Japan Epidemiology Collaboration
on Occupational Health Study

職域多施設研究勤労者を取り囲む環境と健康
高度経済成長期に日本の多くの職場で長時ドローム対策として 2008 年に導入された特定間労働が常態化し、過労死に象徴される健康健康診査・特定保健指導は、その有効的な被害が社会問題となりました。バブル経済の活用のためのエビデンス（ 科学的根拠 ）づくり崩壊を経て低成長時代に入った後も、グローが依然として必要です。さらに、新型コロナバル化、成果主義や IT 化の導入が進む中で、ウイルス感染症の感染拡大によって、リモート勤労者は国際競争の荒波にさらされ、厳しいワークが 広く普及するなど働き方自体が大きく労働環境におかれています。2015 年に労働変容していく中で、新たに生じる健康リスク者50人以上の事業場ではストレスチェックの実に対する対策も考えなくてはいけません。

施が義務化されるなど、過重労働対策は推進

女 性・高 齢 者・障 害 者・外 国 人 の 就 業 がされてはいますが、仕事による過大ストレス増えるなど、近年働き手は多様化しています。

が引きおこす心身の不調は、依然として勤労世

また、男性の家族における役割も変化しつつ代の重要な健康問題です。

あります。政府はこうした多様な働き手の就業生活習慣病の最大のリスク要因のひとつでを支援する一環として、ワーク・ライフ・バラ

ある喫煙については、2020 年 4 月に改正健ンスのとれた働き方など、柔軟な働き方を推進

康増進法が全面施行され、職場での受動喫煙しています。勤労者の健康を決定する要因がを防止することが企業の責務となりました。

複雑化する中、職場だけでなく家庭・地域なしかしながら、新型タバコが若者の間を中心

ど様々な場面における要因もふまえ、包括的に急速に普及するなど、新たに取り組むべきに健康を理解することが、これまで以上に課題も生じています。また、メタボリックシン求められています。

年齢階級別労働人口（1970 年・1995 年・2020 年）
（万人）

（％）

6000

100

5000

80に基 づき J-ECOH スタディ
事務局で作成。高齢者の労働力が男女ともに増えた一4000

60

3000
40
2000
201000方で、就業率は男性で減少傾向、女性では横ばいである。
男性は高齢化に伴い非就業者が増えたことによる結果で、女性は高齢化に伴う非就業0者の増加の影響以上に労働01970 年

1995 年

2020 年

1970 年

男性1

労働力調査（総務省統計局）

1995 年

2020 年

参加が増えていることによる

女性

15-24

25-34

35-44

45-54

55-64

65 歳以上

15-24

25-34

35-44

45-54

55-64

65 歳以上

未就業者

就業率
就業率

結果であると考えられる。

研究概要
こうした日本の勤労者の健康に関するエビデンスづくりを行っているのが、職域多施設研究（ Japan Epidemiology
Collaboration on Occupational Health Study: J-ECOHスタディ）です。関東・東海地方に本社がある企業の社員・従業員約 10 万人を対象とした大規模職域コホート研究で、産業医や研究者が集まって 2012 年に立ち上げられました。
社員・従業員が毎年受診する定期健康診断のデータに加えて、在職中の死亡、心血管疾患（脳卒中・心筋梗塞）の発症、長期病気休業（連続 30 日以上の病休）の取得といった情報を、各社の産業医を通じて収集しています。
定期健康診断のデータを活用することで、健康に関わる生活習慣（喫煙、飲酒など）、栄養状態（やせ、肥満など）、糖尿病、メンタルヘルスなどの状態を把握することができます。
一部企業では、追加の質問紙調査を実施したり、血液試料の残余を用いて法定外の検査項目を測定するなどして、勤労者の健康状態の包括的な評価を行っています。こうした健康に関する変数間の関係や、在職死亡、心血管疾患、長期病休の発生に与える影響の大きさを統計的に評価しています。
J-ECOH スタディを通じて明らかになったことは学術論文として発表してきた他、生活習慣病の発症リスクを予測するモデルの開発にも取り組んできました。J-ECOH スタディ
は研究・開発を通じて勤労者の健康に関するエビデンスづくりを行い、日本における保健サービス・疾病予防サービスの質の向上をめざしています。
J-ECOH スタディは、一般財団法人労働衛生会館研究助成、日本学術振興会科学研究費、国立国際医療研究センター国際医療研究開発費などの助成を受けて運営されています。

