地方における旧制高等教育機関利用層の比較分析
新潟高等学校と新潟医科大學・専門部を事例に

藤村正司・寺崎里水

広島大学 高等教育研究開発センター

は

じ

め

に

思い出は，追い出されることのない楽園である。しかし，旧制の高等教育機関の思い出を今に語る当事者が次第に少なくなってきた。本研究は大正期に新潟市に設立された新潟高等学校と専門学校から昇格した新潟医科大学の 学籍簿等から作成した個票データを用いて，どのような人々が二つの学校を利用し，どのような内部選抜を経てどの大学に進学し，そしてどこに就職したのか，
いわば地方の旧制高等教育機関にエントリーされた人々の社会的出自と進路の全貌を明らかにしようとする計量的モノグラフである。このような地方にある旧制高等教育機関の社会的機能を探ろうとするのは，大きく三つの理由がある。
一つは，大都市圏に高等教育機関が集中していた旧制度のもとで，小規模ではあるが、地方に設置された高等学校や単科大学に誰が進学し，どのような進学移動や職業移動を果たしたのかについての情報が，大正期の高等教育拡張政策に対する需要側の反応を知る手がかりになるからである。大正期の高等教育拡張政策は，収容力の拡大による進学圧力の緩和と元來學生志望ノ趨向ハ一面ニ於イテ社會需要ノ半面ヲ証スルモノト見得ヘキヲ以テ大体学生志望ノ傾向ニヨリ学校ノ種類ヲ判定セハ大過ナシト謂フヲ得ヘシ ものとして計画されたが（教育史編纂会，頁），果たしてその機会はどのような社会階層が享受したのだろうか。ここでは，一つの地域にある機能の異なる二つの高等教育機関に在籍した人々を事例に，戦間期，戦時期，そして戦後期の 年にわたって追跡調査することで，戦間期高等教育の量的拡大の帰結を探ってみたい。
第二の理由は，地域（府県）の側からみた高等教育機関の人材の養成に関わる関心である。地域に密着した中等教育とは異なり，官立高等教育機関は地域に貼り付けられたもの
だが，実際は地方の多額の負担によって獲得したものである。高等教育機関への進学機会が著しく限られていた地方にとって，高等学校が地元にあることそれ自体，また専門学校が一学部だけで大学として認可される喜びは大きかった。鉄道とともに高等教育機関の設立によって，地方も文明国家の恩恵に浴することができたからである。明治以降、我が国の教育の拡大が，一貫して府県による学校の誘致運動や進学競争の形をとってきたことも，
このことと無関係ではない。それでは，府県間の熾烈な誘致競争と地元の寄付によって設立された新潟高等学校と医科大学に選抜された人々のうち，地元出身者はどの程度であったのか。誰が教えていたのか。高等教育機関の設置は，地元子弟の上級学校進学率を底上げしたといえるのか。どのような人が，地元に留まったのか。本研究では， 新潟を起点として旧制度における高等教育機関にエントリーされた人々の進路を探り当ててみたい。
第三は，第二の理由と関係するが，いわゆる裏日本 に関わる関心である。明治以降，

太平洋側ベルト地帯に産業や人的資源が集積されるなかで都市には都市問題が生まれたが，地方では急速な殖産興業政策の陰で出稼ぎ問題や格差問題が深刻な問題になった。それは都会と地方の間だけではなく，県内のなかにも形成されていった。藩閥の力も資本もない

地方では，近代化は受け身の形ではじまるが，近代化の波にいかに対抗しつつ適合し自立していくか，その道を模索することが 裏日本と称せられた地域の切実な課題となっていたのである。しかし，新潟に限らず， 裏日本

地域では高等教育機関の配置が遅れた。

この地域間格差の構造は，旧制のみならず，新制以後の一県一大学原則による地方国立大学が発足してから現在まで大きく是正されたわけではない。新潟県については，昭和年に二つの新構想大学が誘致されるまで，大学は新潟大学しかなかった。その新制新潟大学の原資となった新潟高等学校と新潟医科大学は，地方 裏日本からみれば中央 表日

本への確実なスプリングボード であり，中央 表日本からみれば人材のサイフォン、もしくはセカンドチャンスを提供した。その意味で，企業社会化が進行する戦間期にあって、学歴資本の意味を知っていた組織人，サラリーマンへの転身 都市への流入を迫られていた地元自営層にとっては，高等教育機関は大きな魅力をもっていたのであろう。
以上，三つの関心から，本研究では 学籍簿 と 卒業者名簿 等をリンクした個票デー
タを頼りに，二つの旧制高等教育機関利用層の出自，内部選抜，進路の実際を描いてみた
いとおもう。もっとも，本研究がモノグラフである以上，新潟の事例が地方の旧制高等教
育機関利用層の典型的なパターンであるわけではないし，事例研究の難しさはマクロな社
会変動や政策と結びつけることにあるが，それは本研究では十分とはいえない。とりあえず， 学籍簿 から得られる情報を整理したものである。
ところで，本研究のきっかけは，たまたま数年前に職場の附属図書館書庫で枚以上に及ぶ詳細な成績・勤惰表が入った大きな筒を手にしたことである。それが、初代校長八田三喜の入学カラ卒業マデ計ヘテ見タ高等学校生徒ノ学業統計 に使われた資料であることは後で知ったが， 新潟高等学校資料目録

から

学籍簿

が人文学部に保管されていることを確認した。学籍簿は書き写したので，データ・ファイルの作成には相当の時間を要した。当初は、学籍簿をファイル化したが， 新潟高等学校関係資料庫 （学外者閲覧可）に保管してある性行調査表，志願者綴，卒業者名簿から順次項目を加えていった。このような個票データの収集が可能になるのは，何よりも新潟高等学校同窓会が散逸した資料を収拾し、これを研究者に開いたからである。
なお，本研究のうち，第部新潟高等学校編については，昨年，松本市にある旧制高等学校記念館サマーセミナーでの報告用に準備していたものである。コーディネータの中野実東京大学助教授の逝去によりそのままになっていたものに，今回，新潟医科大学の学籍簿の分析を加えた。一県のみならず，全国各地，台湾，そしてソウルに眠っているすべての旧制高等教育機関の 学籍簿のデータベース化が可能ならば，総合的な研究分野が開

かれようが，それは妄想であろう。
最後になったが， 学籍簿の閲覧を許された新潟大学人文学部と医学部、学籍簿の筆写に忍耐強くつきあってくれたゼミ生に謝意を表したい。
年 月

研究代表

藤村正司

目

次

はじめに
第 部

新潟高等学校編章

第高等学校への進学機会

第 節

別世界 への切符

第 節

新潟地方の都市化と中等教育進学機会

第 節

高等学校設置による地元中学校への影響

第章

新潟高等学校のプロフィール

第 節

高校獲得運動第 節

教育課程・年棒第 節

教官リクルートとシラバスの統制

第章

内部選抜と進学・就職・地域移動

第 節

メリトクラシーのなかの生活

第 節

進路分化のメカニズム

第 節
第 部

新潟医科大学編
章

第

歳職・小活

第 節

問題の所在
裏日本 医科大学への着目

第 節

医学教育の制度化

第 節

医学教育の制度化と新潟医科大学

第 節

小

第

章

括

新潟医学専門学校

第 節

誰に機会を提供したか

第 節

専門学校と大学の間

第 節

小

第

章

括

新潟医科大学第 節

入学までの地域移動

第 節

再生産と立身出世

第 節

臨時付属専門部

第 節

小

括

参考文献
付表

新潟医科大學単純集計・新潟高等学校教官移動表

第 部

新潟高等学校編

小生

昭和

年文科乙を

回目に卒業しました。英語教員資格申請のため単位取得証明書が必要なのです。

多忙と存じますが，二通送っていただきたいのです。それから人文学部内に残務整理員会のような組織が残っていると思いましたので宛先を適当に書いたのですが，間違っている時適宜処理していただきたいのです。
昭和

年 月

日

このたび旧制新潟高等学校在学中の成績についての単位の証明を求めてこられましたが，旧制高校では単位制ではなかったので，学籍簿に単位は示してありません。しがたって，その証明はできませんが，貴殿の場合，旧制高校文科卒業で英語の免許状を御希望なのですから，卒業証明と成績証明があれば，認定に必要な書類としてはよいものと思われますので便宜ここに同封します。おって旧制新潟高等学校残務整理委員会はすでに解散しており，ございませんが，学籍簿は当学部に（教務係）で保管しております。一言申し添えます。
新潟大学人文学部事務長

第第章

昭和 年 月日

高等学校への進学機会

章では，そうした選抜をクリアした青年の，同年齢男子に対する輩出率とその地域

分布を概観する。周知のことであるが， 正系の高等教育機関に進学できる人々がいかに一握りの青年であったか，しかも大都市に偏在していたか確認しておく。併せて，大正期の制度改革による高等学校の地方分散化政策の有効性を実証的に検討しておきたい。

第

節

別世界

への切符

．高等学校ダケデモ
帝大候補生を輩出する高等学校が青年多数の憧憬の的であったことは，志願倍率が明治年の 倍から昭和の戦時期にかけての 倍を越えるまで，一貫して増加傾向を示していたことからよくわかる。世界恐慌の影響で多くの失業者が溢れた昭和初期でさえ，志願倍率は倍を切らなかった。一時的に減少したのは，大正 年と昭和 年のみである。

こうした進学ルートの制度化の背景には，高等学校が実態としては大学豫科として機能）。それゆえ，今日のしていた現実と，学力による競争移動の規範があった（天野

旧制高校を懐かしむ声とは逆に，同時代では学制改革の度に高等学校廃止論が議論され，また完成教育か大学豫科かで大きく揺れていた（塚原他
表）。

は，高等教育機関（大学，大学予科，高等学校，専門学校，実業専門学校，高等師範学校（男子）に在籍する学生の該当年齢人口に対する輩出率を中学校と併せて示したものである。表からわかることの第一は，高等学校の当該年齢男子に対する輩出率は，
明治 年から昭和 年まで 倍程度輩出率が増えたが，それでも同世代男子の ％に満たない輩出率でしかないことである。つまり，中学校の輩出率は昭和期になってを越えるが，高等学校はさらにそのには無関係な

分の％の敷居

弱の輩出率である。高等学校は，大方の青年別世界 である。

第二は，他方で大学予科，専門学校，実業専門学校，高等師範学校（男子）等を含めた高等教育機関全体の同年代男子に対する輩出率が，官立高等教育機関の拡充計画とその実施により，中学校のそれに接近してくることである。つまり，該当年齢に占める中学生数と学生数がほぼ同じになっているのである。中学校在学者数は， 歳から 歳までの男子
人中人から，昭和期になると人と増加する傾向にあるが，歳男子に限ると人のうち高等教育機関に在籍するものが 人を越えていることがわかる。このことは，中学に進学すれば，引き続きなんらかの上級学校に進学すること，中学校が現実としては高等諸学校の準備機関になっていたことを示している。
したがって，中学校から高等諸学校への連絡には大きなハードルはなく，むしろ同年齢男子の割以上が在籍する小学校と中学校との間に大きな断層が存在していたといえる）。この二つのハードルを越えるだけの資産と学力と上昇志向をもつものだけが， 別への切符を手にすることができたのである。昭和 年に中蒲原郡村松中学から新潟世界

高校文科乙に入学した生徒（長男）の父親（呉服商）によれば，

ハ家ノ相続人故，上級ノ學校ヘ上ゲル必要ハナイノダガ，何シロ此ノ節ハ極ク貧シイモノマデ中学教育ヲ受ケテイルノデ，ソレ等ト同ジ教育程度デハ土地ニテ居テモ肩身ガ狭イカラ其上ノ高等学校
ダケデモ終ヘサセテヤリタイト思ッテ入学サセタ と（ 性行調査表 （卒昭
中 と

資産の
資産が

文乙）。

下 の区分がどの程度のものかわからない，この旧中間層の言葉は，下 のものまで中学に進学するようになれば，それがたとえわずかの事例であっても，資産が 下以上だと自認する家は子弟を上級学校に上げざるを得ない状況が新潟の農村地域でも生じていたことを示している。

該当年齢
明治
明治
大正
大正
大正
昭和
昭和
昭和
出典

表

男子該当年齢にみた在学者の輩出率（％）

中学校
歳高等学校 高等教育 高等教育
歳
歳
歳

高等教育機関の在学者数は，伊藤彰浩（

）表

官立大学
歳

による．

明治

大正

年の該当年齢は，厚生省人口問題研究所（

大正

昭和年は，総務庁統計局

人口統計総覧

大学計歳）第 表より算出．

頁．

．地域間格差中学校から上級諸学校への進学が，地方から東京および京阪神への地域移動を伴ったものであることは改めていうまでもない。戦前期の高等教育機関の配置は著しく大都市に偏っていた（藤原，天野）。拡張計画によって私立大学及び私立専門学校は大都市に，小規模の官立高等学校及び官立実業専門学校は比較的地方に設置されたが，昭和年当時みると高等教育機関全入学者 万千人の ％にあたる 万る高等諸学校に入学していたのである（京都
京には全国の
学定員

万

％，大阪

％の学生が集まっていた（図千人に占める東京の集中率は％）。大学だけに限ると，東

参照）
。平成
％（大学

千人が東京にあ

年の大学・短大の入％）。いかに戦後の学制改革と地方分散化政策によって高等教育機会の均等化が進んだかわかる。
図高等教育機関入学者の地域分布 昭和年

図は，こうした地域間格差の状況を鮮明にするために， 全国中学校ニ関スル諸調査をベースにして，前年度中学卒業者〔新卒〕に占める高等学校及び大学豫科に進学した者の比率を時系列で描いたものである（大正みると，全体に大正

年以前は高校学校生徒）。図を年の高等学校令から， の官立高等学校が出揃う大正末にかけて，

高等学校・大学豫科への進学の底上げが進んでいたことがわかる。
しかし，同時にそれは大都市と地方では大きな格差を伴いながら上昇していたこともみて取れよう。地方が％の敷居を越えられないなか，東京府だけが ％を大きく越えていた。さらに，昭和の不況期と相まって，中学卒業者が増え続けるなか地方が早くも下降線をたどる。他方，高等教育機関の割が集まる東京だけが島宇宙のように高い進学水準を維持していたのである。戦間期の東京は，上級学校進学に際して新しい局面へ移行したことが読みとれる。逆に言えば，選抜競争の厳しい東京の（一部の地域）事例をもって全国の受験世界を敷延することはできないということである。

図注

高校・大学豫科進学率（％）の推移

全国中学校に関する諸調査 （各年度）より作成．対、前年度中学卒業者．不平等化社会
それでは，以上のような高等学校・大学豫科進学率の都道府県間格差は，その背後にあるどのような条件で統計的に説明されるだろうか。ここでは，設置地域の拡大による高等学校の地方分散化の効果を測定するねらいから，需要サイドと供給サイドをモデルに組み入れて推計してみよう。需要を示す所得変数には， 帝国統計年鑑

から高所得者に課さ種所得税額をその納税者一人当たり換算した値を用いる。第 種所得税は，対象れる第となる世帯の収入額が限定されていて代表性に欠けるが，府県別のデータが時系列で得られるというメリットがある（南）。供給（政策）変数としての高校収容力は，当該

