人生 100 年時代に向けて

人生１００年時代構想会議が目指したこと
4回
第株式会社 日本総合研究所 チェアマン・エメリタス（名誉理事長）

高橋 進［たかはし・すすむ］前安倍政権におけるマクロ経済政策立案ならびに運営の司令塔的役割を担う経済財政諮問会議、人生100 年時代構想会議他の民間議員を務める。

年金支給期間の短縮、年金支給対象の低所得者への絞り込みなどの施策が打ち出され送るためには、お金という目に見える資産

リンダ・グラットン教授は、よりよい人生を時代というコンセプトを提唱した英国の不安を抱くようになっている。人生１００をどう設計すればよいのかと、漠然としたんな備えをすればよいのか、そもそも人生い余生に期待を抱く半面、老後に向けてど長寿化が進むにつれ、私たちは長く楽し

現役時代も含め、生涯を通じて利用できる齢を固定して様々な給付を行うのではなく、時代には、政府が、年金のように、引退年を基準にしている。しかし、人生１００年である。現在の制度や政策の多くは、年齢次に年齢を基準にした給付も改革が必要

ますます個人の肩にのしかかるようになる。

をえず、老後の生活資金を確保する責任がえる公的資金（年金）の役割が低下せざるているが、いずれにしても、老後資金を支（有形資産）を増やすだけでなく、スキル、給付や融資にもっと力を入れるべきである。

人生１００年時代の政府の役割

健康や人間関係といった無形資産を自らなどを通じて私たちの老後を支えてきた政の練り直しが必要になるが、社会保障制度

人生１００年時代には、個人の人生設計

人生１００年時代では、キャリア途中でフルいう前提に立って制度が作られているが、とパートタイムのどちらかに分類できるとる。多くの国ですべての労働者がフルタイム

仕事に関する法規制も見直しが必要であ府の仕組みもまた、再設計が必要である。

タイムとパートタイムが切り替わるといった育むことが重要であると説いた。

長寿化につれ、社会保障制度や定年制など第３は、格差や不平等の拡大への対応でことも往々にして起きる。
コースとの間のずれが拡大しているからである。長寿化とともに、高所得層と低所得既存の制度・仕組みと、個々人の実際の人生ある。それが、自分の老後をどこまで国や貧困層、低所得層に財政支出を振り向ける層の間の健康格差や寿命格差が広がってい日本に限らず、長寿化によって政府が対応大掛かりな政策が必要になる。また、貧困社会に頼れるのかという不安の大きな原因を迫られる課題は、大きく括って３つある。の連鎖を断ち切るためには、貧困層がスキる。こうした格差を縮めていくためには、まず、社会保障制度の持続性確保の問題

ルや教育といった見えない資産を築くのをにもなっている。

である。とくに先進国では公的年金が財政これまでのところ、こうした課題への対応若いうちから支援する必要がある。
年時代を乗り切れないといわれている。こについてみると、各国の動きは鈍く、制度面で持続困難になりつつあり、人生１００のため、各 国で共 通 に、引 退 年 齢の延 長、8が政治に届きがちだからである。

あり、改革に抵抗する高齢者の意見ばかり代であったり、まだ生まれていない世代で恩恵を受けるのが政治に関心の薄い若い世

改革のスピードは上がっていない。改革の人口減少社会では労働力の減少を止めるこ力と投資、技術革新が必要である。しかし、である。成長力を引き上げるためには、労働投資も低迷し、技術革新も停滞していること

その原因は、労働力人口が減少に転じ、設備就労を希望する国民が誰でも希望に応じて職員の処遇改善といった施策を打ち出し、などによる現役世代の介護離職防止、介護による女性の就労促進や、介護施設の拡充

