分布のクラスター化に注目し、個体群間の比較を行った結果を示す。

P2-092 How sensitive is SEBAL estimated ET to
input variables?

P2-093 GIS による滋賀県のナラ枯れ被害の推移と状況の解明

鄭岸本泰典1・寺尾尚純2・籠谷泰行1

超磊・王 权

滋賀県立大学・2滋賀県森林センター

静岡大学

1

Sensitivity analysis is widely used to quantify uncertainty in complex models. We conduct a systematicalsensitive analysis of SEBAL estimated ET to input
variables using eFAST method. We find Rn and selectionof hot pixels to be mostly sensitive for original SEBAL,
suggesting the importance of accurate Rn estimating in
SEBAL. Present study is helpful to better understand theuncertainty of land surface processes and guide simplifying remote sensing algorithm in regional ET estimation.

ナラ枯れとは、カシノナガキクイムシの繁殖に伴い、ミ
ズナラとコナラなどの樹木が枯死する森林被害である。主な被害地となっているのは旧薪炭林であり、全国的な被害の状況をみると、被害地は 1980 年代以降に急速に拡大している。ところが、ナラ枯れ被害について、県レベルでの広域的な範囲をカバーした発生と拡大についての調査研究は不足している。そこで、本研究では、1994 年から継続して被害地を記録している滋賀県に着目し、GIS を用いたナ
ラ枯れ被害の情報整理、地理条件との解析を行った。 その結果、滋賀県におけるナラ枯れ被害は、2004 年までは初期に発生した県北部のみにとどまっていたが、2005 年以降に急激に被害範囲が南部に拡大し始めたことが明らかになった。以降、年ごとに被害地は南部へと推移し、現在では南部の山地が被害の中心となっている。県内の被害は最盛期を過ぎたと考えられるが、未だ被害を受けていない地
域では警戒が必要である。 ナラ枯れ被害後の回復状況を調べると、場所によって大きな差が見られ、更新において重要な役割を持つ後継木の有無について、シカ食害が関係していることが考えられた。

― 238 ―

P2-094 小笠原諸島西島における侵略的外来樹種トクサ
バモクマオウの駆除に対する在来種群集の反応阿部1

真1・川上和人1・牧野俊一12

P2-095 常緑広葉樹 4 種の枝成長の特徴：ベイズ推定を用いた解析
Rahman, Lutfar・梅木

3

清・本條

毅

森林総合研究所・ 森林総合研究所・ 森林総合研究所

千葉大学園芸学研究科

小笠原諸島において、侵略的外来生物の駆除により在来
植生の自然回復を見込めるかを評価するために、父島列島の西島に外来樹種の枯殺試験区を設け、木本種のデモグラ
フィと成長を追跡した。トクサバモクマオウ（以下モクマ
オウ）は、西島では広く純林を形成して、在来植物を制圧しつつある。西島は、食植者であるノヤギとネズミの駆除を近年に達成したことで、諸島で行われる外来生物駆除のモデルとなり得る。そこで同島に、モクマオウの優占程度に分けて 400 m2の試験区を 26 カ所設け、うち 15 カ所と周辺において、モクマオウはじめ外来樹種を薬剤によって枯殺駆除した。胸高直径 3 cm 以上の木本について約 2 年間の観察の結果、モクマオウが優占する場所では、それらの枯殺処理後に在来樹種の参入が促され、また在来種の肥大成長が促進されていると考えられた。その一方で、外来樹種の参入や成長も促進される傾向があり、また、枯殺処理によって在来樹種の死亡率も上昇している可能性があった。在来植生の効果的な再生技術を得るため、観察を継続する必要がある。

Analyzing branch growth is a key to understandsurvival and growth strategies of tree species because
branch growth determines architecture, which, in turn,
determines the amount of light captured by the foliage andcarbon gain by the photosynthesis. In this study, wemeasured mass growth of first-order branches together
with light intensity, branch initial size, and branch age tounderstand how branch growth is determined by thesefactors in four evergreen broad-leaved species growing
under a forest canopy. We used hierarchical Bayesian
approaches to fit a model that related branch growth andthe factors considering nesting error structure. There
were some quantitative differences in the parameter
estimates. Therefore, patterns in branch growth differ
among species.

P2-096 コナラとスダジイの年輪における炭素安定同位体比変動P2-097 ヤナギ 2 種のガス交換特性上村

和田佳子1・檀浦正子1・小南裕志2
1

章・原山尚徳・北岡

哲・宇都木玄

森林総合研究所北海道支所

京都大学大学院農学研究科・2森林総合研究所関西支所

近年、樹体年輪の安定同位体比（δC13）から得られる水
利用効率情報から樹木の長期光合成変動の傾向をもとめる
試みがなされている。しかし、年輪安定同位体解析においては、分析に供されるサンプル個体が限られるため、群落内での競争によって個体間差が卓越してしまうと種間差を抽出することが困難になる。そこで、同じ環境条件下で個体と群落の間で同調性が確立しているような林分でのサンプル抽出が必要である。本研究では、同じ気候条件下に生育している隣接する落葉樹林と常緑樹林において、それぞれの群落を代表するようなコナラと、スダジイをサンプル木として、年輪幅および年輪の炭素安定同位体比と気象要素との相関解析を行った。その結果、年輪幅は、コナラにおいて前年と当年の成長期の平均気温に負の相関、スダジ
イにおいては当年の全体の平均気温に負の相関を示した。
炭素安定同位体比は、コナラにおいて前年と当年の成長期の平均気温と負の相関を示し、スダジイにおいては平均気温との明確な相関はなかった。本試験地における高温と乾燥は、常緑樹には影響を与えないが、落葉樹においては成長抑制の要因となることが示された。

【目的】北海道において、その高い生産性からエゾノキヌ
ヤナギとオノエヤナギがバイオマス生産樹種として着目されている。高いバイオマス生産を導くメカニズムを解明し、より高度にその能力を発揮させるための基礎的知見として生理生態学的特性を明らかにする。
【方法】測定は、札幌市豊平区羊ヶ丘にある森林総研北海道支所苗畑で行った。2011 年春に穂を挿し着け成長させた。2012 年春に挿し着けた個体半分の伸びた枝を全て刈り取り（台切りし）、萌芽枝を成長させる個体を作った。萌芽枝個体と 1 年枝から続けて成長させた個体を用いて、8 月にガス交換速度の日変化を LI-6400 を用いて測定した。
【結果】ガス交換特性に両種の間に大きな違いはなかった。最大純光合成速度は 15∼20 µmol m−2 s−1と他の樹種と比べて高い値であった。Ball-Berry index と気孔コンダクタンスの関係に樹種、
台切り処理の有無で違いは見られなかった。本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（基盤 C）の助成を受け実施した。

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P2-098 マレーシアの劣化した熱帯林に植栽した郷土樹
種の光合成と成長特性
1

2

1

3

田中憲蔵 ・米田令仁 ・松本陽介 ・上谷浩一 ・Azani, Mohamad
Alias4・Majid, Nik Muhamad 4

P2-099 日本の主要針葉樹の葉の窒素含有量
重永英年1・長倉淳子2・三浦1

覚2

森林総研九州・2森林総研

劣化熱帯林の修復には郷土樹種のエンリッチメント植栽が効果的である。本研究では郷土樹種の生態特性解明のため、光環境と苗の成長や生理特性を比較した。調査はマレー半島の劣化林で行ない、様々な光環境に、キョウチク
トウ科の Dyera costulata（DC）、フタバガキ科の Dipterocarpus baudii（DB）、Neobalanocarpus heimii（NH）とジン
チョウゲ科の Gonystylus affinis（GA）を植栽した。植栽
後 7 年間、樹高と直径を測定し、光合成や最大光量子収率も測定した。DC と DB では開空度が 35 % 以上の明環境
で成長がよく、NB では 15-35 % 程度で高くなった。光合成速度（Pmax）が最大になる開空度は DC、DB が 30 % 以
上、NB、GA は 20 % 程度であった。後者は開空度 35 % 以
上 で 強 光 阻 害 を 受 け た。以 上 か ら DC と DB は 開 空 度
30-40 % の明環境が、NH と GA は開空度 20 % 程度の被陰環境が好ましいと考えられた（Kenzo et al. 2011 Journal of
Tropical Forest Science 23：271-281）。

全国各地に生育するスギ、ヒノキ等の日本の主要針葉樹を対象として葉の窒素含有量を調べ、樹種特性と地域性、
温度環境との関係を検討した。測定葉は、1990 年から
1999 年の期間に採取され、樹種毎のサンプル数は、スギが約 1000、ヒノキとカラマツが約 300、アカマツとトドマツ
が 100 前後であった。窒素含有量の平均値は、常緑性の針葉樹が 11∼15 mg/g であるのに対し、落葉性であるカラマ
ツは 22 mg/g と他の針葉樹に比べて高かった。Getis-Ordの Gi* を利用したホットスポット分析では、スギでは、本州北部に窒素含有量が低い地点が、紀伊半島西部や福井県周辺に高い地点が出現した。ヒノキでは、採取地点の西端となる長崎県周辺で高い地点が、東端となる長野県周辺で低い地点が出現した。長野県周辺と北海道に採取地点が集まるカラマツでは、前者に低い地点が、北海道西部に高い地点が出現した。樹種によっては、窒素含有量と採取地点の年平均気温との間に統計的に有意な正または負の相関がみられる場合があったが、その程度は非常に小さく、生育
地の温度環境が葉の窒素含有量の変動に及ぼす影響は少な
いと考えられた。

P2-100 開放系オゾン暴露実験を用いたブナ葉の気孔応
答へのオゾンの影響─光合成・気孔コンダクタ
ンスモデルを用いた解析─

P2-101 リュウキュウコクタン（Diospyros ferrea）の環状剥皮、摘葉処理が繁殖資源の転流と C/N比に及ぼす影響

星加康智・渡辺谷口真吾1・比嘉育子2・諏訪竜一1

森林総合研究所・2国際農林水産業研究センター・3愛媛大学農学部・4マレーシアプトラ大学
1

誠・稲田直輝・毛巧芝・小池孝良1

北海道大学大学院農学研究院

本研究では、気孔閉鎖によるオゾン障害の回避のプロセスを考慮した光合成-気孔コンダクタンスモデルを作成し、ブナ葉のオゾンに対する光合成応答を解析した。オゾン暴
露実験は、北海道大学札幌研究林内に設置した開放型オゾン暴露施設で行った。実験対象はブナの 11 年生幼木とし、ガス処理は対照区（オゾン無付加、日中平均 27.5 ppb）とオゾン区（日中 60 ppb に制御）の 2 処理区とした。
本研究で作成したモデルの適用により、ブナ葉の光合成能力が最大となる 6 月において、気孔閉鎖によるオゾン障害の回避が検証された。しかし、8 月、10 月では、気孔閉鎖は認められず、オゾンによる光合成能力の低下が起こった。このことから、長期のオゾン暴露により気孔の開閉調節が損なわれた可能性が考えられる。

琉球大学農学部・2（株）沖縄計測【研究目的】リュウキュウコクタンに環状剥皮と摘葉処
理の操作実験を行い、シュートモジュール間での光合成産物の転流の可能性を安定同位体13C によるトレーサ実験と器官ごとの C/N 比から検証した。
【方法】環状剥皮と摘葉処理を組み合わせた操作実験は、2010 年と 2011 年にそれぞれ雌株 3 個体ずつ行った。1 個体あたりの処理区は、無剥皮+摘葉処理区（0 %、50 %、100 %）と剥皮+摘葉処理区（0 %、50 %、100 %）の 6 処理である。2011 年 7 月中旬、無剥皮区と剥皮区の 0 % 摘葉の枝に設置した簡易チャンバー
内に13 CO2 を 3 時間発生させ、48 時間後に枝ごと回収し、枝、葉、果実に分けて粉砕後、質量分析と C/N 分析を行った。
【結果と考察】安定同位体13C トレーサ実験の結果、無剥皮区、剥皮区とも 100 % 摘葉区の果実に13C が高濃度に検出され、C/N 比も有意に高かった。この事実は無剥皮区、剥皮区ともに13C 処理を実施した 0 % 摘葉区から 100% 摘葉区への光合成産物の転流が確認されたことを示す。
すなわち、繁殖に必要な光合成産物は、近接する他のモジュールで生産された光合成産物の転流によって補われることが示唆された。

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P2-102 国産マツの不定胚発芽における乾燥処理の効果

P2-103 雄性不稔スギの栄養器官および培養細胞からのプロトプラスト単離・培養

丸山 E. 毅・細井佳久
細井佳久・丸山 E. 毅・石井克明

森林総合研究所【目的】不定胚形成技術は、大量増殖に優れているが、樹種によって個体再生率が低いことが問題となっている。国産マツについても、不定胚は効率良く得られるが、その後の発芽率は極めて低い。そこで、不定胚を経由する国産マツの個体再生において、乾燥処理による不定胚の発芽促進効果を調べた。【方法】形成した成熟不定胚は、無処理または 3 週間の乾燥処理を施してから、発芽用培地へ移植した。
不定胚の乾燥処理は、6 ウエルプレートを用いて、不定胚を載せたろ紙を中央の 2 ウエルに置き、他の 4 ウエルに約5 ml の滅菌水を分注し、プレートをパラフィルムでシール
して、暗黒下、25℃で行った。乾燥させた不定胚は、植物
生長調節物質を含まない 1/2EM 固形培地に移し、16 時間
蛍光灯照明（約 4,000 lx）、25℃の環境下で培養した。【結果】無処理の成熟不定胚を、直接発芽培地上で培養すると、ク
ロマツ、アカマツ、リュウキュウマツ及びヤクタネゴヨウの発芽率は 0∼38 % となった。これとは対照的に、3 週間
乾燥処理が施された不定胚は、79 %∼90 % の発芽率を示した。

P2-104 大径木択伐が炭素蓄積量に与える影響ーカンボ
ジア常緑林における試算ー
1

1

2

2

2

伊藤江利子 ・古家直行 ・門田有佳子 ・鳥山淳平 ・大貫靖浩 ・
清 野 嘉 之2・神 崎 護5・Tith, Bora3・Keth, Samkol3・Chandararity, Ly3・Phallaphearaoth, Op3・Chann, Sophal3・Sum, Thy 4
1

森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所・3カンボジア森林
野生生物研究所・4カンボジア環境省・5京都大学農学研究科

森林劣化が炭素蓄積量（以下、蓄積量）に及ぼす影響について地域レベルの情報は未だ乏しい。本発表では違法伐採を想定した大径木の択伐が蓄積量に与える影響をカンボ
ジア常緑林において試算したので報告する。違法伐採の対象となるサイズを衛星解析と現地調査により明らかにした。パーマネントサンプリングプロット（PSP）138 カ所の毎木調査結果を用いて、現存の蓄積量と当該林分で大径木が択伐されたと仮定した場合の蓄積量を森林劣化後の蓄積量として推定した。使用した PSP の平均蓄積量は 178±82 MgC ha−1 だった。択伐木の胸高直径の上位 90 % に該当する 61.7 cm を伐採対象の閾値とし、このサイズ以上の全樹種が択伐されると仮定した場合、森林劣化後の蓄積量は 104 ±40 MgC ha−1に減少した。高蓄積林分の蓄積の大半は大径木に依拠するため、森林劣化後の高蓄積林分における炭素蓄積量は中蓄積林分のそれを下回った。森林劣化後の林分から劣化前の蓄積量を推定することは難しく、
森林劣化による排出量を適正に推定するためには高蓄積林分の分布と蓄積量を劣化前の把握しておくことが肝要である。

森林総合研究所【目的】雄性不稔スギの効率的な増殖には不定胚経由による方法が効果的であるが、スギの場合、種子胚からの不定胚誘導しか成功しておらず、栄養器官からの不定胚誘導の報告はない。針葉樹では、一般に培地にポリエチレングリ
コールの添加や乾燥処理などのストレスを与えることで不定胚形成が促進されることがわかっている。ところで、プ
ロトプラスト培養では、組織やカルスなどから酵素処理によりプロトプラストを単離し、培養するため、浸透圧を含め、細胞にかなりのストレスが生じていると考えられる。
そこで、プロトプラスト培養により得られた細胞を用い、不定胚形成細胞誘導に適した培養を行うことで不定胚の誘導が可能になるのではないかと考えた。今回は、その初期段階として、栄養組織からのプロトプラスト単離と培養を試みた。【方法】雄性不稔スギのフラスコ苗由来の細断した針葉と、針葉から誘導した液体培養細胞やカルスを用いてプロトプラストの単離・培養を行った。
【結果】個体や培養形態の違いによりプロトプラストの単離やその後の培養結果に違いが生じた。プロトプラスト収量が低いため、さらに適した単離条件を調べる必要がある。

P2-105 インドネシアゴム農園のバイオマス測定
曽根恒星1・渡辺訓江1・保坂武宣2・玉泉幸一郎2（株）ブリヂストン中央研究所・2九州大学大学院農学研究院

1

近年化石燃料に代わって持続的に採取可能である生物資源の産業利用が注目されている。熱帯地域で植林されているパラゴムノキから得られる天然ゴムも重要な生物資源である。本研究ではブリヂストングループのインドネシアのゴム農園でバイオマスと樹木・土壌の炭素固定量を測定した。林齢の異なる 10 林分から直径を基準として計 29 本を選抜した。1 m 間隔で層別刈り取りを行い各層における同化器官、非同化器官の乾重を測定した。根系も掘り起こし
重量を測定した。各部のデータより単木乾重と幹直径および樹高とのアロメトリー式を作成した。またこの林分について直径と樹高の毎木調査を行った。さらに土壌を採取し容積密度と炭素含有量を測定した。樹体全体や葉・枝・幹・根の乾重と D2 H や D2 との間のアロメトリー式が得られた。また、植栽年数から樹高及び胸高直径を推定するゴン
ペルツ式も得られた。土壌中の炭素量は林齢による変化が少なく、平均で 108.4CMg でほぼ一定であった。樹体中の炭素は林齢とともに増加したが 20 年生で飽和した。年間固定量は 9 年が最大であった。また、ゴムの生産量を加えてゴム農園のバイオマス生産および炭素固定を評価した。

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P2-106 放置モウソウチク林の拡大状況と炭素吸収源としての評価―神奈川県立茅ヶ崎里山公園の事例―

P2-107 放置竹林と管理竹林の地下部バイオマス
糟谷信彦・高田耕嗣・溝口佳祐

笹原千佳

京都府立大学

日本大学生物資源科学部

1．神奈川県における放置モウソウチク林の拡大の現状を把握するために、現地毎木調査や地図類、空中写真（1973
年、1980 年、1985 年、1990 年、1996 年）を用いて、タケの分布を調べた。解析は茅ヶ崎里山公園内の放置モウソウチ
ク林にて行った。2．対象地域では、どの年においても、竹林は拡大してきており、標高や方位に関する変化は見られなかった。竹林の拡大の中心は旧民家の植栽竹林であり、エネルギー革命以降の里山地域の放置が拡大の原因であると考えられる。また、放置竹林の地上部のバイオマスは約100 t/ha であり、これは一般的に里山と呼ばれるナラ類等の新炭材林の地上部バイオマスと近い値であった。3．放置竹林は、ナラやマツ等と同等の地上部バイオマスを保持することから炭素吸収源として評価していくことが可能であると考えられる。また、地下茎で拡大することから、放置された草地やマツ枯後の森林の回復として一定の役割を果たしていると考えられる。4．現状の放置竹林では炭素吸収源として利用するためにも、新たな竹林施業や竹の資源利用の拡大が求められている。

本研究では、竹林が管理されずに放棄されることで林分の炭素貯留量が減少する可能性に注目し、京都府長岡京市
内のモウソウチクが優占する管理竹林、管理再開竹林および放置竹林において炭素貯留量の推定を行い、竹林管理が林分の炭素貯留量に及ぼす影響について考察を行った。
林分の本数密度は管理竹林、管理再開竹林、放置竹林でそれぞれ 1700、4600、6700 本 /ha であり、地上部バイオマス
はそれぞれ 34、98、155 t/ha となり本数密度の高いほど大きな値となった。また、地上部バイオマスの内訳において管理竹林では枝葉部の占める割合が他の竹林よりも大きかった。地下部バイオマスは、管理竹林、管理再開竹林、放置竹林においてそれぞれ 79、109、99 t/ha であり、各調査区における地上部バイオマスほどの明確な差異はなかった。管理作業によって 1950 年∼2011 年の間に搬出されたタケのバイオマスとあわせて期間中の総炭素貯留量を推定
し林分間で比較したところ、管理竹林が最大となった。このほか、地下部バイオマスの水平・垂直分布とサンプリン
グ法に与える影響についても考察した。

P2-109 下刈り実施パターンの違いによるスギ植栽木の成長と下刈り作業量

P2-108 下刈り作業における作業員への影響について
清水正俊・吉本貴久雄・森口直哉

山下盛章1・寺岡行雄2

長崎県農林技術開発センター

1【目的】植林後の下刈り作業は、育林初期の保育作業として必要不可欠であるが、作業は主に夏に行われるため、作業員への過大な労働負荷が懸念される。しかし、作業員への負荷について調査した事例はあまり無い。今回は夏の下刈り作業時の、作業員への影響を調査することを目的とした。【方法】県内のヒノキ植栽地における下刈り作業時のWBGT 値を測定した。また、下刈り作業後の作業員の心拍数を測定し、運動強度に換算した。同時に聞き取り調査も行い、作業員への影響を調査した。【結果】標高 140 mと 700 m での下刈り作業時の WBGT 値の最高値はそれぞれ 31.8℃と 27.2℃であった。日本生気象学会の熱中症予防指針では、31℃以上は危険とされており、標高 140 m では
その基準を上回っていた。下刈り作業後の作業員の運動強度には、標高毎の差は見られなかった。しかし聞き取り調
査では標高 140 m の下刈り作業は、大変不快との回答であった。

鹿児島大学大学院農学研究科・2鹿児島大学農学部

鹿児島大学高隈演習林スギ幼齢林分を対象として、植栽
後の 6 年間に下刈りを ① 毎年実施、② 1・3・5 年目実施、③ 2・4・5・6 年目実施、④ 2・3・4 年目実施、⑤ 3・4・5・
6 年目実施、⑥ 6 年間未実施、⑦ 1・2・3 年目実施とした 7
つの試験地を設け、下刈り実施年数の違いによるスギ樹高と雑草木群落高の経年変化と下刈り作業量を測定し、下刈り省力の可能性を検討した。下刈り作業は毎年、森林組合の同一の作業班に委託し、7 月上旬に実施、作業時間を測定した。その結果、7 年生時の平均樹高は ① で 5.4 m と最も高く、⑥ で 1.2 m と最も低くなった。同じ下刈り実施回
数でも、植栽後 4 年間の実施回数によりスギ植栽木の平均樹高に差が出た。また、下刈りを 3 年連続で実施すること
で、各林齢のスギ樹高を 1 とした時の相対雑草木群落高が低くなった。このことから、下刈りを ⑦ 1・2・3 年目実施、または ④ 2・3・4 年目に実施することでスギが雑草木に被圧される懸念がなくなると考えられる。また、⑦ および④ における下刈りに要した人工数合計は、① 毎年実施と比べて 40 %、28 % 減少した。

