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平成２３年３月２日

マスコミ 4 媒体の広告量に底入れ感
化粧品・トイレタリー、ファッション・アクセサリー、家電・ＡＶ機器などが増加
テレビスポットが２年連続増− ２０１０年（１−１２月）のマスコミ４媒体広告量・電通調査 −２０１０年（１−１２月）のマスコミ４媒体広告量が電通の調査でまとまった。
電通広告統計に基づいて、新聞１１８紙(広告段数)、雑誌３６４誌(広告ページ数)、ラジオ１０局（東京・大阪地区のＣＭ秒数）、テレビ１５局（番組・スポット別、東京・大阪・名古屋地区のＣＭ秒数）について広告量を調査したもので、これによると、新聞が前年比０.３％減（２００９

年は前年比７.９％減）、雑誌が４.５％減（同１８.７％減）、ラジオが１.４％減（同８.７％減）、テレビ番組ＣＭが２.１％減（同７.８％減）、テレビスポットが４.７％増（同１.９％増）であった。新聞とテレビ番組ＣＭが５年連続、雑誌が１０年連続、ラジオが６年連続減となったものの、いずれも減少幅が大きく改善した。一方、テレビスポットは２年連続の増加となった。
２０１０年の広告出稿量は、バンクーバー冬季五輪、サッカーワールドカップ南アフリカ大会、上海万博等の国際的な大型イベントの開催や、エコカー補助金やエコポイントなどの景気刺激策がプラス要因となった。また、景気や企業業績の回復をうけて、年後半に出稿量が改善し、底入れ感がみられる。
業種別（２１業種分類）では、「化粧品・トイレタリー」「ファッション・アクセサリー」「家電・ＡＶ機器」「家庭用品」の４業種が、５媒体中４媒体で増加した。
一方、｢趣味・スポーツ用品」が５媒体で減少し、「飲料・嗜好品」「薬品・医療用品」「自動車・関連品」「不動産・住宅設備」「流通・小売業」「交通・レジャー」「官公庁・団体」「案内・その他」の８業種が４媒体で減少した。なお、「自動車・関連品」や「情報・通信」はテレビスポットで大幅な伸びを示した。

注）電通広告統計による４媒体広告量は調査媒体が限定されていること、広告スペース・ＣＭ秒数で比較していることなどから実際に取引きされた広告費の統計とは一致しません。特に、雑誌では前年比を同じ対象誌で算出していること、ラジオとテレビではＣＭ放送時間が限られていることなどにご注意ください。

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２０１０年の媒体別広告量の動向は次のとおり。
＜新聞＞
新聞広告量は５,１６７,４５０段、前年比０.３％減で、５年連続の減少となったものの、ほぼ前年並みの水準となった。年前半は０.５％減、後半は０.１％減と減少幅が縮小した。
新聞グループ別では、全国紙０.８％増、ブロック紙１.０％減、地方紙０.１％増、スポーツ紙６.６％減と、全国紙と地方紙はやや増加となった。
総ページ数が０.２％増となったのに対し広告量が減少したため、広告掲載率は前年より０.
２ポイント下がり３３.５％となった。
カラー広告は、全国紙が１１.４％増、ブロック紙が６.２％増、地方紙が４.０％増、スポーツ紙が１.３％減、全体では６.８％増と３年ぶりの増加となった。
全面広告（１広告主で１ページ）は６.０％増、見開き広告（１広告主で２ページ）は７.２％増で、どちらもスポーツ紙以外のグループがプラスとなった。
案内広告は６.９％減と、５年続けて減少となったものの減少幅が３.７ポイント改善した。
業種別では、「ファッション・アクセサリー」２８.０％増（婦人服、バッグ、カジュアルシューズなどが好調）、「飲料・嗜好品」１８.３％増（美容・栄養ドリンク、健康茶などが好調）、「家庭用品」１６.０％増（家具メーカーの企業広告、鍋・やかん類などが好調）など、前年より３業種多い９業種が増加した。一方、構成比の高い「交通・レジャー」４.９％減（旅行代理店、芸能・芸術・文化施設、興行などが減少）、「案内・その他」１.６％減（案内、臨時もの広告などが減少）、「流通・小売業」１.４％減（百貨店、商店街・ショッピングモールなどが減少）などが減少した。