2本体研究定期健診
死亡・心血管疾患

定 期

長期病休

定 期

（登録制度）（連続30日以上の病休）

フェーズ１

フェーズ2

古河栄養健康研究
うつ病や糖尿病などの疾患の発症には様々な要因が関わっていることが知られて関連研究
32017201620152014201320122011201020092008

研究デザインさんに配布してもらい、定期健康診断の際に回収しています。

いますが、特に栄養について明らかにする

BDHQ は、日本人を対象に妥当性が検ことを目的とした関連研究が、古河栄養証されている質問紙で、過去１カ月間の健康研究（Furukawa Nutrition and Health

食品や飲料の摂取状況、調理法や食行動

Study : FUNスタディ）です。

に関する回答をもとに、栄養素摂取量やJ-ECOH スタディ参加企業の 1 社の協力食品摂取量を算出することができるものでを得て、約 2,000 人の従業員を対象とするす。また健康調査票では、抑うつ症状や疫学調査をこれまで 3 回実施しています

睡眠、運動、仕事のストレスについて尋（ 2012 ～ 13 年、2015 ～ 16 年、2018～ねています。さらに、健康診断の際に採19 年）。定期健康診断が実施されるタイ

取した血液の残余検体を用いて、アミノミングにあわせて、食事調査票（ 簡易型自酸や脂質、C 反応性タンパク質といったバ

記 式 食 事 歴 法 質 問 票［Brief-type self-イオマーカーを測定しています。これらをadministered diet history questionnaire組み合わせ栄養と健康の関連を多角的に: BDHQ］）と健康調査票を従業員のみな調べています。

202320202021202220192018

在職死亡

登録状況

継続中登 録登 録

532 件
心血 管 疾 患

482 件
長期病休

フェーズ38149件

フェーズ4

2021 年 3 月 31 日現在

共通調査

心血管疾患に関する症例対照研究

喫煙の健康影響を考えるうえで、近年使用者在職中の突然死のほとんどを占める心血管疾が急増する新型タバコの喫煙状況を正確に評価

患を予防するためには、多角的な検討が必要です。

することは喫緊の課題です。しかしながら、定日本では心筋梗塞と長時間労働に関してこれま期健康診断の問診では、紙巻きタバコと新型タで多くの研究がなされてきましたが、2000 年バコそれぞれの喫煙状況や、紙巻きタバコから以降の報告は少なく、近年のリスク要因の動向新型タバコへの切り替えについては聞かないこをふまえた新たな研究が求められています。とが一般的です。これでは喫煙の健康影響を正そこで 12 施設の協力を得て、各施設における確に評価できません。飲酒や運動習慣について脳卒中と心筋梗塞の症例、そして各症例に対しも、問診では簡便な質問が用いられています。て施設・性・年齢をマッチさせた対照の勤務状

J-ECOH スタディでは、定期健康診断の問診

況や生活習慣について調査を行いました（～情報を補完することを目的として、参加施設の2018 年 3 月）。

一部に共通の健康調査票を配布し、生活習慣（喫現在、症例 127 件（心筋梗塞 43 件、脳卒中煙、飲酒、食事、運動習慣）や仕事の状況（通勤、84 件）と対照 190 件のデータに基づいて、勤務仕事の負荷、ワーク・ライフ・バランス）に関状況や生活習慣と心血管疾患発症との関連を検する情報を収集しています。

討しています。

4研究成果

長期病休
長期病休と死亡による労働損失
0102040

病休後退職

病休

精神および行動の障害（F00-F99）
新生物（C00-D48）
循環器系の疾患（I00-I99）
傷病・外因（S00-T98,V01-Y98）
筋骨格系および（M00-M99）
結合組織の疾患
故意の自傷および自殺（X60-X84）
神経系の疾患（G00-G99）
消化器系の疾患（K00-K93）
他に分類されない疾患（R00-R99）
妊娠・分娩・産褥（O00-O99）