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P2-110 北海道南西部スギ人工林の成長予測

P2-111 京都・東山における高齢ヒノキ林の林分構造

滝谷美香・八坂通泰

嵜元道徳・坂野上なお

北海道立総合研究機構林業試験場

京都大学フィールド科学教育研究センター

北海道のスギ人工林は、主に南西部の渡島、檜山地方に植栽され、植栽面積は管内人工林面積の約 3 割を占めている。スギ人工林はトドマツやカラマツと供に資源の充実期を迎え、利用の拡大や施業の効率化が求められている。そのためには、長期的な収穫予測が必要であるが、北海道ではデータが不足していたため、他府県の研究成果を参考にして予測を行っていた。本研究は、北海道のスギ人工林の
長期的な収穫予測に供するため、多点データを元にスギ人工林の成長特性を明らかにすることを目的とする。対象としたのは、北海道渡島総合振興局および檜山振興局管内のスギ人工林 439 点（実施主体：北海道水産林務部）である。
データ全体の平均林齢 39 年生（5∼86 年生）、平均直径 22.
8 cm（±8.09 cm）、平均樹高 15 m（±5.51 m）、平均上層高（ヘクタールあたり上位 100 本の平均値）18 m（±5.87 m）
である。林分成長量の指標の一つとなる上層高の林齢による成長曲線について、Richards 式に対する非線形回帰を行った。報告されている他府県のスギ樹高の成長曲線と比較しても、植栽北限地域での樹高成長が低くなる傾向はなかった。

高台寺山国有林（京都大阪森林管理事務所管内）の清水
山にある人工林とも天然生林ともされてきている高齢ヒノ
キ林において、その成立と更新に関する情報を得ることを目的に、尾根の平坦地に調査区（60 m×50 m）を設置し、サイズ、齢、空間分布の各構造を調べた。その結果、ヒノキ（胸高直径 5 cm 以上）の生木は一山型の直径分布を、枯死木を併せたものは二山型（10∼15 cm と 40∼50 cm 程にモード）の直径分布を示した。また、成長錐の採取から、胸高直径 30 cm 程を境界にして、80∼160 年程の樹齢からなる異齢木集団と 270 年程の樹齢からなる同齢木集団の二集団から構成されていることが分かった。一方、胸高直径30 cm を境界に上層と下層に分けた分布解析（L 関数）か
ら、下層の生木・枯死木はともに近・中距離で集中的な分布パターン傾向を、上層の生木は近距離で規則的な分布パターンを示した。また、下層の生木と枯死木の間はほぼ全距離で親和的関係であったが、上層と下層の生木・枯死木の間はいずれも近距離で排他的関係となっていた。発表では、史料や林業的資料などに基づく調査地及び周辺での人の関わりの歴史も踏まえ、当該ヒノキ林の成立と更新について検討する予定である。

P2-112 過密ヒノキ人工林の林分構造について ー愛媛
県における事例ー

P2-113 緑化樹の薬剤処理による雌雄判別の試み
池本省吾

石川

実・坪田幸徳鳥取県農林水産部農林総合研究所林業試験場

愛媛県林業研究センター

愛媛県では、スギ・ヒノキ人工林のうち 40∼50 年生の比率が高くなっている。様々な施策により間伐が推進され、木材生産量も増加している。一方、間伐頻度の少ない林分
では、下層間伐では間伐木のサイズが小さく、コストと収益の面で、切捨てせざるを得ない林分が見られるようになった。このような林分の取り扱いのための基礎データを得るため、過密と思われるヒノキ人工林の林分構造を解析したので報告する。調査は、愛媛県西予市、伊予郡砥部町の 20 年以上施業のないⅨ、Ⅹ齢級ヒノキ人工林 6 林分を対象に行った。約 20 m×20 m の方形区を設定し、優勢木、中間木、劣勢木と区分し、毎木調査を行った。立木密度は1, 672∼3, 051 本 /ha、収 量 比 数 は 0. 96∼1. 00、形 状 比 は89∼107、樹冠長率は 23∼28 %、林分材積は 608∼829 m3/ha で、高い蓄積量と考えられたが、過密な状態で林冠が貧弱であり、気象災害に遭いやすい形状となっていた。既に発表したスギと比べると、個体サイズのバラツキが少な
く枯死木も少なく、林分の不健全さが見られにくいと思われた。調査林分は、下層間伐が行われたので、間伐後の状況についても報告する。

【目的】緑化木のうちウメモドキなどの雌雄異株樹木は、花や実がなるまでに 5 年以上かかるものが多く、これらの苗木は雌雄不明のまま販売されているのが現状である。そこでイチョウの雌雄判別法を参考にして、数種の雌雄異株
樹木について薬剤処理による雌雄判別が可能か試みた。
【方法】2012 年 8 月下旬に雌雄異株樹木 4 種の雌雄が明らかな苗木及び成木から葉を 5 枚ずつ採取した。容量 40 ccの試験管に硫酸銅水溶液（濃度：0.1∼0.5 %）を 20 cc 分注し、採取した葉の下半分∼1/3 程度を薬剤に浸けた。浸漬してから定期的に葉の変色反応を観察した。
【結果】葉の変色反応は樹種及び雌雄によって違いがみられた。樹種別
では、ソヨゴは 0.1 % 以上、フウリンウメモドキ、ミヤマウ
メモドキは 0.2 % 以上、ヒサカキは 0.3 % 以上の濃度で変色がみられた。雌雄別の変色反応は、フウリンウメモドキ、
ソヨゴ、ヒサカキは、雌に比べて雄の方が変色が顕著であったが、ミヤマウメモドキは判然としなかった。変色反応が樹種及び雌雄で異なるメカニズムについては未解明であるが、葉を硫酸銅水溶液で浸漬処理することで、苗木段階で雌雄判別できる可能性がある。

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P2-114 小笠原諸島の荒廃地における固有樹種シマホル
トノキ植栽後 11 年間の植生変化と森林復元の現状
安部哲人

P2-115 大台ヶ原のトウヒ稚樹に穿孔するガ類の樹木サ
イズ依存性
木佐貫博光1・田中孝美2・中井（小山）亜理沙1
1

森林総合研究所九州支所

荒廃地の生態系復元は生物多様性保全の有力な手段である。特に面積の狭い生物多様性ホットスポットでは在来種の生息地面積を維持する意味で重要といえる。本研究では小笠原諸島父島の荒廃地において 2001 年に固有種シマホ
ルトノキ 938 本を試験植栽しており、11 年後の現状を報告する。11 年後の植栽苗の生存率は 33.6 % であった。このうち林内区はほとんど枯死したが、ギャップ区は約半数が生存していた。また、植栽時の苗高は約 30 cm であったが、11 年後にはギャップ区で 10 m 以上に達した。以上より、本種は小笠原の荒廃地植栽に適すると判断された。また、ギャップ区では植栽後 6 年間はギンネムやホナガソウ、
アワユキセンダングサ等の外来種が苗を被圧したが、11 年
後は外来種は苗により被圧され、大きく減少していた。撹
乱地に侵入した外来雑草は繁茂して遷移を止めることがあ
るが、シマホルトノキ植栽はこれら外来雑草の抑制に有効と考えられた。一方、植栽地で天然更新した樹種は固有種
ヒメツバキ、外来種リュウキュウマツ等であったが、個体数が少なく、植栽樹種が優占していた。在来樹種の多様性が高い森林の復元には更に時間を要すると思われた。

三重大学生物資源学研究科・2三重大学生物資源学部

奈良県大台ケ原で林冠木が大面積に枯死してできたササ
原では、防鹿柵による生残樹木の保護対策が施されたが、柵内ではミヤコザサが著しく繁茂したことに伴い天然生稚樹による森林再生に悪影響が懸念される。このため、トウ
ヒ稚樹周囲を対象にしたササ刈りを 2007 年以降の 3 年間に計 3 回行った。一方、トウヒ稚樹の梢端に小ガ類の穿孔が確認され、稚樹の樹形の悪化や成長の停滞が危惧される。
今回、小ガ類の寄主選好性とこれに対するササ刈りの影響を明らかにするために、ササ刈区（0.6 ha）と無処理区（0.
2 ha）において、トウヒ稚樹の樹高、年間伸長量、穿孔性ガ類による被害の有無、周囲のササ稈高を測定した。その結果、小ガ類は、梢端部が明るい、大きなトウヒ稚樹を選択して産卵する傾向が認められた。一方、トウヒ稚樹の主軸における内部組織の被食の有無は、翌年の伸長成長に影響していなかった。これらのことから、稚樹周囲のササ刈り
は小ガ類の寄主選好性に影響せず、下層植生の除去は直接
的にはトウヒ稚樹の成長を阻害しないものと推察される。

P2-116 里山再生を目的とした低木類の現存量把握とその飼料化の試み─ナラ枯れ跡地の事例─

P2-117 ブナ林における標高差を利用した土壌呼吸の温度特性の解明

小田野郁子

陸

山形大学

静岡大学農学部

近年、増加傾向にあるナラ枯れ被害の背景には、ナラ菌に感染した枯死木が放置されていることがあげられる。薪炭林として使用されていた里山では薪炭の消費量が激減したことで管理の放棄が進み、枯死木も燃料にされずに放置されている。里山生態系とミズナラ林を再生する方法として、林床を暗くし、更新を阻害している低木類を刈り出し、飼料化することに着目した。ナラ枯れ未被害地 8ヵ所と被害地 8ヵ所の林分構造を調査し、被害地の 1ヵ所では刈り出しを行い現存量と刈り出し前後の光量変化を調査した。
刈り出し前の相対光量は 2∼8 % だったが、刈り出し後は
約 20∼28 % に改善された。16 調査地の結果から出現頻度が高く、本数や現存量の多い低木類 3 種類（オオバクロモ
ジ、リョウブ、ユキツバキ）と対照飼料で嗜好実験を行った。対照飼料の採食率を 100 とした場合、オオバクロモジ
は 60、リョウブは 52、ユキツバキは 44 だったが、3 樹種の採食量は分散分析の結果有意差はなく、試供家畜は採食できることが示唆された。今後の課題として、刈り出し後に植栽するミズナラ稚樹の生育過程を調査することと、本研究で使用した 3 樹種以外の嗜好実験が考えられた。

Forest planting with objective of removing Co2 process
become under fire a stopgap measure in quest to global
warming. Undertanding Rs variety in Beech forest underclimate change is necessary. Our study site located in Mt.
Naeba, 2012. Both field and lab incubation Rs show
decrease trend. Vertical moving samples Rs got strongchange than horizontal. Temperature and water content is
the key factor influence Rs in different treatments. For
deeply understanding Rs, we need more further knowlege.

― 244 ―爽

P2-118 エゾマツ種子のサイズと水選時間による発芽率
のちがい
黒丸

亮1・田村

明2・木村德志3

北海道立総合研究機構林業試験場・2森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・3東京大学大学院農学生命科学研究科

P2-119 福島第一原発事故後における空間線量率の低い
落葉広葉樹林の放射性セシウム動態（Ⅰ）休眠期から葉の展開後までの放射性セシウム濃度の
変化

1

愛1・加藤

伊藤

徹1・綿野好則2・鈴木拓馬1・近藤晃1

静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター・2静岡県くらし・環境部環境局自然保護課

1

エゾマツコンテナ苗の生産方法を開発する一環として、発芽率向上のための種子精選法を検討した。充実種子は99.5 % エタノールもしくは水選で高い精度で選別できたが、充実種子の発芽率は母樹によって大きく異なった。そこで、エタノール選後に、種子サイズ（1.36、1.18、1.0 mm
メッシュの篩いで大中小に区分、ただし、小サイズは粒数がわずかで除外した）別に、各水選時間（2、4、6 時間）毎に沈下した種子と水選 6 時間でも浮いていた種子の発芽率を調査した。その結果、母樹によっては大きい種子の発芽率が高かった。水選時間でも、母樹によって 6 時間で浮いた種子の発芽率が低い傾向がみられた。この原因は不明だ
が、種子サイズに関しては、充実種子の方がシイナよりも大きい種子の割合が高かったことから、充実種子の成熟度の違いが種子サイズや水選での沈下時間に反映したとも考えられる。以上からエタノール選の後、種子サイズや水選でさらに発芽率が向上する場合もあるが、母樹によるばらつきは解消されなかった。このことからコンテナへ直接播種する場合は、当面、各種精選後の発芽率を確かめた上で、セルあたりの播種数を判断する必要がある。

P2-120 LiDAR とオルソ写真を用いたクマイザサの分
布予測
石田
1

仁1・芦原雅人2・川口泰平3

森林内での放射性セシウム（以下セシウム）の分布や循環の解明が、森林資源の管理のために重要な課題となっている。2011 年以降、東日本の森林でセシウムに関する調査が進められているが、高線量の地域を対象としたものが多く、低線量の地域における知見はほとんど無い状況である。
そこで、空間線量率が比較的低いクヌギ・コナラの混交林
2 地点（2012 年 1 月時点で 0.12 と 0.14 μSv/h）において、セシウムの分布と、休眠期から葉の展開後のセシウム濃度の変化を調査した。同一個体（2 地点合計 9 個体）を対象として、2012 年 2 月と 6 月に試料を 100 ml 採取し、乾燥後にゲルマニウム半導体分析器でセシウム濃度の測定を行った。採取部位は、樹体では樹皮と辺材（地上高 1 m と
6 m 地点）、葉と枝（セシウム降下後に伸長したもの）、樹
体以外ではリターと土壌 3 層（表層から 5 cm ごと）とした。その結果、樹体では樹皮で最も高濃度のセシウムが検出された。セシウムは、事故後 1 年以上経過して展葉・伸長した葉や枝からも検出された。2 月に林内で最も高かったリター層のセシウム濃度は経時的に減少し、表層土壌のセシウム濃度は増加する傾向にあった。

P2-121 間伐材を利用したグライド抑制工による森林造
成─ 6∼10 年経過した植栽木の成育状況─
柴岐阜大学・2四国森林管理局・3本巣市役所

和宏1・中田誠2・松浦崇遠3・中谷

浩4

富山県農林水産総合技術センター木材研究所・2 新潟大学農学部・3富山県農林水産総合技術センター森林研究所・4元富山県農林水産総合技術センター木材研究所
1

位山演習林全域（553 ha）を対象としてクマイザサ（以下、ササ）の被度調査を行い、ササの分布に影響を与えている環境因子について検討した。目視によりササの被度を0-10 %、10-50 %、50-90 %、90-100 % の 4 段階に分類した。
ササの分布に影響を与えている環境因子として、立地環境（傾斜、斜面方位、Topographic Index）と林冠層の状態について検討した。林冠の疎密度（林床の明るさの指標）には DSM の標準偏差を、林冠の構成種（落葉樹か常緑樹かの指標）の指標としてオルソ写真の輝度（R/G 比）を使用した。8 m メッシュを単位として、ササの被度および環境因子の資料を作成した。判別分析の結果、すべての説明変数が有意であり、DSM の標準偏差が最も重要な変数として選択された。DSM の標準偏差または R/G 比が大きくなるとササの被度は有意に増加した。これはササの被度が林冠層の状態に大きく依存していることが示唆された。一方、Topographic Index とササの被度には負の相関が見られた。これらの結果をもとにより適合する判別モデルを作成したところ、ササの被度の予測正解率は 6 割を上回った。

多雪地域の急傾斜地で森林造成を図るには、植栽木が積雪の影響を脱する高さ（積雪の約 2 倍）まで成長する間、斜面の雪の移動（グライド）を抑える必要がある。スギ間
伐材のグライド抑制工では、部材が腐朽し、その機能が失われるまで 10 年程度と見込んでおり、施工後 6∼10 年経過した富山県内 3 箇所の植栽木の成育状況を調査した。各箇所の平均樹高は、① 南砺市小山（6 年経過、標高 500 m、最大積雪深 2.5 m、斜面勾配 45°）はケヤマハンノキが 414
cm、ケヤキが 230 cm、ミズナラが 189 cm、② 南砺市大崩
島（8 年経過、標高 400 m、最大積雪深 2.5 m、斜面勾配 35°）
はスギが 366 cm、ブナが 230 cm、ミズナラが 195 cm、③
氷見市棚懸（10 年経過、標高 300 m、最大積雪深 2.0 m、斜面勾配 40°）はスギが 448 cm であった。氷見市棚懸のグラ
イド抑制工は、部材の腐朽が顕著で構造物の耐用限界にあるが、既に積雪の影響を脱し、このまま成林が可能と考えられる。南砺市小山及び大崩島は、
植栽木の成育が良好で、今後、数年で積雪に抵抗できるまでに成長するものと期待される。

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P2-122 南九州の国有林における明治後期から昭和初期の伐採および造林履歴

P2-123 道央地方の 44 年生シラカンバ造林木におけるピスフレックの樹幹内分布

伊藤

石濱宣夫・八坂通泰・大野泰之・滝谷美香・小野寺賢介

哲・山本 岬・平田令子

宮崎大学農学部

北海道立総合研究機構林業試験場【目的】戦前の人為活動が森林の組成や構造に与えた影響を評価する目的で、明治期以降終戦までの南九州における国有林の伐採および造林の履歴を分析した。【方法】分析
資料として、現在の九州森林管理局が管轄する九州南部地域に以前設置されていた鹿児島大林区署、および、これに対応する熊本営林局管轄営林署の大正 13 年∼昭和 15 年の蓄積、伐採量、造林面積に関する統計値を用いた。【結果】明治 44 年における鹿児島大林区署の蓄積は広葉樹が 89 %を占め、「雑」が 66 % と最も多かった。常緑広葉樹および落葉広葉樹と明記されたものはそれぞれ 21 % および 2 %であった。モミ・ツガは 8 %、マツは 2 % を占め、スギは 1% であった。明治 40 年から昭和 15 年までの伐採量の合計のうち、針葉樹の割合は 29 % であった。常緑広葉樹は21 %、落葉樹は 3 % を占めており、残りは「その他広葉樹」
であった。同期間の造林面積は針葉樹が 2/3 を占めていたが、広葉樹も 15 % におよび、さらに針葉樹・広葉樹の混淆林が 18 % あった。これらの結果は、南九州の森林の多くが戦前から活発に利用されており、過去の広葉樹造林も現在の森林組成に影響していることを示していた。

【目的】シラカンバは初期成長が早く蓄積量も多いことか
ら木質資源として有望な樹種である。しかし、材質的な欠点が多く、特にピスフレック（形成層潜孔虫の食害で生じた傷害柔組織。以下、PF と記す）による美観低下は、表装材としての利用を大きく妨げている。ミノドヒラタモグリ
ガとカンバミキモグリバエ（以下、各々の PF を Om、Pbと記す）が形成層潜孔虫であるが、これらの PF の樹幹内分布についての知見は少ない。そこで今回は、道央地方の44 年生造林木における調査結果を報告する。
【方法】調査は美唄市で行った。シラカンバの切り捨て間伐木 7 本から
地上高 0.1、0.3、0.5、1、1.5 m 及び 2 m 以降梢端付近まで 1m おきに厚さ 2∼3 cm の円板を採取し、木口面の PF 数（接線方向に 0.5 mm 以上の PF）を原因昆虫別に数えた。【結果】樹幹軸方向：Om 密度は樹幹上部（直径 6 cm 以下）で、Pb 密度は 1 m 以下で急激に高くなった。PF 全体の密度は 1∼3 m 付近で低くなる傾向があった。樹幹放射方向：
Om 密度は髄からの距離 4 cm から内方へ急激に増加し、Pb 密度は髄近くと円板最外層で減少した。

P2-124 海上の森のチョウ相─ナラ枯れ木伐採前後のモ
ニタリング─

P2-125 成立時期の異なる樹林地間での群集比較：チョ
ウ類、オサムシ科甲虫類を用いた検証

針谷綾音1・西田佐知子2・梶村

曽我昌史1・小池伸介2・山浦悠一1

1

恒1

名大院生命農・2名大博物館

1

1980 年頃から、カシノナガキクイムシとその共生菌によって引き起こされるブナ科樹木萎凋病（通称ナラ枯れ）
が日本各地で拡大している。ブナ科樹木の枯死とそれに伴う林分構造の変化が他の生物群集に及ぼす影響については、未だ十分な知見が蓄積されておらず、各種生物グループについて調査が求められている。本研究ではその一助として、コナラ、アベマキ、アラカシ、クリを含む愛知県瀬戸市の「海上の森」において、2011 年から 2 年間、チョウ
類成虫のルートセンサスを実施した。4 つの林分（ ① ; 穿
入生存木が多く放置、②・③ ; コナラとアベマキが枯死し、2011 年度末に伐採、④ ; 同じく、2010 年度末に伐採）を比較した結果、ナラ枯れ木がまとまって存在する場所ほど
チョウ類の種数と個体数が多かった。特に ② ∼ ④ の林分
では、種数が増えて多様度指数も大きくなった。また、
チョ
ウ類が確認された場所は相対照度が高く、ササ類やヤマノイモなど、チョウ類の食草も出現した。これらのことから、
ナラ枯れ木の伐採によるギャップ形成が飛翔空間の拡大と下層植生の発達を促進し、それに反応してチョウ類の多様性が向上することが示唆された。

北海道大・2東京農工大

世界人口の半数以上が都市に居住する今、都市の緑地は
人間と自然を繋ぐ貴重な場所である。近年、多くの先進国
で緑化による自然再生が盛んに行われているが、緑化による造成緑地が本来存在する残存緑地と同様の保全効果を発揮するかについては不明な点が多い。我々は、2012 年に東京都における 3 つのタイプの緑地（若齢造成緑地、老齢造
成緑地、残存緑地）で、蝶類と地表性甲虫類群集を比較した。各種は specialist と generalist に分類した。解析の結果、generalist は 3 つの緑地間で個体数・種数とも違いが見られなかったが、specialist は緑地間で違いが見られた。
蝶類の場合、残存緑地で種数・個体数が有意に多く、2 つの造成緑地間では差は見られなかった。甲虫類の場合、残存緑地の高い種数・個体数に加え、若齢造成緑地は老齢造成
緑地よりも有意に種数・個体数が少なかった。これらの結果は、残存緑地の消失は緑化によって埋め合わせができな
い、もしくは莫大な年月を要することを意味する。すなわ
ち、地域・世界レベルでの都市の生物多様性を保全するた
めには、いかに残存緑地を保全するかが重要といえよう。