＜雑誌＞
雑誌広告量は１９６,０１４ページ、前年比４.５％減で、１０年連続の減少となった。年前半
は７.２％減、後半は１.８％減と減少幅が縮小した。
ジャンル別にみると、｢男性コミック誌｣が４.５％増、「育児誌」が１.５％増、「ヤングアダルト男性誌」が０.９％増と、３ジャンルが前年比１００％を超えた。一方で、「パソコン誌」が２６.３％減、「番組・都市型情報誌」が１５.４％減と２ケタの減少となったが、そのほかのジャンルは１ケタの減少にとどまった。
業種別では、「ファッション・アクセサリー」８.３％増（婦人服、貴金属・アクセサリー、バッグなどが増加）、「不動産・住宅設備」４.８％増（一般住宅、住宅リフォーム、太陽光発電などが増加）、「家庭用品」４.６％増（ベビー用品、容器・食器、ガスコンロ・ガステーブルなどが増加）など、５業種が増加した（前年はすべての業種が減少）。構成比の高い業種では、「ファッション・アクセサリー」が好調だったものの、「化粧品・トイレタリー」３.０％減（女性化粧品シリーズ、モイスチャークリームなどが減少）、「情報・通信」１０.４％減（携帯電話端末、パソコンなどが減少）、「趣味・スポーツ用品」１６.５％減（ゲームソフト、映像ソフト、スポーツウェアなどが減少）などが減少した。

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＜ラジオ＞
ラジオ広告量は２１,７８４，４４５秒、前年比１.４％減と６年連続減となった。年前半が２.
３％減、後半が０.５％減と減少幅が縮小した。
地区別では東京３.３％減、大阪０.６％増となり、東京地区が低迷している。
業種別では、「外食・各種サービス」２１.０％増（飲食業、メモリアルサービス、セキュリティサービス、法律相談などが好調）、「ファッション・アクセサリー」１７.３％増（肌着、ジーンズ、貴金属・アクセサリーなどが好調）、「家電・ＡＶ機器」１１.３％増（液晶テレビ、ＬＥＤ電球、電気掃除機、ビデオムービーなどが好調）など前年より４業種多い１０業種が増加した。他に、構成比の高い「食品」１.０％増（健康食品、生鮮野菜・果物、チューイングガムなどが好調）、「薬品・医療用品」５.０％増（鎮痛・解熱剤、メガネなどが好調）でも増加がみられたが、「交通・レジャー」１３.３％減（交通・旅行関連、映画、レジャー・スポーツ施設などが減少）、「自動車・関連品」１１.１％減（国産乗用車が減少）は大きく減少した。

＜テレビ番組ＣＭ＞
テレビ番組広告量は１８,６５１,５０５秒、前年比２.１％減で、５年連続の減少となった。年
前半は４.０％減、年後半は０.２％減と減少幅が縮小した。
地区別では東京２.２％減、大阪１.２％減、名古屋２.９％減であった。
業種別では、「教育・医療サービス・宗教」２０.４％増（予備校・学習塾、通信教育、病院・医療サービスなどが増加）、「家庭用品」１８.８％増（脱臭剤、殺虫剤、ラップ・アルミ箔などが好調）、「エネルギー・素材・機械」８.２％増（電力、ガスなどが好調）など前年より２業種多い７業種が増加した。また、構成比の高い業種では、「化粧品・トイレタリー」４.３％増（女性化粧品シリーズ、ベビー用紙おむつ、シャンプー＆リンス、美白化粧品などが好調）、「金融・保険」６.６％増（通販系医療保険、ＦＸなどが好調）など前年を上回る業種もあったが、「食品」１.７％減（レトルト食品、マヨネーズ、ソーセージなどが減少）、「趣味・スポーツ用品」５.７％減（ゲームソフト、オーディオソフト、映像ソフト、パチンコ・パチスロ機が減少）、「飲料・嗜好品」１.４％減（ミネラルウォーター、日本茶などが減少）などが減少となった。

＜テレビスポット＞
テレビスポット広告量は６０,９７７,８００秒、前年比４.７％増と２年連続で増加した。年前
半は５.０％増、後半は４.４％増となり、年間を通して活況を呈した。
地区別では、東京５.３％増、大阪４.１％増、名古屋４.８％増と、各地区で増加した。
業種別では、「案内・その他」７５.４％増（企業グループの広告が活発）、「エネルギー・素材・機械」４１.７％増（電力、ガスなどが好調）、「情報・通信」３０.０％増（インターネットサイト関連が好調）、「ファッション・アクセサリー」２８.２％増（ファストファッションなどの企業・商品広告、紳士服、婦人服などが好調）など、前年より４業種多い１４業種が増加した。一方、「趣味・スポーツ用品」２１.７％減（ゲームソフト、映像ソフト、パチンコ3機などが減少）、「交通・レジャー」１０.８％減（交通、宿泊、映画などが減少）などが減少した。
また、構成比の高い業種では、「食品」１.６％増（ヨーグルト、即席麺類、健康食品、スパイスなどが好調）、「化粧品・トイレタリー」８.７％増（シャンプー＆リンス、美容液、女性化粧品シリーズ、歯磨、モイスチャークリーム、マスカラなどが好調）、「金融・保険」１０.
３％増（通販系生命保険、通販系自動車保険、宝くじ、ＦＸなどが好調）、「自動車・関連品」２１.７％増（エコカー補助金関連、輸入車、ミニバン・１ＢＯＸ車などが好調）などが増加した。

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