死亡

国際疾病分類（第10版）に基づく分類

病気を理由とした休職は、企業にとって人的資源研究にもありますが、病気による疾病負荷と早期死の損失、生産性低下、社会保障費の増大を意味します。

亡による疾病負荷は別個のものとして検討されるこ限られた経営資源を有効活用し、企業のビジネスをとが一般的でした。しかし、病休の原因疾患と早期持続的に発展させていくためには、社員・従業員の死亡の原因疾患が一致しない場合、職場の疾病負荷病気休業（病休）を可能なかぎり低減させることがを軽減させるための優先順位付けが困難になります。

不可欠です。

J-ECOH スタディでは、「本来働けるはずだったのJ-ECOH スタディは、2012 年の開始以来、参加施に働けなかった年数」（労働損失年数）というコンセ設における長期病休（連続 30 日以上の病休）の発生

プトを導入することで、在職死亡、長期病休、長期状況、その原因疾患、復職の状況について情報収集

病休後の退職による労働損失の合計を用いた比較方しています。その上で定期健診や追加調査で収集し法を提唱しました。上図に示したとおり、J-ECOH ス

た情報と組み合わせ、長期病休の発生リスクと関連タディの参加施設における労働損失年数に一番多くする要因の特定を行ってきました。

寄与していたのは精神および行動の障害で、長期病また在職死亡と病休の両方のデータを活用して、休と病休後の退職による寄与が大きいことが明らかに職場における労働損失を定量化することにも取り組んなっています。新生物による労働損失はその約 1 / 3 で、できました。職場の疾病負荷を評価する試みは先行

主に死亡による労働損失が大きくなっています。
Inoue et al. (2021) PMID: 32713929

5

研究成果

50

労働者10,000人年あたりの労働損失

喫煙と長期病休

体格と長期病休

勤労者集団における喫煙による疾病負荷の大き肥満と病休の関連についての先行研究が比較的さを評価するため、喫煙と長期病休の関連を検討数多くある一方で、やせと病休との関連を調べたしました。すると、非喫煙者に比べて、現在喫煙研究は少なく、結果も一致していませんでした。

者の長期病休のリスクは 1.31 倍になっていました。

欧米と比べると日本ではやせの割合が高いため、原因疾患別に解析すると、身体疾患による長期病

本研究では肥満・やせの両方に着目して、長期病休のリスクが 1.42 倍、事故・外傷による長期病休休の関連を検討しました。その結果、特に男性にのリスクは 1.84 倍にものぼっていました。喫煙本

お い て、や せ（1.56 倍）、肥 満（1.81 倍）の 両 方数について検討すると、喫煙本数が 1 ～10 本の群で長期病休リスクが上昇していることが明らかにでも長期病休のリスクが非喫煙者の 1.29 倍と有意なりました。原因疾患別の解析では、精神疾患、に上昇しており、少量喫煙でも病休のリスクが高身体疾患による長期病休リスクが、やせと肥満のまることが明らかになりました。

両方で上昇していました。

Hori et al. (2021) PMID: 31679035

Endo et al. (2020) PMID: 31970914

休職者の転帰に関する研究
そもそも長期病休者を出さないことが一番ですが、は低いことが明らかになりました。退職率は統合失休職者が出てしまった場合、復職をサポートするた調症、適応障害、不安障害で 20％を超えていました。

めにどのくらいの休職期間を設ければ十分と言える

亡くなった方の大半は、がんによる長期病休者であのでしょうか。この問いに答えるため、J-ECOH ス

ることも分かりました。

タディの休職者データを活用し、長期病休後の転帰状況を調査しました。

復職した人の中で 1 年以内に復職した人が占める割合はほぼ 9 割（89.3％）に上りました。このこと

長期病休取得後 3 年半の追跡期間で、病休者のをふまえると、少なくとも 1 年間の給与補償がある83.9％が復職し、13.8％は退職、2.2％が死亡して疾病休業制度があると、長期休業者の復職のサポーいました。原因疾患別で比較すると、循環器系疾患トになると考えられます。

や外傷で相対的に復職率が高く、精神疾患やがんでNishiura et al. (2021) PMID: 33716270

長期病休のリスク （連続 30 日以上の病気休業）
喫煙

やせ肥満

1.31倍

1.63 倍1.47 倍（非喫煙者との比較）

標準体重の（ 対象者との比較）

標準体重の（ 対象者との比較）

6

研究成果

糖尿病
糖尿病・前糖尿病
糖尿病は網膜症、腎症、神経障害の ３ 大合併症の高い前糖尿病といわれる状態は、糖尿病に移行する

ほか、心筋梗塞や脳卒中などの心血管疾患、がん、リスクが高いこと以外にも、がんなど他の疾病の発認知症といった疾病のリスクと関連しています。また、症リスクに関連していることが報告されています。