県の中学新卒者に対する高校入学者比率を用いる。
さらに，自由競争や自助努力を歓迎する都市新中間層の行動を現す指標として，府県内の私立中学の比率をモデルに投入した。図からハズレ値の東京をダミーとした。上

変数のデータ・セットは，大正年まで得られる（ 全国中学校ニ関ス

記

ル諸調査

には，大正 年のデータは欠けている）。
は，道府県別データを全期間にわたって時系列にプールしたときの推計結果で

表
ある

年から昭和

）

。すなわち，高校・大学豫科進学率は，第種所得税，高校収容力，東京ダミー，

そして私学中学比率などによって十分説明される。ここで，推計期間のどこかに構造変化が起こりパラメータの値が変化したかどうかを確認するため，分断点を一期づつずらしながら，二本の回帰式における残差の尤度が最大になる時期を求めた）。その結果，大正年と昭和 年を境として，前期と後期では進学行動に構造変化が起きている事実を得た。
決定係数の大きさから，後半期でモデルの当てはまりは良好である。第 種所得税は全

国世帯の ％から ％を代表しているにすぎないが，前後期を通じて進学率の地域間格差を説明するのに良好である。上級学校への進学機会は著しく不平等な所得格差を反映している。昭和 年の新潟高等学校入学志願者心得 に記載される第一学年の学資概算調によれば，平均月額諸経費は寮生で円，自宅生は 円程度で寮生の半分である。当時の第種所得税に該当する者の所得は年間寮生の場合でカ月円が必要経費だから，所得の

円

銭，昭和

％を息子一人に仕送りしていた％ですむ。ちなみに，昭和 年当時の新潟農民 カ月の生活費ことになる。自宅通だとは円以上だが，仮にこの所得層をベースにすれば，

年当時の東京某専門學校（工科）學生の生活費は，下宿生活者が円 銭，間借生活者が円 銭，自宅通学者が円銭であったという（安藤

，

頁）
表

高等学校・大学豫科進学率の影響要因
全期間

大

昭

所在県

地方県

第三種所得税
（

）

（

）

（

）

（

）

（

（

）

（

）

（

）

（

）

（

（

）

（

）

（

）

（

）

（

）

（

）

（

）

（

）

）

高校収容力
）

東京ダミー
私立中学比率（）

決 定 係 数注

係数はすべて ％水準で有意．上段 ，下段 ．

しかし，第ナンバースクール所在県

種所得税の影響は後期になると相対的に小さくなる。代わって，地元の高校収容力の影響が 倍大きくなる。官民あげて誘致した地元にはメリットがあったといえるが，高校が設置されていない地方では格差が広がってきたのである。一方，進学機会に恵まれた東京府は，他の条件を一定としても，後期では地方よりも平均して ％進学率が高い。さらに，他の変数を一定とすれば，私立中学の比率の高い府県ほど，高校・大学豫科進学率が高くなっていることがわかる。
次いで，都市と地方の状況を詳しくみるために，ナンバー・スクール所在県とそれ以外の地方について推計した結果を示しておいた。すると，ナンバー・スクール所在県の方がモデルに整合的であり，第ら

種所得税は地方の倍，高校収容力と私立中学比率はか倍も影響力が強くなる。ナンバー・スクールが設置される文教センターは，高校・豫科進学に際してより感応的である。恵まれた学力と所得により，自府県内の受験市場を越えて県外の高校に進出していったといえる。さらに，ナンバー・スクール所在県の中でも東京は ％近く進学率が高い。逆にいえば，地方は大都市圏の受験者に市場を食われていたのである。この傾向は，渡部が各高校の 高等学校一覧 によって本籍別入学者比率の）。

推移を求めた結果と一致している（渡部このように戦間期における高校・大学豫科への進学行動は，府県の所得間格差，高校収
容力，中学の設置者区分による格差が著しく大きい。設置地域の拡大による高等学校の増設は，地方青年の教育機会の拡大をねらったものあり，その政策的効果はたしかにあったといえるが，戦前期のきわめて不平等な社会のなかでは，その機会をより享受したのは大都市の受験生であった。中学校から上級学校への進学行動は，戦間期から戦中期にかけて次第に拡大する，所得を基準とした不平等化社会を体現していたのである。

第節

新潟地方の都市化と中等教育進学機会．需要構造の変化
それでは，以上みてきた全国レベルでの進学行動の格差は，いったいどのような地方レベルでの構造変化の積み上げによって生まれたものだろうか。その背景には，中学校卒業者の増加があるが，何よりも工業化，すなわち都市化によって経済的に豊かな中間層が地方でも形成されるようになり，その子弟が中等・高等教育機関を志望するようになったためと指摘されている（天野
いま大正

年（

）
。このことをまずマクロ・データで簡単に確認しよう。

年）に実施された国勢調査職業大分類（ 道府県本業者千人当たり人）との横断的な関係をみると，数）を用いて，前年度小学校卒業者に対する中学進学率（
次のような回帰式を得ることができる

）

。

農林水産業

決定係数

値

工業

決定係数

値

商業

決定係数

値

公務自由業

決定係数

値

すなわち，農林水産従事者は，中学校進学に対してマイナスの符号条件であり，工業，
商業，公務・自由業はプラスになる。
学率は，％減少し，工業は万人当たりの農業従事者が％，商業は人増えると中学進％，そして公務・自由業は％増加する。中学への進学機会が拡大したといっても，それは特定の職業階層と結びついたものである。なかでも公務・自由業をはじめとする

新中間層 の，競争力のある売り手市場を求めた強い進学ニーズと企業の勃興とが結びついたものであった。
実際，第一次世界大戦後の好況を契機として，我が国の輸出貿易の激増と企業熱は極度に高まり，あらゆる産業を発展させた（中村・尾高，油井・大東）。そのことは，農業経済が主体である新潟地方においても同様であって，水力電気事業，電気化学工業，石炭，石油，鉱山業，製紙など軽工業と重工業にわたって著しく工業が発展した。 第によれば，大正元年の新潟県の生産総額は 億四銀行八十年史
億万円から大正 年の千万円にまで 倍になっている。新潟県の生産構成はおおむね農産品が 割程度占めていたが，大正元年の県内の会社数

が大正

年末には

と増加した。新潟には巨大企業は少ないが，大正期に創業した主要会社には，村上水電，魚沼水力電気，頸城鉄道，
栃尾鉄道，新潟瓦斯，中野興業，佐渡汽船，北越製紙新潟工場，日東硫曹，新潟紡績，新潟製紙，日本曹達，長岡鉄道，新潟乗合自動車，蒲原電気鐵道，新潟電気工業，信越窒素工場などがある。県内工場数は大正元年のから大正末には人の 倍に膨らんだ。
（第四銀行

から

に，職工数は人）。
は，第一そうした企業の勃興は，県内の人口動態に大きな変化をもたらした。表
次大戦前後から新潟高等学校が設置される大正年までの，新潟県，新潟市，長岡市，そして県外への出稼ぎ人口の変動をみたものである。これによって，県全体の人口が変化しないなかで，周辺農村部から働き口を求めて新潟市と長岡市への流入という不可逆的な人
口移動が現れていたことがわかる。
ところで，こうした都市と農村の 二重構造

は，県内だけにみられたのではない。新潟市への移動よりも著しかったのは，県外への移動である。それも出稼ぎという統計上には人口減としてカウントされないヒト・カネ・モノの流出現象が，大戦を契機にもっとも飛躍した太平洋ベルト地帯に向けて生じたのであった。ここに 裏日本れを必要とした近代日本のもう一つの姿がある（阿部，古厩を生みだし，こ）。それは鉄道に代表される産業資本の整備の遅れのみならず，教育面での格差問題として現れて，明治以来の高校誘致運動の遠因になっていた。実際，藤原の集計をもとに大正 年に日本海側に配置された高等教育機関の数をみると，全国
形のの校のうち，高等学校が金沢，新潟，山校，単科大学が金沢と新潟の 校，実業専門学校が長岡，米沢，秋田，そして鳥取校で合計校。在学生数では，）である（藤原人の内，人（％）にすぎなかったの

）

。

表

新潟県・新潟市・長岡市・出稼ぎの人口変動

明治

明治

大正

大正

大正

新潟県
新潟市
長岡市
出稼ぎ
注

明治 年の新潟県人口は
長岡市は出稼ぎ人口は，新潟市は，． 新潟県統計書 各年より．

大正

．サラリーマン層の出現
こうした人口の県市部への集中化傾向は，産業構造及び就業構造の変化をもたらした。
大正年から大正 年までの 年間に新潟県の農・畜産・林・水産など第一次産業に従事
万

するものが

人も減少し，他方で商工業，交通，公務・自由業などの 都市的職業

や年雇・奉公人度などの その他の職業 に従事するものが頁）。表人増えた（新潟県，

は，大正 年と昭和 年の新潟県と新潟市の職業別現在戸数の比率を比較したものである。県全体として第一次産業従事者が減少し， 公務・自由業が増加する傾向にあり，それは新潟市で著しいことがわかる。都市部では，官公吏，教員，医師，
薬剤師，弁護士，公証人，僧侶のほか，大資本の企業・金融部門で事務や技術的労働に携わる新しい第三の職業層であるサラリーマン層が出現したのであった。
そして，中学校への進学者の多くが，急激に生まれたはいうまでもない。表新中間層 から輩出されたことは，大正 年と昭和 年について，新潟県内中学校本科入学

者の親の職業構成と選抜度指数を示したものである。新潟中学校のデータを掲載したのは，
明治

年に県内で最初に設置された中学校であり，高等学校所在地にあることによる。表から，まず中学本科入学者の総数でみると，大正 年の第一次産業従事者（

がもっとも多かったのが，昭和

年には

％）

％にまで減少し， 公務・自由業 と 交通業が増加している。
もっとも，最も人口変動の激しい新潟市では 公務・自由業 と その他 が減少し， 交
通業と工業 従事者が増加する。しかし，選抜度指数をみると，県内中学校への進学

機会は，第一産業従事者とその他が低下するなかで， 都市的職業従事者の均等化が進んでいることがわかる。こうした変化について新潟中学校の学校史は， 明治期のように地主や無職（資産家）の子弟が生徒の半数近くを占めるといった状況とは，大きく様変わりしたと記している（ 青山百年史
表

頁）

）

。

新潟県と新潟市の職業別現在戸数の比率
大正 年
新潟県
新潟市

農 林 水 産
工
業
商
業
交
通
業
工務・自由業その他
注 無業は除く． 新潟県統計書 各年より作成

昭和 年
新潟県
新潟市

表

新潟県中学校計と新潟中学本科入学者の保護者職業構成比と選抜度指数
職業構成比
昭和 年
大正 年
中学計 新潟中 中学計 新潟中

選抜度指数
大正 年
昭和 年
中学計 新潟中 中学計 新潟中

農 林 水 産
工
業
商
業
交
通
業
公務・自由業その他
注

第無業は除く． 新潟県統計書

節

各年より作成高等学校設置による地元中学校への影響．高等学校進学率の底上げ
大正 年に新潟の他，松本，山口，そして松山に高等学校が設置されて高校収容力は名ほど増えた。収容力の拡大は，新潟県出身者の高等学校進学率を高めたといえるのか，
以下で検討してみよう。
結論を先に言えば，高校の増設は，新潟県内の高等学校進学率を引き上げたとみてよい。
に示したように，県内新卒の高等学校進学率は，明治末から下がりはじめ，大正

図元年から大正 年まで ％前後の底にあった。明治 年代には 万人あたりの高等学校進学率全国位であったことが，高等学校の新潟誘致の根拠になっていた。しかし，年毎に増加する中学卒業生によって，また新潟県の高校進学率の低迷する。県としても是が非で月日の通常県議会では， 本県中学校の成績は不良で，上級学校への進学者は，東京は人口万人について 人以上であも取り組まなければならない課題となった。大正
るのに対し，本県は人で道府県中年

位にとどまっている。優良な生徒を養成するように努められたい。 と希望意見が述べられている（新潟県議会史編纂委員会，

頁）。

とくに，県下で進学校と目されていた新潟中学の低落は，関係者の強い危機感を抱かせた。新卒だけで大正元年から
大正年まで高校合格者が 名以下の状態が続いたからである。

年に 新潟県秀才教育貸与規定 が制定され，県費による育英事業が始まった。ところで，新潟高校が設置される大正 年以降は，県全体で一挙に ％にまで増加した。実数でいえば，県内中学前年度卒業者

人中， 名である。

前年度本科卒業者の高等学校進学率の推移

進学率 ％）

図新潟県統計書各年より作成ただし，これは前年度卒業者（新卒）に限ったデータである。旧卒を含めた県の進学者
数は，府県統計資料ではわからない。新潟中学の学校史， 青山百年史 （
ば，大正
計

年）によれ

年の新潟高校合格者は四年修了が 名，卒業が 名，旧卒業が 名となって，名が入学していることがわかる。他に， 名が二高， 名が五高に入学したから，あわせて名が高校に合格している。その理由は， 勿論新潟高校が設置され，自宅から通学できるようになったことが一番の原因である。大正前半，少ないときは 名以下，多くても約名という高校合格者が一挙に 名となったのである。新潟高校の志願者総数は名。合格者は名，競争倍率は倍だった。本校の合格者は 名で全体の四分の一を占めた。また，新潟県全体の合格者は
百年史

頁）

大正

年 月

名，うち本校が％を占めたことになる。（ 青山）。

日，新潟高校設置が号外で伝えられるや，当時の三根校長（往年の歌手

ディック・ミネは長男）は生徒を集め新潟中学校生徒の義務について訓辞を与える。本番まで一年足らず。準備試験やテストが強化される。にわか勉強のおかげと受験にかかる心
理的・経済的負担の軽減により，新潟中学は好成績をおさめた。新潟高校始業式の 月日の三日後， 日には新潟医専と新潟高校入学者を招待し祝賀茶話会が開かれた。
青山百年史 は増加する入学者を進学準備に向けるため一組制度（一組だけ優秀クラスで後は均等割の成績別学級編成）とその学期ごとの組換え，課題試験，模擬試験など受験体制を確立していったこと，そしてこれが生徒の不満や反発を引き起こし，同盟休校の背景になったことも伝えている。
．セカンド・チャンス
こうして新潟中学の高校進学志望者は，大正年まで四高や二高をはじめとするナン

バー・スクールに挑戦していたのが，新潟高校の設置を契機に自宅から通える新潟高校に向かっていった。新潟中学は，新潟高校の 進学校 と化していったのである。昭和初期

の不況期になって進学を断念せざるを得ない中学生が多いなかで，高校所在地にある新潟中学からの進学者はめぐまれていた。昭和 年の不況時では，新潟中学からの志願者は名にものぼったが，これは県内中学校全志願者名の半数近くになる。さらに，理科
年から昭和 年まで

学生増員計画により高等学校への志願者数がもっとも増加した昭和年間の，新潟高校への全志願者は名，入学者がた。このうち，新潟中学からの志願者は名（全志願者のの名（入学率名で入学率は％であっ％）にものぼり，入学者％）は最も多かった。

地方名高校は，所在地の中都市に安定した供給源を確保しただけではない。地元中学からの進学者が多くなるのは当然であるが，それ以上に注目すべきことは，全国の中学から帝大候補生を中央に集めるサイフォンとなったことである。この年間に全国は実業学校），外地から樺太，台湾，朝鮮，関東州，満州の