国民会議」を設置し、待機児童の解消など

９月に「 働き方改革実現会 議」が設置され、続いて「働き方改革」である。２０１６年

働ける環境の整備を進めた。

衰えがちである。の縮小懸念から企業の国内での投資意欲はとは難しい。また、人口減少による市場規模

人生１００時代構想会議の立ち上げ

議には各界の有識者に加え、グラットン教１００年時代構想会議」を立ち上げた。会

べく、２０１７年９月、総理官邸に「人生政権は人生１００年時代への対応を進める政府自身の動きによるところが大きい。安倍

で頻繁に使われるようになったのは、実は「 人 生 １ ０ ０ 年 時 代 」と い う 言 葉 が 日 本の改革の現状はどうだろうか。とにつながる。そのためには、人への投資とも、労働力人口減少の影響を和らげるこ

労働者一人ひとりの生産性を引き上げるこ地はある。さらに、長く働き続けること、や高齢者など、まだまだ働き手を増やす余

また、労働力の減少は不可避でも、女性る。政府はこれを「生産性革命」と呼んだ。

生み出すことができれば成長力を強化できめ、日本発の新しい商品・サービスの市場をを駆使したデジタル革命によって生産性を高教育を用意し、いつでも有用なスキルを身にまで、生涯を通じて切れ目なく、質の高い等教育、さらには社会人の学び直しに至る「幼児教育から小・中・高等学校教育、高政府が取りまとめた政策パッケージには年時代構想会議での「基本構想」をもとにが、「人づくり革命」である。人生１００

人づくり施策の最後に打ち出されたのせ、その成果を働く人に分配することである。

出された。改革の真の目的は生産性を向上さ非正規労働者の処遇改善などの改革が打ち

長 時間 労働の是正や有 給 休 暇 取 得の促 進、授も招聘された。翌 年６月には同会議がを通じて一人ひとりの能力を高め、人が活つけられる学び直しの場が、安定的な財源残る期待は技術革新である。IT や AI構想」） を 取 り ま と め、 こ れ と 併 行 し て、躍できる環境を整備していく必要がある。の下で提供される必要があるほか、高齢者

では、人生１００年時代に対応する日本

政府は「人づくり革命」と呼ぶ政策パッケこれが「人づくり革命」である。
この「生産性革命」と「人づくり革命」
を

会保障制度を、子供・若者から高齢者まで向けの給付が中心となっている我が国の社基本構想」
（以下、
「基本

ここで、政府が人生１００年時代という通じて、人口減少を克服して成長力を引き「人づくり革命ージを取りまとめた。
概念を、各国に先駆けていち早く取り入れ誰もが安心できる『全世代型の社会保障』

では、日本の人生１００年時代に向けた社会保障制度改革の現状されている。

へ大きく転換していく必要がある」と記述上げていくことが、成長戦略の狙いである。

は、２０１５年 月、官邸に「一億総活躍りに関わる一連の施策を講じてきた。まず政府はこうした考え方に沿って、人づく人づくり革命て「人づくり革命」を打ち出した背景をみておく必要がある。
第２次安倍政権は、発足時から、いわゆる３本の矢を通じてデフレ脱却を目指してきたが、その矢の１本は、民間投資を喚起する成長戦略である。
近年、日本経済の成長力が低下しているが、

10

Vol.144918

【図表1】高齢者の就労希望年齢と希望する就労形態

・現行の高齢者雇用安定法が定める雇用確保措置年齢である65歳（2025年到達）を超えて働きたいと回答した人が、３人に２人（65.9％）、「働けるうちはいつまでも」と回答している人が３割（29.5％）となっている。
・高齢者の希望する就労形態は、男性はフルタイムとパートタイムの希望割合が４割（36~37％）で同程度であるのに対して、女性は７割（69.4％）がパートタイムを希望している。ニーズに応じた就労形態の多様化が課題。