糖尿病には該当しないものの血糖値が正常よりやや血糖値を正常に保つことで、様々な疾病の予防につながります。

心筋梗塞

網膜症
脳卒中

座りがちな生活やエネルギー摂取の相対的過剰に伴い、糖尿病の危険因子である肥満が若年層で急増しており、糖尿病発症の若年化も報告されています。
J-ECOH スタディには、空腹時血糖とヘモグロビン腎症
がん神経障害認知症

A 1 c の経年検査データが揃っており、若年期からの糖代謝の経時的変化や糖代謝異常に関わる要因を解明することが可能になっています。

糖尿病リスク予測モデル
人はどのような場合に病気を予防する行動をとる適正化することです。本システムは減量に伴う糖尿のでしょうか。予防に関する一般的な知識（例えば、病リスクの変化を推定する機能も備えており、体重肥満が糖尿病のリスクを高めること）を知っていたを減らすモチベーションの一つにしていただくこと

だくことはもちろん必要ですが、自分が将来病気にができます。本ツールは 国立国際医療研究センター

かかるリスクを、どのくらい「我がこと」として認のホームページで公開しています。

識し、実感してもらえるかにかかっているのではな
いでしょうか。
J-ECOH スタディでは約 3 万人の縦断データを基に糖尿病リスクを予測するウェブシステムを開発しました。糖尿病の既往がない 30 歳から 64 歳までの方を対象としたもので、性・年齢・喫煙歴などに加えて、身長・体重・腹囲・血圧といった健診結果を入力することで、 ３ 年以内の糖尿病リスクを調べることができます。
また、同性・同年代におけるリスクの相対的な高低も明らかになります。さらに、血液検査データを追加して入力することで、より高い精度のリスク予測も可能です。
リスク予測の値が同性・同年代の平均を大きく上回る場合、生活習慣を積極的に見直す必要がありますが、一番の方法は、運動習慣を身につけ、エネルギー摂取を7

https://www.ncgm.go.jp/riskscore/研究成果

糖尿病・前糖尿病と死亡

糖尿病マネジメント

糖尿病が心血管疾患やがんのリスクを上昇させることは知られて合併症予防の観点から、糖尿いますが、前糖尿病についても、そうした疾患との関連が疑われて病患者には血糖値の管理だけでいます。そこで、J-ECOH データを用いて、特に前糖尿病に着目しなく、血圧や脂質にも厳しい治ながら糖代謝異常が総死亡、心血管疾患死亡、がん死亡に与える影療目標が設定されています。し響を評価しました。

かしながら、実際どの程度の患その結果、米国糖尿病協会（ADA）の基準で定義された前糖尿病は、者が治療目標を満たすことがで正常血糖と比較して総死亡のハザード比は 1.53（95％ CI 1.12 -きているのかということについ2.09）、がん死亡のハザード比は 2.37（95％ CI 1.45 - 3.89）でした。ての詳細は不明でした。そこで、一方、心血管疾患死亡との関連が認められませんでした。糖尿病にJ-ECOH スタディ参加者のうち、ついては、総死亡、心血管疾患、がんによる死亡リスクを有意に上糖尿病で治療中もしくは医師管昇させていました。糖代謝異常の予防と管理が勤労者の死亡リスク

理 中 の 3,070 人 を 対 象 と し、米低減のために必要であることが示唆されます。

国糖尿病学会のガイドライン

Islam et al. (2021) PMID: 33441421（2015 年）に示されている治療目 標（HbA 1 c 7.0％ 未 満、血 圧
140/90 mmHg 未満、LDL コレ
ステロール 100 mg/dL 未満）を糖尿病・前糖尿病と自殺糖尿病が自殺のリスクを高めることが報告されています。メカニ
ズムははっきり分かってはいませんが、糖尿病と診断されたことによる苦痛や糖尿病治療の負担がうつを引き起こし、自殺につながる可能性が指摘されています。一方で、前糖尿病との関連は分かっていませんでした。
J-ECOH スタディでコホート内症例対照研究を実施したところ、糖尿病群は正常血糖群と比較して自殺のリスクが 3.53 倍高いことが明らかになりました。一方、前糖尿病と自殺との関連は見られませんでした。糖尿病患者のこころの健康にも気を配る必要があることが示唆されました。