― 246 ―

P2-126 落葉広葉樹二次林における落葉採集がオサムシ科甲虫相に与える影響

P2-127 ネブトクワガタの樹液選好性─ナラ・カシ・ニ
レ類間の比較─

佐藤里沙1・逢沢峰昭1・久保田耕平2・大久保達弘1

加藤啓司1・梶村1

宇都宮大学農学部・2東京大学大学院農学生命科学研究科

1

恒2

名古屋大学農学部・2名古屋大学生命農学研究科

本研究では栃木県茂木町の落葉採集が毎年行われている
落葉広葉樹二次林において、落葉採集の有無がオサムシ科
甲虫の種組成と多様性に与える影響を調べた。同町、大瀬、大畑、鎌倉山の 3 地、落葉採集の有無別に各 3、計 6 プロットを設置した。そして、5∼11 月の月 1 回、1 プロットあた
り 15 個のピットフォールトラップを 3 日間設置し、オサ
ムシ科甲虫を捕獲した。また各プロットの環境要因（草本
被度、ササ量、開空度、土壌水分量、A0 層厚および半径500 m 以内の人家数）を調査した。捕獲調査の結果、4401
頭を捕獲できた。最優占種はツクバクロオサムシであった。クラスター解析の結果、各プロットが落葉採集の有無
によってまとまることはなく、Simpson 多様度指数にも違いは見られなかった。次に、種組成と環境要因の関係を正準相関分析（CCA）によって解析をした結果、コクロツヤ
ヒラタゴミムシのように人里から離れ、落葉採集の無いサ
サ量の多い場所に出現する種がみられた。以上のように、オサムシ科甲虫相は落葉採集によって種組成が大きく変化することがないが、個々の種では、嗜好する環境要因によって出現する種が異なることが示唆された。

ネブトクワガタ（以下、ネブト）は局地的に分布しており、地域によっては絶滅が危惧されているクワガタである。
その分布を制限する要因の解明は、生物多様性保全の観点から重要である。本研究では、成虫の餌資源である樹液に注目し、生態調査を実施した。
具体的には、アベマキ、コナラ、アラカシ、ハルニレに集まるネブトの個体数をカウントし、樹種ごとの違いを検討した。調査地は、名古屋大学東山キャンパスの二次林で、ナラ枯れ、マツ枯れが生じている。2012 年 5 月∼10 月、週
1 回の頻度で日中に観察した。また、比較のために他種のクワガタも同様に調査した。
その結果、ネブトは 4 樹種全ての樹液を利用するが、その程度は異なった。すなわち、ハルニレを占有したが、アラカシの樹液はあまり好まなかった。なお、ナラ・カシ類のカシノナガキクイムシ穿入孔から流出する液体にもネブトが集まることが確認された。一方、他種はアベマキ、コナラのみを利用した。したがって、ネブトは他種に比べて多くの樹種の樹液を利用できることが明らかになった。ただし、アラカシの場合、樹皮が平滑で、樹幹表面に隠れ場
所がないことが制限要因になると考えられる。

P2-128 河畔域における土壌動物群集のニセアカシアに対する応答

P2-129 間伐後のヒノキ人工林においてニホンジカの採食が下層植生上の節足動物群集に及ぼす影響

津田大輝1・加賀谷隆1・宮下

片桐奈々1・中村直2・高木俊2・畠瀬頼子3

東京大学大学院農学生命科学研究科・2東京大学大学院
命科学研究科・3自然環境研究センター

1

農学生

ニセアカシアは北米原産の外来種であり、河畔域に分布を拡大し在来植物への影響や河川管理の上で問題となっている。本研究は、ニセアカシア群落における大型・中型土壌動物群集の特性を明らかにすることを目的とする。採集
調査の結果、腐食者は、大型、中型とも在来樹種群落内のニセアカシアパッチに対し、春のみに正の応答を示すか、夏から秋に負の応答を示した。ニセアカシアパッチのリ
ターや土壌の窒素含有率は、在来樹種パッチよりも季節を通して高かったが、春から落葉期にかけて差は減少し、リター層の薄さは顕著となった。リターバッグ実験の結果、
ニセアカシアの枯葉はエノキやオニグルミの枯葉と比べ、窒素含有率は高く分解は速かった。ニセアカシア枯葉を与えたダンゴムシの成長は、エノキやオニグルミの枯葉を与えた個体より速かった。以上の結果から、ニセアカシア
パッチには腐食者にとって餌条件の利点があるが、夏以降はその利点を生息場の不適さのコストが打ち消したか、上回ったと考えられる。ニセアカシア群落ではリター層の薄さに伴うコストはより顕著であると考えられ、在来樹種群
落に比べて大型・中型土壌動物の生息環境として不適であると推察される。

1

舞2・肘井直樹1・野々田稔郎3

名大院生命農・2名大農・3三重県林研

近年各地で、人工林における生態系を豊かにするため、適度な間伐によって光条件を改善し、下層植生を発達させる施業方法がとられている。しかし、ニホンジカ（以下、シカ）の生息密度が高い地域では、間伐によって人工林内の生産力が向上するとシカの採食が集中し、下層植生の発達過程は、採食がない場合に比べて大きく異なる。さらに、
そのような下層植生の改変は、他の生物にも影響を及ぼすものと予測される。本研究では、下層植生と結びつきの強い節足動物群集に着目し、間伐後のヒノキ人工林において、シカの採食による下層植生の変化と、それによる節足動物
群集への影響について明らかにすることを試みた。
調査は、シカが高密度に生息する三重県津市白山町の 42
年生ヒノキ人工林で行った。本調査地には、防鹿柵を設置
後約 5 年経過した柵内調査区と、その外側の調査区が設置されている。各区で 2012 年 6、8、11 月に一度、下層植生の植生量、種多様度、嗜好・不嗜好性植物の構成と物理的構造、節足動物群集の個体数、分類群数、分類群構造を調べた。これらを調査区間で比較することで、シカによる下層植生上の節足動物群集へのカスケード的影響について考察した。

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P2-130 リター蓄積量を介したエゾシカの落葉採食がもたらすワラジムシ類への間接効果

P2-131 ニホンジカの高密度化が伊豆半島天城山の森林
植生の種組成と種多様性に与える影響

日野貴文・宮木雅美・吉田剛司・山舗直子

星野義延1・大橋春香1・藤田

酪農学園大学1

シカによる森林生態系への影響は、生きた植物体を採食する一次消費者として検討されてきたが、落葉も採食し分解者としても機能することが指摘されている。しかし、このような落葉採食が土壌生態系に与える影響は知見に乏しい。本研究では、エゾシカが高密度に生息し主な採食物が樹木の落葉となっている北海道西部の洞爺湖中島において、シカ排除柵の内外でリターの蓄積量、ワラジムシ類の個体数を調べた。洞爺湖中島に設置されている 6 カ所のシ
カ排除柵（n=6）の内外に調査プロットを設定した。2012
年 7 月に各調査プロットにつき 6 カ所（1 か所：2 m2 ）でリターを採取し、室内に持ち帰って蓄積量を計量した。そして、各調査プロットにピットフォールを設置し、2 週間ごとに回収しワラジムシ類の個体数を調べた。 リター蓄
積量は、シカ排除柵外に比べて排除柵内で有意に多かった。
また、ワラジムシ類の個体数はシカ排除柵外に比べて排除
柵内で有意に多かった。これらの結果は、シカの採食がリ
ターの蓄積量を減少させ、間接的にワラジムシの個体数を減少させていることを示唆した。発表ではリターバッグを用いた分解率の結果を踏まえて考察する。

ニホンジカの生息密度の増加と分布拡大は、森林植生に甚大な影響を及ぼしている。特に、太平洋側地域の植生への影響は甚大であり、冷温帯から暖温帯にかけて貴重な自然植生が残存する伊豆半島においての実態把握は急務である。本研究では伊豆半島天城山塊においてブナ林やサワグ
ルミ林、モミ林などを対象に過去の植生記録のある調査地点において追跡調査を実施した。その結果、クロモジ、オシダなどのシカの嗜好性が高い低木や大型草本が減少する
一方で、不嗜好性植物であるミヤマシキミなどが残存する傾向が明らかとなった。ブナ林ではスズタケが退行しており、過去の植生記録には出現していなかった木本の稚樹・実生や小型草本が多くの調査区で新たに出現し、調査区内の種多様性（α多様性）が増加する傾向がみられた。一方、
サワグルミ林とモミ林では、シカの嗜好性が高い低木や大型草本の減少によりα多様性は低下する傾向がみられ、植生のタイプによって植生変化や多様性の増減に異なる特徴が確認できた。また、調査区間の多様性（β多様性）は群落を特徴づける種の減少と、調査区に共通して出現する植物の増加の影響によって減少傾向を示した。

P2-132 簡易なチェックシートを用いたエゾシカによる天然林への影響の評価手法

P2-133 ヒノキ人工林におけるニホンジカの局所的土地選好性に関わる要因

明石信廣1・藤田真人2・渡辺

中村

修3・宇野裕之4・荻原裕5

北海道立総合研究機構林業試験場・2（株）
セ・プラン・3さっぽろ
4
自然調査館・ 北海道立総合研究機構環境科学研究センター・5北海道森林管理局

1

天然林におけるシカの影響を評価するには、森林の種組成や構造の違い、剥皮や枝葉の採食など影響の多様な形態を考慮する必要がある。また、広域の調査には多くの関係者が簡便かつ客観的に評価できる手法が望ましい。そこで、2011 年 4∼9 月、シカの食痕や足跡等に関する簡易なチェックシートを用いた調査を実施した。チェックシート
は北海道内の森林管理署職員によって記入され、このうち天然林を対象とした 1,371 件を解析に用いた。シカの食痕等に関する 10 項目の回答の多重対応分析をから、各地点のスコアはシカが多い、少ない、わからないという 3 つの方向を含む平面上にプロットされた。第 1 主成分は狩猟者によるシカ目撃効率（SPUE）と有意な相関があった。食痕の有無や不嗜好植物の量は「わからない」とする回答が多かった。自然環境調査の経験を有する技術者による同一林小班内での回答と比較したところ、食痕があるとする回答が少なく、森林管理署職員の回答には食痕の見落としの可能性が示唆される。第 1 主成分のスコアをもとに、クリギングによって推定された北海道全体の森林における評価
結果は、従来の情報などと比較して、妥当なものと考えられた。

1

卓2・星野順子3

東京農工大学・2植生学会・3東京環境工科学園

舞1・片桐奈々2・肘井直樹2・野々田稔郎3

名大農・2名大院生命農・3三重県林研

近年、日本の森林ではニホンジカの個体数増加による樹木や下層植生への採食圧が高まり、シカの生息密度が高い
地域の林業では、シカ被害防除対策が必要とされるようになってきた。現在までに様々な防除方法が開発されているが、その中から効果的な防除法や防除箇所を選択するためには、シカの土地選好性に関する知見が必要であると考えられる。しかし既存の研究では、シカが選好する要因を地形や植生といった広範囲にわたる環境単位で分類しているものが多く、
人工林という単一の林相に適用できるような、局所的に存在する質的・量的環境単位で分類しているもの
はきわめて少ない。そこで本研究では三重県林業研究所実
習林内のヒノキ人工林の 1 林分を 36 個の 3 m×3 m のプ
ロットに分割し、シカの土地選好性に関わる要因として、
植物種、植生量、植物の被覆面積、傾斜、防鹿柵からの距
離、植生の繁茂している場所からの距離を各プロットで調査した。また、シカの土地利用頻度の指標として、各プロットにおける糞粒数、糞塊数、採食痕数、自動撮影装置による撮影回数を調べ、得られた結果から採食・排糞・通過といった行動別に、シカの土地選好性に関わる要因を検討した。

― 248 ―

P2-135 ブナ科堅果類の結実豊凶がツキノワグマの食性と行動の性差に与える影響

P2-134 シカはヒバを好んで食べるか?
南野一博・寺田文子・佐藤創
小池伸介1・小坂井千夏2・根本 唯1・正木
島亜美1・梅村佳寛1・山崎晃司4

北海道立総合研究機構林業試験場道南支場

北海道においてヒノキアスナロ（以下、ヒバ）は渡島半
島のみに分布しているが、過度の伐採や山火事により資源量が激減したことから、近年は各地で人工植栽が行われている。一方、渡島半島ではニホンジカ（以下、シカ）の分
布域が拡大し、局所的に高密度に生息しているものの、これまでシカによるヒバへの食害や嗜好性について調査した事例はなかった。そこで、本研究ではヒバ植栽地におけるシカの食害状況を調査するとともに、シカが高密度に生息する地域において、ヒバ、スギ、トドマツ、ミズナラ、ブナの 5 樹種の苗木を植栽し、シカによる食害状況を記録した。さらにシカが越冬する地域においてヒバを含む樹木の
樹皮剥ぎの発生状況を調査した。ヒバ植栽地で発生していた獣害の大部分は野ネズミであり、シカによる食害は確認されなかった。また、苗木の植栽試験ではブナ、ミズナラに顕著な食痕が確認された一方、ヒバ、トドマツは被害が確認されなかった。シカの越冬地では、スギに深刻な樹皮剥ぎ被害が発生していたものの、ヒバは小径木に軽微な被害が確認された程度であった。以上のことから、ヒバはシ
カの嗜好性が低く、シカ被害を受けにくい樹種であることが示唆された。

隆3・阿部

真3・中

東京農工大学・2神奈川県立生命の星・地球博物館・3森林総合研究所・4茨城県自然博物館
1

ブナ科堅果の結実豊凶がツキノワグマの食性と行動に与える影響を検討した。さらに、ツキノワグマの日単位の行動様式を年次間で比較することで、行動への影響に性差が存在するかについても検討した。調査は 2006 年から 2008年にかけて、足尾・日光地域で計 17 頭のツキノワグマを捕獲し、GPS 首輪を装着して行動追跡した。なお、行動解析
では、1 日あたりの移動距離を、直線移動距離と累積移動
距離の 2 種類を算出した。また同時に、周辺地域でブナ科5 種の結実量を測定するとともに、糞分析により食性を解析した。結実豊凶は主要樹種のミズナラでは、2006 年は不作、2007 年、2008 年が並-豊作であった。食性はミズナラの結実豊凶に合わせて変化し、不作年には糞に液果が占める割合が増加した。1 日当たりの直線移動距離は不作年には雌雄ともに増加し、メスのほうが増加する割合が大きかったことから、メスのほうが不作の影響を行動面では受けやすいといえる。一方、1 日当たりの累積移動距離は雌
雄とも豊凶の影響を受けなかったことから、ブナ科堅果の豊凶にかかわらず、1 日当たりの移動距離は変化せず、集中利用域等での利用様式が変化する可能性がある。

P2-136 景観および生物相の異なる生息地におけるヒグ
マの食性比較

P2-137 鹿児島県大隅半島におけるアカネズミとヒメネ
ズミの遺伝的多様性

小林喬子1・中村秀次2・山中正実3・伊藤哲治2・中下留美子4・Loguntsev, Andrey6・大泰司紀之5・佐藤喜和2

大石圭太1・村田修治郎1・河邊弘太郎2・畑

1

2

3

4

5

東京農工大学大学院・ 日本大学・ 知床財団・ 森林総研・ 北大
博物館・6国後自然保護区

東部北海道の浦幌・白糠地域、知床半島ルシャ地区、国後・択捉島のヒグマの食性を比較した。各地域の特徴は、≪浦幌・白糠地域≫道有林とその周辺に耕作地が広がり、ヒグマの密度は高くないがエゾシカは高密度で生息し、ヒグマによる農業被害が問題となっている。≪知床半島ルシャ地区≫知床国立公園および知床世界自然遺産に指定され、一般の立ち入りは禁止されている。高密度でヒグマとエゾシカが生息し、河川にサケ・マスが遡上する。≪国後・択捉島≫大半を自然植生が占める。エゾシカは生息せず、河川にサケ・マスが遡上する。
夏∼秋に採取したヒグマの糞を分析した結果、国後・択捉島では草本類の地上部・地下部の利用が多く、サケ・マ
ス遡上後は主にそれらを利用していた。知床半島でも同様に 8 月後半からサケ・マスの利用が増加するが、シカの採食圧によりヒグマの嗜好性植物が減少したため国後・択捉島よりも草本類利用が少なかった。一方、浦幌地域では季節を通じて農作物と残滓由来と考えられるシカの利用が多かった。これは各地域の生物相（シカの有無）や景観（人為的影響の有無、サケ・マス遡上の有無）がヒグマの食性に影響を与えていることを示した。

邦彦3・曽根晃一3

鹿児島大学大学院連合農学研究科・2鹿児島大学自然科学教育研
究支援センター・3鹿児島大学農学部

1

アカネズミ（以下、アカ）とヒメネズミ（以下、ヒメ）は、日本のほぼ全域に分布しており、島の接続・分断の歴史と系統発生地理の関係を評価する model species として用いられる。本研究では、鹿児島県大隅半島にてサンプリングしたアカ 17 個体とヒメ 19 個体のミトコンドリア
DNA の D-loop 領域の塩基配列（213 bp）を決定した。その結果、アカ、ヒメともに、13 種類のハプロタイプが確認され、そのいずれも GenBank に登録されている他地域から検出されたハプロタイプ（アカ：北海道 1 種類、本州 5
種類;ヒメ：本州 13 種類）と一致しなかった。また、今回の鹿児島と他地域のハプロタイプから NJ 法により系統樹を描いたところ、アカは明確な系統の分岐がみられなかったのに対して、ヒメは今回の 19 個体中 15 個体が本州の系統とは明らかに異なる固有のクラスターに属した。このようなアカとヒメの違いは、
アカよりもヒメの方が高地を好み、陸地の分断の影響を受けやすかったことが関係していると考えられる。大会では、サンプル数を増やし、さらに詳細な解析結果と合わせて発表する。

― 249 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

P2-138 木材生産と鳥類多様性保全は両立できるか？―
鳥類分布モデルと林業シナリオを用いた地域ス
ケールでの検証―

P2-139 スギ人工林におけるヤマガラの給餌行動
餌量に関わる要因―
近藤

豊島悠哉1・山浦悠一1・光田
1

靖2・藪原佑樹1・中村太士1―給崇・肘井直樹名大院生命農北海道大学農学院・2宮崎大学農学部

森林の生物多様性は林齢に伴って変化する。従って、持続的な木材生産と共に、それぞれの遷移段階に依存した生物種を保全することが求められている。本研究では鳥類の林齢に沿った個体数変化をモデル化し、そのモデルを複数の木材生産性を持つ林業シナリオに適用することで、木材生産と鳥類多様性保全を両立する地域森林管理手法を探求することを目的とする。
北海道十勝地域のカラマツ人工林、トドマツ人工林、天然林に若齢林から老齢林まで調査区を設置し、ラインセン
サス法による鳥類調査を行った。観察された鳥類を遷移初期種、針葉樹選好種、樹洞営巣性種に分類し、各機能群の個体数と各林相の林齢の関係を一般化線形混合モデルによりモデル化した。続いて、十勝地域の今後 100 年間で想定される、複数の林業シナリオの下での齢級構成変化を予測し、構築したモデルを用いて各機能群の個体数変化を予測した。
解析の結果、カラマツ人工林の再造林率増加は、木材生産性と鳥類多様性の維持に大きく貢献できること、木質バ
イオマス燃料への需要増加などによる天然林の伐採量増加
や人工林伐採跡地の天然更新率が、地域内の鳥類多様性に大きく影響することが示唆された。

日本の森林面積の約 4 割は針葉樹人工林によって占められているが、近年、この人工林においても、生物多様性の保全機能が重視されるようになってきた。しかし、針葉樹
人工林は一般に、繁殖期の鳥類の主要な餌資源である鱗翅目幼虫が広葉樹林と比較して少なく、繁殖には不適な環境であると考えられている。そこで、スギ人工林内に巣箱を設置し、森林性鳥類の営巣可能性と、営巣した場合の繁殖行動の調査を試みた。
調査は、愛知県豊田市にある名古屋大学稲武フィールドの約 55 年生のスギ人工林で行なった。尾根や沢筋には、小面積の広葉樹林が存在している。2012 年に 61 個の巣箱を約 20 m 間隔で列状に設置したところ、ヤマガラ（Parus
varius）4 つがいが営巣した。これらの巣箱において、雛が13-15 日齢時のうちの 1 日に、出入口をデジタルビデオカ
メラで 10 時間程度連続撮影した。ビデオ画像から、親鳥が運んできた餌の種類や給餌量を解析した。
給餌量は雛の成長と、それに続く巣立ち後の生存に関わる重要な要素の一つであると言われている。本発表では、つがい間で給餌量が異なった要因を、営巣場所と採餌場所との関係から考察する。

P2-140 森林流域における溶存有機物の蛍光特性を用いた水移動過程の解明

P2-141 九州北部の森林小流域における地下水と連動した流出量の時空間変動

山本知実1・勝山正則2・岩崎健太2・谷孫 昊田1・笠原玉青1・大槻恭一1・斎藤隆実2・恩田裕一3・芳賀
弘和4

1

誠2

京都大学農学部・2京都大学大学院農学研究科

1

森林生態系の炭素循環において、水系からの流出炭素の多くを占める溶存有機物 DOM の動態把握が重要となる。
しかし DOM は複雑多様な混合物であるため質的分類は容易ではない。本研究では水中の DOM をその蛍光特性を用いて質的に評価し、水文過程と比較することでその流出挙動を解明することを目的とした。2012 年の一年間にかけて滋賀県桐生試験地内において林内外雨、土壌水、地下水、本流および 4 支流の渓流水を採水し、三次元蛍光光度法を用いて DOM の蛍光ピーク及び強度を測定した。重なったピークを三相主成分分析法である PARAFAC を用いて異なる蛍光特性を持つ構成成分に分離し、成分毎に水文過程と比較した。渓流水の DOC 濃度は夏場にやや上昇した。
DOM 中の蛍光成分はアミノ酸様物質 1 種とフルボ酸様物
質 3 種に分類された。本流および 3 支流では 1∼3 種のフルボ酸様物質の変動が DOC 濃度の変動と比較的類似した。一方でアミノ酸様物質の変動が DOC 濃度の変動と対応する支流も見られた。このことから DOC 中の主要蛍光物質は流域間で異なり、その挙動を水文過程とともに見る
ことで溶存炭素の流出動態が解明できると考えられる。

九州大学・2名古屋大学・3筑波大学・4鳥取大学

The relation between stream flow and groundwater at
different depths was examined to study the contributionof groundwater to streamflow generation. In a small
forested catchment of approximately 3 ha, there are threestream gauging stations and two riparian wells at 3 m and20 m depths. During May to September, water yield fromthe upstream catchment was greater than the one at thewatershed outlet, and groundwater wells gradually shifted
to upwelling trend. The remaining of the year the trend
was reversed, water yield higher at outlet and groundwater wells showing downwelling trend. These results
suggest that contribution of deep groundwater at the
headwaters begins in rainy season, increasing water yield
upstream, and continues through summer months. From
winter to spring months, relatively shallow groundwater
contribution dominates.