（内，

中学（内，

中学校
は実

業学校）が，新潟高校に志願していたことがわかる。内地だけみても，志願中学校数は，当時の全国公私立中学校校の割に相当する。地方のみならず，東京からは府立一中をはじめとして，夜間中学と実業学校を含めてのである校から志願者が新潟に押し寄せていた）。

これを要するに，新設高等学校は，地元中学生の経済的・心理的負担を緩和し，東京府
をはじめとして全国の中学生にナンバー・スクールに代わるセカンド・チャンスを与えた。
木村は，新潟高校を初めとする新設高校の入学者試験の平均値が，ナンバー・スクールに比べて低いことを示しているが（木村布は，頁），出身地及び出身中学による学力分

学籍簿 の分析で明らかになろう。

．四修効果
ところで，高校増設が中学校教育に与えた影響で無視できなかったことは，四年修了者に高校受験資格を与えたことの弊害であった（谷口，頁）。当時の新潟新聞は，

県内中学校の様子を次のように伝えている。
…何レノ中学校モ現在五年生ハ殆ド高等学校入学試験準備ニ忙殺サレ，為ニ欠席者非常ニ多数ニ上リ居ルノミナラズ，偶々出席スル受験準備生ハ殆ド熱中ノ結果，課程ニ対シ
テ気乗リ乏シク，真ニ中等教育上憂慮スベキ傾向ヲ呈シツツアリ （ 新潟新聞 大 年月 日）と。
また，新潟高等学校の初代校長八田三喜も， 教授が第第学年の第學期のみならず，

學年の第 學期も完全でないこと。優等生の過半を取られた 年の教育の面白からぬこと。第學年がガラクタ

している（八田，年生とか，デモ年生など蔭で軽蔑していること。 と指摘

頁）。

年限短縮が中学校教育や専門学校に与える問題については，筧田が 実質的には帝国大学を中心にして，その他の学校教育の従属をかえって強化せしめるものであり，ただ高等学校入学者の年齢低下と学校の増設ということにおいてのみ成果があったということができる （筧田， 頁）と指摘している通りである。

しかし，四修の現代的意味を 飛び級 とみなし（吉野，頁），また高等学校を

その壮大な実験場とすれば，秀才と早熟の代名詞と言われる

四修が新卒・旧卒と比較して，合格率，入学後の成績，進級，進学にどのような成果を修めていたのか，個票デー
タによる分析を待つしかない）。

．相対化される高等学校への進学
そのことは第章の課題として， 青山百年史

から，大正期末から昭和初期の新潟中学の進路状況をみると，進学志望率は ％まで上昇していることがわかる。さらに，進学先の内訳は高等学校が最も多いが，次第に専門学校，私立大学，高等工業学校など分散し，とくに私立大学の進学者が増加する。また，不況と師範教員不足の影響で師範第二部に進学するものの増加傾向がみられるのである。
こうして新潟中学では，上級学校への進学は自明になるが，高等学校に進学するものは全体の％以下で，その割合は減少していく。大正 年に長岡高等工業学校が設置されたこともある。むろん，高等学校への進学は，最も難関な進路であったにちがいなく新潟中学の生徒の大半は新潟高校を志願した。だが，高校所在地にある中学でさえ，実際の進学状況は私立大学をはじめとする他の高等教育機関によって相対化されようとしていたので
ある（表

参照）
。
表

新潟中学校本科卒業者の進路
大正

大正

大正

昭和

帝 國 大 学 豫 科
高
等
学
校
専
門
学
校
商 大 豫 科 専 門 部
高等商業・農業・
工
業
学
校
私
立
大
学
師 範 第 二 部
そ
の
他
進
学
準
備
就
職
他
合
計
進 学 志 望 率 （％）
注

青山百年史

進学志望率

不明
不明

より作成．昭和 年は新卒

（合計 就職他）合計【注】）昭和 年に実施された 尋常小学校卒業者ノ動向ニ関スル調査 （文部省教育調査部）に記載される新潟県高田市内の中学校
査対象となった男子

人の成績の分布は甲が 人，乙が％，乙は中学入学率は校のデータでこのことを確認してみよう。調％，そして丙は人，下が 人。比率は，上が

％，中が

，乙が

。資産上が

成績甲が

，丙が

人，丙が 人。成績甲の％。資産の分布は，上が 人，中が％，下が ％となる。選抜度指数では，
，中が

，下が

となって，学力と資産による腕力勝負であることがわかる。詳細な分析については，菊池（）を参照。

照。経済的問題に焦点化したものとして雨宮（）進学率の時系列データは

文部省年報

）参

からも得られるが， 文部省年報

では大正年から昭和 年まで高校と豫科が区分されていない。ここでは，大正 年までは高年以後は，高校・大学豫科進学率の 府県のばらつきを，第 種所校進学率，大正

得税と高校収容力で説明する基本モデルになっている。
）

によって算出した。

（モデルのパラメータ数））内閣統計局編 國勢調査

大正 年記述編 （，頁）に記載される職業（大分類）別本業者より算出。
）藤原良毅 近代日本高等教育機関地域配置政策史研究 明治図書，と第表より算出。

）明治年新潟中学校入学父兄％，商業が僧侶・神職が人の職業分布は，農業％，銀行・会社員％，工業が割が資産家であった（ 青山百年史

を併せて

表

％，官吏・教員・巡査が％，医師・弁護士等が％，そして無職が

の第

％，酒造が

％，

％である。農業（地主）と無職
頁）。

） 大正八年度入学者ニ関する綴 （新潟高等学校教務課）で補足すると，新潟県内から名だから合格率の志願者が格率％，県外出身の志願者数名で合格者が 名（合％）となって県内勢の奮闘がわかる。

） 自昭和十五年至昭和十九年出身学校別志願者入学者等ニ関スル調 （新潟高等学校教務課

版枚）より算出。そうした地方から新潟高校を選んだものに別当薫がいる。中学（兵庫）のエースで番打者だった別当は，学業も優秀の制高校─東大コースに憧れ， 東大を優勝させたい

一念で昭和

験したが，夢は破れ慶応に入学した（ 週間ベースボール

年

文武両道 。旧

年に新潟高校を受月日号）。

）八田の新潟高校入学者調査によれば，現役 四修 の卒業率が高く，勤惰状況が真面目であることなどが示されている（八田

）。

第

章

新潟高等学校のプロフィール

好況で立案され不況の中で実施された 大正期の高等教育機関が，官立とは名ばかり
で地方の熱心な獲得運動と寄付によって設置されたこと（筧田，頁），その運動の背景に地方議会制度の定着と地方的要求の発露があったことはよく知られている（中村
）。第

章では，

年に及ぶ新潟高校獲得運動の経緯，高校のカリキュラム，教官のリクルートと待遇から，新潟高等学校のプロフィールをみておきたい。

第節

高校獲得運動．第 の高校獲得運動
新潟高校獲得運動は，過去 回ある。獲得運動の嚆矢は，明治 年月日に勅令をもって中學校令が公布され，文部省令でその設置区域を定められたときである。時の縣令，篠崎五郎が…去冬文部省は高等中学の区域を確定し全国に五校を設置したが，我が県が所属するのは金沢である。近いのは東京と仙台である。家に資産を有し熱心に學に志す士は
これらの地に留学することができようが，それはわずかで県下一般の後進に期待できないと中学校設置資金 万円の募集を県民に呼びかけたこともあった（新潟高等学校，

頁）。だが，不況や高等中学に対する無関心で募金は集まらなかった。まだ，初等教育の普及が全国水準よりも低く，就学率が ％を下回っていた新潟では，高等中学校の設置は時期尚早であった。さらに，政府が高等中学経費を国庫と学区府県の二分の一と定めた
ため，他県のために地方税を負担することが忌避されたのである（新潟県議会議史編纂委
員会

頁）
。

もっとも，第四中学の金沢設置が本決まりになったことを受けて，県議会は新潟県の所属学区を第一区と第四区の 両属 とし，第一高等中学校への無試験入学を可能とする建議を上申している。金沢を避ける理由は， 行通不便土地辺鄙学生監督者ノ無キ等によるとともに，東京の学校水準が高いためであるとした（新潟県議会史編纂委員会頁）。

実際，交通不便な第四高等中学への進学者が極めて少なく，大部分は試験入学という不利な条件にもかかわらず，第一高等中学への遊学を選択していたからである。
．第 の高校獲得運動
明治年 月に起こった第 回の獲得運動は，政治家，言論界，教育界を巻き込んだ大規模で熱烈なものであった。文部省は明治 年に京都帝国大学を創設し， 年には第六高等学校の岡山市新設を決定した。続く，

年月には東海・四国・信越地方に設置する意向を示した。これによって，候補地区ではにわかに高等学校誘致運動が高まったが，その先鞭をつけたのが長野県であった。長野県の動きを知った勝間田知事を中心に代議士，実業家，大地主ら多額納税者が中心になって奔走画策につとめた。新潟県議会は，政府が次

年度の予算を決めてしまわない内に， 月に当たる

日に第 回臨時県会を召集し，創設費の全額

万 千円の寄付を建議している。長野県が寄付 万円，敷地を 万坪献納するという条件で先に決議してしまっているから，新潟県はそれ以上の負担を覚悟してあたらない限り到底，教育方面に先輩名流が多い長野県に勝てないというのが県会の雰囲気であった。

月日の建議案には， 本年度以後ニ於テ政府カ高等學校ヲ本縣内へ設置スル

コトアラハ本縣は創設費トシテ金参拾萬九千圓（建設費豫算總額）ヲ支出シ之ヲ政府ニ寄付ス

を可決確定したのであった。

その理由は， …中学生が余りに達し，年を追って増加しているのに既設の高等学校は遠遼にあって修学に不便である。合格できずやむなく学業を中廃するものも少なくない。前途有為な青年を空しく方向に至らしめることは本県教育の発達を阻害するのみならず，帝国文化の進運を抑制するものと謂わざるを得ない。（ 新潟高校落成紀念一覧

頁）

ところが，創設費全額寄付の建議はしたものの，新潟の形勢ますます不利という内報が上京委員からくる。知事は前島密や井上圓了ら在京新潟県人に万事を委ねるが，県内で動いているのは政治家と新聞記者だけであって，運動の華々しい割に世論は沸き立たなかった。何よりも，当の教育界が冷静であった。
こうした沈滞ムードのなかで，行動する知識人，外山正一の来県は県教育会を刺激した。
新潟県人として高校設置運動に共鳴していた社会学者建部遯吾が師の外山正一を動かしたとされているが（ 新潟新聞 昭和
演会を開き，

年 月日）， 月 日に外山は新潟県会議事堂で講時間に及ぶ大演説 新潟縣と高等教育 を行った。学界の権威であり，元文部大臣の鼓舞によって県教育界もこれを無視できず，西潟為造ら上京委員を派遣し文部次官に面会の上，請願書を提出する。
しかし，このときの文部省の高等学校増設計画は，政府の財政縮小方針に阻まれて鹿児島高等中学造士館を再興するにとどまった。新潟県は長野県と命運をともにするが， 地方からの官立高等教育機関設立要求を集約・媒介するチャンネルが成立したのであり，……当時の高等教育機関設立ブームは，かつてない盛り上がりをみせたのである （伊藤，頁）。

．第 の高校獲得運動
第三の高校獲得運動は大戦後の大正 年のことであるが，明治 年にもこの問題が浮上している。ただし，この時は獲得運動というよりも，高校誘致が絶望視されていたにもかかわらず，むしろ政府から激励されたのである。第二次西園寺内閣の文部大臣長谷部純孝
が風の如く来県し，政友会入党と交換条件として高校誘致の密約したのち，風のように去った（ 新潟新聞 昭和 年月 日）。文相の来県を契機に，後に新潟高校誘致時の市長であり，市議会の実力者桜井市作が中心となって市政団体 市政同志会 を結成し政友会幹部との折衝にあたったが，果たして新潟市会議員がすべて政友会一色になったのである（新潟市政進展史編纂部

頁）。当時の政党間の露骨な争いのなか，政友会が党勢拡張の具に高等学校誘致を供した事件であったが，またしても高校誘致は政府の確定方針とはならなかった。しかし，政界の魔の手にもかかわらず，桜井市作らが新潟市政友会の奔流として根を張ったことは，新潟築港，岩佐鉄道，上水道，越後鉄道の創設，新潟市育児院，貧民保護会などの社会事業，そして新潟医学専門学校の誘致や大正 年に市長として新潟高校の新潟市誘致にあたって幸いであった（新潟市政進展史編纂部

頁）。

高等教育機関拡張計画が具体化するのは，大戦後，学制改革問題の進行と高等教育機関
増設を引き継いだ寺内内閣の時である。大正
ニ関スル建議年 月日，新潟県議会は 高等学校設立を議決した。設立理由は， 新潟縣が東北の雄縣であるにもかかわらず，その子弟を収容すべき高等教育機関に欠けるのはむしろ奇蹟であること，中学生の増加にもかかわらず既設の高等学校が遠いので優秀な青年の進路を空しくする。これは本県教育の発達を阻み，ひいては帝国文化の振興を阻害するれている（大正年通常縣會決議録という明治 年の設立理由が踏襲さ

頁）。

名は，建議の主旨を次のように説明している。 新潟縣

その提出者である松井郡治らが中央政府に向かって高等学校の設置を求めるのは今日では意見でも希望でもなく，一つの権利になったのであると。松井は，明治 年には 萬千円の寄付を申し出た誘致の経緯と高校設置されている宮城，熊本，石川，岡山，鹿児島の人口と中学校の数を新潟と比較しながら，政府は我新潟縣に一個の高等学校を興える義務があると思う と結んだ（大正年新潟縣通常縣會議事速記録頁）。

続いて，壇上に立った松本弘は， 本員等は高等学校の設立を建議したが県民の希望は
一高等学校で満足することはできない。なお，実業の高等専門学校をも二，三設立したいという希望がある。さらに現在の医学専門学校を大学にしてさらに進んで総合大学にしたいという熱望を有している。すでに政府が高等学校を設立するという方針を執っていることになると，各縣ともに己の縣に設立しよう尽力することになろうと思うから縣当局者からも最善の努力を払って尽力したいと思う 。丸山真十郎は， 私もこの建議に同意するが，このままにしておくと折角の建議も効果を奏しないので，この案を具当的に研究し，内務大臣にも意見を提出することにしたい。（同上
翌，大正

頁）

年は中央の政情が緊迫する。 月には第 議会が解散され， 月には総選挙が行われた。政局が安定をみた

月末，突如として長野県有利という情報が入る。県出身の在京有力者や政友会代議士らは実行委員会を組織し，総理大臣寺内と文相岡田に陳情を行う。文相は，政府の方針として高校 校の増設を決め，設備費目は大正 年度予算に計上する予定であると語ったが，場所は未定であるとして確答を避けたのである。
こうして長野県との心理的競争のなか寄付金の問題が俎上にのぼる。当初北川知事は，寄付金は地方起債を監督する内務省の方針に反し，また地方自治を阻害するものだから，寄付金競争にはならないであろう楽観視していたのが，それが現実となったのであった。