満たす者の割合を調べました。
すると、目標を満たしている割合
は HbA1c 45％、血圧 77％、LDLコレステロール 27％で、3 つすべてを満たしていたのはわずか11％にすぎないことが明らかになりました。糖尿病を持つ勤労者の疾病コントロールが、産業保健の課題として浮き彫りになりました。
Hu et al. (2016) PMID: 27437997

Fukunaga et al. (2020) PMID: 33010680〜 糖尿病予備軍 〜

糖尿病だけでなく、様々な疾患リスクとの関連が報告されている。
J-ECOHスタディでは…

糖尿病

6.5
ヘモグロビンA1c（％）

前 糖 尿病

前糖尿病

5.7

正常

関 連 なし

リスク上昇
●

総死亡

●

心血管疾患死亡

●

がん死亡

●

自殺

100126
空腹時血糖（mg/dL）
米国糖尿病学会のガイドラインに基づく分類

8研究成果タバコ
喫煙は心血管疾患、呼吸器系疾患、うつ病など幅広い健康アウトカム

喫煙と死亡と関連することが先行研究で示さ喫煙が死亡リスクを高めることは既知の事実ですが、勤労者におれています。喫煙による死亡者数

ける喫煙と死亡リスクの関連を調べた研究は多くありません。そこで、は年間 640 万人であると推定され、79,114 人を最大 ６ 年間追跡し、ベースライン時の喫煙習慣との関これは全世界の死亡者数の 11.5%連を調べました。に 相 当 す る 数 で す（2015 年）。喫煙の健康影響を定量化し、その低減に向けた方策を検討することは公衆衛生上の喫緊の課題です。

非喫煙者に比べて現在喫煙者の死亡リスクは有意に上昇していました（全死亡 1.49 倍、心血管疾患 1.79 倍、たばこ関連がん 1.80 倍）。
一方で、禁煙から 5 年以上経過した過去喫煙者の死亡リスクの上昇は認められませんでした。禁煙対策を推進することで在職死亡が減る可能性を示唆するものです。
Akter et al. (2018) PMID: 30210138

総死亡1.49 倍

喫煙と糖尿病
心血管疾患死亡

1.79 倍喫 煙 は 糖 尿 病 の リ ス ク 要 因 と し て も よ く 知 ら れ て い ま す が、
J-ECOH スタディの 53,930 人を対象に 3.9 年間追跡し、喫煙状況と糖尿病発症との関連を検討した際にも同様の結果が見られました。
現在喫煙者の糖尿病リスクが非喫煙者の 1.34 倍（95% 信頼区間
1.22 - 1.48）であることに加えて、過去喫煙者の糖尿病リスクも統計学的有意に上昇していました（1.16 倍、95% 信頼区間 1.04 -1.30）。

タバコ関連がん死亡

特筆すべきは、禁煙期間が長いほど糖尿病リスクが低下し、禁煙 5 年

1.80 倍未満では 1.36 倍、 5 ～ 9 年では 1.23 倍、10 年以上では 1.02 倍にまで下がっていたことです。10年以上禁煙することで、糖尿病リスク長期病休1.31 倍は非喫煙者と同程度になることが示されました。
Akter et al. (2015) PMID: 26200457

糖尿病

1.34 倍

喫煙と聴力低下
喫煙の影響が近年指摘されているのが聴力低下です。ニコチン毒
聴力低下 ( 高音域 )1.6 倍性による聴覚器への直接的な影響のほか、喫煙に伴うカルボキシヘモグロビンの増加や血液粘度の上昇によって内耳にある蝸牛の虚血が引き起こされて聴力を低下させる可能性が指摘されています。
ベースライン時点で 20 歳以上かつ両耳とも聴力低下を認めない50,195 人の日本人労働者を対象とし、最大 8 年間追跡したところ、非喫煙者に比べて現在喫煙者の高音域および低音域の聴力低下のリスクが高いことが明らかになりました。また、喫煙本数の増加に伴って聴力低下のリスクは上昇していました。禁煙により聴力低下のリスクが低下することも示され、禁煙開始後 5 年を経過した過去喫煙者の聴力低下リスクは非喫煙者と同等でした。
Hu et al. (2019) PMID: 29547985