― 250 ―

P2-142 北部九州の源流域における浸水・湧水区間での河床・河畔域での水の動きの違い
1

2

1

笠原玉青 ・Sodouangdenh, Somsanouk ・大槻恭一 ・恩田
裕一3・芳賀 弘和4
九州大学農学研究院・2九州大学大学院生物資源環境学府・3筑波
大学生命環境系・4鳥取大学農学部
1

Stream-subsurface exchange in a gaining and loosing
reach of a small forested watershed in northern Kyushu
was studied, using hydrometric measurements from wells
and piezometers installed in the riparian zone andstreambed. There are three stream gauging stations in thewatershed of approximately 3 ha, identifying loosing
upstream reach and gaining downstream reach, during
relatively high flow period. Vertical hydraulic gradientmeasured in the streambed showed steeper downwelling
trend in the upstream reach than in the downstream
reach. The response of riparian water table to rain events
differed between upstream and downstream reaches,suggesting that stream-subsurface exchange dynamics
differs between the two reaches.

P2-144 ボルネオ島の熱帯雨林における水・熱フラック
ス
1

2

3

4

松本一穂 ・久米朋宣 ・片山歩美 ・熊谷朝臣
1

2

P2-143 スギ葉の遮断損失量に関する野外実験─序報─
岩谷綾子1・金子智紀1・野口正二21秋田県森林技術センター・2森林総合研究所東北支所【目的】間伐による樹冠の減少は樹冠遮断量を変化させ林
地到達雨量に影響を及ぼす。一方、間伐により発生した枝条は林地の表面を覆うため、雨水が土壌へ浸透する妨げになると考えられる。そこで、枝条による遮断損失量を評価するため、スギ葉における遮断量について野外実験を行った。
【方法】実験は秋田県森林技術センターの開放地で行った。通過量は漏斗内にスギ葉（50・100・200・400 g）を充
填した貯留式雨量計（受水口径 30 cm）を各々 5 個ずつ設置して測定した。降水量は漏斗型の貯留式雨量計と転倒マ
ス雨量計で測定した。測定期間は 2012 年 5∼11 月まで、
計 18 回の雨水の重さを測定した。遮断率は遮断量に対する期間降水量の比率とした。
【結果】遮断率はスギ葉量の少ない順に 0.9 %、1.7 %、3.6 %、7.3 % となり、葉量が多いほど遮断率が増加した。日降水量を 10 mm 以下、10.5∼30mm、30.5 mm 以上の階級ごとに遮断率を求めた結果、どの葉量についても雨量強度が大きいほど遮断率は低下し、遮断効果があることが示唆された。本報告は農林水産省の新たな農林水産政策を推進する実用化技術開発事業の補助を受けて実施した。

P2-145 ヒノキ林の林内雨量分布のイベント内変動
田中延亮1・南光一樹2・加藤弘亮3・平田晶子3・恩田裕一3
東京大学大学院農学生命科学研究科・2森林総合研究所・3筑波大学大学院生命環境系

13

琉球大学農学部・ 国立台湾大学森林環境資源学系・ 九州大学大学院生物資源環境科学府・4名古屋大学地球水循環研究センター

マレーシア・ボルネオ島のランビルヒルズ国立公園の熱帯雨林は、世界で最も樹木の種多様性の高い森林として知られ、1991 年から様々な研究機関によって長期生態観測が行われてきた。2000 年に設置された林冠クレーンには東京大学の水文・気象研究グループによって気象・フラック
ス観測システムが設置され、東南アジア熱帯雨林のガス交換特性に関するパイオニア的研究が行われてきた（Kumagai et al. 2004、2005; Saitoh et al. 2005）。その後、渦相関法によるフラックス観測は長らく実施されてこなかったが、生態系機能の長期モニタリングの重要性が指摘される中で、フラックス観測の機運が再度高まり、2010 年以降、
長期連続観測が安定的に行えるシステムの構築を進めてきた。今回の発表ではこれらの観測によって得られたフラックスデータを基に、ボルネオ島の熱帯雨林の水・熱収支特性について、他の森林生態系との比較を通して考察する。

林地における豪雨時の表面流発生プロセスを理解する上で、豪雨時の林内雨量の空間分布の把握は重要であるが、既往研究では、その点について十分に調べられていない。
我々は、愛知県内のヒノキ人工林で 2010 年 7 月に発生した豪雨イベントを対象にして、同林内 17 地点において 30
分間隔で観測された林内雨量の空間分布を調べた。具体的には、上記イベント中の豪雨前（最大 30 分間降雨強度 9.0mm）、豪雨中（同 57.0 mm）、豪雨後（同 5.5 mm）の各時間帯について、林内雨量の空間分布を調べた。豪雨前の時間帯から起算した各地点の積算林内雨量の変動係数は、豪雨のタイミングでほとんど変化せず、林内雨量の空間分布の変動の度合いについては、豪雨の影響をあまり受けないことがわかった。各地点の林内雨量の順位が時間帯の間で相関があるかどうかについて、Spearman の順位相関係数（r）を用いて調べたところ、豪雨前と後の時間帯は高い相関（r=0.92）を示したが、両時間帯ともに、豪雨中とは比較的低い相関（r=0.79,0.67）を示した。これは、豪雨時には、通常の降雨時とは異なる地点に林内雨が集中することを示唆する。

― 251 ―

27
日
口
頭
発
表
・
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ー

P2-146 短期水収支法を用いたボルネオ島熱帯林流域からの蒸発散量推定

P2-147 広葉樹林における降雨遮断蒸発量の季節変化
鳥羽

1

1

2

2

3

若原妙子 ・白木克繁 ・蔵治光一郎 ・五名美江 ・鈴木雅一
1

妙1・太田岳史2・檜山哲哉3

1

2

東京農工大学・ 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林
生態水文学研究所・3東京大学大学院農学生命科学研究科

年間を通して高温多湿な赤道付近の熱帯林では、活発な呼吸や蒸発散がおこなわれている。熱帯林は減少しつつあるが、温帯地域に比べて熱帯地域の水文の現地観測は少な
く、実測ベースの水収支の把握は重要である。そこでマレーシア国・ボルネオ島北西部のランビルヒルズ国立公園
内で水文観測をおこなった。また流域（22.0 ha）からの蒸発散量を調べるため、短期水収支法を用いて蒸発散量の推定を試みた。解析には 2011 年 11 月から 2012 年 8 月（293日間）の連続した流出データおよび降雨データを用いた。
水収支期間の起日・終日は先行する 2 日間に降雨が無く当日も無降雨日とし、水収支期間は 8 日以上 60 日以内とした。 その結果、選定された水収支期間内の蒸発散量は 2.
1∼5.1 mm/day と推定された。比較的降雨の少なかった期間（2012 年 5-7 月、平均降雨 4.6 mm/day）の蒸発散量の平均は 3.7 mm/day で、比較的多雨であった期間（2012 年
1-2 月、平均降雨 11.4 mm/day）の蒸発散量の平均は 5.1mm/day であった。蒸発散量のばらつきには降雨量との関連が見られた。今後は遮断損失の観測結果との関連を検討する。

P2-148 森林伐採後の樹木の成長過程における樹冠遮断量の変化が流域水収支に与える影響

尚絅学院大学・2名古屋大学生命農学研究科・3総合地球環境学研
究所

落葉広葉樹林 3 地点における樹冠通過雨量と樹幹流下量の観測を行った。A 地点はクヌギの単林で、立木密度 350
本 /ha、樹高 13∼15 m、LAI3.54 であり、B 地点は、コナラにソヨゴなどが混じる混交林で、1496 本 /ha、樹高 8∼16m、LAI3.70、C 地点もコナラを中心とした混交林で、2852
本 /ha、樹高 10∼20 m、LAI3.74 である。降雨遮断蒸発率
は、着用期平均値で、A 地点では 23 %、B 地点 20 %、C 地
点 16 % であった。着葉期の C 地点では、開葉期や落葉期の観測も行っているが、その期間は樹木の構造が変化する。
そこで、樹冠通過雨量と樹幹流下量に関して、夏の着葉期
も含め、雨の降り始めからセンサー（転倒ます計）が反応するまでの林外降雨に着目し、降雨量や降雨強度、降雨時間との関係を解析した。また、林外雨に対する林内雨の割合は一定ではなく最大 30 % 程度の幅を持っている。この割合の幅が何に起因するのか、樹冠通過雨量、樹幹流化量
ともに林外降雨量や降雨強度、降雨時間を解析するだけではなく、一雨ごとの時間変化と各地点の状況変化（落葉などによる構造の季節変化）の解析を試みた。

P2-149 北上山地の小渓流における水温変動の実態
櫻井涼子・井良沢道也

小田智基・江草智弘・大手信人・鈴木雅一

岩手大学農学部

東京大学大学院農学生命科学研究科

森林伐採により、森林流域からの蒸発散量が低下し、流出水量が増加することは、これまで様々な流域で観測されている。しかし、樹木の成長に伴い、どの程度の期間で水収支が元の状態にまで回復するのかについては研究例が少ない。本研究では、対照流域法により 1999 年 4 月に皆伐、2000 年 4 月に植林が行われた、東京大学千葉演習林袋山沢
試験地を対象とした。袋山沢における長期間の流量観測の結果、森林伐採後、流出水量は 200∼300 mm/year 増加し、植林後 10 年経過した 2010 年でも伐採流域では対照流域に比べ、流量が多く、伐採前の状態に近づいている傾向は見られない。これは、降水が樹冠上で蒸発する樹冠遮断量が伐採前の状態に回復していないことが原因であると考え、
2011 年に林内雨・樹幹流量の計測を行い、対照流域と伐採
流域での樹冠遮断量を比較した。その結果、伐採流域では植生の成長により、樹冠は閉鎖しているものの、樹冠遮断
量は対照流域に比べ 150 mm/year 程度小さく、樹冠遮断量の変動が伐採・植林後の水収支の回復に大きな影響を与えていることが示された。

水環境を構成する要素の一つに水温がある。日本の山地
源流域は森林に覆われていることが多く、渓畔林が発達している水辺で生息する生物は、その変化を敏感に感じとっている。しかし、源流域における水温変動の研究は下流の河川に比べて少なく、水は上流から下流に流れていくため
源流域の水温が下流にも少なからず影響していることなどから、源流域の水温変動を明らかにする必要がある。本研究では、岩手県宮古市（旧川井村）と盛岡市の境界を源流とする閉伊川上流域の黒沢において、多地点での水温観測を行った。観測期間は 2010 年 8 月 24 日∼2012 年 11 月 17日、標高は 635∼1110 m である。水温変動には気温とは異なる季節変化が見られ、春と秋に変動期、夏と冬に安定期があることが分かった。また、日照時間や降水量、積雪の時期などの気象や渓畔林の開葉・落葉期との関係が深いことが考えられ、水温の日較差は降水量よりも日照時間との相関関係が強いことや、日最低水温よりも日最高水温との相関が強いことなども分かった。既往の研究事例とも比較しながら、水温変動における一般的な現象を明らかにし、源流域における水温変動の特徴を捉えたいと考える。

― 252 ―

P2-150 出水時における森林河川の栄養塩濃度に与える
地下水流出の影響

P2-151 山地源流域の流域スケールが洪水時の渓流水質形成機構に及ぼす影響

芳賀弘和1・遠藤祐子1・佐野貴洋1・齋藤隆実2・恩田裕一3・加藤弘亮3・大槻恭一4

岩﨑健太・勝山正則・谷1

鳥取大学農学部・2名古屋大学・3筑波大学・4九州大学演習林

九州北部の人工林流域（面積 3.6 ha）を対象に、出水時における河川水の溶存態窒素（DN）濃度に与える地下水流
出の影響について調べた。2-6 時間間隔での出水時の河川
水採取と、10 分間隔での流量と基岩内地下水位の観測を行った。2010 年 7 月から翌年 7 月において解析対象とした出水は 16 個（降雨規模は 6-226 mm）であった。河川水の DN について出水時の代表濃度（EMC）を求めた結果、その範囲は 1.7-2.7 mg/L、平均値は 2.3 mg/L であった。
この平均値は、平水時の平均 DN 濃度（2.3 mg/L）と同等であった。深さ 3 m と 20 m の地下水の平均 DN 濃度は、それぞれ 2.6、1.9 mg/L であった。地下水の動水勾配が鉛直上向き、かつ谷底の土壌が飽和した条件での出水においては、EMC が平水時の平均値よりも低かった。つまり、低い DN 濃度を持った基岩内部の地下水が地表に現れ、出水時の河川水の DN 濃度を低下させたと解釈できる。出
水時の DN 濃度形成過程の研究においては、直接流出成分（表面流や土層中の側方流等）が注目される場合が多いが、流域によっては基岩地下水の流出が無視できないと結論づけられた。

P2-152 九州のスギ・ヒノキ人工林における CO2 フ
ラックスの年変化
北村兼三1・萩野裕章2・中井裕一郎1・大谷義一1・溝口康子3
森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所・3森林総合研究所北海道支所

1

森林生態系の炭素循環の解明に寄与することを目的に針葉樹人工林においてタワーフラックス観測を行った。観測地は森林総研フラックスネットのタワーフラックス観測サ
イトの 1 つである九州北部の鹿北流域試験地（九州森林管理局、長生国有林）（標高：165 m）のスギ・ヒノキの針葉樹人工林である。森林の樹冠高は約 35 m、樹齢はスギで49-56 年、ヒノキで 33-56 年である。年平均気温は 15.3℃、
年平均降水量は 2130 mm（2000-2007 年平均）である。生
態系正味生産量（NEP）は渦相関 CO2 フラックス（Fc）および CO2 貯留変化量（Sc）の和として求めた。Fc の測定には Open-path 型赤外線 CO2 ガス分析計（Li7500、LiCor）を用いた。2009∼2011 年の NEP の季節変化の傾向は次のとおりである。・年間を通じておおむね NEP は吸収側で推移した、1 月から 5 月にかけて NEP が徐々に上昇した、梅雨期である 6 月下旬から 7 月は相対的に NEP が小さい値であった、8 月以降年の後半は明瞭な季節変化の特徴が見られなかった。NEP の季節変化と気象要素との関係は
現在解析中である。

誠

京都大学大学院農学研究科

山地源流域において流域スケールが拡大すると、基底流に占める斜面部で基岩内に浸透した水の割合が一定に近付くと指摘されている。斜面観測の知見を広い流域の水質予測に用いるために水質形成機構のスケーリングは重要であるが、洪水時を対象とした研究はほとんどない。本研究では流域スケールが洪水時の渓流水質形成機構に及ぼす影響を解明するため、滋賀県・桐生試験地の本流（2 次谷）および試験地内の 0 次谷 3 流域と 1 次谷 1 流域において、2012
年 6 月の総降水量 272 mm の降雨時に渓流水、地下水、土壌 水、樹 冠 通 過 雨 を 採 水 し た。EMMA（End-Members
Mixing Analysis）を用い、各流域の洪水流出に寄与する成分を調べた。エンドメンバーは樹冠通過雨、深い渓畔域地
下水、斜面地下水と決定された。0 次谷では降雨後の流出に当該降雨の寄与が大きい流域と斜面地下水の寄与が大きい流域が存在した。一方、1 次谷・2 次谷では降雨後も深い
渓畔域地下水の寄与が大きかった。流域スケールが拡大すると、基岩地下水の湧出により安定した水質をもった成分が増加するため、渓畔域における降雨時の渓流水質変化の緩衝が大きくなると考えられた。

P2-153 安比森林気象試験地におけるブナの年輪セル
ロースの炭素・酸素安定同位体比と環境変動の関係
久保田多余子1・志知幸治2・香川
1

聡2・小野賢二1・安田幸生1

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所

樹木年輪のセルロースの炭素・酸素同位体比（δ13C・δ18
O）を古気候復元に利用する取り組みがある。特にδ18O は
近年オンラインでの自動分析が可能になり、樹木生理学的な影響がδ13C に比べて小さく、気候学的因子をより強く反映している。2012 年 6 月に安比岳国有林（岩手県八幡平市）で伐倒されたブナの大径木 2 本（DBH：56 cm と 74 cm）の円板を入手した。薬剤処理によりセルロースを板ごと抽出し、1 年輪ごとに切り分けた。高温熱分解型元素分析計と質量分析計によりセルロースのδ13C およびδ18O を分析した。1960 年代以降、樹木年輪のδ13C は徐々に低下した。
これは化石燃料由来の炭素放出により、CO2濃度上昇とパラレルにδ13 C が下がり続けていることと対応していた。
δ18O と月別降水量との相関をとったところ、7 月の降水量と負、9 月のそれと正の相関がみられた。7 月の降水量との負の相関は日本の他の地域でも見られるが、9 月と降水量と正の相関という例がなく、この原因について考察した。

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P2-154 東シベリア北方林における水・CO2 フラック
スと群落構成との関係

P2-155 カンボジアの低地常緑林樹冠上における CH4
フラックスの観測

小谷亜由美1・林清水貴範1・玉井幸治1・壁谷直記2・大貫靖浩1・飯田真一1・清水晃2

1

美晴1・太田岳史1・Maximov, Trofim2

名古屋大学・2北方圏生物研究所

森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所

1

東シベリア地域の 2ヶ所の森林における群落蒸発散と二酸化炭素フラックスの観測を行い、それらの環境応答を比較した。いずれもカラマツ（Larix cajanderi）の高木を中心 に、シ ラ カ ン バ（Betula pendula）や ヤ ナ ギ（Salix
bebbiana）で構成される林であるが、樹高や植物量には違いがある。カラマツの樹冠面積が比較的大きく、林内の中・低木の樹冠への透過光が少ない森林では、群落 CO2吸収量の光応答曲線がカラマツの応答曲線（強光条件でも光飽和せずに光合成が上昇）に近い特徴がみられ、逆にカラマツ樹冠が疎で林内への透過光が比較的大きい森林では、
シラカンバの応答曲線（光飽和して光合成が頭打ち）に近い特徴がみられた。樹種ごとの樹冠高度分布と林内光環境の違いにより、群落光合成の環境応答の違いが現われると考えられる。これらの森林での夏季の蒸発散量の違いは小さかったが、CO2 吸収量には 1.2 倍の違いがみられた。森
林間での植物量の違いと林床蒸発の寄与の違いが主な原因であると考えられる。

メタン（CH4）は二酸化炭素（CO2）に次ぐ温室効果ガス
であり、大気中での濃度は CO2の約 1/200 だが、温室効果は同量の CO2の 20 倍以上である。また、森林生態系と大気間での CH4 交換に関しては定性的にすら未解明な点が多い。例えば、森林土壌は好気的な環境では CH4の吸収源となるが、森林の樹木は CH4の放出源である可能性が指摘されており、さらに樹木の CH4放出は、高温環境で促進されるとみられている。こうした背景のもと、カンボジア国の低地常緑林の樹冠上で高応答のオープンパス型測定機器を用いて、CH4の濃度変化と CH4フラックスの直接測定を試みた。その結果、乾季における CH4濃度は日没後から緩やかに上昇して未明に最大値となり、日の出以降は低下していくことが分かった。森林生態系-大気間での CH4 フ
ラックス算出値は、夜間にはほとんど 0 となり、日の出から数時間経過後からは、一貫して森林生態系への吸収を示した。当日の発表では、雨季における観測結果も示しながら、熱帯モンスーン気候下の森林における CH4の濃度変動とフラックス算出値の日変化について、他の気象要素の変化と合わせて考察する予定である。

P2-156 1950-2010 年におけるヨーロッパの熱波と旱魃の発生とその影響

P2-157 森林環境における福島原発事故由来の放射性セシウムの移行藤井秀太1・太田岳史2

加藤弘亮1・恩田裕一1・河守

1

名古屋大学農学部・2名古屋大学生命農学研究科

1

2003 年、ヨーロッパでは激しい熱波と旱魃に襲われ、ヨーロッパ全体の GPP は 30 % 減少し、陸域における炭素循環は大きく変化した（Ciais et al., 2005）。また、旱魃は発生、終息が分かりにくいなどの理由から、早期の発見やモニタリングが難しい（Wilhite, 2000）。そこで、PDSI や
SPI などの旱魃指数を用いた、旱魃の激しさや時空間的広がりの定量化が行われてきた。しかし、
旱魃指数の多くは、アメリカでの研究に基づいたもので、他の地域における旱魃評価の妥当性について十分な研究がされていない。また、近い将来、再び発生すると思われる、大規模な旱魃への対策をするためには、過去の旱魃について十分な知見を蓄える必要がある。そこで、1950-2010 年のヨーロッパ（35-60° N、−10-15° E）において、気象観測ステーション
で観測された降水量から算出した SPI と植生の活性度を示す NDVI から、SPI によってヨーロッパの旱魃は正しく評価されているのか、SPI と NDVI の関係から過去の植生の活性度はどのように変化してきたのか、について研究した。その結果について、講演時に発表する。

歩2・小松義隆2・依田優紀2

筑波大学生命環境系・2筑波大学大学院生命環境科学研究科

福島第一原子力発電所の事故に伴って大気中に放出された放射性物質（特に放射性セシウム）は、福島とその近県の広範囲に及ぶ森林の放射能汚染を引き起こした。しかし、我が国の森林での放射性物質の動態についてはよく分
かっていない。そこで本研究では、常緑針葉樹と落葉広葉樹において、林内雨、樹幹流、落葉等に含まれる放射性セ
シウム濃度の分析を行い、森林内での移行状況を明らかにす る こ と を 目 的 と し た。調 査 対 象 地 域 は、栃 木 サ イ ト（137Cs沈着量<10 kBq/m2）と、福島サイト（137Cs 沈着量> 300∼600 kBq/m2）である。本研究の結果から、森林に降下した放射性セシウムの大部分が樹冠にトラップされ、その後の降雨によって徐々に林床へ移行していることが明らかになった。落葉広葉樹林では、林床で最も高い放射性
セシウム濃度が検出されたが、一方の常緑針葉樹林では、原子力発電事故から 1 年経過した後も、大気からの総沈着量のおよそ 25∼40 % が依然として樹冠に残存していることが明らかになった。

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P2-159 グラップルアタッチメントの省エネ化に関する一考察

P2-158 プロセッサの動力伝達効率改善の可能性
毛綱昌弘・山口浩和・伊藤崇之

山口浩和・毛綱昌弘・伊藤崇之

森林総合研究所

森林総合研究所

高性能林業機械の中で最も普及しているプロセッサは、
国内ではほとんどの機種が油圧ショベルのバケットを取り外し、作業用ヘッドを架装して稼働している。ヘッドの動力は、油圧ショベルから送られてくる油圧によって供給されているが、枝払い操作時のように油圧ショベルの全動力を要するような作業時と、単にグラップルを開閉するだけの軽負荷作業時においても、油圧ショベルの予備ポートを制御する動作に違いはない。このため、作業用ヘッド側で流量を調整するために絞り弁が多用され、プロセッサの燃料消費率を悪くしている。プロセッサヘッドへ供給されている圧油の流量と圧力を計測することで、油圧ショベルから供給されている動力を求めるとともに、各作業時におけるヘッドのアクチュエータの仕事率を計測して、動力の伝達効率を調べた。対象とした作業は、チェーンソー作業、送材作業およびはい積み作業である。その結果、最も効率が高い作業は枝払い操作時であり 80 % 程度の効率であったが、20 % 程度の動力が配管抵抗等で失われていた。逆に最も効率が悪かった作業は、はい積み作業であり 25 % 程度の動力しか使用されていなかった。