通常県議会は 月日に開催されたが，新潟県議会は再度，建議の修正を行う。平松議長

は建議者の松井郡治に対し，年には萬千円を寄付するといったが，今日なお必要と認める金額は全部寄付する，こういう意思でありますか と確認したのち，全員の賛同を経て建議案の末尾には次のような追加がなされる。 ……而して之ガ設置ニ要スル資金ニ至リテハ前キニ表明シタル意思ノ如ク今尚指示ニ依りテ之ヲ寄附スルニ吝ナルモノニア
ラズコレ茲に敢エテ再ヒ明断ヲ乞フ所也 と（ 大正六年新潟縣通常縣會議事速記録頁）。

ところで，高等学校設置は県を挙げて取り組むことになっていたが，長岡や高田との競争があった。この構図は，小藩群雄割拠して成立した新潟県が今日まで抱える政争の種である。長岡は高等工業学校を建てるなら反対しないと妥協ができていた．しかし，高田との競争は激甚を極めた。高田にとっては長野に誘致された方が便利であった。高田の単独行動や競争相手からの中傷

新潟は淫蕩の風上下に漲っており，今の知事官舎付近は魔窟で，あんな所に高校を建てるとは寒心の至り に危機感をもった新潟市は桜井市長ら有志が上京，東京委員と奔走するが，果たして大正年 月末に新潟は長野，山口，愛媛の県とともに高等学校誘致の内定をとりつけたのであった。そして，新潟市設置の確定に先
月

立つ日，新潟市は新潟県知事から照会を受ける。 政府は本県に高等学校設置の閣議決定をしたが，県内のどこに設置するかは未定である。貴市に設置するとしたら，創立
分の

寄附総額の

を負担することになるが，諾否を一応承りたい。（秘地発号）

新潟市は，承諾する旨の議決をしたのであった。
．負担金の捻出
新潟市の回答を得て，大正年月日に臨時県会が開催される。知事は， 高等学校設立のために要する寄付金の支出は，設立費の寄附万計万円に土地の買収費 万円の合円を要するものである。その財源の三分の一は地元地方団体の寄附，残りは河川改修の内本年度内に未着手予定分から当てる と説明している（大正 年新潟縣臨時縣
會議事速記録頁）。これに対して質問にたった小池新三郎からは河川改修費の今後の手当問題に対する懸念が出される。丸山新十郎からは， 文部省の当初の予算よりも土地買収費の万円増加の発案になっているのはどういうわけか，いったい高等学校というものは國の事業であるのに，地方で金を出せば学校を建ててやると言うような売物と買物のような形勢に陥って居るのは我々国民としては遺憾である。ここで論ずべきことではないが，この弊害から一も早く是正してほしい と質問が出される（同上土地の買収費頁）。審議の結果，万円（地均し等を含む）については議案から削除され，指定された所在地が負担すると修正されることになる（大正 年新潟縣臨時縣會議事速記録
ついに，大正頁）。

年 月 日午前 時，高等学校設立地が新潟市に決定されたと快報がはいる。上京，奔走画策していた桜井市長が 日に新潟県庁で万歳三唱をもって迎えられる。
月

日夜には，新潟市内で提灯行列が並んだ。しかし，喜びも束の間，懸念された通り

土地買収費は大きな問題となった。創立経費の三分の一については，年度割で負担を軽減できるが，土地買収と地均し賠償金については一時に支払わねばならない。 万円で敷地
万坪は坪当たり 円だが，明治 年に新潟医専設立のために土地を買収した時は坪 円
頁）。

もかかった（新潟市政進展史編纂部
県との調整の末，大正年

これは当時の新潟市の予算が約月日に市議会は円負担について承諾を決議した。

万円だから，その ％に相当する額である。負担金の捻出には相当苦慮したらしく，新潟市は基本財産の処分や積立金の取り崩しなどによって円を工面した。その内訳は，市税（円），教育基金財産繰入（

基本財産繰入（公会堂建設積立金繰入（

大正

寄附財源の調整が続いたが，新潟市は大正こととなった。その支出内訳は，平成
円，大正

年度から大正年円），円），慈善基本金繰入（円），水道準備積立（号基本財産及積立金処分ノ件第円）の他，市有地売却代（円），円）であった（ 新潟市会議案月）。その後も，大正

年の

月議会まで

年度より か年継続して新潟県に寄付を行う

年度は敷地購入費

年度まで設備費計

円と土地見積価格円となっている（ 新潟市会議案第号自大正 年度至大正 年度高等學校創立負担ニ関スル件 大正 年

月 日）

）

。

こうして大正年 月 日の勅令でもって，新潟県は明治 年の高等中学誘致の募金運動を始めてから年を経て，念願の高等学校を獲得する。それは，城も軍の営所もなかった農業県と新興商業都市が，国の払い下げに応じたようなものであった。
．高校獲得の誘因
それでは，巨額の負担までしてしゃにむに高校を獲得しようとしたインセンティブは何であったのだろうか。
設立建議書に繰り返し記載されたように，誘致による地元子弟の進路の確保と地域の教育文化への波及効果を期待していたことはいうまでもない。他県の後塵を拝したくないという府県間，さらに府県内の競争も誘致運動に拍車をかけた。その背景には新潟市長桜井
市作の奔走にみるように，まさしく 新潟にも高校を の執念があった。それは有馬が言うように， 地方，

馬だけが国家と国民を繋ぐ唯一の実体に他ならなかったからであり（有頁），高校がなければ地方は新しい文化国家の継子として文化の光に浴する

機会を永久に逸するのではないか，という危機意識と相対的剥奪感があったからである）。高校誘致の最前線にたった桜井は，

年後の大正

年

月

日に亡くなるが，同氏の多年市政に尽くした功績を追慕し哀悼の声全市に満ちて，その葬儀は未曾有の盛葬であったという（新潟市政進展史編纂部
大正

年 月

，

頁）。

日，間借りの新潟師範学校講堂で第一回新潟高等学校入学式が挙行された。初代校長は，府立第三中学（現在の両国高校）校長から抜擢され，当時リベラリスト
として名を馳せていた八田三喜，その人である）。

年間の欧米視察から帰国したばか

りの 歳の校長は，以後 年間にわたって新潟高校に在職するが，そのアドミッション・
ポリシーは， 自由・進取・信愛の精神 であった（新潟高校同窓会

第

節

）。

教育課程・年棒．教育課程
大正 年 月日に学校長事務取扱を命ぜられた八田が開校までの半年で取り組んだことは，カリキュラムの編成と教官のリクルートである。むろん，学校として自由に選択できる教科目は一つもない。新潟高校のクラス数は，文科と理科それぞれ甲乙 学級。大正年には年次まで クラスが揃う。小規模だが，管制上の定員（教授 ，助教授 ）と一定の人件費のなかで高等学校規定第条に記載される学科目を第二外国語も含めて週から 時間分の時間割を組まなければならない。週 時間というのは，一時間 分授業で
月曜から金曜まで朝時 分開始の第 時から第 時の終了 時分までと土曜日の第時までの総時間数である。経営的には授業時数の多い学科目は合併授業にし，時間数の少ない学科目は複数科目担当にすればいい。だが，外国語，国語・漢文，数学については 學級ノ異ナル生徒ヲ合シテ同時ニ之ヲ教授スルコトは認められていなかった（高等学校令

条）
。

第

新潟高校は大正 年 月と大正年の二度，各高等学校宛に俸給担任学科及び時間数と第二外国語の扱いについて照会している。表は，各高等学校からの回答を学科目系別に分類し，その時間構成比を示したものである。ここで人文系学科目は、修身，国語，
漢文，歴史，地理，哲学概論，心理及論理，外国語系学科目は，英語，独語，沸語，社会系学科目には法制，経済，自然系学科目は数学，自然科学，物理（力学），科学，植物・動物，鉱物・地質，技術系学科目とは図画・製図，測量を含み，体育系学科目とは体操のことである。
この表からわかることの第一は，担任学科目の時間構成比のなかで外国語が最も大きいことである。それはナンバースクールで大きく，後発の高校では人文系の割合が高くなっている。とくに，一高と三高では担当時間数の過半数が外国語によって占められている。一高ではフランス語を必修とする丙組があったこと，さらに一高の場合，お雇い外国人教師

人が独語やフランス語の他にラテン語を 時間も教えていたことによる。四高と五高を除くナンバースクールでは，随意科目としてラテン語の授業があった。
第二は，教官一人当たりの授業時間数が学生数の多いナンバースクールで多く，地方名を冠した高等学校では比較的負担が少ないことである。当時は 時間
ナンバースクールでは平均して一人週から分授業であったが，時間の授業負担であり，後発高校では 時間前後である。もっとも，学級編成上しばりがあり，授業時間の多い外国語担任教官の時
間数は，週時間を越えていた。

問題は，随意科目の第二外国語の扱いであった。第八高等学校の回答は， 文科及理科

甲類第一学年生徒ノ第二外国語ハ二組ノ志望者ヲ併セテ一學級ヲ編成スルコトトシタ。第二学期ニ及ビテ人員減少セザル時ハ各組別々ニ授業スル考ナリ と回答していた。八高に限らず，人文系，社会系，自然系担当教官が外国語もしくは他科目を二時間程度兼任することが少なくなかった。新潟高校でみれば心理学者の黒田亮は心理・倫理学（ 時間）の他に独語（

時間）を担当していたし，八田校長とともに府立第三中学から新潟高校に赴任し，後に広島高等学校校長になった安藤祐専は専門の歴史（ 時間）の他に国語（ 時間）を受け持った。
高等学校担任学科目時間数の学科別構成比 大正 年

表

一高

二高

三高

四高

五高

六高

月現在

七高

八高

人
文
系
外
国
語
社
会
系
自
然
系
技
術
系
体
育
時
間
計
教
員
数
教員担当時間数注

学科課程ニ関スル綴 より算出．科目系の分類は本文参照．教官は講師とお雇い外国人教官を含む

（続）大正

年 月現在
新潟高校

松本高校

山口高校

松山高校

人 文 系
外 国 語
社 会 系
自 然 系
技 術 系
体
育
時 間 計
教 員 数
教員担当時間数．教官の年棒
それでは教官の報酬はどのくらいであったのか。先の各高等学校からの回答をもとに，お雇い外国人教師と嘱託講師を除いた助教授以上の年棒の分布を描いたのが，図である。これによると，教官の年棒はナンバースクールと後発の高等学校で違いがわかる。
ナンバースクールでは教官の

％が

円から

円の範囲に収まり，後発高校では円から円程度であった。中央値（箱の黒線）をみると，一高と三高が比較的高

く，第六高から松本高校まで

円，官等俸給でいえば，四等から五等程度である。ナンバースクールには教員歴の長い教官が，新設の高等学校には比較的若い学徒が送り込まれていたということである。新潟高校の俸給総額は大正年から昭和 年まで 万円前後

で頭打ちであったから，一定の人件費のなかで教員組織をやりくりせざるを得なかったことが推測される（ 開校十周年記念一覧，頁）。

実際，授業時間数の少ない修身，体操，図画，自然科目，社会科目などは嘱託講師に多くを依存していた。新設高校では最寄りの師範学校や中学校から講師や教諭が図画や体操を教えていたが，ナンバースクールでは帝大教授らが嘱託になっていた。一高の講師リス
トには，法制は東京帝大法学部教授の穂積重遠、国際法の草分けとなった杉山直治郎，大審院検事の三宅高時がそれぞれ時間（年授の森荘三郎と東京商科大学の山内正瞭が週円）と記載されている。経済は経済学部教時間（年円）教えていた。二高では人の嘱託講師の内， 人までが東北帝国大学の教官であったし，三高では 人の講師の内人が京都帝国大学の教官である。哲学概論は田辺元助教授が

時間（年

円）担当し

ていた。帝國大学所在地の高校嘱託講師は，定員管理が厳しいこともあったが、帝大教授の副業になっていたのである。
図

注

第

節

教官の年俸 大正 年

学科課程ニ関スル綴 （教務課）より作成．お雇い教師と講師は除外．

教官リクルートとシラバスの統制．誰が教えていたのか
教官組織についてみておこう。旧制高校における師弟関係の絆は様々な回顧録で読むことができるが，その師はどのような資格でどこからリクルートされ，またどのくらい在職していたのだろうか。教官の資格について，文部省は大正 年の新潟，松本，松山，山口

高等学校設置後，直ちに高等学校教員規定を改正し， 高等学校教員規定ニ依ル高等學校
高等科教員無試験検定ニ関スル指定を帝国大学文・理学部卒業者に認め，続いて私立大学を追加していった（文部省教育調査部）。この規定によって，高等学校が帝国大

学文・理学部卒業生のマーケットになったから、 第旧制高校での教養主義的な教育に果たした役割は極めて大きかったと言わなければならない （橋本
表
氏 名
赤松 元通
羽鳥 芳雄
永井 行蔵
山下 政治
落合 欽吾
左内
巌
広橋
浩
ハ リ ス
朝日 方円
大畑 末吉
麻生 種衛
永松 譲一
フィッシェル
鈴木 光録
安藤 祐専
潮田富貴蔵
河野伊三郎
小堀
憲
坪田
弘
関根幸四郎
坂部 重壽
小林 文平
真保 一輔
池田 嘉平
江村 重雄
徳重 英助
巣山 菊治
藤田猪太郎
諸橋 政範
米重 清二
池田 廉二
本間 侃雄
箕輪 平八
酒井 千尋
富田 準市

新潟高校教官担当学科目一覧 昭和 年

，

頁）。

月 日現在

官職 年齢 赴任時
出身学校・学科
授業時間数
担当科目
京大・文・哲学
修身 哲学概論
教授・ ・
東大・文・国文国語及び漢文教授・ ・
東大・文・国文国語及び漢文教授・ ・
東大・文・支那哲
国語及び漢文教授・ ・
東大・文・英文
英語
教授・ ・
東大・文・英文
英語
教授・ ・
東大・文・英文英語
講師・ ・
ロンドンセントポールズスクール
英語
お雇い・
東大・文・独文
独語
教授・ ・
東大・文・独文
独語
教授・ ・
東大・文・独文
独語
教授・ ・
東大・文・独文
独語
講師・ ・
メルツェン高等学校
独語
お雇い・ 歳
東大・法
法制及び経済教授・ ・
東大・文・史学
日本東洋史
教授・ ・
東大・文・東洋史
日本東洋史
教授・ ・
東大・理・数学
数学
教授・ ・
京大・理・数学
数学
教授・ ・
東大・理・物理
物理 数学
教授・ ・
中等教員免許物理
講師・ ・
京大・理工・純正化学
化学 自然科学
教授・ ・
東大・理・化学
化学
教授・ ・
東大・理・植物
植物及び動物教授・ ・
東大・理・動物
動物及び植物教授・ ・
高田師範
動物及び植物
講師・ ・
東大・理・地質
鉱物及び地質教授・ ・
地理 自然科学
東大・文・心理心理及び倫理教授・ ・
東大・工・造船
図画
教授・ ・
新潟師範二部
図画
講師・ ・
東京高師体育体操
助教授・ ・
高小卒・陸軍歩兵中佐
教練
配属将校・
陸軍歩曹長
教練
助教授・ ・
教練
講師・
早大・文・哲学
本年配当ナシ 英語
助教授・ ・
プリンストン大学（在研中）
英語
教授・ ・