9

研究成果

その他の生活習慣
社会的時差と健康

アクティブ通勤と体重
徒歩や自転車による通勤（アクティブ通勤）は、運動

社会的時差とは、平日と休日の就寝・起不足や肥満の解消につながることが期待されています。

床リズムのズレのことです。交代勤務の労先行研究の多くは欧米諸国で行われたものでしたので、働者にうつやメタボリックシンドロームの参加企業の 1 社で勤務する 29,758 人を対象とし、ベー有症率が高いことは、この社会的時差が大スライン時点と ５ 年後の通勤手段の変化と肥満度の変化きいことによるものだと考えられています。との関連を調べました。

交代勤務ではない一般労働者でも社会的時通勤手段の変化を、（ １ ）両時点とも自動車・バイク差が大きい人はたくさんいますが、社会的通勤、（ ２ ）徒歩・自転車・公共交通機関による通勤か時差の健康影響を一般労働者で評価した疫

ら自動車・バイク通勤に替わった群、（ ３ ）自動車・バ学研究はあまりありません。

イク通勤から徒歩・自転車・公共交通機関による通勤にFUN スタディのデータで検討したところ、替わった群、（ ４ ）両時点とも徒歩・自転車・公共交通

社会的時差が 1 時間以内である場合と比較機関による通勤の群の ４ 群に分類し、BMI の変化量とのして、 1 時間以上 2 時間未満である場合の関連を解析しました。その結果、自動車・バイク通勤かうつ症状のオッズ比が 1.30、 2 時間以上でら徒歩・自転車といったアクティブな通勤・公共交通機ある場合のオッズ比が 2.14 であることが分関による通勤に切りかえた群では、体重の増加が抑えらかりました。また別論文でメタボリックシれていることが明らかになりました。

ンドロームとの関連を検討したところ、社

Kuwahara et al. (2019) PMID: 31694716

会的時差が 1 時間未満の場合と比較して、2 時間以上の場合、メタボリックシンドロー
ムのオッズ比が 1.92 になることが明らかになりました。週末の寝だめがかえって不健

食事とうつ症状康につながることが示唆されます。

いろいろな生活習慣とうつ症状との関連が知られてIslam et al. (2020) PMID: 31555821
Islam et al. (2019) PMID: 30099352

いる中で、FUN スタディは食事・栄養との関連に着目した研究を進めてきました。
例えば、朝食とうつ症状の発症の関連に着目した研究はその一つです。朝食はいわゆる体内時計をつかさどる「時計遺伝子」の働きを調整することが知られています。FUN スタディの縦断データを活用し、朝食の頻度がうつ症状の発症に及ぼす影響を検討したところ、

2022

平日休日02ていました。
うつ症状に関連することが知られている栄養素に基

68就寝

1012

起床就寝

朝食を毎日食べる人に比べて、週 １ 回未満の人のうつ症状のオッズは 2.92 倍 (95%CI 1.37 - 6.22）に高まっ

4起床

社会的時差差が２時間以上ある場合社会的時差ボケづいた食事パターンを同定し、うつ症状との縦断的な関連を検討する研究も行っています。野菜、きのこ、海藻、大豆製品、緑茶、いも、果物、魚をよく摂取する食事パターンのスコアが高い群のうつ症状発症のオッズは、低い群と比較して約 40% 低いことが明らかになりました。

メタボ

1.92 倍うつ症状

2.14 倍Miki et al. (2019) PMID: 30710811
Miki et al. (2015) PMID: 26208984

10

参加企業一覧
アズビル株式会社
株式会社クボタ
株式会社日立製作所
株式会社富士通ゼネラル
川崎市教育委員会
JFE スチール株式会社
全日本労働福祉協会
東海旅客鉄道株式会社
東京ガス株式会社
日本製鉄株式会社
富士電機株式会社
古河電気工業株式会社
朋和産業株式会社
三井化学株式会社
三菱重工業株式会社
三菱樹脂株式会社
三菱ふそうトラック・バス株式会社
ヤマハ株式会社（五十音順）

事務局
国立国際医療研究センター
臨床研究センター 疫学・予防研究部
http://epid.ncgm.go.jp

2022 年２月