荷役作業に用いられるグラップルローダの省エネ化を検討するため、グラップルアタッチメント各可動部が荷役作業を行うために消費したエネルギーを実測し、ベースマシ
ンから供給されたエネルギーと比較することにより、実作業として有効に利用されるエネルギーの割合を調査した。
その結果、グラップルトングで丸太を掴む動作に対するエ
ネルギー利用率は 34 %∼40 %、丸太を旋回させるローテー
タ部のエネルギー効率は 34 %∼40 % となった。これらのことから、ベースマシンから作り出されたエネルギーの多くは、実作業に使われることなく熱として消費されていることになる。現在電動モータのエネルギー利用効率は、制御方式によって非常に高められている。電気の生成、蓄電等考慮すべき問題は多いが、グラップル各部アクチュエー
タの動きが円運動であり機構的ロスも少ないことから、グ
ラップル開閉用アクチュエータおよびローテータ用アクチュエータの電動モータに置き換えることも省エネ化のための 1 つの方法であると考えられる。

P2-160 日本のハーベスタに要求される情報技術機能の検討

P2-162 欧州型トラクターによるウインチ木寄せ作業の生理的負荷評価上村 巧1・嶋瀬拓也2・佐々木尚三2・中澤昌彦1・鈴木秀典1・
佐々木達也1

山場淳史・與儀兼三・佐野俊和

1

森林総合研究所・2森林総合研究所北海道支所

ハーベスタの高機能化が進んでいる。測尺、測径精度の向上に加え、幹曲線を元にした採材支援を行える機種がある。さらに通信機能を備えて需要側の要求を伐採作業に反映することが海外で行われている。日本でハーベスタの情報技術を利用するにあたり、現状の問題点を聞き取り調査
し、伐採業者が必要としている機能を検討した。現状では需要側あるいは発注側から生産現場に要求伝達する頻度は少なく、作業開始時に採材寸法や目標生産量が決まっていることが多い。通信機能とそれに伴う採材支援機能を生かすには、ハーベスタ以外のインフラが整備されることが必要である。特に採材寸法が多種類となる場合は土場での仕分けを省く自動選別機の整備が不可欠であろう。ハーベス
タによる正確な生産量の把握は可能で生産側でも必要とされている。しかし、末口自乗法の計算式や径の括約、余尺切り捨てには対応しておらず、表示材積が 114 % 多い例もあり差が大きい。ハーベスタのデータを検収に利用できる仕組みを構築する必要がある。また、現状のデータ利用では椪毎の材積に位置情報を付加すれば、フォワーダオペ
レータの作業支援に利用可能であり、その要望も複数存在していた。

広島県立総合技術研究所林業技術センター

林野庁「先進林業機械の導入・改良事業」等により広島
県西部森林組合事業推進協議会に導入された林業用トラク
タであるドイツ Kotschenreuther 社 K175 搭載の 8 トン引き油圧ウィンチを利用した木寄せ作業における荷掛け作業員の生理的負担を定量的に評価した。ウインチにはオーストリア Teufelberger 社「STRATOS Winch Pro」
（直径 12mm）を 100 m 装着した。調査箇所は広島県山県郡安芸太田町中筒賀の財産区有林（スギ 53 年生）であり、試験地は
緩傾斜地および急傾斜地にそれぞれ上げ荷区と下げ荷区を設定し、「将来の木施業」を想定した幅 3 m 長さ 70 m 程度の集材線からの間伐木の単線地曳きを行った。荷掛け作業
員 に は Polar 社 高 度 計 付 き ハ ー ト レ イ ト モ ニ タ ー
RS800CX を装着してもらい、作業工程を目視およびデジ
タルビデオカメラで記録し、心拍データとの関係性を解析した。その結果、地形特性は当然ながら最も大きく影響す
るものの作業内容との複合的な結果として心拍数が不規則に変動することが確認された。なお、この研究は林業機械化協会による平成 24 年度研究助成を受けて行ったものである。

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P2-163 林業作業現場における安全担当者の役割と導入
可能性

P2-164 ハーベスタによる林内走行型作業システムの適用条件

舩坂雪那1・山田容三2

佐々木尚三1・倉本惠生1・山口岳広1・上村
木秀典2

1

名古屋大学農学部・2名古屋大学大学院生命農学研究科

巧2・中澤昌彦2・鈴森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所

1

現在の林業は、高性能林業機械の導入等により作業能率が上がり現場環境が改善されたが、労働災害は未だ非常に高い割合にある。死傷年千人率も 3 割前後と、他産業に対して大幅に高い値を示しており、林業の現場は危険な労働環境であるということができる。この原因として他産業は安全管理体制が確立されているのに、未だに林業は安全管理体制がしっかり確立されていないことが考えられる。そこで本研究では、林業の安全衛生管理体制において実際の作業現場で安全の監督・指導を専任する安全担当者という役割が非常に重要となってくると考えた。よって、安全担
当者の林業への導入可能性を検討するために、安全担当者
が林業の安全管理体制の中で果たす役割を明らかにするとともに、その人件費の費用対効果を明らかにすることを目的とする。研究は全国の認定林業事業体を対象にアンケー
ト調査を行った。このアンケート調査をもとに、現在の林業の現場での安全管理体制及び安全担当者の導入可能性について検討する。

緩中傾斜地の多い北海道では、近年ハーベスタを直接林内に導入して伐木造材作業を行う事例が増加している。この作業は生産性が高く、労働安全性にも優れているが、機械が林内走行できること、林地を大きく損傷しないことなどが必要である。本研究ではその導入条件を明らかにする
ため、ハーベスタによって列状間伐を実行した数カ所の現場において、地形、林分、間伐仕様や生産性を調査した。
傾斜が 25°以下の地形では作業はほぼ安定して実施されており、部分的にはそれ以上の傾斜地でも作業が行われていたが、以前測定された最大傾斜 28°を越えることはな
かった。また機械は斜面に正対して作業する必要があり、横滑りを発生させないためには方向のずれを 10°程度以内に抑える必要があった。列状間伐の伐開幅は生産性や残存木損傷度合いに影響した。ハーベスタ作業のサイクルタイ
ムは 4 m では 60 秒以上の例が多かったのに対して、5 mの伐開幅では 45 秒程度であった。
近年では、植栽方向にかかわらず傾斜方向に列状間伐の方向を一致させる施業が増えてきた。列状間伐では、このような作業の質に関わる結果も参考にして設計する必要があると思われる。

P2-165 小型スイングヤーダの木寄せ能力と生産性

P2-166 タワーヤーダの架設撤去時間について渡井

伊藤崇之1・田中良明1・上村 巧1・吉田智佳史1・佐々木達也1・
鈴木秀典1・中澤昌彦1・山崎敏彦2純

静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター1

静岡県島田市の素材生産現場において、ベース車両 8t
ク ラ ス の 小 型 ス イ ン グ ヤ ー ダ（日 立 ZAXIS70 + 南 星IW22）の木寄せ工程における木寄せ能力と生産性を評価した。
上げ荷（全幹）による木寄せでは胸高直径が 28 cm 以上の材で 1 m 当たりの実搬器走行時間（sec/m）が全体平均の 2 倍を超える材や木寄せできない材が見受けられたことから、上げ荷による木寄せ能力は 27 cm 程度までと推察された。下げ荷（全木）では胸高直径が 39 cm の材でも木寄せでき、また、実搬器走行時間が全体平均の 2 倍を超える材はなかったことから、40 cm 以下の材であれば十分木寄せが可能であると判断された。
労働生産性（作業 3 名体制）は上げ荷が 0.90 m3/ 人・時、下げ荷が 1.85 m3 / 人・日となり上げ荷でかなり低い値となった。上げ荷では径の太い材で実搬器走行がうまく行えず、荷掛直しや玉切りなどのロスタイムが生産性を低下させた要因として考えられた。
これらから、上げ荷木寄せを全幹で行う場合、材の大きさがかなり制限されると判断され、太い材についてはあらかじめある程度の長さに玉切りを行った上で木寄せを行った方が効率的であると考えられた。

森林総合研究所・2高知県立森林技術センター

本研究では主索式タワーヤーダの作業時間観測を行い、架設撤去時間を明らかにして効率的な作業方法を検討した。調査地は高知県香美市の民有林で、2011∼12 年に計 4線分の調査を行った。使用機械は香美森林組合が所有するオーストリア MM-Forsttechnik 社の Wanderfalke タワー
ヤーダと Sherpa-U3t 搬器である。分析の結果、2011 年は架設が 47.8 および 83.1 人時、撤去が 11.9 人時を要していた一方、2012 年は架設が 18.8 および 16.8 人時、撤去が 7.6
および 10.3 人時となり、調査年によって大きな差が見られた。2011 年の調査では、① 機械の導入直後で作業者が不慣れだった ② 地形条件から中間サポートを多く設置するとともに試験的にいくつかの異なる方法で作設した ③ 柱
やアンカーに利用する立木が細く、安全のため補強を多く行った、等の理由により作業時間が長くなったと考えられた。その一方で 2012 年はスパンが短い、中間サポートを設置しなかった等、条件が良好だったほか、作業者の習熟が進むとともに作業手順や使用器具を工夫するなどの取り組みが行われ、大幅に作業時間が短縮したと考えられた。

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P2-167 先進林業機械として導入されたタワーヤーダによる間伐作業システムの開発─上荷横取り集材作業の生産性─
中澤昌彦1・吉田智佳史・佐々木達也・陣川雅樹1・田中良明1・鈴木秀典・上村 巧・伊藤崇之1・山﨑敏彦2
1

2

森林総合研究所・ 高知県立森林技術センター【目的】本研究では、急峻で複雑な地形と大径材搬出への適用が期待できる欧州製タワーヤーダを用いた作業システ
ムを開発することを目的に、間伐作業の功程調査を行った。
前報で架線下の上荷集材作業について報告したので、本報では上荷横取り集材作業を中心に報告する。
【方法】搬器に Shelpa U-3to を搭載した MM 社製 WANDERFALKE
U-AM-2to を用いて、上荷横取り集材作業を実施し、時間分析を行なった。
【結果】魚骨状に 4 列伐採し、27 サイクル、28 本、計 17.87 m3を集材した。平均荷掛量は 0.66 m3、平均集材距離は 156.6 m（135.7∼194.6 m）、平均横取り距離は 25.7 m（5.1∼48.1 m）で、打ち合わせや遅延時間を除く
横取り集材作業時間の合計は 10,371 秒となった。既存タワーヤーダであるツルムファルケ（平均荷掛量 0.37 m3）と比較すると、横取り作業時間が約 2 割短かった。以上から、本調査区における上げ荷横取り集材作業の生産性を求めると 6.2 m3/ 時となり、架線下だけでなく横取り集材作業においても既存タワーヤーダより高い生産性が期待できることが示唆された。

P2-168 スマートフォンを利用した森林調査
菊島浩貴
東京大学森林利用学研究室

本研究はスマートフォンを用いて単木の材積調査や水準器の代替となるアプリケーションを開発し林分調査に役立てようとする研究です。単木の材積調査では望高法の理論に基づいてスマートフォンのカメラ機能とモーションセン
サーを利用して樹幹の前にポールを立てて根本と胸高、望高への俯角や仰角を測定し、胸高を利用して三角法の原理
によって望高の高さを求めます。そして実際に樹幹の胸高直径を測定することで、望高法の理論に基づいて本アプリ
ケーションによって単木の材積を推定することが可能です。また、水準器代替のアプリケーションではスマート
フォンのモーションセンサーと GPS センサー、電子コンパスを利用することで、スマートフォンを山地などの斜面に置くことで簡単に斜面の角度と方位角、経緯度情報、高度を測定することが可能です。その結果、現地でスマートフォンでスマートフォンの地図を見ながら計測した地点の斜面角度や方位角などの情報を比較することができるようになりました。また、両アプリケーションのデータはテキストファイルに保存され、他の GIS システムと連携することができます。

P2-169 薪ストーブ燃焼ガスへの Fe 系触媒の適用に関する基礎的研究P2-170 栃木県たかはら地域の集約化施業における素材
生産モデルの構築

玉井康仁

上村

龍谷大学大学院理工学研究科

宇都宮大学農学部

はじめに
木質バイオマスの家庭系用途として薪ストーブに着目し、熱利用の可能性について調査している。既報1）より、
触 媒 付 き 薪 ス ト ー ブ を 用 い て も 燃 焼 ガ ス 中 CO は299∼3896 ppm、NOx は 36∼81 ppm と比較的高かった。
そこで、安価な Fe 系触媒（群馬県吾妻産 FeO（OH））を用いて燃焼ガス中 CO および NOx の低減に関する調査を行った。
方法
薪ストーブ内に触媒（粒径 1.0 mm、85 ml、SV 値 700h−1）を充填した管を挿入し、通常の燃焼状態を維持して CO お
よび NOx 低減実験を行った。脱硝実験では NH3水を入れたトレーを燃焼室内に置き、NH3を気化させた。
結果（1）FeO（OH）触媒により 2000∼10000 ppm の CO が500∼1000 ppm 以下に低下した。
（2）気化させた NH3との触媒反応により NOx も 60 ppm
から 10 ppm 以下に低下した。
今後は触媒の効率の向上を図り、触媒設置位置や圧力損出の把握等、より実用化に向けた検討を行う必要がある。
引用文献（1）占部、玉井他、龍谷大学里山学研究センター、2011年度年次報告書、pp.84-90（2011）

栃木県内でも木質バイオマス主燃料とする発電所や熱利用が増加する一方、伐捨間伐材や林地残材の有効活用が議論されている。このような背景を受けて栃木県では県内の各森林組合で採用されている収穫システムを調査し、施業履歴や森林簿、GIS データを用いて現場に即した林地残材等の収穫費用や収穫量を推定するモデルを構築した。このモデルでは施業の単位を小班に設定したが、実際の施業は小班を取りまとめて行っている森林組合も存在する。本研
究では、たかはら森林組合を対象として、補助事業申請書
から団地化された小班を特定し、団地化した場合の収穫費
用や収穫量を推定した。その結果、施業の単位を小班とした場合と比べて、団地化した場合は、収穫費用が低減し、収穫量が増加した。また、作業日報と精算書より字祭の収穫費用と収穫量を推定した結果、団地化した場合の収穫費
用や収穫量と近似していた。最後に、地続きの小班を団地化するプログラムを作成して、収穫費用と収穫量を推定した結果、補助事業申請書を用いて特定した団地の収穫費用と収穫量と近似し、今後、本プログラムを用いることにより実際の施業単位の収穫費用や収穫量を推定できる可能性も示された。

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僚・有賀一広・田坂聡明

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タ
ー

P2-171 林内と林道に椪積みした林地残材の含水率変動
古川邦明・和多田友宏
岐阜県森林研究所

前報で、間伐による未利用材を林内で乾燥させて収集運搬の効率化を図るため、材の椪積み方法による乾燥過程の違いについて、夏期から冬期までの 6ヶ月間比較調査した
結果を報告した。その後引き続き H24 年 11 月まで計測を行い、計測終了後に各試験材から両木口と中央部の 3 箇所
から円盤を採取し、材の腐朽状況を分析した。
その結果、1 年経過した林内の椪では、重量の増加傾向が認められたが、その変化量は僅かであった。また椪の枕木の有無と、椪内の位置による材の重量変化について比較したが、重量変化の違いは認められなかった。一方、林道
端の椪では、当初の 3ヶ月で 1 割程度重量が減少した。その後、冬期間の重量減少は認められ無かったが、4 月以降
再び重量の減少が進んだ。また枕木有りの椪が直置きの椪に対して重量減少率が大きい傾向が認められた。椪内の配置位置によっても重量減少率に差があった。
材の腐朽状況は、各椪の材とも木口は変色が進み、一部コケが発生したものもあったが、いずれの切断面も硬く、断面に空隙は認められなかった。林道端の椪では最大で分
解度 1、林内の椪では最大で分解度 2 と判定され、腐朽の初期段階にあると考えられた。

P2-172 集材方式の違いによる用材・バイオマス搬出シ
ステムの作業効率の比較─秋田県仙北地域における事例─
吉田智佳史1・佐々木達也1・中澤昌彦1・陣川雅樹1・伊神裕司1・
藤本清彦1・天野智将1・西園朋広1・高田克彦2
1

森林総合研究所・2秋田県立大学

用材とバイオマスを併せた森林資源のトータル収穫シス
テムの開発を目的に、集材方式の異なる間伐試験を行い、用材およびバイオマス搬出の作業効率を比較した。試験は、秋田森林管理署管内の 48 年生スギ人工林に 0.05 ha のプロットを 3 か所設定し、全木、全幹、短幹による間伐作業を行った。作業システムは、チェーンソー伐木、グラッ
プル木寄せ、プロセッサ造材、運材車搬出であり、バイオ
マスは、造材時に発生した作業路上の枝条・端材を対象として、全幹プロットでは端材、全木プロットでは端材と枝条を搬出した。その結果、搬出作業システムの労働生産性
は、用材が、短幹 3.9 m3/ 人日、全幹 4.6 m3/ 人日、全木 5.
3 m3/ 人日であり、バイオマスが、全幹 6.3t-dry/ 人日、全木 4.8t-dry/ 人日であった。また、バイオマス搬出量は、全幹 20.4t-dry/ha、全木 28.7t-dry/ha であった。全木集材方
式は、バイオマス生産性は若干低いが用材生産性が高いこと、枝条を含めることによりバイオマス量の確保が容易であること等から、用材・バイオマスのトータル収穫システ
ムとして効果的な作業方法であると考えられた。

P2-173 北海道における森林バイオマスの集荷可能量を試算する

P2-174 破砕サイズが林地残材の破砕生産性とコストに及ぼす影響

酒井明香・寺田文子

佐々木達也1・藤本清彦1・陣川雅樹1・吉田智佳史1・中澤昌彦1・
天野智将1・上村 巧1・古川邦明2・高田克彦3

北海道立総合研究機構林業試験場

2012 年 7 月に再生可能エネルギー固定価格買取制度が開始され、地域内自給が可能なエネルギー源のひとつとして森林バイオマスの注目度が上昇している。森林バイオマ
スは、森林管理および木材生産の中で分散して発生するものであるため、集荷して利用に供することができる量（集荷可能量）は、森林の傾斜や路網条件の他、機械作業シス
テムや伐採方法など、地域における慣例的な施業方法に大きく依存する。本発表では、全国の森林の約 4 分の 1 を占める北海道において、傾斜・路網・機械作業システム（特に集材方法に着目）
・伐採方法を考慮した上で、国有林・北
海道有林・民有林の所管別、市町村別の森林バイオマス集
荷可能量を試算した。その結果、集材方法について大きく影響を受けるものの、約 20∼36 万トンと試算された。伐採後に玉切りをせずにそのまま集材する、北海道で一般的な全木集材・全幹集材を前提としたことで、短幹集材を前提 と し た（独）新 エ ネ ル ギ ー・産 業 技 術 総 合 開 発 機 構（NEDO）が試算している約 6,5 万トンに対し、より北海道の現実に近い数字を示すことができた。

1
森林総合研究所・2岐阜県森林研究所・3秋田県立大学木材高度加工研究所

スギ林地残材を林地からエネルギープラントへ供給するための最適なシステムを構築する上で必要なパラメータを明らかにすることを目的として、自走式および定置型の破砕機について異なる破砕サイズでの一次破砕工程の生産性、コストを明らかにする。自走式破砕機はタブ式・破砕式でエンジン出力は 107、147 kW、定置型破砕機は上部投入式・一軸破砕機で 45、75、132 kW を用いた。破砕した材
料は、端材、末木枝条である。以上の機種および破砕材料について、丸型・穴径 30 mm および丸型・穴径 50 mm のスクリーンを用いて破砕生産性を測定し、コストを算出した。その結果、30 mm では端材、末木枝条ともに全ての機種において著しく生産性が低くなり、年間 180 日稼働させた場合の破砕コストでは、端材の破砕で約 8,000 円 /dry-tであった 132 kW の定置型を除いて 10,000 円 /dry-t を上回った。破砕サイズ 50 mm のコストは年間 180 日稼働で5,000∼20,000 円 /dry-t、端材で移動式>定置型、末木枝条で移動式<定置型となった。破砕サイズを大きくすると生産性は高くなりコストは大きく低下することが明らかとなった。

― 258 ―

P2-175 林木と土壌の放射性セシウムる事例
益守眞也・野川憲夫・丹下

南相馬市におけP2-176 窒素負荷量が異なる森林間における土性と窒素・炭素保持の関係
落合夏人1・徳地直子2

健

京都大学農学部・2京都大学フィールド科学教育研究センター

東京大学

1

原子力発電所の事故によって放出された放射性物質が降下した福島県南相馬市において、林木や土壌の放射能を事
故 1 年半後の 2012 年夏から計測している。
成長錐などで採取した材片をイメージングプレートに載せて放射能分布を画像化したところ、様々な樹種において樹皮表面に強い放射能が不均一に分布しているようすや、個体によっては木部にも放射性物質が含まれているようすが見てとれた。
スギとアカマツについて、枝、葉、根、高さごとの幹（樹皮と辺材と心材）に分けて放射能を定量した。葉と樹皮に放射性セシウムが多く検出された。事故後に形成された 1
年生葉や当年葉にもセシウムが含まれていた。木部からも検出された。とくにスギでは、樹冠に近い幹の木部で、辺材より心材に多く含まれる傾向があった。事故直前に伐倒されセシウム降下時に葉付きのまま林内に放置されていたスギの木部にもセシウムが含まれていた。根系を介さず樹皮あるいは葉から取り込まれて木部まで移行したものと考えられる。
また、落葉落枝層と土壌表層にセシウムが多く含まれていることや、事故後に林内で発生した実生にも少なからずセシウムが移行していることが示された。