昭和九年度以降

報告綴

第 号、 旧職員名簿 より作成．

新潟高等学校教官の出身大学等が判明する資料は，一時点のみ存在する。昭和 年 月に校長岡田恒輔が文部省専門学務局長宛に提出した
和九年度以降長から報告綴第教員ノ担当科目等ニ関スル件 （ 昭号）がそれである。校長の岡田恒輔は，文部省思想局調査課

月に転任してきたばかりの文部官僚である。高山秋月は 先年吉田熊次博士が本省から派遣されて四，五の高校を視察された （高山潟高校がその一つであった。表，頁）と記しているが，新は，氏名の他，官職，昭和 年時点と赴任当時の年

齢，出身大学・学科，授業時間数，担当科目を示したものである。配属将校 名とお雇い外国人名を除いた教官 名中，東京帝国大出身者は 名で 割近くを占めていたが，後に数学者として有名になった京都の小堀憲の名前がある。
からわかることは，教員の 割は表歳代後半で採用されていることである。若

い学徒が初職として新設の高等学校に赴任していたのである。後でみるように， 代後半の生徒も少なくなかったから、教官といくつも年差がなかったのである。授業時間数をみると週から 時間。現在で言えば週 コマから コマを担当していたことになる。平均

して毎日，時間から 時間の授業であったから若い教官には相当の負担に違いない。

．在任期間
ここで

旧職員名簿

を用いて，戦前期に採用された全教官

累積比率を算出してみよう（巻末付表参照）。図

人について在任期間のから戦前期に採用された教官の ％カ月以下，つまり 年程度の在職期間であったことがわかる。最も頻度の多いのは，は年から年程度である）。これは高等教育の拡張期に若手教官が引き抜かれたこと，戦中期は応召による一時的な不在の穴埋めによるものである。さらに，図
高校

は，新潟

年間の新任と転退職者数の推移をみたものである。設立当時と旧制最後の昭和 年を別にすれば，一貫して教官の異動が激しかったことがわかる。歴史学者の家永三郎も在任期間の短い一人であった。家永は，昭和年月から昭和 年月までの， 歳から歳の時に新潟高校で教鞭を執っていた。
こうして新潟高校の教官組織から推測されることは，新設高等学校では比較的若い，したがって学生と年齢差が近く教師としては未熟な者が教養主義のエージェントとなったこと，そして師弟の絆は自らも高校生活を送り，帝國大学をでた学徒の面目と，その若い教師の隙をついてシャーデンフロインデの快を味わおうとする高校生との緊張関係によって生まれたといえるのかもしれない。

図注

教官の在職期間 累計比率

旧職員名簿 より作成．

図

年以後赴任した者は除外．

新任・退任者数の推移．シラバスの統制
ところで，教官の資格は，帝大生への無試験検定 信認だけで終わらなかった。教官は一学期分の授業案を事前に提出し，校長，教頭，教務課長，主任の検閲を受けなければならなかった（表参照）。例えば，大正

ラバスをみると，第週は 社会一般の風潮と修養の必要 ，第 週から第 週までは 収

容は可能なりや，性悪説 ，第 週

年開校時第一週の修身担当，岡部龍玄のシ

ギリシャ哲学の性に関する考 ，第週 意志は自由

なりや ，以下，個人道徳，自由論，調和論，個人道徳，肉体と精神，個人の影響を及ぼす遺伝についての家庭の影響，といった具合である。むろん，こうしたシラバスは教官個人が自由に作成するものではなく，高等学校規定第 条から第 条まで学科別に要旨が規定されていたから，さしあたりこれに従ったものであった。
しかし，この当時の規定はまだ教授内容まで踏み込んだものではなかったから，教官の裁量があった。ところが，文部省は高等学校及大学豫科教授要目 を作成するために，

大正 年に各高等学校から学科目別に主任教授会議を召集し，各校の実態調査と教授要目を報告させている。例えば，国語科主任教授会議長の第一高等学校教授杉敏介は，教授要目を実施する事項として，高等学校規定第 条に適当な改正を加えること，各高等学校及び大学豫科の研究用図書及び参考品を充実し閲覧室の設備を完全にすること，国語科教授
を大学所在地その他適当な地方に研究のため出張させること，国語科教授を在外研究員として派遣すること，少なくとも三年三回は全国高等学校及び大学豫科教授の打合会を召集すること，国語科教授を増員すること，作文は担任時数中少なくとも一学級 時間の割合をもって参入させること，などを挙げている（ 教授要目ニ関スル綴表
理科 年乙組
学科
修身
国文
漢文
作文
英語
英語
英語
独語
独文作
独語
独語
独逸
代数
立体幾何
植物
鉱物
法経
図画
図画
体操

大正

年 月

日）。

大正 年度学科豫定各週配當表 第一学期第一週
教官
岡部
原田
鳥山

平塚
日野月
乙骨・三上
三上
横山
横山
横山
高里
関
松井
松井
真保
高一
十倉
前田
西垣
末松

一週時数

教 授 豫 定 案
社会一般の風潮と修養の必要
連歌毘沙門
講話（支那人分ニ関スル講話）以下講話トス
時々講話ニ引用スル漢文ノ講読ヲナサシム。

（発音）
大正読本附録 頁
頁
青木氏著小独語教材 第一課第二課
独逸クラシック 曲物語ウィルヘルム・テル
独逸語入門 発音及綴方
順列及ビ組合セ
直線・平面（重線）
緒論（生物ト生物・動作ト植物）
鉱物学 緒論、鉱物通論
国家（国家ノ概念、国家ノ分類）
自在画ニ関スル準備的説話
各個教練（不動ノ姿勢、集合解散、敬礼、徒手体操

年から 年にかけて，教授要目を科

この主任教授会議の報告を受けて，文部省は昭和
目別に作成し，その冊子を各校に配布した。昭和年月には，吉田熊次や和辻哲郎ら文部省視学委員を高等学校に派遣し，教員担任学科目や要目の実施状況の詳細を報告させている。その視察報告によれば，専門学務局からは各科目担任教員ハ其ノ担任学科目並之ニ関連アル科目ノ教科内容ニ付キ充分ノ打合ヲ遂ゲ遺漏ナキ様総合的連絡を計ルベシ。
……例ヘバ，哲学に於テ東洋思想，仏教等ニ講義ノ及バザルモノアリ國語ニ於テハ教員ノ学的態度ニ進歩ノ跡ヲ認ムル余リニ専門的過ギ高等普通教育ノ主旨ニ添ワザルモノアリ又
文科ノ数学及自然科學ノ如キモ亦専門的ニ流レ其ノ概観を与ヘザルノ憾アリ……校長ハ一層授業ノ実際ヲ知悉シテ教員トノ連絡ヲ密ニシ以テ教員ノ統一を計ルベシ。例ヘバ，教員ヨリ校長ニ授業進展表，教材内容ヲ提出セシムル等具体的方法ヲ講ズルヲ適當と認ム としている。
思想局からは哲学，修身，論理，審理，法政経済，歴史等ニ於イテ合併授業ガ多イ。

…國史，東洋史，西洋史ノ間ニ思想的連絡統一ガナイ。日本ニ於イテ説カレル歴史ハ日本
人ノ見タ歴史デナクテハナラヌ。西洋史ノ如キモ西洋人ノ頭デ考エタ西洋人ノ作ツタ西洋史デアッテハナラナイ。…教師ガ自己専門学科ニノミ立て籠ツテハ教育ノ実ヲ挙ゲルコト
ハデキナイ。之ガタメ時々教師間相互間の研究発表會ノ如キモノヲ開く必要を認メル など，戦時版であった（昭和 年文部省訓令第 号）。

さらに，国家総動員法成立
告団に改組した後，年後の昭和 年月に，文部省は各高等学校の校友会を報

月に高等学校高等科教授要目に関する件として，数学，物理，化学，

植物，動物，鉱物及び地学，図画，自然科学の教授事項及び実施状況並所見を提出させている。その実施状況記入欄には，現行教授要目以外に授けた事項とその理由，また現行教授要目の中で削除または合併した事項とその理由を，教授方法と併せて明記することになっている。また，教授内容への統制のみならず，次のような戦時体制を色濃く反映した
アドミッション・ポリシー が出される。
アナタガ今度高等学校ヘノ入学ヲ志サレ本心得書ヲ請求セラレタノハ誠ニソノ志ヤ壮ナリト
云ヒツベキデアリマス。ソレイツケテモ此際アナタハ高等学校トハ如何ナル学校デアルカヲ
ヨクヨク理解シテ入学試験ニ臨マレルコトヲ学校當局ハ希望シテ居リマス。高等学校ハ将来国家ノ重キニ任ズル人物ヲ養成スル学校デアリマス。別ノ言葉デ云ヘバ國士ノ錬成所デアリマス。國士ト申シマストヤヤモスレバ政治家的人物ダケヲ連想イタシマスモノガアリマスガ
ソレハ誤リデス。國民生活ハ極メテ多様デアリマシテ文化的方面，技術的方面其他百般方面
ニ於テ國民生活ヲ指導スルモノハ皆國士デアリマス。ソシテ其ノ様ナ人物ニナル素地ヲ作ル
ノガ高等学校ノ任務ナノデアリマス。アナタハ今日ノ國ガ廣古未曾有ノ大事業ヲ遂行シツツ
アルコトヲヨクゴ存知デショウ。コノ國ノ将来ニハ幾多ノ人物人材ガ必要デス。自ラ企劃シ他ヲ指導シテイク人物ガナクテハ到底コノ大事業ノ完成ハ期シ難イノデアリマス。
従来世間ハヨク高等学校カラ大学ヲ通ラナケレバ社會ヘ出テヨイ生活ガデキナイ所謂立身出世ガ望メナイトイフヨウナ自我的功利的ナ心得デ高等学校ヲ志望シタモノモ少ナクアリマ
センデシタ。併シ今後ハ其ノヨウナ人ノ入学ハ学校デハオ断リイタシマス。学校ハ今後アナ
タヲソノヨウナ人物ニ教育鍛錬スル道場デアリマス。……以上述ベタトコロヲ充分了解シ，

ソノ心構ニナッテカラ本校入学ヲ志願スベキデアルコトヲ申傳ヘタイノデアリマス。（ 昭和 年度

新潟高校入学志願者ニ関スル綴入学志願者心得 ）こうして高等学校のカリキュラムは，ミリタリゼーションの進行とともに，教授要目の策定，その実態調査，文部省選定教科書など官僚的統制によって， 高等普通教育の標準化が進行していく。教官の脱専門職化の進行と学校組織としてきわめてタイトな構造がつくりだされてきたのである。表は，家永三郎の赴任当時（ 歳）の授業予定表である。定説的な日本史教授要目をそのまま写したものであった。家永は昭和 年
國学士院に転出し，月，帝年 月に東京高等師範学校学校教授として迎えられている。家永は，年に同窓会誌に次のような一文を寄せている。

昭和

私が高校の教師になって，始めて教壇にたった時相見たのは，諸君と一期前との諸君であった。…思えば，諸君の新潟高校における三年間は，日本の学生生活史上，実に重要な歴史的意義を帯びたものであったと言わねばならない。…戦争の激化と相次ぐ悪条件の累積のため高校生活はめちゃくちゃにされ，あまつさえ学制改革が行われ，旧制高校の歴史は終焉を告げたのである。その意義深い時期を諸君とともに過ごすことのできた私はその点で誠に幸福であったと言わねばならない。（新潟高等学校

表昭和 年度第三学期

文甲クラス会

文科第二学年甲乙類， 頁）

担任教官（家永三郎）

週 時数

日本史学科授業豫定表

同上学科授業実施状況
室町時代
室町時代
同
同
安土桃山時代
安土桃山時代同同江戸時代ノ政治及ビ社会
江戸時代ノ政治及ビ社会
文科第三学年甲乙類
帝國憲法ト教育勅語
同
国威ノ宣揚
国威ノ宣揚
経済生活ノ発展 明治時代ノ学問 文藝
経済生活ノ発展 明治時代ノ学問 文藝
明治天皇 大正時代 最近ノ情勢
明治天皇 大正時代 最近ノ情勢
国史通観
国史通観

出典

昭和一六年度第三學期授業進度豫定並授業実施表 より転載

すでに，初代校長八田三喜は，生徒の右傾化と左傾化の板挟みで傷つき，昭和 年 月に年間の在職をもって自ら身を引いていた。その後の校長の在職期間は，平均 年程度であった。その八田が新潟高校の一室を借りて書記を使って書き上げたのが， 入學から卒業まで計へて見た高等學校生徒の學業統計 （年から昭和年までの入学者

年）である。成績データは，大正名である。中学の成績と高校入学後の成績の関係を丹念にグラフで追っている。
全國デ最モ小サイ高等学校ノ九カ年ノ統計デアッテ，頗ル不足ヲ感ジ，セメテ，コノ十倍ヲ
トノ憾ハ切デアルガ，今ハ之ヲ得難イノヲ何トモデキヌ。（八田，頁）

この 倍の生徒数を送り出すには至らなかったが，次章では最後の第 回生まで入学し名について，彼らの社会的出自，内部選抜，そして進学・就職を探ってみよう。

た
【注】

）大正

年の新潟高校の経常費は，政府支出金が円で，計円，授業料など諸収入が円であった（ 開校十周年記念一覧，頁）。

）高校獲得運動は大正 年に実を結ぶが，昭和 年，新潟医科大学を中心に北日本総合
大学誘致運動が盛り上がる。今回は，単科大学の県立移管のうわさと，金沢の北陸総合大学設置決定に刺激されてのことであった（新潟日報
いう日本型選抜欠乏神話

年説の大学版である（月日）。竹内の）。北日本総合大学設置運動の特色は，政界有力者ではなく，医学部若手教職員が中心となって，メディアを通じ，自治体や県職員組合など一般県民の興論の喚起を図ろうとしたことであった。例えば，北日本総合大学期生同盟会教育部はしたが，第青年教養講座 （全巻）を刊行

巻によれば執筆者の出前講座を計画していた。

）八田三喜の経歴については，八田三喜先生遺稿集刊行会（）及び高橋（，頁）参照。
）教官（教授）の移動先を旧制に限って多い順にみておくと，高等学校が 名（内，ナンバースクールがが人，地方官立高等学校が人，私立高等学校が人，高等師範学校が 人，新潟医科大が 人，私立大学 名であった。教官のみ

ならず校長の在職年数も短かった。初代校長の八田三喜が後の人），帝國大學年で最長であったが，人の校長在職年数は平均 年であった。退職者を除く校長の移動先は，岡上梁が広島高等学校校長，岡田恒輔が第七高等学校造士館長，川瀬光順が旅順高等学校長，
松岡慎一郎が姫路高等学校長，最後の校長，松井正夫は新潟大学理学部長であった（巻末付表参照）。

第章

内部選抜と進学・就職・地域移動

中学入試，高校入試と二つの高いハードルをクリアした生徒を待ち構えるのは，帝國大学への庇護移動と高等普通教育のはずである。実際，高等学校の入学定員だけみれば帝國大学と比べて人から人ほど少なかったから，受験勉強から解放されてしかるべきであった。ところが，高校生の大半が進学の第一希望としたのは，帝國大学の定員の半数を占めていた東京帝國大学である。その志願倍率は上昇しつづけ，大正 年の
年には