[ 高齢者の希望する就労形態 ]36.7

改革、すなわち、人づくり革命は着々と進

フ リ ー 社 会 を 目 指 す 」 と し て お り、歳

まず、社会保障制度改革の現状をみてみよとして、高齢者のトライアル雇用の促進や境整備を進めるほか、具体的な雇用促進策

以上の継続雇用年齢の引き上げに向けて環う。今後も高齢化による社会保障費の増大教育訓練の拡充などを進めるとしている。

んでいるのであろうか。

が不可避であり、制度の持続性を確保する

公 務 員 に つ い て も、 定 年 を 段 階 的 に

歳ための施策が必要である。他方、日本では給 付があまりにも 高 齢 者に片 寄っており、これを改革すること、言い換えれば、全世代に引き上げるための検討を行うとした。

他方で、全世代型社会保障の構築に向け③ 年 金 支 給 開 始 年 齢 の 引 き 上 げ、 ④ 診 療

保、②医療費・介護費などの支出の抑制、や社会保険料の引き上げによる財源の確手立てとして議論されているのは、①増税

日本で社会保障制度の持続性を確保するも長くなり、仕事の中身が変わり、休職・さらに、人生１００年時代では、就業期間対策や幼児教育無償化などに振り向けた。

方 針 を 転 換 し、 増 税 分 の 約 半 分 を 少 子 化

け給付に不足する財源を賄うという従来のの消費税増税に際して、増税分で高齢者向た動きも始まっている。政府は２０１９年報酬や調剤報酬などの適正化、⑤高齢者の転職することも当たり前になるため、こう型の社会保障の構築も課題である。

就業促進などを通じた社会保障の担い手のした人生の転機を、失業給付や職業訓練、こうした改革の方向性は正しいが、改革とも打ち出した。

リカレント教育の費用補助などで支えるこ確保、⑥健康寿命の延伸などである。
このうち、高齢者の就業促進、健康寿命の延伸といった手立ては、人生１００年時代に向けた社会保障制度の再設計という観点

降、医療費や介護費を中心とする社会保障が後期高齢者になる２０２０年代半ば以はまだ始まったばかりである。団塊の世代率が欧米と比較して高い国であるが、人生支出のさらなる増加が見込まれ、これをどからみて評価できるところであろう。

１００年時代といわれるもとで、 歳を超う賄っていくのか、まだ青写真は描かれて日本はもともと 歳以上の高齢者の就業% を超えてえて働きたいと考える人がいない。

り、確定拠出型年金など私的年金を使って的年金だけに頼ることがますます難しくな

いずれにしても、日本でも老後資金を公以上を一律に「高齢者」とみることは現実

自助努力で老後に備えなければならなくな% 近くに達してい的ではなく、すべての世代が希望に応じてる。しかし、年金の受給開始年齢の選択、る。政府も「人づくり革命」の中で「 歳意 欲・ 能 力 を 活 か し て 活 躍 で き る エ イ ジことを希望する人もいる【図表１】。また、フルタイムで働く

65

100 （％）
80

65

65
6537

パートタイム（短時間勤務など）の社員・職員
37.0
フルタイムの社員・職員

60
40
200

65

65

69.4
12.7
女性

23.6

農林漁業（家族 在宅就労従事者を含む） 1.0
その他
自営業・個人事業主・フリー
無回答
0.6
ランス（家族従業者を含む） 4.7
0.7
19.3
在宅就労 3.0
その他0.312.7 1.2
無回答0.5
男性

29.5
21.4

80
100 （％）
注：60 歳以上の男女を対象とした調査（n=1,999）
0
20
4060
出典：内閣府「平成 25 年度 高齢者の地域社会への参加に関する意識調査」より作成

無回答
1.0
働けるうちはいつまでも70歳くらいまで75歳くらいまで 10.1 2.7
65歳くらいまで60歳くらいまで 11.8

76歳以上

65.9％
[ 高齢者の就労希望年齢 ]出典：『平成 30 年 6 月 人づくり革命 基本構想 参考資料』掲載『内閣府 平成 25 年度 高齢期に向けた「備え」に関する意識調査』より作成
注：35 歳～ 64 歳の男女で対象とした調査で 60 歳以降も収入を伴う就労の意向がある者（n=2,214）10