大気から森林生態系に負荷された窒素（N）は、主に土壌中で炭素（C）と結合して保持されると考えられ、負荷された N の挙動を明らかにするには、直接的な動態である
総無機化・硝化速度などの把握と、NC 間の関係の解明が必要である。これまで、土壌中で有機態 N は MAOM（Mineral Associated Organic Matter）または POM（Particulate
Organic Matter）の形で存在し、前者の方が安定だと考えられている。また、MAOM への蓄積量には限界があり、蓄積しきれないものが POM になると考えられている。そのため土壌中で N がどの画分にあるかは N 動態に大きく影響する。
本研究では N 負荷が多い森林土壌中では POM-N が多いという仮説を立て、N 負荷量と母材の異なる林分を対象とし、N 動態（総無機化・硝化速度、純無機化・硝化速度）とそれぞれの画分の N・C を調査した。その結果、同じ火山灰土の田無（N 負荷大）と苫小牧（N 負荷小）を比較す
ると、MAOM-N には有意な差がなかったが、POM-N は田無の方が大きかった。その他、それぞれの画分の N・C とN 動態の関係についても考察を加える。

P2-177 山地斜面における林床植生の地上部および地下部バイオマスと立地環境要因との関係解析

P2-178 隣接する 2 世代目スギおよびヒノキ人工林における土壌化学特性の比較

平岡真合乃1・山口若菜1・五味高志1・内山佳美2

酒井寿夫

1

2

東京農工大学農学府・ 神奈川県自然環境保全センター

森林総合研究所四国支所

森林斜面における林床植生の地上部および地下部バイオマスと立地環境との関係を把握するために、神奈川県大洞
沢試験流域において植生調査を行った。現地調査から、方形区内（50×50 cm）の植生の被度と乾重量、リター乾重量、林床被覆率、土壌硬度、土壌水分、土柱高、樹冠開空度を計測した。土壌試料（400 cm3）はかさ密度、有機物量、粒度組成を計測し、土壌ブロック中（20×20×20 cm）の根系乾重量を計測した。林床植生の地上部乾重量は 68∼308
g/m2 であった。全根系乾重量は 644∼1,260 g/m2 であり、木本と草本由来のものが混在していた。木本由来の根系は全体の 79∼100 % を占め、地表から 10 cm 以深に分布していた。草本由来の根系は 36∼268 g/m2 であり、地表から10 cm 以内に分布していた。草本類の地上部乾重量と根系
乾重量の間には、ばらつきはあるものの、増加傾向が見られた。以上のことから、地上部バイオマスが増加すると根系が発達すると考えられ、これらの関係と土壌最表層における水文および表土侵食過程との関連性が示唆された。今後、地上部、地下部のバイオマスと立地環境との関係を把握する。

林地をスギもしくはヒノキ人工林として継続的に使用した場合、樹種によって土壌特性にどのような影響が見られるのかについて調べている。今回は、高知県いの町本川にある奥南川国有林（海抜約 900 m）に隣接する 2 世代目（現在、約 40 年生）のスギ林とヒノキ林のそれぞれ 3 箇所で斜面系列に沿って土壌断面調査を行い、化学分析（pH、CEC、
塩基飽和度）を行った。土壌型は土壌構造の特徴から斜面
上部、中部では BD（d）、斜面下部は BD と判断したが、海抜が高いため乾性的な特徴は明瞭ではなかった。表層土壌の pH については、斜面下部ほど pH が低く、スギ林で 4.
32、4.16、4.10、ヒノキ林で 4.23、3.99、3.81 で、斜面中部・下部でヒノキ林の方が pH が低かった。表層土壌の塩基飽
和度はスギ林、ヒノキ林ともに非常に低く、スギ林で 2.5、4.2、3.5 %、ヒノキ林で 2.9、5.1、5.0 % であった。pH の結果
からは、ヒノキ林の表層土壌の方がより酸性の強い土壌と判断されるが、塩基飽和度については両者ともに小さく、大局的にみれば、表層土壌の化学特性にはそれほど大きな違いはないと考えられた。

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27
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口
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発
表
・
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P2-179 インドネシア低地フタバガキ林のリターフォー
ルと林内雨及び渓流水の水質に対する森林火災
の影響
1

2

2

3

田中永晴 ・Aksa, Darul ・Yarah, Muhammad ・太田誠一
1

2

3

森林総合研究所・ ムラワルマン大学・ 京都大学

P2-180 丹沢堂平地区のシカによる林床植生衰退地の斜面におけるリターの移動要因
飯野貴美子1・石川芳治2・白木克繁2・若原妙子2・内山佳美3
東京農工大学大学院連合農学研究科・2東京農工大学大学院農学研究院・3神奈川県自然環境保全センター

1

森林火災が低地フタバガキ林の物質循環に及ぼす影響を明らかにするため、1998 年に発生した森林火災を対象に、
東カリマンタン州ムラワルマン大学付属ブキットスハルト
演習林内天然林のリターフォール、林内雨水質および渓流
水水質について、火災前後の違いを検討した。林内雨ではpH と K および Mg の濃度に森林火災前後で平均値に差がみられた。火災後の K と Mg の濃度は火災前に比較し、およそ 2 倍高くなった。canopy budget model により計算された net throughfall solute flux では、火災前は負の値であった硝酸態窒素が火災後は正の値に転じた。また、K とMg の樹冠からの溶脱量が森林火災後は火災前の 2 倍程度大きくなった。リターフォールによる物質のフラックスでは、窒素が火災前に比較して火災後に大きくなった。渓流
水の水質は火災直後に溶存成分の濃度が高くなったが、3ヶ月後には濃度が低下し安定した状態になった。林内雨及びリターフォールの変化は上層木の衰退が関係し、渓流水の水質変化は植生の回復が関係しているものと推察された。

本研究の対象地である神奈川県丹沢堂平地区は、シカの食害により林床植生が衰退し、土壌侵食が広い範囲にわた
り進行している。堂平地区は上層にブナ林が茂っており、毎年秋に約 400 g/ m2のリターが上層木から供給されていることから、裸地での土壌侵食とは異なる土壌侵食が発生している。従来の研究結果からリター堆積量は土壌侵食量を左右しており、リター堆積量の分布や季節変化を知ることは、
土壌侵食量の推定にとって重要である。本研究では、
シカ食害地の林床におけるリターの移動要因を明らかにするため、次の 2 種類の実験を行った。1 つ目は、現地に試験区画（2 m×5 m）を設置し、試験区画内というリターの移動要因が制限された中に着色を行ったリターを設置し、リターの移動に関連すると考えられる ① 降雨 ② 風速の 2
つの要素とリターの移動距離との関係についてインターバ
ルカメラを用いて継続的な観測を行なった。2 つ目は、林床植生の有無でリターが移動する瞬間風速の違いを明らかにするため、リターが移動する瞬間風速を測定した。その結果、カメラによる継続的な観察から、風速および降雨により影響を受けていることが分かった。

P2-181 各種粘土鉱物と細根の混合サンプルにおける細根 DNA の抽出効率

P2-182 北海道北部における人為的な森林撹乱が流域の溶存イオン動態に与える影響

鵜川
1

信1・山口宗義2・三浦覚2

青山隼人1・早柏慎太郎2・平松悠揮2・平野祐也2・福澤加里部2・
吉田俊也2・柴田英昭2・笹賀一郎2・佐藤冬樹2

鹿児島大学・2森林総合研究所【目的】土壌コアに含まれる細根の DNA 量から、あらか
じめ作成しておいた回帰直線を用いて、細根バイオマス量を推定する手法が提案されている。しかし、当該手法では、
土壌中の粘土鉱物が DNA を吸着し、適正な回帰直線が得られないという問題が存在する。そこで、本研究では、粘土鉱物と細根の混合試料に DNA の吸着阻害剤（スキムミルク）を添加し、充分な DNA 抽出効率が得られるか否か、
また、適正な回帰直線が得られるか否かを調べた。【方法】
各種粘土鉱物（アロフェン、イライト、カオリナイト、モ
ンモリロナイト）の粉末にトウモロコシの細根粉末を混合させた試料を作成し、スキムミルクの添加後、DNA の抽出と定量を行った。【結果】いずれの粘土鉱物を含む混合試料においても、スキムミルクを一定量加えると、DNAの抽出効率が改善された。また、この方法により DNA の抽出効率を改善すると、いずれの粘土鉱物を含む混合試料においても、細根重量（対数値）と DNA 量（CT 値）の間に線形の関係が得られた（p<0.001）。これらの回帰直線
は、細根のみの試料から得られた回帰直線と有意な差を示さなかった（ボンフェローニ補正：p>0.005）。

1
北海道大学大学院環境科学院・2北海道大学北方生物圏フィール
ド科学センター

昨年の報告に引き続き、森林施業が渓流水質に与える影響を評価するため、北海道北部にて操作実験を行った。欧米における既往の研究とは異なり、皆伐処理に伴う渓流水への硝酸イオンの流出は認められなかった。これに対し、掻き起し区では処理を行なってから 3 年後に硝酸イオンの流出が認められた。表土戻し区では処理直後に硝酸イオン
濃度が約 4 倍上昇した。表層における土壌水の硝酸イオン
は、処理後 1 年間は高濃度であったが、3 年後には森林区と同程度に戻っており、草本の成長に伴う表層の硝酸イオンの吸収が原因と考えられる。一方、土壌中の硝酸イオン
濃度が上昇するのに伴い、マグネシウムイオンやカルシウ
ムイオン濃度も上昇したが、これらのイオンは渓流水質に影響を及ぼさなかった。また、豪雨時における渓流水の硝酸イオン濃度は水位低下後、掻き起し区は速やかに濃度低下を観測し、表土戻し区は数日間高濃度の継続が認められた。表土戻し処理によって、高濃度の硝酸イオンが地下深部で広範囲に滞留し、速やかに渓流水中に流出しやすい状況であることが示唆された。以上の結果を元に、森林施業に伴う渓流水質の変化を溶存イオンに着目した議論の結果を報告する。

― 260 ―

P2-183 岩手山東麓における厚い黒色土の形成と周辺植
生の変遷

P2-184 森林土壌における硫黄安定同位体比と硫酸イオ
ン吸着平衡濃度の深度分布とその関係

池田重人・岡本 透・志知幸治

石田卓也・竹中千里

森林総合研究所

名大院生命農土壌の炭素蓄積と植生との関係を明らかにするために、
深さごとの炭素蓄積量がわかっている土壌試料の花粉分析をおこなった。分析に用いた試料は岩手山東麓の好摩で採取した黒色土で、地表から深さ 2 m までの厚い A 層を分析対象とした。しかし、下層では花粉がほとんど残っておらず、表層に近いところでも保存状態の悪いものが多くみられたため、この報告では約 3600 年前に岩手山から噴出したとされる生出スコリア（深さ 80-90 cm）より上位について、出現する花粉を 10 cm ごとに計数した結果を示す。
試料を採取した地点付近の現在の植生はコナラとアカマツの混交林であるが、これまでに得られている放射性炭素年
代と土壌中の腐植の特徴から、試料採取地点付近では少な
くとも約 8000 年前以降長期にわたって草原的な植生が継続し、森林となったのは最表層の時代と推定される。花粉分析の結果は、0-10 cm の層位においてマツ属が優勢であったほかは、ヨモギ属やイネ科、アカザ科などの草本やシダ胞子が卓越しており、土壌腐植から推定される植生の変化と調和的であった。

森林土壌中の硫黄動態は、大気からの硫黄沈着の影響を受け変化しており、その変化を明らかにすることは重要な課題である。本研究は、起源が推察できる硫黄安定同位体比（δ34S）と、硫黄沈着量の影響を受ける固相-液相間の硫酸イオン吸着平衡濃度を用い、硫黄動態変化を評価した。
硫黄沈着履歴が異なる褐色森林土 3 サイトから、深度別に土壌を採取した。δ34S は、主に吸着態として存在するリン酸可溶画分（δ34Sphos）と全硫黄画分について測定を行った。吸着平衡濃度は吸着等温式より求めた。
δ34Sphosは、2.3∼8.6 ‰の範囲をとり全サイトで同様の値を示したが、サイトにより分布が異なった。稲武、伊自良サ
イトのδ34Sphosは、ほぼ一定または深くなるにつれ上昇する傾向が見られた。四日市サイトでは、40-80 cm 深の間で最も低い値を示す負のピークが見られ、同時に吸着平衡
濃度が上昇している地点が存在した。この結果から、過去
多量の人為起源硫黄が沈着した履歴を持つ四日市サイトで
は、過去沈着した低いδ34S を持つ硫黄がある深さに固まって残存し、その深さの硫酸イオン吸着量を増加させていることが示唆された。

P2-185 温帯林の構成樹種による土壌呼吸の日変動・季節変動の違いP2-186 林分構造の違いが蒸発散に及ぼす影響の定量的評価─ Penman-Monteith 式を用いた感度分
析─

佐々木隆史1・檀浦正子1・小南裕志2・植松千代美3・安間

光4

京都大学大学院農学研究科・2森林総合研究所・3大阪市立大学大学院理学研究科・4京都大学農学部

1

土壌呼吸量は研究が行われている森林の間で大きさや環境要因に対する反応性が異なっており、森林の炭素収支を正確に推定するためにはその違いを知る必要がある。樹木
は種類によって季節性のほかリターや根の質や量に違いがあることから、森林間の土壌呼吸の違いには構成樹種が影響していることが考えられる。本研究では落葉広葉樹林と常緑広葉樹林において土壌呼吸量、リターの分解呼吸量、根呼吸量の季節変動と日変動を測定し、林分間の差とその差を生む要因としてリター、根の寄与を調べた。土壌呼吸
量の季節変動については落葉時季の違いによる影響が示唆され、また、常緑樹林では落葉樹林よりも地温や土壌含水率に強く影響されていた。一方、日変動では逆に落葉樹林のほうが常緑樹林よりも地温の変化に対して大きく反応しており、どちらの林分においても季節変動と比較して高い
温度反応性を示した。さらに、根呼吸量は常緑樹林でのみ
降雨時に大きく上昇したことから、土壌呼吸量の降雨時の変動にも差を与えている可能性が示唆された。これらの結果から、土壌呼吸量を推定する際に森林の構成樹種による違いを考慮することの重要性とその違いを与える要因の一端が示された。

宮城 悠1・松本一穂1・太田岳史2・中井太郎3・大黒健一5・隅田
明 洋4・飯 田 真 一4・小 谷 亜 由 美2・高 嶋 敦 史1・Trofim C.,
Maximov7・原登志彦4・谷口真吾11

琉球大学農学部・2名古屋大学大学院生命農学研究科・3国際北極圏研究センター・4北海道大学低温科学研究所・5（株）日立イン
フォメーションアカデミー・6森林総合研究所・7凍土域生物問題研究所

立木密度や葉面積、林冠高などの林分構造が空気力学的コンダクタンスを介して蒸発散量に与える影響を定量的に明らかにするため、Penman-Monteith 式を用いた感度分析を行った。愛知県瀬戸の針広混交林に Penman-Monteith式を適用し、林分構造情報のみを他の様々な森林の値に変化させたところ、日蒸発散量が最大で約 6.5 倍増加した。
立木密度と葉面積の減少と林冠高の上昇は、林冠の粗度の増加を通して蒸発散量を減少させ、その影響は立木密度、葉面積、林冠高の順で大きかった。これらの点から、多地点の森林の蒸発散量の評価や、森林の生態系機能の発揮に向けた森林管理手法の検討の際に、林分構造、とくに林冠高の違いが蒸発散量に及ぼす影響について十分に考慮する必要があることが示された。森林管理において、間伐は立
木密度と葉面積を低下させるため、蒸発散量を増加させる
効果をもたらすと考えられるが、立木密度と葉面積の低下
は二次的に空気力学的林冠高を低下させ、双方の影響が相殺される可能性も考えられる。そのため、今後は個々の林
分構造の影響のみならず、各要素間の相互関係についても考慮する必要があることが示された。

― 261 ―

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P2-187 落葉広葉樹二次林における落葉分解呼吸量の時
系列変動
安宅未央子1・小南裕志2・吉村謙一3・深山貴文2
京都大学大学院農学研究科・2森林総合研究所関西支所・3京都大学生態学研究センター

1

P2-188 北海道東部のミズナラ造林地における土壌の炭素および窒素の蓄積様式 ―0∼40 年生林分の比較―
大津洋暁1・菱 拓雄2・田代直明2・長慶一郎3・井上幸子3・緒方
健人3・馬渕哲也3・榎木 勉2
九州大学生物資源環境科学府・2九州大学農学研究院・3九州大学
農学部附属演習林
1

有機物の分解に伴う呼吸量は通常、温度と並んで水分条
件に大きく影響を受ける。森林土壌内の含水率鉛直分布は
雨水の浸透と蒸発過程によって複雑な変化をし、特に表面近傍の落葉層は高い蒸発ポテンシャルのために層内の含水率鉛直分布の変動が大きくなる。従って、この層内含水率の時空間変動は落葉分解呼吸量に強く影響すると考えられ、その評価のためには層内含水率分布と呼吸量の連続的な観測が必要となる。本研究では、層厚の異なる落葉層（乾燥重量：15 g、60 g）からの CO2放出量を閉鎖循環型の開閉式自動チャンバーを用いて連続的に測定し、並行して落葉層内の含水率鉛直分布を観測することによって、落葉分解
呼吸量の時系列変動特性に与える影響について調べた。観
測は、京都府南部に位置する山城試験地で行い、優占する
コナラの落葉をサンプルとした。層厚の違いによって、落葉層内の乾燥-湿潤過程は異なった。薄い区画では降雨後の乾燥過程において落葉層全体が乾燥するため、分解呼吸
量はほぼ 0 にまで低下した。一方、厚い区画では落葉層の下層において湿潤状態が維持されるため、降雨後の乾燥過程における分解呼吸量の変動は薄い区画に比べると小さかった。

P2-189 リタ-を通じた福島第一原発由来の放射性セシ
ウムの針葉樹林樹冠から土壌への移行と分布状
況

P2-190 日原川流域における放射性物質の分布状況
小川雄太・山中弘己・橘隆一・福永健司

東京農業大学

Teramage, Tesfaye1・恩田裕一1・加藤弘亮1・五味高志21

北海道東部に位置するミズナラ造林地において林齢による土壌の炭素（C）および窒素（N）の蓄積様式を明らかにするため、1∼40 年生のミズナラ林分を用いて植生の現存量、土壌の C、N および C：N 比の蓄積様式を記述するモデルを検討した。また下層植生（ミヤコザサ）の現存量と土壌の C、N 動態との関係を調べた。y を C、N、C：N 比、
t を林齢と置くと、A0 層では C（t/ha）は y=5.44/（1+exp（1.87-0.45 t））で表され、造林後 10 年目まで増加してそれ以降は一定となった。N（t/ha）は y=0.026 t*exp（−
0.042 t）+0.022 で表され、20 年目まで増加し続けた後緩やかに減少した。C：N 比は y=3.23 t*exp（−0.15 t）+21.3で表され、10 年目をピークに減少に転じ、20 年目以降は安定した。鉱質土では C、N、C：N 比のいずれも深さ 0-5 cm
および 5-10 cm の層位において林齢によって変化していなかった。下層植生の現存量と A0 層の C：N 比との間には正の相関が見られた。A0 層の C、N 動態を考える上で林齢による下層植生の現存量の違いが重要である可能性が示唆された。

筑波大学・2東京農工大学

The accident of Fukushima Daiichi nuclear power planton March 11, 2011 was recorded as third major episodethat injects anthropogenic radionuclide materials to ourbiosphere. The distribution patterns of the radionuclides
depend on different factors including land use type thatthe plume could crossover. Due to large surface area
provided by tree canopy, forest acts as radiocesioum
storage pool and continuously delivers to forest floor via
falling litter and rain. Our investigation in coniferous forest
revealed that litter contributes about 23 % of the soilradiocesium inventory and more than 80 % of theinventory located in organic rich upper soil layer. The
Activity in Of-layer increases steadily and it likely be azone of accumulation and biogeochemical barrier forradiocesium migration. Therefore, forest floor would be asource for biogeo-recycling radiation routes and exposure
font for forest-dependant living chain including humanbeing in for an extended period of time.