倍から昭和

倍になったから，東京帝大への進学は約束されたものではなくなった。卒業生の半数はセカンド・チャンスの学部に転じるか，白線浪人になるか，とりあえず私立大学に進学した。高等学校生徒の心性を支配していたのは，国家的指導者としての自己顕示欲と教養人としての自己抑制であろうが，前者の矜持はすでに保証されていなかったのである。
年は，医専から昇格した新潟医科大学が第実際，新潟高校の第一回卒業生がでる大正

一回生の募集を始める年であるが，新潟高等学校理科から入学したのは，理科にすぎなかった。ある佐渡出身の名中

名

回生は，コンパで次のように唄った。 新潟医科大はそ

りゃやぼよ。銀の徴章に二本すじ。末は博士か大臣か，国会議員か，たのもしや （新潟高， 頁）。

等学校六花会記念事業事務局
しかし，この

回生の気安さと自己顕示欲は，長く続かなかった。後発の入学生を待ち構えていたのは，必ずしも一握りの青年に許された特権的な空間ではなかった。週のほとんどが必修授業、週間にわたる年

時間回の試験期間，そして厳しい進級判定と進学準備であった。高等普通教育の一端を担うはずの第二外国語（ドイツ語）は，大学入試科
目でないからエスケープの対象になり，ドイツ語教師は疎んじられた。鈍重の弊がないでもないと言われる新潟県出身生徒で半数を満たしていた新潟高校でも、昭和初期には思想界の動向に動かされて左傾生徒の問題が深刻になり除籍される者も現れるが，それはわずかの生徒である（八田，頁）。マルクス，エンゲルスとは同一人物の姓名に違いな

いと思いこんでいたものが，大方であったという（新潟高等学校清和寮誌刊行委員会，頁）。
高校生活を広く形容するものに、ロマンチシズム、バーバリズム、教養主義、籠城主義、左傾化などがある。しかし，高校生活，とくに後発の高等学校にもっとも持続的な影響を及ぼしたのはメリトクラシーであり，徹底した個人の成績管理である。新設の高等学校の評価は，東京帝大への進学者数で決まる。成績の振るわない生徒の保護者は，容赦のなく呼び出された。メリトクラシーは、高等学校を支配した集団自治や共同生活（ 馬鹿になれ）と対極にあるから，旧制高等学校研究では好んで取り上げられることはなかった。
それでは，高校生活のなかで誰が高いパフォーマンスを示し，誰が淘汰されたのか，高等学校への入学は階層と学力の腕力勝負で決定されたが，入学後の進級，半途退学，完全卒業，そして進学先は，どの程度まで，階層や成績の力によるものであろうか。

中等教育レベルで内部選抜の問題を扱った先行研究としては，アメリカのフィラデル
フィア中央ハイスクールや日本の鶴岡中学校の事例がある。そこでは，卒業については出
身階層の影響は見られないことが明らかにされている（）
。本章では，第を探り，そして第節で内部選抜の実態に接近し，第，寺崎・吉田節では進路分化のメカニズム

節では、本人 歳職業・居住地と親の職業や出身地域との関係をみてみたい。社会的出自、内部選抜、そして進路の分析から，大正期に新潟に設立された高等学校利用層の全貌を明らかにしてみよう。用いるデータは， 生徒學籍簿 をベースに， 入学者ニ関スル綴 ， 除籍者名簿 ， 性行調査表 ， 成績表 ， 立花会名簿 ， 卒業者名簿から作成した

名の個票データである。むろん，すべての生徒についてデータ・セッ

トが揃っているのではなく、年度によって記載に精粗がある。可能な限り収集された個票データから，高校生活のメリトクラティックな側面に光を当ててみたい。

第節

メリトクラシーのなかの生活．入学年齢
新潟高等学校へ何歳で入学したのか。年齢は，中学時の学歴とどの程度重なっているのか。まず，図観しておこう。図の箱ヒゲ図によって，全入学者の年齢分布を出身中学校の地域別に概から，入学年齢に大きなバラツキのあることがわかる。この年齢のばらつきにみる外部効率の低さが，高等学校の特徴であり，戦前期学制改革の根幹にあった）。それでも地域別にみると，地元新潟県出身者の入学年齢のバラツキが比較的小さ

く，地元新潟県勢にとっては有利であった。他方，県外組の入学年齢は高く，とくに中国
四国や九州出身者の過半数は 歳から 歳であった。
図入学者の年齢分布

ここで，年齢と学歴の関係を表
年短縮になったから，昭和

でみておこう。昭和 年入学者以後、中学校は四年までの学歴と入学年齢をみておこう。表によって，高校入学時の年齢と学歴の間には，著しいばらつきのあることがわかる。学歴別にみると，中学卒業者の入学年齢のばらつきは大きく，入学前に中学浪人か高校浪人を繰り返していたことがわかる。また，四年修了の場合， 歳入学が可能になるが，それは四修全体の ％にすぎない。現役四修組が歳で一年次を迎えるとしても，残り歳以上の分布を出身中学別にみ

とくに，開校時当初には高齢一年生が少なくなかった。
ると，新潟県内出身者の ％，東京都出身の名である。…

％はの％，そして新潟と東京以外では ％であっ年の開講式でなされた八田三喜の訓辞， 生徒諸君，諸子は

た。大正
たる

％は旧四修である。

名より選抜されは卒業生の集合的記憶になったが，この訓辞を聞いていた一回生

歳を越えていた。再々受験組が，セカンド・チャンスとして地方の新設高等学校に押し寄せていたのである。
表新潟高等学校の入学年齢と学歴
歳以下

歳

歳

歳

単位％
歳以上

中学卒業
四年修了
注

昭和 年まで．検定はのぞく．

．進級と学歴進級の基準は戦時体制には内規によって学力重視から勤惰重視に修正・緩和されるが，制度上は同一学年で回進級できないと退学となる厳しいものであった）。そして，進級には試験の得点のみならず，平常点が加味されていた。新潟高校に物理教師として年在職した坪田弘は，次のように回想している。
会議で気の重かったのは進級会議であった。規則や不文律（例えば、
か，

点台は

つまでと

点台は一つとか）のために，原級にとどまる者，退学になる者が毎年かなりの数あった。学級主任となるといろいろ理屈や情状酌量を縷々述べて奮闘した。 …暗夜断崖に立つ
運命の小車を誰が突き落とすことができましょうか…
もあった。（新潟高等学校六花会編，と若い同僚の名文句に感心したこと頁）

新潟高等学校に志願した中学生の学歴と入学後の進級・卒業状況の関係からみておこう。
第章で課題として残しておいた 四修 効果の一面をみることになろう。表八田が作成した入学者の学歴別統計である。ここには大正

は，年から昭和 年までの 年間の中学校四年修了，中学校卒業、中学旧卒業，そして旧四年修了者等の合格率と入学後の内部選抜の状況が文科・理科別に集計されている。昭和 年までの入学者に限ったのは，
昭和年以後の入学選抜試験では，中学の成績と併せ考査したからである（八田頁）。文科・理科をまとめて全志願者の学歴分布を見ると，学卒業， ％が中学旧卒業で，％が四年修了，，％が中の分布となる。他方，合格者の分布は ％， ％，％となって，四年修了の合格率が低くなる。合格率を学歴別にみると，四年修了は中学卒業と比べて ％程度低いことがわかる。
表

大正 年より昭和 年までの入学者学歴別統計 文理別
文
中学四修

中学卒業

科
中学旧卒業

受 験 者 数合 格 率
入 学 者 数
完全卒業率
落第卒業率
半途退学率
理
中学四修

中学卒業

昭和 年度

中等諸学校

学力検定
）

旧四修
（

中等諸学校

学力検定
）

科
中学旧卒業

受 験 者 数合 格 率
入 学 者 数
完全卒業率
落第卒業率
半途退学率
注

旧四修
（

入學志願者ニ関スル綴 より転載（八田作成）

選抜試験の成績のみによる入学者．入学者は合格者の内，入学手続きをした者．
完全卒業率，落第卒業率，半途退学率は，入学者数をとした比率．

ところが，入学後は四年修了者が巻き返す。完全卒業率をみると，四年修了者は文科で％，理科で ％が無傷で卒業するときに，現役中学入学者は文科で ％，理科で ％と低くなる。半途退学率（除籍者率）をみると，四年修了者のほうが％程度低くなり，四修が秀才の代名詞としていわれる理由はある。しかし，入学者数は少ないが，旧四年修了者には危うさがある。旧四年修了者の場合，完全卒業率は学歴別にみてもっとも低く，したがって落第や半途退学に遭う可能性が強いといえる。要するに四修

秀才 は，現役に限った話であって，浪人した場合は淘汰される傾向が強かったといえる。また，文科と理科を比較すると，教科の負担の大きい理科で格段の努力と時間を要したことがわかる（大
室

，

頁）
。

．出身階層・理科と文科・卒業・半途退学
新潟高等学校入学者の出身階層の分布を父兄職業欄からみておこう。サンプル数は，全入学者数人から 記載なし の

商工自営業

名（

人を除いた

人である。最も多い父兄職業は，％）である。商業都市に立地する新潟高等学校の特徴が，ここに現れている。次いで， 会社員・銀行員

が人で％， 農林水産業（％）， 官公吏の人（ ％）となる。これら つのカテゴリーで全体の ％近くを占める。表人（％）， 医師・歯科医 が人（

名％），そして 無職

親の職業の推移を， 新中間組織人 ， 新中間専門人 ， 旧中産階層 ， その他
テゴリーに区分し，入学年別にみたものである

が

が，
の

カ

）

。新潟高等学校の場合，新中間組織人割近くを占めていたが，企業資本主義の勃興によって自営層かと旧中産階層とで生徒のらサラリーマンという趨勢をみることができる。
ところで，昭和 年に文部省視学官新潟高校視察に際して，校長川瀬光順が提出した 新潟高等学校教育概要

では，生徒の家庭状況を次のように報告している。 生徒家庭ハ本

縣ニ在ルモノ最モ多ク，総数ノ約二分の一ニシテ東京附近之次ギ其他全國ニ散布裾ス。ソノ職業別ハ官公吏六十六，銀行会社員六十二，商業五十一，農業四十一，医師三十九，無職三十，教職員二十二，弁護士九，僧侶八，軍人七，其他二三名ニシテ概ネ中産階級以上ナリ。但シ，學資ニ窮する者二十数名アリ。（ 昭和十一年以降
数報告綴 ）。つまり，総人中， ％が新中間組織人であった。
表新潟高等学校生徒の親の職種の推移（％）

新中間組織人新中間専門人
旧 中 産 階 層
そ
人

の

他
数

注 職業分類で記載なし

は欠損値．以下の表も同様．

それではこうした父兄の職業分布は，全国の産業人口のどの程度を代表しているのか，
選抜度指数によって示してみよう。選択した職種は，農林水産業と公務・自由業である。
公務・自由業の同定は容易ではないが，さしあたり 新中間組織人 から経営者，管理職も含む会社員と銀行員を除外した値と新中間専門人 を加えた値を用いる。表が，その結果である。農林水産については，比較のために一高のデータを掲載している（保田・薄葉・竹内）。設立当初は職業欄の記載がないケースが少なくなく，趨勢が一貫していないところがあるが，農林水産業は，（大正 年）から（昭和 年）までの

減少傾向と戦中期からの農業回帰を読みとることができる。一高と比べると，新潟高等学校の父兄の場合，農林水産業の代表性は 倍から 倍程度が高く，地元新潟出身者が過半数を超える新潟高校のローカル性が現れているものとみることができる。しかし，昭和年の新潟県内中学校の選抜度指数と比較すると、農林業業がさらに低く，公務・自由業は倍から倍も代表性が強まっていることがわかる（表
表

入学年度

注

参照）。

新潟高校生徒の選抜度指数 農林水産と公務・自由業
農林水産
新高
（一高）

公務
自由

一高は，保田・薄葉・竹内（

入学年度

農林水産
新高
（一高）

頁）．選抜度指数のベースは，山田編（

公務
自由

）．

さて，このような職業カテゴリーによって，入学時の理科と文科の所属の選好に違いがあるのかみておこう。理科と文科の所属は、進路分化の初めと同時に終わりを示している。
表に示したように，理科に所属する傾向が強いのは、新中間専門人である。新中間専門人は，父兄全体の ％にすぎないが，その％が子弟を理科に所属させている。この階層のみ，医師やエンジニアなど，高度に専門的な職業に就くことを予期した選択であるといえる。新潟県出身者の％が理科に所属する事実と重ね合わせると，新潟出身者には志願する段階で新潟医科大学への進学を予定していたものが少なくなかったということである。
表父兄の出身階層と理科・文科の選好（％）
文

科

理

科

新中間組織人新中間専門人
旧中産階層
そ
の
他
（

）

（

）

次いで、表が，階層と卒業率の関係をみたものである。これによると，落第経験が一度もなく卒業する割合は，全期間でみると出身階層によって差があるとはいえない。
入学選抜で階層と学力がふるいにかけられているからである。ただし，設立後の 年間は，新中間専門人 と その他 で落第する生徒が多くなっていたことがわかる。
一つの理由は新中間専門人 については，負担の大きい理科に所属する者の割合が高いからである。文科では

年 の間は階層差が有意になっていない。いま一つ理
年まで高等学校では入試選抜だけで合否を判定していたこ

由は，先に触れたように昭和とである。昭和年以後は，選抜方法が変わり，中学時代の成績（つまり，生活態度も含

まれる）も考査に加えていたので安定した学生を確保したといえる。
実際，昭和 年までと 年以後を区分すると同様の結果が現れる。入試選抜試験だけの危うさが， その他の階層に現れたとみることができる。さらに，

年以後の戦中期

以後は，進級規定が内規によって甘くなること，また修学年限の短縮により，完全卒業率が％に達していることがわかる。この入試選抜の問題は、半途退学の場合，いっそう鮮明になる。ここで半途退学者とは，除籍事由から病気・死亡、転科・転学、学年消滅を除
いた数値である

）

。表

から，

年から

年の間に半途退学者が多いこと，それが その他 の階層で著しく高くなっていることがわかる。 その他 のカテゴリーには，
芸術・著述業，宗教家・僧侶，無職が含まれるが、この層には除籍事由のなかで最も多い
家事都合 （％）において，メリトクラシーの原理を抑制する帰属的な要因が強かったといえる。
表新潟高等学校出身階層別に見た完全卒業率の推移
完全卒業率

新中間組織人新中間専門人旧中産階層
その他
有 意 水 準
表

完全卒業率

全体

％
新潟高等学校出身階層別に見た中途退学者の推移
半途退学率

新中間組織人新中間専門人旧中産階級
その他
有 意 水 準

完全卒業率

％

半途退学率

半途退学率

全体

％

．中学の成績と進級・半途退学
学籍簿に記載される中学時の席次から，出身中学と席次の関係をみておきたい（表参照）。用いる指標は，

値である（

（

（席次

）

母数）。これによって，中学の席次は出身地によって著しく異なることがわかる。すなわち，席次上位 ％を目安にすると，新潟県出身者は全体の％，東京は％，そしてその他の出身者が ％となって，高校所在地にある地元の中学から秀才が進学してきたことがわかる。ちなみに，東京府出身者について府立中学と私立中学を比較すると，府立中学では成績中程度の生徒
が，後発の私立中学では上位者が新潟高校など地方名高等学校に流れていたのである。
表
上 位
％未満
％
％
％
％