人生 100 年時代に向けて【図表２】高等教育機関への25歳以上の入学者の割合

・高等教育機関（4年生大学）への25歳以上の入学者割合を見ると、日本は他国と比較して、割合が著しく低い。

日本

ベルギー

オランダ
ハンガリー
スペイン
イタリア

チェコ
イギリス
ドイツ
OECD平均
ノルウェイ
エストニア
フィンランドオーストラリア

スウェーデン
デンマーク
イスラエル
スイス
（％）のか、その選択肢はまだ十分に示されてい大丈夫」という安心感が持てるようになる

含め、どうすれば私たちは「長生きしても療・介護制度、あるいは雇用慣行・制度も活用など、年金制度の改革だけでなく、医年金受給開始年齢までの仕事、私的年金のされており、日本の人的資本の質を高める「 基 本 構 想 」に は こ う し た 危 機 感 が 反 映いる。

的にみた日本の大学の評価も年々低下してや訓練の分野で順位が低下している。国際た。日本の国際競争力をみると、高等教育教育の質が低下していることも指摘されンの原動力である。政府は大学を人づくり大学は、知の基盤であり、イノベーショ教育の抜本的拡充が挙げられた。

ための施策として、大学改革とリカレントない。

教育改革は加速するか
人生１００年時代には、個人にとって、革命を牽引する重要な主体の一つとして位

具体的な施策として①国立・私立大学を健康と並んで、スキルや知識が非常に重要

ただし、キャリアの初期に身につけたスキ問わず、各大学の特色や強みの明確化を一置付け、大学を時代に合ったかたちに改革

ルや知識だけで、長い職業人生を生き抜く層進める、②学外の教員や実務経験のあるな資産となる。長年かけて培ったスキルやことは難しい。そのため、生涯を通じて、教員の登用、学校運営への参画促進、社会するという大方針を示した。

複数の新しいスキルや専門技能を獲得し続の新たなニーズに柔軟に対応できる教育

知識は所得やキャリアの向上につながる。

けることが重要になる。デジタル革命も、の能力、付加価値を身につけたかを見えるプログラムの実現などを通じて教育の質のしかし、日本のこれまでのリカレント教化する、④大学の経営力を強化するととも身につけるべきスキルや知識の中身を変え育は、実践的でないもの、キャリアアップに、⑤大学の組織再編を促し、地方におい向上を目指す、③学生が在学中にどれだけやキャリアチェンジにつながるとは言い難て、地方の教育のあり方を議論する「地域ることを、私たちに迫っている。

いものが多く、社会人の利用者は限られて国公私立の枠を超えた大学の連携・統合な連携プラットフォーム（仮称）」を設置し、フレ下で、教育訓練費を削減する傾向にあどを可能にする、⑥高等専門学校、専門学校

いた【図表２】。企業も長期にわたったデり、社員育成に積極的とは言い難い状況でなどが挙げられている。文科省も、こうしたにおける実践的な職業教育を推進すること
人生１００年時代構想会議では、リカレ考え方に沿って、２０１７年に２０４０年あった【次ページの図表３】。
ント教育だけでなく、そもそも日本の高等Vol.144

111.7
3.8
5

6.0
8.1
8.6
10

2.50

13.4
14.8 14.6
15

16.6
17.5
20

19.4 18.8
21.7
25

25.8
27.6
28.7
29.7
30

出典：
『OECD
「Education at a Glance（2017）（」諸外国）
及び文部科学省「平成 27 年度 学校基本調査」『平成 30 年 6 月 人づくり革命 基本構想 参考資料』掲載（日本）』より作成