2011 年 3 月 11 日に発生した東京電力福島第一原子力発
電所の事故により、大量の放射性物質が大気中に放出された。その一部は多摩川の源流域にも沈着し、降雨や土砂移動によって河川に流出している。源流域は 9 割以上が森林で、沈着した放射性物質の大部分は森林に存在する状況となっている。本研究では、多摩川源流域でも特に放射性物質の濃度が高い日原川流域において、尾根部 5 地点と山頂
13 地点のリター、土壌表層部（0-5 cm）、深層部（5-20 cm）、
及び河川 4 地点の堆積物に含まれる放射性セシウム（134Cs、137Cs）を測定した。その結果、リターでは、山頂で平均 2,211 Bq/kg、尾根部で 1,128 Bq/kg、土壌表層部では山頂で 764 Bq/kg、尾根部で 1,396 Bq/kg、土壌深層部では山頂で 199 Bq/kg、尾根部で 546 Bq/kg だった。つまり、放射性セシウムはリターでは山頂で高いが、土壌では表層、深層に関わらず尾根部で高くなった。また、河川堆積物では 160 Bq/kg で、河川に流出した放射性セシウムが未だに検出されることが分かった。

― 262 ―

P2-191 北海道東部における異なる森林タイプでの土壌
溶存有機態炭素の季節性

P2-192 森林土壌における窒素無機化の律速要因の解明

今村志帆美 ・舘野隆之輔

藤井一至1・山田高大2・早川智恵3・中西麻美2・小野賢二1・舟川晋也2

1

京都大学農学研究科・2 京都大学フィールド科学教育研究サンター

森林総合研究所・2京都大学大学院農学研究科・3農業環境技術研
究所

森林土壌中の溶存有機態炭素は微生物のエネルギー源として窒素無機化に影響を及ぼすとされ、土壌での有機態炭素の動態を明らかにすることは、樹木の成長を左右する窒素の動態を明らかにする上でも重要である。土壌有機態炭
素の動態は、樹木による吸収や土壌に供給されるリターの質などで異なることが予想される。本研究は北海道東部において異なる森林タイプでの土壌中の溶存有機態炭素の季節性を明らかにすることを目的として行った。 調査は北海道東部に位置する京都大学北海道研究林で行った。カラ
マツ林・トドマツ林・パイオニア種の優占する天然林・ミズナラ等の優占する天然林にプロットを設け、5・7・8・9・
11 月に 0-10 cm の表層土壌と A0層を採取し、溶存有機態
炭素と三次元蛍光を測定した。溶存有機態炭素濃度は、すべての森林タイプで A0 層では夏にピークが見られたが、土壌では明確な季節変化は見られなかった。森林タイプ間の溶存有機態炭素濃度の差は乾燥重量当たりでは見られなかったが、面積当たりでは針葉樹で高く広葉樹で低かった。
三次元蛍光分析から 3 つの腐植様物質の因子が検出され、土壌、A0層ともに夏にピークが見られた。

土壌中の窒素（N）無機化は物質循環・生産を担う重要なプロセスである。N 無機化には脱重合、アミノ酸の吸収、アンモニア化成が含まれる。耕地では脱重合が N 無機化を律速するが、森林土壌には異なる点も多いことから、律速要因を解析した。
カゼイン、アミノ酸混合溶液、アルギニン溶液（140 mg
N kg−1 soil）を岩手、京都、タイ 7 地点の表層土壌（0-10cm）に添加し、60 % 圃場容水量・25℃条件で培養した。カ
ゼイン添加土壌の K2 SO4 抽出 N、アルギニン添加土壌の
KCl 抽出無機態 N の純増加速度を脱重合能、アンモニア化
成能の指標とした。14C アミノ酸分解試験では14C アミノ酸濃度減少速度を測定した。
脱重合能は強酸性土壌で高く、糸状菌活性も高かった。
アミノ酸の消費速度はいずれの土壌でも高かった。アンモニア化成能は土壌 C/N 比が高いほど低下した。C/N 比の低い土壌ではアンモニア化成が高く脱重合が N 無機化を律速するが、C/N 比の高い土壌では脱重合能がアンモニア
化成能を上回った。森林土壌の N 無機化速度には低 pH
での脱重合の促進、高い C/N 比によるアンモニア化成の抑制が影響することが示された。

P2-193 下層植生の再生長に伴う窒素溶脱量の低減

P2-194 北海道東部において斜面地形が窒素無機化特性の季節性に与える影響

1

2

馬場光久1・隅田龍介2・高松利恵子1・眞家永光1・杉浦俊弘1
1

1

菱

北里大学獣医学部・2北里大学大学院獣医学系研究科

1

長伐期施業への移行に伴って人工林下で下層植生が発達している。この下層植生による NO3−溶脱の低減を評価した。48 年生（2004 年時点）のスギ人工林下に発達した下層
植生を 2004 年 7 月に刈取り、2007 年まで継続的に刈取りを行い、その後刈取りを止めた。2004 年から下層植生を刈取った試験区（以下「刈取り区」）と刈取りしなかった試験区（以下「対照区」）において土壌浸透水を採取、分析して8 年間窒素収支を求めた。刈取り区の深さ 10 cm における年間 NO3− 移動量は刈取りを行った 3 年間の平均で 176
mmolc m−2 y−1 と対照区の 54.6 mmolc m−2 y−1 に比べて顕著に多かった。刈取りを止めると NO3− 移動量は減少
し、2009 年には対照区と有意差が無くなった。刈取り区の0-10 cm 層における NO3− 溶脱量は 100 mmolc m−2 y−1 から − 19. 3 mmolc m−2 y−1 に 減 少 し た。対 照 区 に お け る
NO3− 溶脱量が 8 年間の平均で−14.6 mmolc m−2 y−1 であったことから、再生長した下層植生によって窒素が吸収されたことにより NO3−溶脱量が減少したと考えられた。

拓雄1・浦川梨恵子2・田代直明3・前田由香3・柴田英昭4

九大演習林・2東大農生・3九大北演・4北大 FSC斜面の位置や方位といった地形要素は土壌窒素（N）の無機化特性に影響する重要な因子である。また、年間 N
無機化量への休眠期の寄与は無視できないことがわかっているが、地形要素が成長期や休眠期の N 動態にどのように影響するのかはわかっていない。本研究では、北海道東部に位置する九州大学北海道演習林の天然林、人工林の北向き、南向き斜面、谷部において、地形要素やそれに伴う環境条件が N 無機化速度（NminR）、純アンモニウム態 N
生成速度（NH4R）、純硝化速度（NO3R）にどのように影響するのかを調査した。生育期、休眠期のいずれにおいても、
NminR と NO3R は北向き斜面や谷部で南向き斜面よりも高く、NH4R は南向き斜面で北向き斜面、谷部よりも高かった。生育期に比べて休眠期では NO3R が低下し、NH4R が増加した。PLS 解析の結果、休眠期と生育期では土壌 N
動態の制御要因は異なっていた。例えば NO3R は生育期
では北斜面の高いミミズ密度、低い C/N 比、日射量、地温
日格差によって増加するが、休眠期ではミミズの影響は検出されなかった。休眠期の NH4R は高い日射、地温格差や凍結融解頻度により増加していた。

― 263 ―

27
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

P2-195 15N トレーサーを用いたブナの窒素吸収特性の評価

P2-196 ブナ林とスギ林における土壌中の窒素動態比較
─添加培養実験─稲垣善之・韓 慶民

服部大地1・小柳信宏2・中田

森林総合研究所

1

誠1・浦川梨恵子4・戸田浩人4

新潟大学自然科学研究科・2新潟県環境衛生研究所・3東京大学大学院農学生命科学研究科・4東京農工大学

樹木が吸収した窒素は、葉や枝などに分配される。窒素の分配式を明らかにするためには、15N トレーサー法が有効であるが、これまでに野外の樹木を対象とした研究は限られる。本研究では、
森林総研実験林のブナを対象として、窒素の分配様式を明らかにした。ブナ 2 個体について 3
mx3 m の調査区を設定し、2009 年 6 月 26 日に、98 % 以上の15 N を含む塩化アンモニウム、硝酸ナトリウムを 10
mgN/L の水溶液として添加した（10 mgN/m2）。定期的に、葉、当年枝、1 年生枝、深さ 0-10 cm および深さ 10-30
cm の細根を採取し、窒素濃度と窒素安定同位体比を測定した。採取した試料のδ15 N は葉、枝、細根でそれぞれ−
1∼4 ‰、−2∼19 ‰、−2∼140 ‰であった。7 月 24 日には、添加した窒素の 1.8-3.2 % が枝と葉に、6.3-11.4 % が細根に存在した。11 月 6 日には 1.3∼3.2 % が枝と葉に、2.6∼6.3% が細根に存在した。7 月に葉に存在する15 N の 95 % 以
上が落葉前に引き戻されていた。15 N トレーサー試験は、野外において吸収した窒素の分配様式を詳細に明らかにするため有効な手法であると考えられた。

異なる硝化ポテンシャルをもつブナ天然林と、隣接するスギ人工林の土壌を用いて、A0層や土壌 pH の違いが硝化
ポテンシャルに及ぼす影響を明らかにするための室内培養実験を行った。両林分から採取した土壌 0∼10 cm に ①
CaCO3添加、② A0層の水抽出液をブナ林とスギ林で交換して添加（A0液添加）、③ コントロール、④ CaCO3+A0液添加の処理を行い、4 週目までの無機態 N（NH4-N+NO3N）濃度を測定した。ブナ林土壌は CaCO3 添加で NH4 -Nの生成が増加したが、NO3-N 生成はどの処理も少なく、pH
上昇やスギ A0層の由来成分による硝化促進の効果はみられなかった。スギ林はどの処理も NO3 -N 生成がみられ、CaCO3 添加で無機態 N の生成量が増大した。両林分の硝化活性に変化が生じないのは、土壌中の硝化菌の数や活性の変化が少なかったためと考えられる。現実林分の硝化ポ
テンシャルの違いは、より長期的な A0層由来の成分濃度や土壌 pH の変化によってもたらされている可能性が考えられる。

P2-197 異なる気象条件におけるヒノキ林分の葉の窒素
安定同位体比と土壌特性との関係

P2-198 東南アジアのモンスーン・湿潤熱帯における N
沈着・流出のメソスケール観測中西麻美1・稲垣善之2・新井宏受3・大澤直哉4・柴田昌三5

山 下 尚 之1・佐 瀬 裕 之1・Visaratana, Thiti2・Kievuttinon,
Bopit2・Garivait, Hathairatana3・Kok Peng, Leong4・Abdul Majid, Nik5

京都大学フィールド科学教育研究センター・2森林総合研究所・
東北大学工学研究科・4京都大学農学研究科・5京都大学地球環境
学堂

1

3

葉の窒素安定同位体比（δ15N）は植物の窒素利用を表す指標として用いられている。ヒノキの窒素利用を明らかにするために京都、香川、愛媛、高知のヒノキ林 14 林分で葉のδ15 N と土壌特性との関係を調べた。2002∼2010 年に葉、A0層、深さ 0-5 cm の表層土壌を採取し、δ15N、窒素および炭素濃度を測定した。δ15N 値は葉、A0層、表層土壌でそれぞれ−9.2∼−2.0 ‰、−5.5∼−1.5 ‰、−1.3∼3.1 ‰を示した。葉のδ15N 値は、A0層の総量と窒素量が多いほど低くなり（p<0.01）、表層土壌の窒素濃度、窒素量が低く、CN 比が高いほど低くなる傾向を示した（p<0.05）。葉のδ15N 値は A0層のδ15N 値と有意な正の相関を示したが（p<0.01）、表層土壌では有意な関係は認められなかった。表層土壌の硝化活性が高いヒノキ林分で葉のδ15 N 値が低い
値を示すという報告があるが、A0層が多く表層土壌の CN
比が高い林分では土壌の硝化活性は低いと考えられる。堆積有機物が多い貧栄養なヒノキ林分では、A0層から放出される窒素を吸収する割合が大きくなるために葉のδ15 N 値が低くなることが示唆された。

1

アジア大気汚染研究センター・2タイ王室林野局・3タイ環境研究
研修所・4マレーシア気象局・5プトラマレーシア大学

数 km-数百 km の空間（メソ）スケールでの N 動態の分
布は特に東南アジア熱帯において未解明な部分が多く、モデル研究等における不確実性要因の一つとなっている。本
研究は、熱帯湿潤気候のマレーシア・ボルネオ島タワウ周辺（TWU、約 8 千平方キロ）および、熱帯モンスーン気候のタイ東北部コラート周辺（KRT、約 1 万平方キロ）において、N 沈着（各 6 地点）および河川水無機態 N 濃度（各18 地点）の空間分布を把握することを目的とした。2 年間設置したイオン交換樹脂カラムにより観測された年間の無機態 N 沈着は TWU で 1.9-3.8、KRT で 4.1-12 kg/ha であり、両者の変動幅は ASEAN 諸国での大気観測地点の変動
幅（0.5-49 kg/ha、22 地点、EANET 2010）よりも小さかったが、両地域近傍の大気観測地点の N 沈着に対し最大で 2倍程度の差がみられた。一方、TWU における河川水の硝酸イオン濃度は上流の低地フタバガキ林から下流のアブラヤシ林にかけて増加しており、N 沈着もほぼ同様の空間分布を示した。植生・地形・排出源との関連から熱帯の N 沈
着・流出におけるメソスケール空間分布の特色を議論した。

― 264 ―

P2-199 シカ採食圧排除後 2 年間のミヤコザサ現存量の回復と養分保持能P2-200 北海道の冷温帯林における土壌の窒素無機化の変化に対する細根の応答

堀口智也1・岩月良介2・戸田浩人3・崔福澤加里部1・浦川梨恵子2・菱舘野隆之輔5東壽3

東京農工大学大学院農学府・2仙台市建設局公園課・3東京農工大
学大学院農学研究院
1

近年、全国でニホンジカ（以降シカ）の個体数の増加が認められ、気候変動による積雪量の変化が原因の一つとされている。シカの増加に伴い下層植生への採食圧が激化しており、日本の代表的な下層植生であるササ類に関しても、食害による衰退・枯死が報告されている。ササ類は下層植生のなかで現存量が大きく、森林生態系における窒素等の物質循環に大きく寄与していると考えられるため、ササ類へのシカ食害が森林生態系の物質循環に与える影響を評価することは重要である。本研究では、ササ類へのシカ食害が森林生態系の物質循環に及ぼす影響として、太平洋側に広く分布するミヤコザサ（以降ササ）のバイオマス（BM）
やリターフォール（LF）の量と質から評価することを目的とした。ササがシカによって食圧を受けている調査地に防鹿柵を設置することでシカによる採食を排除し、柵内外におけるササ BM、ササ LF と養分量の変化等を調査した。
採食圧排除 2 年後には、防鹿柵内のササ BM は 1.8 t/ha 増
加し、それに伴いササ BM 中の窒素量も 25.9 kg/ha 増加するなど大きな変化が見られた。ササ LF は 6∼12 月に柵内で 324.5 kg/ha 増加した。

拓雄3・柴田英昭1・宮本敏澄4・

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・2東京大学大学
院農学生命科学研究科・3九州大学農学部付属演習林・4北海道大学大学院農学研究院・5京都大学フィールド科学教育研究センター
1

土壌の窒素動態と植物細根による養分吸収の関係を明らかにするため、細根侵入の有無が土壌の正味窒素無機化量に及ぼす影響を調べた。北海道の多雪・少雪地域に位置する北大雨龍および九大足寄の天然林にてレジンコア法による現地培養を行い、土壌カラムの部分をメッシュにしたイ
ングロスコア式レジンコア（根あり区）と通常のレジンコ
ア（根なし区）との間で窒素無機化量を比較した。2010 年
11 月に雨龍・足寄の両サイトで現地の土壌を用いてミズナ
ラの周囲にレジンコアを埋設し、一部は 2011 年 4 月に回収し、残りは 8 月まで引き続き足寄で野外培養した。培養前後の土壌中の窒素量の差と回収後のイオン交換樹脂中の窒素量の合計値を正味の窒素無機化量（NH4-N 生成量、
NO3-N 生成量）とした。足寄・雨龍土壌での生育期の根なし区における硝化率はそれぞれ 43 %、1 % であった。一方、根あり区においては両土壌の正味窒素無機化量は同程度であったが、足寄土壌で NO3-N 生成が、雨龍土壌で NH4-N
生成がそれぞれ低下した。生成する窒素の形態の変化に対して、細根は利用しやすい形態の窒素を吸収するという可塑性をもっていることが示された。

P2-201 森林土壌における窒素動態の空間的不均質性の形成要因の解明：リターと植生構造に着目して

P2-202 積雪深が異なる地域間でのリター分解およびリ
ター分解菌群集の比較井上貴央1・柴田英昭2・福澤加里部2・吉田俊也2・渡辺恒大2

宮本敏澄1・幸田圭一1・菱北海道大学環境科学院・2北海道大学北方生物圏フィールド科学
センター

1

1

森林生態系の窒素循環は生物生産や環境保全機能を理解する上で重要である。これまで、樹種や林相の違いにより
植生―土壌間の窒素循環が異なることは比較的明らかになっているものの、植生構造と土壌窒素動態との空間的な関係性については未解明な点が多い。そこで、本研究では天然の針広混交林において下層植生を含む植生の空間分布
がリターフォールを介して土壌窒素動態の空間分布とどのように関係しているかを調べた。北海道北部の天然性冷温
帯針広混交林を調査地とし、植生分布、リターフォール、
粗腐植層、表層土壌の量や化学成分、土壌微生物呼吸と窒素無機化・硝化速度の空間分布をもとに解析を行った。粗
腐植層の厚さは針葉樹下で厚く、広葉樹近傍のササやオオカメノキが優占する場所では薄くなる傾向にあった。また、リターフォールの C/N 比と粗腐植層の厚さには正の相関が認められ、粗腐植層の厚さと硝酸態窒素含有率、正味硝化速度の間には有意な負の相関関係が見られた。つまり、植生の空間分布やリターフォールの質の違いは粗腐植層の分解速度に不均質性を生み出すことによって土壌の硝酸態窒素の空間分布パターンに影響していることが明らか
となった。

拓雄2

北海道大学大学院農学研究院・2九州大学大学院農学研究院

積雪深が異なる北海道内の 4 地点の森林において、冬期のリター分解とリター分解菌群集を比較した。ミズナラとトドマツの落葉をそれぞれ封入したリターバッグを 10 月に林床に設置し、12 月、3 月に回収して落葉の重量変化を調べた結果、全地点で積雪期においても分解は進んだが、積雪深が 40 cm 以下の少雪地に比べて積雪深が 1 m 以上の多雪地で分解が速く進んだ。多雪地の 2 地点間で比較す
ると積雪期間が長い地点での分解が速かったが、少雪地の2 地点間で比較すると積雪期間が長い地点での分解が遅かった。林床の地表温度と土壌凍結深の測定結果より、多雪地の 2 地点では積雪期に土壌の凍結が起こらず約 0℃で安定していたが、少雪地の 2 地点では積雪期においても土壌凍結が起こっていたと推定された。土壌が凍結しても落葉分解は進むものの、微生物の分解活性が抑えられていたと考えられる。回収したミズナラとトドマツの落葉より得られた菌類の分離株について形態と rDNA の ITS 領域の塩基配列情報よる分類を行い、各地点の菌類相を比較した
結果、積雪深によってリター分解菌群集が影響を受ける傾向が認められた。

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日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

P2-203 北海道北部の森林生態系における短期的な土壌
窒素肥沃度の変化に対するササー土壌系の応答

P2-204 グイマツ雑種 F1 の成長に及ぼす窒素付加の影
響

渡辺恒大・福澤加里部・柴田英昭

毛北海道大学北方生物圏フィールド科学センター

1

森林の下層植生はしばしば土壌-植生系の物質循環を通し、天然林や撹乱林における一次生産や水質浄化など生態系機能の形成、維持に大きく貢献している。このことは下層植生が大きい窒素シンク能を有していることを示唆している。そこで本研究は土壌窒素肥沃度の変化が土壌-植生
系の窒素シンクと内部循環に及ぼす影響を解明することを目的とした。北海道北部の天然性針広混交林において対照
区、低窒素区、高窒素区に設けたササのみのサブプロット
で窒素施肥実験を行い、ササ地上部・地下部バイオマス、
リターフォール、リター分解、土壌、根圏外への窒素溶脱量を調査した。 マスバランスによる解析の結果、窒素施肥後に高窒素区のササ地上部の窒素蓄積量と溶脱量が他区よりも有意に増加した。一方、約 9 g N m−2の窒素蓄積量の増加が認められたものの、リター動態の有意な変化は認められなかった。また、両施肥区では約 5 g N m−2の窒素が微生物を含むリター層に保持されると推察されたことか
ら、窒素シンク強度としてはササよりも微生物を含むリター層の方が強い一方、シンク量としては一定の限界値があり、その量はササの方が大きいこと示された。

Hybrid larch F1 is considered as a promising species.
Will excesse N loading decreasing the photosynthesis,
thereby the growth of F1? We examined the F1 with
continous N input for 5 years. 3-yr-old F1 seedlings wereplanted in brown forest soil. NH4NO3 solution was supplied
at 50 kg N ha−1 yr−1. In 2008, net photosynthetic rate (Anet)
was increased by N. Since 2009, no difference in the Anet
was found. Chronic excessive N probably can stimulate
productivity of F1 plantation in a short term.

P2-205 雄性不稔スギにおける花粉形成過程の系統間比
較P2-206 管理放棄竹林における竹伐採後の新竹発生本数の経年変化

古川原聡1・二村典宏1・斎藤真己2・樋口有未3・渡部公一4・篠原健司1

池田虎三1・江崎功二郎2・小谷二郎1

1

2

3

巧芝1

北海道大学農学院・2北海道大学農学研究院・3北海道森林研究4

森林総合研究所・ 富山県森林研究所・ 新潟県森林研究所・ 山
形県森林研究研修センター

近年、花粉症患者の増加が社会問題化する中、無花粉ス
ギの利用への期待が高まっている。本研究では、雄性不稔
スギ 3 系統（富山不稔 1 号、新大不稔 5 号、新大不稔 1 号）の花粉形成過程を比較し、花粉の発達に異常が生じる様子
を顕微鏡観察によって明らかにした。花粉の発達を 4 段階
（花粉母細胞期、減数分裂期、四分子期、小胞子期）に分けて観察した結果、全ての系統において四分子期あるいは小胞子期の小胞子外壁に異常が認められた。富山不稔 1 号では四分子期に外壁内層のラメラ構造が発達せず、小胞子期には外壁が破れて内容物が漏出した小胞子が観察された。
新大不稔 5 号でも小胞子外壁が十分に発達せず、ラメラ構
造の数が正常個体より少なかったが、異常が観察されるのは富山不稔 1 号よりも遅く、小胞子期以後であった。新大
不稔 5 号の小胞子は内部から崩壊し、癒着して塊状化した様子が観察された。新大不稔 1 号では、小胞子嚢内の小胞子密度が異常に高まり、小胞子期になると互いに押し潰し合って外壁が変形した。新大不稔 1 号では雄花の肥大に伴う小胞子嚢の拡大が抑制されており、このことが小胞子の高密度化の原因と考えられる。

1

石川県農林総合研究センター・2石川県白山自然保護センター

近年、管理放棄された竹林での、造林木の枯死による土
砂災害の誘発が懸念されている。従来では、タケノコの生産活動によって、竹林が整備されていたが、タケノコ生産量の減少に伴い、管理放棄される放置竹林が増加した。石
川県内のタケノコ生産量は、中国からの輸入増加の影響を受け、大きな減少傾向にある。放置竹林は毎年、周辺の造林地に 2 m 程度拡大進行しており、造林地への竹の侵入により、県内各地で造林木の枯死が発生している。竹林の駆除を効率的に行うために、放置竹林における竹駆除後の新竹再生状況調査を毎年行った。その結果、新竹の発生本数
は、竹林の伐採率によって異なり、伐採率が高いほど翌年の新竹の発生本数は増加していた。竹の無伐採区では、成立竹本数の 0.2-2.1 % の新竹が毎年継続的に発生していたが、皆伐区においては、伐採後 3 年目に新竹の発生本数が大きく減少した。新竹の直径は、間伐区に比べ、皆伐区では小さくなる傾向にあった。本研究により、竹の駆除後
1∼2 年目に、その再生力が最も盛んになるが、光合成によるエネルギー供給が無い場合は、駆除後 3 年目には、再生力が大きく減少することが明らかになった。

― 266 ―

P2-207 広葉樹二次林におけるナラ枯れギャップの更新と側方成長による修復

P2-208 強度間伐後約 15 年が経過した壮齢ヒノキ人工林における林床植生におよぼす林冠層・低木層・
ササの影響

岩佐和輝
川村奈々1

新潟大学

信州大学農学部・2信州大学大学院総合工学系研究科

1

ナラ枯れは、多樹種が混交した林の単木的枯損からナラ
類による純林状の林での集団枯損まで様々なケースがある。本研究は、多樹種が混交した林でのナラ枯れギャップの辺縁部からの修復状況と更新木状況を明らかにし、施業の必要性について検討する。調査は新潟県阿賀町の約 80
年生の広葉樹二次林において行った。26 個のナラ枯れ
ギャップをそれぞれ囲むように長方形の調査枠を設置し、ギャップ面積とナラ枯れ被害木数、樹高 2 m 以上の高木種については樹高・DBH・ギャップに接しているか否かを記録した。その結果、単木枯れのギャップ面積は 60 m2以下
で、辺縁部からの側方成長で埋まりつつあった。60 m2 以
上のギャップ内の更新木は 15 樹種、1047±794 本 /ha であり、ナラ類はほとんど更新していなかった。ギャップ辺
縁木は 1 ギャップにつき 4 個体以上で、ギャップ面積の増加とともに有意に増加した。ナラ枯れ前後での相対的な林
冠樹種構成は、ブナで 8 % 増加、ナラ類で 14 % 低下した。
以上の結果から、ギャップは閉鎖しつつあり、ナラ枯れによって原植生のブナ林への遷移が促進されているので、多樹種混交のケースでは施業の必要は無いことが明らかになった。