表

新潟高等学校生徒の中学席次
新潟県が，中学の席次

東京府

値と出身中学

その他

東京府立

東京私立

値と内部選抜の関係をみたものである。表より，中学時代の席次が高い者ほど，完全卒業率が高く，落第もしくは半途退学する傾向が少なくなっていることがわかる。また，結果は示さないが，昭和年までの入試だけの選抜方法と昭和年以後の中学の席次を含めて考査したデータを比較すると，中学の成績を含めた考査で，完全卒業率が ％程度高く，落第・半途退学する割合が低くなって内部効率が高まっていたことがわかる。
表

新潟高等学校生徒の中学席次値と進級・中途退学

上位 ％
完全卒業率
落第卒業率
半途退学率

以上の内部選抜に及ぼす諸要因の効果を，多変量解析で検討してみよう。表
完全卒業の有無について，入学者選抜方法が変わった昭和

は，年までと以後を区分したロジスティック回帰分析の結果を示したものである。いずれの時期においても，出身階層は完
全卒業の有無に影響は及ぼしていない。高等学校での厳格な成績基準は，特定の階層の恣
意性を受けつけない。変数の効果を順にみると， 四修は入試選抜と中学時の成績を考査した後期で有意である。入試選抜だけで合否を判定していた前期では， 四修の優秀

さは見えにくかった。
二つの時期を通じて，完全卒業に一貫した影響を及ぼすのは，理科所属，中学時席次
値，そして在学中の席次と勤惰状況である。授業負担の大きい理科が文科よりも比較的落第しやすかった。しかも，理科がドッペリ する確率は，勤惰状況を一定にすると後期で大きくなる。教科目の負担に加えて教育ニ関スル戦時非常措置方策 により増加する理科生徒に対する成績基準が厳しくなったからである。
表完全卒業のロジスティック回帰分析

出身階層
新中間組織人新中間専門人
旧中間層
中学の学歴・席次
中学卒業
四年修了
中学席次
所 属
理科
成績と勤惰
高校一年次席次
高校二年次席次
一年次欠席数
二年次欠席数
三年次欠席数二乗
注カテゴリカル変数の基準は，階層は その他 ．学歴は入学時の年齢は

旧卒業

歳 ．手法はステップワイズ．席次は値換算．

次いで，中学時の席次は，引き続き高校での完全卒業確率を予測する。符号条件は値の小さい上位を基準としているので逆に読む必要がある。中学の席次のみならず，在学中の席次が上位ほど，そして欠席数が少ないものほど完全卒業する確率が高くなる。興味深いのは，席次と欠席数の効果の大きさが前期と後期とで逆転していることである。戦中期に進級基準が内規によって緩和され，学力から平常点に移行するが，そのことがここに現れている。
このように高校生活を無事クリアする者は，中学次の成績上位者で，入学後も良好な成績を維持し，さらに欠席回数の少ない優等生である。特定の階層集団が完全卒業に有利に働くことはない。平凡な結果だが，旧制高等学校の内部では階層の再生産ではなく，近代社会を担う組織人や専門職人を養成するためのイデオロギー メリトクラテシーが厳格に働いていたのである。高校生活を

知のカタルシス （寺崎

，

）や

液体のよ

うになる瞬間 （遠山）と相反した形容をするのは，こうした厳格なメリトクラシー

に対する離反と適応をみていたからであろう。
それでは，半途退学はどうであろうか。表
ついては，モデルがその結果である。まず，出身階層にをみると その他 に分類される職業カテゴリーに半途退学する傾向があり，この結果は表と整合的であるが，モデル に示したように，入学コーホートをモデルに投入すると有意ではなくなる。出身階層の差異は，設立当初に限った一時的なものであったといえる。しかし，平常点を加味した進級内規と年限短縮
により，
よりも

年以降の入学コーホートの半途退学確率は，分の まで小さくなる。モデル では

入学コーホート

落第経験 を投入したが，モデルは当然改善される。在学中の落第の蓄積が，半途退学に至った。また，中学の学歴をみると，旧卒に比べて中学卒業者で半途退学確率が高く，四年修了は半途退学しにくかったことがわ
かる。
新潟高等学校半途退学確率のロジスティック回帰分析

表

モデル

モデル

モデル

出身階層
新中間組織人新中間専門人
旧中間層
中学学歴・席次
中学卒業
四年修了
中学席次
値
入学年コーホート

落第経験
二乗
注

入学コーホートの基準は，．

以上要するに，高等学校は壁の外では階層と学力によって遮断されるが，壁の内側では
学力と勤惰によって進級が決定されていたといってよい。四年修了者は，学力と勤惰を代表していた。出身階層と成績の関係は，社会的選抜の行われる以前の尋常小学校でみられた現象であって，中学と高校入学試験の選抜をクリアした者に高校内部で出身階層と成績の関係を問うことは意味がないのかもしれない。もし，高等学校に身分集団間の差異がみられたとすれば，それは大学で専攻する基礎科目の勉強に追われた理科生徒と，一般教養のために科せられる科目が多い，それゆえ自由を満喫した文科生徒の間にあったといえるのかもしれない。それでは，このような厳しい内部選抜をクリアした生徒は，どこの大学に進学し，卒業したのであろうか。その際，帰属的要因や業績主義はどの程度影響を及ぼ
したのか。

第

節

進路分化のメカニズム． 仮面浪人表と表が，半途退学者を除いた，高等学校卒業直後に進学した大学と最終的に卒業した大学について文科と理科別に示したものである）。 文部省年報に記載されるのは，当該年度卒業者の進学状況，つまり進学大学である。しかし，進学大学と卒
業大学の値が一致しないものは，全体の％にあたる。自動的に帝國大学に進学できたわ

けではなかった。第一志望の偏りから，とりあえず第二志望の大学に入学した後，他大学に再入学した者である。私立大学が，そうした再受験組の仮の進学先となった。とくに，
年入学コーホートでは専修大学に進学したものは 名にのぼった。私立大学に半途退学者が多いのは，こうした表仮面浪人 の存在があった。
新潟高等学校

進学大学

文科卒業生の進路
卒業大学

入学年度
東 京 帝 大％京 都 帝 大東 北 帝 大九 州 帝 大北 海 道 帝 大
名 古 屋 帝 大
帝 國 大 計（％）
一橋 東産大神商
大東 京 文 理 大
東 京 教 育 大
金 沢 医 大千 葉 医 大熊 本 医 大満 州 医 大新 潟 医 大新 制 新 潟 大
東 京 外 国 大
東 京 都 立 大
私 立 大 学 他
進学せず 不明
半途退学 除籍
注

私立大学他 慈恵医大，慶応大，日本大，中央大，専修大，法政大，駒沢大，早稲田大，日本女子大
学習院大，上智大，東京神学大，関西大，同志社大，東京歯科大，東京盲学校師範部

まず，文科の進学大学の推移をみると，全期間を通じて生徒の大半は帝國大学に進学していた。しかし，戦間期から戦中期にかけて帝大進学者は減少する。東京帝国大学は％に，帝國大学全体では

から

％から

％

％まで減少する。

もっとも，卒業者についてみると 割は帝大を卒業したのである。大きな変化は，戦中期おける文科系定員の削減と理工系拡充政策によって，文科から新潟医科大に進学・卒業
するものが増加したことである。そして，戦後の学制改革の影響が文科生徒の進路に現れた。昭和年の新潟高等学校第 回の入学者は一年修了者として退学させられ自動的に新制大学に進めることになっていた。試験の結果， ％が新制新潟大学に編入したが，卒業した者は一人もいなかった。野坂昭如が自伝小説

行き暮れて雪 で描いた主人公，悠二（野坂）もその一人であった。旧制最後の進学チャンスを逃した悠二は，新潟大学文理学
部教養課程（旧新潟新発田師範）に回されたが，大学入学に喜ぶ師範学校生と折り合わず，）。

早稲田大に転学している（野坂に示されるように，理科の進学先は，帝國大学と理科の生徒はどうだろうか。表官立大學が大半を占めた。その官立大學のなかで最も多いのは，新潟医科大学である。理科では
和

年（昭和 ）まで卒業生の半数近くが新潟医科大学に進学していた。

年（昭）には， 割が新潟医科大に進学していた。ところで，官立高等学校理科生徒の大増員計画が始まる
増加し，

年前の

年には

名，

年（昭和
年には

）には，
名，そして

人前後の理科入学者が一挙に
年には名に名のピークに達する。その多くは就職・進学統制のもと，確実に就職できる帝國大学工学部を目指したから，新潟医科大学への進学率は％から％まで急減した。昇格当時の新潟医科大学は，旧帝大志願者の偏りを緩和したが，戦時体制下では入学者が大幅減に転じるなど政策の動向に翻弄されたのであった。
それでは，誰が帝国大学に進学し，新潟医科大学に留まったのであろうか。以下，メリ
トクラティックな要因として成績，帰属的要因として出身中学の所在地，父兄の職業，そして兄弟順位との関係から順にみていこう。

表新潟高等学校

理科卒業生の進路

進学大学

卒業大学

入学年度
東 京 帝 大％京 都 帝 大東 北 帝 大九 州 帝 大北 海 道 帝 大大 阪 帝 大名 古 屋 帝 大
帝 國 大 計（％）
東工大神 戸 商 大東 京 文 理 大
東 京 教 育 大
金 沢 医 大千 葉 医 大岡 山 医 大熊 本 医 大長 崎 医 大前 橋 医 大新 潟 医 大（％）
名古屋医科大新 制 新 潟 大
その他国立大計
私 立 大 学 計
進学せず 不明
半途退学 除籍
注

その他国公立大は，横浜国大，群馬大，弘前大，金沢大，宇都宮大，東京医歯大，信州大，千葉大，
大阪市医大

私立大学他

慈恵医大，東洋大，中央大，明治大，立命館，専修大，法政大，早稲田大，学習院大，

東京物理・理科大，明治学院大，同志社大，青山学院大，立教大，東京高等歯科医学院，東京農大，
明治薬科大，京都薬科，東京電気大，工学院大，東京歯科大，逓信官吏練習所．席次と進路は，東京帝大，京都帝大，新潟医科大学について，高校 年次の席次をパーセ

表

ントタイル順位に換算した値で示したものである。例えば，行和でみると，東京帝大を卒
業した

名の

％が高校

年次の席次が上位ほど減少する。列和でみれば，高校％に入っていたが，席次が低くなる

年次の席次が上位％で卒業した名の内，実に％が東京帝大に進学していたことを示している。東京帝大を頂点とした著しい階層構造が形成されていたことがわかる。もっとも，高校 年次の席次が低くとも東京帝大に進学する学生もいることは表に示される通りであるが，席次の上位 ％以内とそれ以外とで

進路が分化していたといえる。
表

高校

年次の席次と卒業大学の関係

上位 ％東 京 帝 大京 都 帝 大
新潟医科大
そ

の

席次は，

他

値換算．上段 行が％，下段 列が％．中学所在地と進路
は，出身中学の所在地別に卒業大学ベスト を示したものである。これによっ

表て出身地と卒業後の進路には，一定の関連をみることができる。出身地にかかわらず，東京帝大への進学が最も多いが，新潟県内出身者の進路の特徴は，新潟医科大学への進学者
が％で県外組よりも著しく高いことである。東京出身者は東京帝大進学者が東京工大と併せて二人に一人が東京に進学％で，ターンするが，半分が新潟高等学校を起点として地方に回った。新潟・東京以外の出身者は，京都帝大への進学者が多い。なお，学部
別にみると，新潟出身者は医学部進学者が％で最も多く，工学部％となる。また，東京出身者は工学部が

文学部
経済学部

％，法学部

％，法学部

％，

％，医学部

％，

％となる。
表

新潟県出身
．東京帝大
．新潟医科大．京都帝大．東北帝大．東京工業大出身中学所在地別進学大学ベスト
％

東京府出身
．東京帝大
．京都帝大
．東北帝大
．新潟医科大．東京工業大

％

その他
．東京帝大
．京都帝大
．新潟医科大．東北帝大．名古屋帝大％．出身階層と進路
それでは，進学先と出身階層との間にはどのような関係があるのか，表みておこう。学部は三つに区分した。表文・法・経済学部 ， 理・工・農学部 ，そして

によって

医・歯・薬

の

より，学部選好と出身階層の間には有意な関連があるといえる。

新中間組織人
強く，とくには理・工・農

新中間専門人 は学部に， 旧中間層

は文系の学部に進学する傾向が医・歯・薬 学部に特化していることがわかる。戦前期には親の職業と高等教育の間には堅い構造が維持されていたといえる。
もっとも，これだけでは具体的イメージがわかないから，父兄職業と学部の親和性の強いものを個別に拾ってみよう。
最も結びつきの強い職業は親が裁判官・判事の場合で， ％が法学部に進学している。医師・歯科医では％が医学部に進学する。この二つの伝統的な専門職は，再生産を意図した教育戦略をおこなったとみてよい。次いで，弁護士は％が法学部，僧侶・宗教家は％が文学部，そして銀行員の場合は ％が工学部，％ずつ進学していたのである。

医学部と経済学部に
表

新潟高校生の出身階層と進学学部の関係
新中間組織人新中間専門人

旧中間層

単位％
その他

文 法 経
理 工 農
医 歯 薬

．生順と進路
ところで，大学への進学行動，つまり農村から都会への移動については兄弟順位 次三男説が定説である。これについては，
示されつつある（粒来

調査に基づいた，全国データによって反証が）。ここで新潟高等学校を事例に，すなわち学力と経済力によって選抜された高学歴取得者をベースに，兄弟のなかで誰が進学してきたのか示しておきたい）。

しかし，兄弟順位と進路の関係は，きょうだい数や家族構成によるから単純ではない。
きょうだい数を一定とした条件のもとで分析する必要がある。試みに，本人を含めた兄弟数が人と 人について，親の職業構成ときょうだい順位の関係をみたのが表である。これによって，兄弟順位と出身階層の間には関係があること，とくに長男率の高いのは新中間組織人であること，旧中間階層は次三男の割合が高いことがわかる。したがって，
次三男進学

長男相続説が妥当するのは旧中間階層だといえ，通説を支持している。長男
表

職業階層別にみた長男比率

兄弟 人の場合
長男
次男
新中間組織人新中間専門人
旧中産階層
その他

兄弟 人の場合
長男 次・三男

表

新潟県と東京府の職業階層別にみた長男比率 兄弟 人
新
長男

潟 県
次男

東
長男

京 都
次男

新中間組織人新中間専門人旧中産階層
その他の高等教育への進学傾向は，自営を中心とする旧中間層には制約があり，学歴が唯一の資本であるサラリーマン層では強いといえる。
この 旧中間層・長男 の進学を阻害する帰属的要因は，大学に 進学セズ の場合にと表現れる。先の表名（すぎないが，その内，校から，昭和セズに記載された 進学セズ・不明 は理科と文科で 名に％）が旧中間層である。第 章

節で紹介した村松中学

年に文科乙類に入学した呉服商の長男もその一人であった。大学に 進学にもかかわらず，高校に入学させた理由は，再掲すれば 何シロ此節ハ極ク貧シイ

モノマデモ中等教育ヲ受ケテ居ルノデ，ソレ等ト同ジ教育程度デハ土地ニ居テモ肩身ガ狭
イカラセメテハ其ノ上ノ高等学校ダケデモ終ヘサセテヤリタイト思ッテである。しかし，大学に進学させないのは， 家ノ相続人故，上級ノ學校ヘ上ゲル必要ハナイからである。