人生 100 年時代に向けて
人生 100 年時代に向けて【図表３】企業の外部教育機関としての大学の位置付け

・企業の８割が外部教育機関として民間の教育訓練機関を活用。一方、大学を活用するのはごくわずか。
「大学でどのようなプログラムを提供しているかわからない」
・大学を活用しない理由の上位は「大学を活用する発想がそもそもなかった」

60

6.7
その他

5.3

26.4
無回答

短期大学

高等専門学校専門学校

公共職業能力開発施設（コンサルティング会社含む）

民間の教育訓練機関

その他

無回答

他の機関に比べてコストがかかるため大学院大学

17.3
大学等との繋がりがないため100（％）
8040200に向けた高等教育のグランドデザインを打ち出している。
リカレント教育については、人づくり革育の無償化を実現するもので、経済格差が教育格差につながることが危惧されるもとで、貧困の連鎖を断ち切り、格差の固定化

教育改革は、人生１００年時代に見えなを防ぐ狙いがある。

でも鍵となるものであるとの認識の下、リい資産を育むための基礎になる改革であ命のみならず、生産性革命を推進するうえ
カレント教育の抜本的拡充策として、教育り、政府の役割が大きいが、日本の教育政資金を確保できていないこと、改革スピー訓練給付の拡充と産学連携の強化の方針が教育訓練給付については、キャリアアッドが遅いこと、施策とその効果についての策の基本的な問題点は、ここに十分な財政プ効果の高い講座を対象とする給付率の引検証ができていないことである。折からの打ち出された。

き上げ（２割→４割）や講座の最低時間のコロナ禍で、日本のオンライン教育の遅れが改めて浮き彫りになった。教育のデジタ緩和（１２０時間→ 時間）することなどが掲げられた。

ル化も含め、教育改革のスピードアップが求められる。の早急な具体化が求められるが、産学連携方針が示されている。今後、こうした方針のためのコンサルタント人材の養成などの社会保障の構築に向けた改革の動きはまだ社会保障制度の持続性の確保や、全世代型政府の役割は大きい。しかし、政府による長寿化に伴う個人の対応をサポートする

どこまで政府に頼れるかの実を上げるためには、大学側の経営改革あり、リカレント教育の充実にもまだまだ鈍い。また、企業の働き方改革は道半ばでまた、今回の政策パッケージでは、必ず私たちは政府の改革や企業の行動変容に時間を要する。それでも、長寿化は待ったた。前者は、待機児童の解消と並んで、子期待しつつも、自らの努力と自らへの投資しも教育の中身の関わる施策ではないが、育て世帯を応援し、社会保障を全世代型へを通じて、人生に必要な有形・無形資産をなしに進行していく。

抜本的に変えるためのステップと位置付け日々築いていかなければいけない。
ち、真に必要な子供たちに限って、高等教られる。後者は、所得が低い家庭の子供た幼児教育と高等教育の無償化が盛り込まれのスピードアップが求められる。

練の拡充、実務家教員の養成、生産性向上

リカレント教育の拡充、在職者向け教育訓開発するとして、デジタル関連や技術者の雇用創出効果の高いプログラムを集中的に産学連携については、新規かつ実践的で、6013.2
他の機関の方が業界分野に関する最先端の技術を学ぶことができるため
0.6
1.3 1.1 3.5

037.2（複数回答）
82.8

30.7
80

11.9

27.6

大学等
40

20.1

8.5 5.7
20[ 大学等を活用しない理由 ]大学等を活用する発想がそもそもなかったため大学等でどのようなプログラムを提供しているかわからないため他の機関に比べて教育内容が実践的ではなく現在の業務に生かせないため[ 活用する外部教育機関の種別 ]
（％）
100

出典：
『平成 30 年 6 月 人づくり革命 基本構想 参考資料』掲載『社会人の大学等における学び直しの実態把握に関する調査研究（平成 27 年度 イノベーション・デザイン＆テクノロジーズ株式会社＜文部科学省：先導的大学改革推進委託事業＞）』より作成

12