【目的】強度間伐の実施から 15 年経過した壮齢ヒノキ人
工林における林床植生の衰退の原因について調べた。強度
間伐後数年間で林床植生は発達したが、その後低木層およびササが発達すると林床植生は衰退した。林床植生の衰退に低木層とササの発達による被陰が影響していると考えた。****【方法】低木層とササを刈取った全刈取区、低木層を刈取った低木刈取区、無処理の対照区を設置し、2011 年に 1 回と 2012 年 5 月から 10 月にかけて毎月植生調査した。また、全天空写真から開空率を算出して光環境を調べた。****【結果】刈取り処理により林床の光環境が改善された。植生調査については、全刈取区で出現した個体数は674 本で、低木刈取区では 648 本で、対照区では 328 本であった。刈取り方法により各月に認められた個体数で有意差が認められ、光環境が良いと個体数が多くなることが推察され、低木層とササによる被陰が林床植生の衰退を促していると考えられた。5 月から 10 月にかけて全体的に個体数は減少していた。枯死数は 6、7 月に多かった。降水量が多い時期に枯死数が多いため、雨滴もしくは雨滴による地表攪乱が枯死数を増大させたと考えられた。

P2-209 紅海沿岸に生育するヒルギダマシにおける遺伝的特性

P2-210 ミネソタ州の南で起こるクロウメモドキとみみずの相互作用：外来種の扶助関係

吉森一道1・石原愛子1・吉川 賢1・中島敦司2・松尾奈緒子3・瀬尾明弘4・Abdelmoneim, Karamalla Gaiballa5

Mosel, Jamie・Shea, Kathleen

岡山大学大学院環境生命科学研究科・2和歌山大学システム工学
研究科・3三重大学大学院生物資源学研究科・4京都大学大学院理学研究科・5紅海大学海洋生物学部
1

紅海沿岸域は年間降水量が少なく、非常に乾燥している
ため、海岸域に生育するヒルギダマシは不連続な群落を形成している。ヒルギダマシはマングローブの内でも最も分布が広く、その範囲は東南アジアやオセアニアを中心として中東や東アフリカ沿岸までおよぶ。東南アジアでは、帯状分布をするマングローブ林群落の内でも最も海に近い部分に生育する。アラビア半島の海岸では内陸部からの真水の供給がないため、マングローブは海水のみで生育しなければならず、耐塩性に優れた本種が主にワジの出口に群落を形成している。群落の地理的な孤立、種子分散に影響す
る海流の季節パターン、沿岸での過去の人間活動との関係から、紅海沿岸のヒルギダマシはこれまで遺伝的変異が調査されている湿潤な東南アジアなどとは異なる遺伝的構造を保持しているかもしれない。しかしその実態はこれまで調査されていない。本研究では核マイクロサテライト分析
より、アフリカ紅海沿岸に生育するヒルギダマシについて
過去の集団動態を考察するため、遺伝的多様性の地理的分布を解明し、すでに報告されている地域での遺伝的変異と比較した。

セントオラフ大学

Earthworms were collected at three forest sites insouthern Minnesota in order to examine the relationshipbetween Rhamnus cathartica and earthworm density anddiversity. Both are non native to the Great Lakes region
and impact the compositions of forest ecosystems. Understanding their interaction is valuable to predict theirspread. Results suggest that R. cathartica and earthworm
densities may impact each other. Soil conditions andmoisture levels may play a more decisive role inpopulation.

― 267 ―

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日
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表
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P2-211 熱帯低地林におけるフタバガキの光と栄養塩の共役に関する菌根菌の役割

P2-213 スギ苗木の一成長期における炭素収支
玉泉幸一郎

溝口佳佑

九州大学農学研究院

京都大学院農学研究科

1. フタバガキ科は東南アジア熱帯低地林のリン（P）濃度の低い土壌で優占できる樹種であり、P の吸収を促進す
る外生菌根（EcM）を形成する。フタバガキ科は同所的に多様な種が共存しており、その理由として、光と栄養塩獲得の共役の種間変動がフタバガキ科内で大きいことが重要であると考えた。
2. 本研究では、この仮説を検証するため、原生林の異なる光環境下に生育する、一斉開花起源の 1 年生コホートに属するフタバガキ実生 6 種（各種 10 個体）のバイオマス（成長速度）、ECM 形成率、栄養塩獲得能力の指標としての葉内 P 濃度を調べた。
3. バイオマス・ECM 形成率それぞれと光強度の間には2 種で正の相関がみられた。これら 2 種では、バイオマスが増加しても葉内の P 濃度はほぼ一定であったため、高光下の個体の栄養塩獲得能力は低光下の個体よりも高いと考えられる。以上から、高い光応答性を示すフタバガキ樹種の高い P 要求度は EcM 形成率の増加によって補償され、これを達成できる樹種が P 欠乏環境の高光下で高い成長率を達成できるものと考えられた。

P2-214 ヒノキ若齢木の樹幹と一次枝における肥大・伸長成長フェノロジーの垂直変動

植物の成長は生産と消費のバランス（CO2収支）によって決定されることから、成長予測には CO2収支のモデル化が有効である。これまでは、植物のパーツ毎の CO2収支を総合するモデルが主であったが、各パーツの成長は相互に関連していることから、全体の CO2収支から各パーツをモデル化することが望ましい。本研究においては、スギ苗木の CO2収支を苗木全体で測定し、各パーツの CO2収支への寄与率や季節変動を明らかにすることを目的とした。素焼
き鉢に植栽された 2 年生スギ挿し木苗をアクリル製同化・呼吸箱に封入し、地上部と地下部の CO2収支を同時に測定した。測定は 2012 年 1 月から 2013 年 1 月までの 1 成長期間行った。10 月までの結果によると、純光合成に対する地上部の夜間呼吸率は 15 %、根の呼吸率は 37 % で、52 % を呼吸として消費していた。純光合成に占める呼吸割合は気温の高い夏期に大きかった。日剰余生産物は、5 月から 7
月に最大値を示した。積算剰余生産物は、2 月から 5 月にかけて指数関数的に、その後は直線的に増加した。

P2-215 ブナの肥大成長に及ぼす晩霜害の影響
川村

1, 3

荒木眞岳
1

2

・玉泉幸一郎1

航1・石田清1・高田克彦2・野堀嘉裕3

弘前大学・2秋田県立大学・3山形大学

2

九州大学大学院生物資源環境科学府・ 九州大学大学院農学研究
院・3森林総合研究所九州支所

本研究は、熊本県における 10 年生のヒノキ 5 個体を対象に、幹の直径成長と一次枝先端の伸長について、
成長フェノロジーの垂直変動性と年間成長量の垂直分布を明らかにすることを目的とした。調査木から、樹冠内の様々な高さに位置する一次枝を計 53 本選定した。測定木の 1 m おきの幹直径、梢端の伸長量および一次枝の主軸先端の伸長量を、ほぼ 1ヶ月に 1 回の頻度で 1 年間測定した。
いずれの高さにおいても、幹は 4 月初めに成長を開始し、直径成長量は 4,5 月に最大となった。成長量は、幹の下部
ほど夏に大きく低下した後、10 月にも小さなピークが見られた。夏の成長量低下の程度に応じて、年間直径成長量は幹の下部ほど小さかった。一方、一次枝先端は 4 月後半から伸長を始め、伸長量は 5 月に最大となった。樹冠上層の枝では伸長速度が速く 10 月まで伸長が継続したのに対し、下層の枝では伸長速度が遅く 7 月に伸長が停止した。その結果、一次枝の年間伸長量は上層にある枝ほど大きかった。
以上から、幹直径成長と一次枝伸長では成長フェノロジー
の垂直変動様式が異なった。また、フェノロジーの垂直変動性がそれぞれの年間成長量の垂直分布をもたらすと考えられた。

晩霜害がブナ林に与える影響は大きく、分布北限を決めている可能性がある。近年の温暖化によってブナの開芽時期が早まり、冷気湖のような降霜頻発地では、晩霜害の発生頻度が上昇する可能性がある。青森県八甲田山域の盆地である田代平は冷気湖であり、6 月でも霜が降りる。本研
究では、温暖化が晩霜害や気温変動を介してブナの肥大成
長に及ぼす影響を明らかにするため、田代平のブナ林を含む八甲田山の 4 地点でコアサンプルを採取し年輪幅の標準曲線を作成した。また近隣のアメダスのデータからコアサ
ンプル採取地の過去の気温を推定し、これに基づいて開芽
時期や降霜の有無を推定した。田代平のブナ林には開芽の早い集団と遅い集団があった。開芽の早い集団については
過去の降霜と年輪幅との間に有意な関係が認められなかっ
たが、秋の平均気温と年輪幅の間に有意な正の相関が認められた。一方、開芽の遅い集団は降霜のみが年輪幅に有意な負の影響を及ぼしていた。田代平以外の地点については
降霜と年輪幅の間の有意な相関は認められなかった。ブナの年輪幅に及ぼす降霜や気温変動の影響は集団ごとに様々であり、共通する傾向は認められなかった。

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P2-216 スギとヒノキの挿し木と実生苗木の当年生葉の生理および形態の比較
1

2

髙瀬雅生 ・玉泉幸一郎
1

宇都木玄1・北岡
1

哲2・原山尚徳2・上村

章2

森林総合研究所・2森林総合研究所北海道支所2

九州大学院生物資源環境科学府・ 九州大学院農学研究院

本研究では、加齢が樹木の光合成と形態におよぼす影響を明らかにすることを目的として、スギとヒノキの実生苗と挿木苗の光合成と形態を調べた。窒素施肥量を変えて生育した両樹種の実生苗と挿木苗それぞれ 25 個体、計 100
個体を実験室に鉢ごと持ち込み、光合成蒸散測定装置により乾重あたりの最大光合成速度（Pmax）を測定した。また、測定に用いた葉の比葉面積（SLA）を算出した。全施肥処
理区で Pmaxと SLA は、概ね両樹種とも実生苗の方が挿木苗よりも大きい値を示した。Pmax と SLA の関係をみると、スギにおいては実生苗、挿し木苗ともに同一の直線で回帰できる関係が認められたが、SLA の変動域が実生苗で大きかった。一方のヒノキにおいては、異なる直線で回帰され、さらに SLA の変動域が異なった。これらの結果
から、加齢はスギにおいては葉の形態の可塑性のみに影響
し、ヒノキでは葉の形態の可塑性と光合成機能に影響すると考えられた。

高 CO2 条件下では光合成産物が葉内に蓄積し、光合成速度の低下が生じる現象が示唆されている。こうした光合
成生産物蓄積量のハイスプールットな分析手法は、今後の代謝物解析にとって大きな課題である。本研究は、冷温帯林主要構成樹種であるエゾノキヌヤナギ、シラカンバ、イ
タヤカエデを対象に、1000 nm−2500 nm の波長を用いて可用性糖類とデンプンの濃度分析を試みた。約 2ヶ月間
CO2 暴露栽培をおこなった試料を、5 nm の分解能を持つ
近赤外ハイパースペクトルカメラ（SWIR200-R Emerging
Technologies MS、USA）で撮影し、化学分析による定量値と比較した。その結果、凍結乾燥によって水分を除去することで、重量ベースの可溶性糖類濃度と吸光度の間に樹種を統一した検量線を作成でき、可溶性糖類濃度の簡便な予測が可能になった。一方デンプン濃度は、各樹種個別に検量線を作成することができるが、統一的な検量線の作成は困難であった。これはデンプンが構造の異なるグルコー
スの結合体が多数重合した物質であり、その配分率によって吸光度が変化するからであろうと考えられた。

P2-219 樹木ミトコンドリアの呼吸が葉緑体の光合成電子伝達に与える影響

P2-218 針葉樹のメーラー反応
津山孝人1・白尾正涼1・高橋俊一2・Badger, Murray2
1

P2-217 近赤外分光法を用いた樹木個葉生理特性の解析

柴田

九州大学農学部・2オーストラリア国立大1

一般に針葉樹は低温や乾燥に強い。植生分布に注目した
ケッペンの気候区分において針葉樹気候は亜寒帯に属し、北半球高緯度地方（山岳部）に分布する。低温や乾燥は光
合成炭酸固定を制限する典型的な環境ストレスであり、これらのストレス下での光照射は植物にとってむしろ害となる。すなわち、炭酸固定が制限された状態では光は葉緑体
内で活性酸素生成の結果となり、続いて活性酸素は光合成機能に不可逆的な障害を引き起こす。葉緑体における活性酸素の生成で量的に重要なのは、光化学系Ⅰ還元側（下流）のメーラー（Mehler）反応である。一方、進化の過程で植物は、活性酸素を無毒化・消去する仕組みを発達させてきた。これにより、たとえ活性酸素が発生しても、その濃度を低く抑え、光の害を避けることが可能となる。本研究ではメーラー反応の能力について、クロロフィル蛍光法および質量分析法による酸素還元速度の測定により解析した。
その結果、針葉樹さらには裸子植物は、被子植物よりもメーラー反応の最大能力が高いことが分かった。針葉樹（裸子植物）の光合成のストレス耐性機構について、活性酸素の大量生成の観点から議論する。

勝1・坂牧康平2・赤澤真一2

山口大学教育学部・2長岡高専物質工学科

植物は、葉緑体（Chlp）の光合成機能を維持するために様々な維持機構があり、その一つとしてエネルギー産生オ
ルガネラのミトコンドリア（Mit）によるエネルギー散逸機構が知られている。Mit には ATP 生産を行う COX 経路以外に、ATP 生産にほとんど関与しない AOX 経路が存在しており、草本植物の AOX 経路の呼吸が Chlp の光合成を維持することが示されてきた。しかし、草本植物と比較してより環境ストレスへの適応性を必要する樹木について、Mit と Chlp の関係についてはほとんど調べられていない。これらのことから、樹木の Mit 呼吸鎖（AOX 経路）が Chlp の光合成活性の維持への関与を示すと共に、樹木と草本植物のオルガネラ相互作用の違いを明らかにすることを目的として、ソラマメとエゾユズリハの葉を用いて AOX 経路依存の呼吸速度・光合成速度・クロロフィル
蛍光を測定し解析を行った。得られた結果は、樹木・草本
植物の葉において、Chlp での過剰還元力が Mit の AOX 経路で消費されることで光合成の効率を維持しているが、その寄与率は大きく異なっており、Chlp のエネルギー分配に違いがあることを示していた。

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P2-220 アカシアマンギウム境界様細胞の重合性フラボ
ノイドの細胞学的特性および局在性の解析

P2-221 根圏低酸素ストレス下における熱帯フトモモ科
樹木の貯蔵炭素の役割

張

則定真利子・嘉山友理子・山ノ下卓・小島克己

萌・大澤裕樹・丹下健

東京大学

東大アジアセンター

木本植物根の発達や機能に重合性フラボノイドであるプ
ロアントシアニジン（PA）が関与する証拠が存在する。私たちは、アカシアマンギウムの境界様細胞が根発達や根冠形成においていくつかの形態特性を示すとともに、前駆液
胞様小器官への PA 局在性を有することを明らかにした。
PA の細胞局在要因を決定するため、私たちは、複数の細胞小器官マーカーを用いてこれらの細胞内構造の特性化を進めている。伸長したマンギウム境界様細胞において、
FM4-64 は、少数からなる中央液胞のトノプラストと数十ケ以上に細分化した胞状オルガネラの生体膜をそれぞれ同
定 し て い る。こ れ ら の 細 胞 に お い て、DAPI お よ び
Hoechst 33342 は、核の分布や消失状態がサンプル間で異なることを示している。急速固定細胞を用いた DMACA
染色により判明した一様な PA 胞体への局在特性と合わせて、これらの結果は、胞体内 PA が失活後の細胞においても安定して存在する仮説を支持する。今後さらに、固定細胞における小器官マーカーと DMACA の二重染色や PA
非集積性の境界細胞との比較から、PA 胞体を構成するオ
ルガネラ実体と局在要因の特定を試みる。

根圏の低酸素ストレス環境において貯蔵炭素が果たす役
割を明らかにすることを目的に、低酸素ストレス耐性の異なるフトモモ科の 4 樹種の貯蔵炭素の動態に根圏の低酸素ストレスが与える影響を比較した。低酸素ストレスによる光合成や成長の阻害が生じない高耐性種である Melaleuca
cajuputi や、阻害後に回復する中耐性種である Eucalyptus
camaldulensis,E. pellita では低酸素ストレス処理により茎のデンプン濃度が増加したが、阻害されたまま回復しない
非耐性種である E. cloeziana では増加しなかった。低酸素処理により光合成が阻害された中耐性種 2 種においても茎のデンプン濃度が減少せずに増加したことは興味深い。安
定同位体炭素13 C の存在比が低い環境で生育させた低13 C
実生を用いて低酸素ストレス下における炭素源としての新規光合成産物と貯蔵炭素の寄与度を調べたところ、高耐性
種の M. cajuputi でも中耐性種の E. camaldulensis でも低酸素ストレスにより茎のデンプン画分の13 C 濃度が増加
し、茎のデンプン画分への新規光合成産物の転流量が増加することがわかった。

P2-222 沈水した Melaleuca cajuputi のシュートにおける水中での光合成と根への酸素供給

P2-223 水欠乏により誘導されるポプラの LEA タンパ
ク質の機能解析田中一生1, 3・宇部真広2・益守眞也3・丹下

西口

1

2

健3
3

早稲田大学人間科学学術院・ 東京大学農学部・ 東京大学大学院
農学生命科学研究科

雨季に深く冠水する熱帯泥炭湿地に分布する Melaleuca
cajuputi は、植物体全体が完全に水没した沈水環境において生存するのみならず、器官を形成しバイオマスを増加させる。沈水環境で生育した M. cajuputi には通気組織が植物体全体に見られる。光合成により生じた酸素がこの通気組織を介して移動しているのかを確かめた。
沈水環境で栽培した M. cajuputi 実生を材料として、自作した微小酸素電極を使って茎内部と根内部と根圏の酸素分圧を計測した。計測は数日間連続して行い、途中で水中の二酸化炭素濃度を上げ、光合成速度を高める処理を行った。
酸素分圧は、光を照射するとすべての計測部位で上昇し、照射をやめると 0 近くまで低下した。光照射中の酸素分圧
は根圏＜根内部＜茎内部の順で高かった。M. cajuputi は
水中で光合成を行い、産生された酸素が茎の通気組織を介して根に移動し、さらに根圏に漏出していることが明らかになった。水中の二酸化炭素濃度を高めると、茎内部の酸素分圧が高まる傾向が認められた。これは、二酸化炭素の取り込みが増え、光合成速度が高まったためであると考えられる。

満

森林総合研究所

LEA（late embryogenesis abundant）タンパク質は、植物の種子や花粉に存在する親水性タンパク質である。また、水欠乏などのストレスを植物に与えた場合に、葉などの栄養器官でも LEA タンパク質が蓄積することから、植物の環境ストレス応答機構に関わると考えられてきた。ポプラ（Populus nigra var. italica）への潅水を止め、水欠乏状態にした時に、根や葉で発現量が数百倍上昇する LEA
タンパク質の cDNA を単離した。この cDNA 中にコードされる LEA タンパク質は 180 アミノ酸残基（分子量は 18.
3 kDa）か ら な る と 予 想 さ れ、PnLEA1 と 名 付 け た。
PnLEA1 は、ダイズ属植物（Glycine canescens）の LEA4とは 60 %、シロイヌナズナの LEA4-5 とは 52 % の相同性を示した。PnLEA1 の機能を調べるため、PnLEA1 を大腸菌で発現させた。通常、大腸菌は培地中の塩化ナトリウム濃度が高くなると増殖能が低下する。しかし、PnLEA1 を発現させた大腸菌では、培養開始後 24 時間までは高塩濃度での増殖能が回復した。

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P2-224 Eucalyptus camaldulensis の根における加水分解性タンニンによるアルミニウム無害化

P2-225 ブナの葉の高温ストレス前歴を指標する発現遺伝子のゲノム網羅的解析

田原 恒1・橋田
原健司1

斎藤秀之1・神村章子1・瀬々太郎3

光1・大塚祐一郎1・大原誠資1・小島克己2・篠森林総合研究所・2東京大学

1

1

Eucalyptus camaldulensis（ユーカリ）は、酸性土壌で問題となるアルミニウム（Al）に強い耐性を示す。演者らは、これまでユーカリの根から Al 結合能力を持つ加水分解性
タンニンを分離している。本研究は、この加水分解性タン
ニンの構造を決定し、Al 耐性における役割を明らかにすることを目的とする。2∼4ヶ月生のユーカリの実生を水耕栽培し、根から Al 結合物質を抽出・分離した。分離したAl 結合物質を、NMR 分析等により、グルコース 2 個にガロイル基とバロネオイル基が 2 個ずつ大環状に結合した加水 分 解 性 タ ン ニ ン Oenothein B と 同 定 し た。質 量 分 析+（FAB-MS）の結果（m/z 1569［M+H］）も、その結論を支持した。また、1 mM AlCl3と Oenothein B（0.25∼1 mM）の混合液（pH 4.0）を限外濾過（分画分子量 1 万）したとこ
ろ、9 割以上の Al が限外濾過膜を通過しなくなったことから、Al と Oenothein B の相互作用を確認できた。ユー
カリの根では、Oenothein B と Al の結合が Al の無害化に寄与していると考えられる。

潤2・清水（稲継）理恵3・清水健

北海道大学・2東京工業大学・3チューリッヒ大学

発現遺伝子を指標に用いた樹木のストレス診断技術の開発の一環として、高温がブナ苗木の葉の遺伝子発現パターンに与える影響を調べ、高温ストレス前歴を指標できる遺伝子の探索を行った。供試木には 5 年生のブナ苗木を用いた。温度制御は人工気象室を用いて個体全体に処理した。
高温処理前後の生育温度は 20℃ /15℃（昼夜）で、高温処理は昼時に 5℃ずつ段階的（1 時間）に 35℃まで上昇させる処理区と、40℃まで上昇させる処理区を設けた。最高温
で 1 時間処理した後に 20℃へ戻した。供試葉は高温処理
前、各高温処理 2 時間後、高温処理終了の 1 日後および 1
週間後に採取して全 RNA を抽出した。遺伝子発現解析には DNA マイクロアレイ法とリアルタイム PCR 法を用いた。熱ショックタンパク質をコードする遺伝子群に注目したところ、高温のレベルにより発現応答の異なる遺伝子があった。高温処理後、速やかに発現量を低下させる遺伝子と持続的に高い発現レベルを維持する遺伝子があった。以上から、熱ショックタンパク質をコードする遺伝子群には
高温レベルや持続性で異なる発現特性が示され、遺伝子診断における高温前歴指標として利用できる可能性が示され
た。

27
日
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表
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