もっとも，この事例は新潟県出身者の話である。きょうだいと進路の関係は地域的特徴がある。ここでは，在学生のもっとも多い新潟県と東京都出身者について兄弟数が二人のより，新潟県ではサ

場合の，長男・次男の分布を出身階層別に示しておきたい。表ラリーマン層の長男比率が高く，それ以外が低いときに，東京府出身者では兄弟間に差がみられない。とくに， その他
新潟県では長男比率がに分類される芸術・著述業，宗教家・僧侶，無職では，％にすぎないときに，東京府では％が長男であった。同じ社会階層といっても，息子の誰に学歴資本をつけさせるかは地域差があるといえる。
さて，以上の結果を要約するために，表によって新潟高等学校生徒の主要な進学

トラックである東京帝大，京都帝大，そして新潟医科大学について，成績（席次）・学歴と帰属的要因の効果の大きさを文科と理科で比較してみよう。表
新潟医科大学を別にすれば，帝國大学への進学には，高校からわかることは，

年次の成績や高校入学時の学歴が効いていること，成績を一定とすれば帰属的要因である出身階層の効果はみられないこと，入学年コーホートによって進学状況が異なることなどである。
具体的には，高校年次の成績上位者ほど，また四年修了者ほど東京帝大に進学する確率が高まるが，それは法学部でもっとも強くなる。中学の席次と高校 年席次の符合は，逆に読む必要がある。法学部は中学の席次も有意になる。また，理科の学生で新潟県出身
者は東京帝大の理系学部に進学する傾向が小さいこと，他方，新潟高校文科から京都帝大に進学するのは，中学の席次は良かったが，高校三年次の席次が低いものである。同様に，

表

東京帝大・京都帝大・新潟医科大学進学のロジスティック回帰分析
文

東京帝大
科
理 科

東帝大
法学部

文

京都帝大
科
理 科

新潟
医科大

成績・学歴
中学席次
四修
高校 年次席次
帰属的要因
新中間組織人新中間専門人
旧中間層
新潟県出身
長男
入学年コーホート
二乗
注 入学コーホートの基準は，中学席次，高校．階層は その他 ．入学前の学歴は 旧卒業

年次席次，パーセントタイル順位に変換．席次以外はすべてダミー．

新潟医科大学への進学についても高校三年次の席次が低いものが進学する傾向にあるが，注目すべきは帰属的要因が有意になっていることである。
すなわち，新中間専門職と旧中間層，そして新潟県出身者が地元官立医科大学に進学する傾向が高い。言い換えると，帝國大学については，特定の社会階層が強い進学要求をもっていたわけではなかった。医師の養成という職業人として明確な目標を有する，しかも最寄りの新潟医科大学に対して，新中間専門職と旧中間層の戦略が現れる。具体的には新潟県内の医師・歯科医，商工自営層，そして農林水産業者である。新潟県出身者は，県外組よりも倍（）も新潟高校進学確率が高くなる。

入学年コーホートをみると，文科生徒が東京帝大の文系学部や法学部に進学する確率は次第に小さくなるが，理系学生増員計画と学制改革を間近にして危機意識を持った理科生
徒の東京帝大進学傾向が強まること，そして新潟医科大学離れが進行していたことがわかる。このように進級に引き続き，進学についても第一志望の偏りから学力による選抜が高校生活を支配していたといってよい。

第

節

歳職・小活

最後に，新潟高等学校卒業者の就職状況をみておきたい。ここでは，職業移動の安定さからみて，初職ではなく，本人 歳前後の職業とその居住地に注目する。しかし，安定した

歳とはいえ，卒業生の 歳は，戦中期，戦後復興期，そして高度成長期にかけて激動の時代であった。卒業者名簿では，卒業生名中， 歳までに死亡したものは，

名

（ ％）になる。その内，戦死・戦病死と判明された者は
名簿 （昭和 ， ）， 立花会名簿 （昭和 ，
名（

％）
。併せて，

名である。さらに， 同窓会， ， ）に勤務先が記載されない者は％がファイルから抜け落ちた。以下の表は，死亡者と不明者を除いた数値である。
．

歳職業の分布
は，入学時のコーホート別の職業構成を文科と理科で比較したものである。文

表科卒業者の特徴は，その過半数が 歳時点で会社・銀行に就職していることである。多い順に企業名をあげると，第四銀行（ ），富士銀行（ ），日本興業銀行（ ），三菱商事（ ），昭和電工（），東北電力（），日本石油（

野村証券（）などである。逆に，官公吏，法曹（弁護士）は減少傾向にある。

表

コホート別本人 歳時の職業構成比と居住地に占める自県比率
文），日本勧業銀行（科理），大和銀行（

），

科
自県比率

官
公
吏
会社員 銀行員
大学 研究所法曹
医師
中 等 教 員
自
営
業

理科は，
は

割の卒業生を医師に向かわせていたが，年（昭和 ）以後のコーホート％近くまで減少した。替わって増加傾向にあるのが，会社・銀行員である。日立製作

所（
建設（

）
，東京芝浦電気（），新潟鉄工所（），東北電力（），日本鋼管（），鹿島），北越製紙（ ），昭和電工（ ），日東紡績（ ），三菱化成工業（ ）などが主な企業である。上位リストに，第四銀行，新潟鐵工所，北越製紙など新潟で創業した企業が入っているのが，新潟高校出身者の特徴であろう。
出身大学別にみると，卒業生を最も多く企業や銀行に向けている大学は，東京工業大学である（表参照）。帝國大学では，東北帝大と京都帝大が％と高い。名古屋帝大と大阪帝大進学者は，会社・銀行員と医師とで二分された。新潟医科大卒業者の％が医師であるが，残りの官公吏，大学，会社・銀行に就職する者のほとんどは厚生省，大学
医学部，企業内病院に勤務する者である。卒業者は少ないが，企業・銀行に向けている私立大学では，早稲田大学（％）と慶応大学（％）が筆頭である。

こうして新潟高等学校から東京帝大，京都帝大，そして東北帝大を卒業した者の過半数が産業界でキャリアを積み，医科大学に進学した者は文字通り医師になった。そして，大表

学歴別に見た本人の 歳時の職業

東京帝大 京都帝大 東北帝大 新潟医科 東京工大 名古屋帝大 大阪帝大 進学せず
官
公
吏
会社員 銀行員
大学・研究所法曹
医師
中 等 教 員自営
業

学に進学しなかったものは，会社・銀行の他，％が中等教員として学校に就職した。

高等学校卒業者に認められた中等教員無試験検定，とくに英語科の免許状が不況と戦後の混乱期に卒業生の自計を助けたのである．

）。

歳職と親の職業

それでは，こうして帝國大学や官立大学を卒業し，サラリーマンや医師に就いたものは，
どの程度まで親の職業によって左右されていたのだろうか。表は，本人 歳時点で会社・銀行員と医師に就いた者について，親の職業との結びつきをオッズ比とファイ係数
でみたものである。例えば，会社・銀行員のオッズ比は，（親も本人も会社・銀行員
は会社・銀行員で本人は非会社・銀行員勤）
員

親（親は非会社・銀行員で本人は会社・銀行

親も本人も非会社・銀行員）で算出される。表より，会社・銀行員の場合，戦中期から戦後復興期までは親の職業と連関が強かったことがわかる。オッズ比とファイ係
年の 歳コーホートでは高い数値を示している。しかし，高度成長

数ともに，昭和期より企業資本主義の成長とともに，サラリーマンに対する需要が急激に増加し，他の職種から流入するものが増えていたことがわかる。
一方，自営業と同様に地盤と資金を要する医師は，すでに戦中期から親子の継承性が強く，会社・銀行員と比べて 倍近くなりにくい専門職であった。高度成長期以後はいっそう相続性を強め，他の職種からますます流入しにくい専門職になっていったことがわかる。
表

本人 歳時における父兄職業との関係
オッズ比
会社員 銀行員

昭和
昭和
昭和

医師

ファイ係数
会社 銀行員医師

．地域移動最後に，本人 歳時の地域的な移動状況を，都市と地方にわけてみてみよう。表は，東京，京都，大阪，愛知，兵庫，神奈川の 府県を都市，新潟を含めてそれ以外を地方の二つに区分して，出身地（出身中学所在地）と 歳居住地の対応関係をみたものである。表から，戦中期から高度成長期まで高学歴取得者の地域移動の特徴をつかむことができる。つまり，都市出身者の都市定住傾向が次第に強まり，地方に居住するものが割弱まで減少していること，一方，地方出身者の都市への移住は，戦中・復興期から高度成長期にかけて ％前後で変化がみられないことである。つまり，都市出身者の都市居住傾向が強まり，地方出身者の定住先は 対することである
表

出身地
都市
地方
注

小

）

の割合で都市と地方（地元）に分離・固定。
本人の 歳時の居住地と出身地の対応関係

昭和
都市
地方

歳時コホートの居住地
昭和
都市
地方

都市

単位％
昭和
地方

都市は，東京，京都，大阪，愛知，兵庫，神奈川

活
以上が，大正年の設立から昭和年までの年間に在籍した名の進路の全貌である。新潟高等学校は，新潟県内の中学出身者で過半数を占めるというローカルで，かつ小規模な高等学校であった。地元子弟の高等教育進学率の底上げという点で，明治以来年間に及ぶ激しい誘致運動の甲斐があったといえるが，同時に東京をはじめとする全国の高年齢志願者たちにセカンド・チャンスを提供した。そして，そのささやかな機会を享受し得た有産階級とは，当時増えつつあったサラリーマン層と没落しつつあった自営層であった。
しかし，新設の高等学校の蓋を開けてみると，教えていたのは帝大を出たばかりの若い学徒である。彼らは，高等普通教育を担うには未熟であったし，しかも新潟での赴任期間は短かった。にもかかわらず，子弟の絆が旧制高校で回顧されるのは不思議なことである。
また，進級・卒業の内部選抜の過程については，特定の出身階層が有利というわけではな
く，中学時の席次や四修が引き続き影響を与えるという，メリトクラティックな原理が働いていた。一般的には，入学選抜試験の切断効果により，同じ学力をもつ集団のなかで入学前の成績と入学後の成績は無相関になるが，そうならないのは入学試験がいい加減であったか，高校内部でいっそう厳しい内部選抜が行われたかのいずれかである。いずれにせよ，

名（％）が半途退学し，無事卒業した名のうち ％が落第経験者である。

その名の卒業者の内，名（％）が帝國大学，

名（％）が官立大学を卒業するが，志望大学の偏りから果たして成績の良い者ほど東京帝大に進学した。
要するに，新潟高等学校では，若い学徒が人文系の授業を中心とした高等普通教育を行いつつも，帝大進学 大企業・銀行員に向けての厳しい品質管理が行なわれていたといえる。帝大への進学競争を緩和し，特定階層の教育ニーズに応えたのは，新潟医科大学である。大正年に医専から昇格した新潟医科大学は，新潟高等学校全卒業生の 割（理％）が進学する，東京帝大に次いで大きな受け皿となった。新専門職業人とサラリー科のマンへの転身を迫られていた地元自営層は，資産の相続と高い収入という明確な目的から，
新潟医科大学という回路を通じて子供世代に家財や地位の相続を託したのである。
第 編では，その官立新潟医科大学の学籍簿から，利用層の実態が明らかにされる。
【注】）表は，入学者の多い新潟と東京府出身者について，コーホート別に記述統計量を示したものである。新潟県出身者のばらつきが小さいことがわかる。
入学年齢の平均値と標準偏差

表
入学年

新
平均値

潟

） 新潟高等学校一覧 （自昭和
転科転類規定

東
平均値

京

その他
平均値

年至昭和 年）の細則 に記載される 試験進級卒業

では， 學科目ノ學期成績評点ハ學期試験評点ニ平素ノ成績ヲ参酌シテ之ヲ定ム。試験ヲ欠キタル學科目ノ学期成績ハ平素ノ成績ヲ参酌シテ定ムルコトア
ルヘシ。平素成績評点ハ臨時試験評点日課点及勤惰等ヲ参酌シテ定ム但シ臨時試験ヲ
行ハサルモノハ日課評点及勤惰ニヨリ之ヲ定メル とある。
しかし，昭和関スル件

年には推定点と出席点について，次のような内規 生徒成績評点ニを作成していた。試験を欠いた場合の評点は，他の学期の評点の 割（最高）を与えること。特に，第三学期試験を欠いた場合は重視して取り扱うこと，平常点のあるものは之を加味して算出できるが，割以上になる場合もある。平常点は出席点，試験点何れに加えるかは教官の任意とする。さらに，昭和 年の 成績評点算
出ニ関スル内規 （昭和 年 月日）では， 中間試験を欠席した場合は，その学期の学期末試験の得点を基として推定点を付すこと。学期末試験に欠席した場合には，その学期の中間試験の得点を基として推定点を付すこと。ある学期の中間試験及び学期末試験をともに欠席した場合は，他の学期の学期評点を基として推定点を付すこと。

両学期の学期末試験をともに欠いた場合は原則上進級を認めない。その他の場合でも試験を二回欠いた場合は進級困難であるが，平素の出席状態及び試験欠席の事情を考慮して詮議の上，認めることがある としている。
） 新中間組織人には，官公吏，代議士・町村長，団体職員，初等・中等教員（校長を含む），銀行員，会社員（社長，取締役を含む），軍人， 新中間専門人には，弁護士，弁理士，裁判官・判事，医師・歯科医，薬剤師，大学・高等学校教授， 旧中には地主・貸家・貸地，商工自営業など， その他

産階層には芸術・著述業，宗教家・僧侶，無職である。
）除籍者は

名で全体の

年が

％，

年が

家事都合 （に％。入学年別の分布は，％）， 学力不進 （の他 （％）であった。

％，％となり，減少傾向にある。事由別内訳は，多い順％）， 病気・死亡 （

転学 （

年入学者の

％）， 授業料不納 （％）， 性行不良 （）全体の進学学部の内訳は，医学部％，法学部％）， 転科・％）， 学年消滅 （

％，工学部

文学部

％である。大学・学部では新潟医科大学が同法学部

名，同文学部名，京都帝大法学部が％）， そ％，経済学部

％，名，東京帝大工学部が名，名，東京帝大経済学部が名となる。
）きょうだい数，及び家族構成の情報は， 性行調査表％（

途退学者も含めて全体で年は捕捉率ゼロ。
年

％，

％， 年
年

年
％，

名）。入学年度別では，年から 年度まで

％， 年

％， 年

％， 年
％，

年

年

から得られる。捕捉率は，中

％，
％， 年

年

％， 年
％， 年

％， 年

％，

年

％， 年

％，
％， 年

％， 年

％，

％。

）中等教員免許については，明治 年文部省告示第 号教員無試験検定に関する指定学
校名，学科目により取り扱われていた。すなわち，高等学校卒業者高等科文科は英語（英語を以て入学し，主として英語を修め其の成績優秀なる者に限る），高等科理科
は英語と数学の免許が無試験で許可された（有効期間は，昭和
育職員免許施行法によって昭和 年
スル書類
昭和
（

月

年法律第

日まで）。 大正 年度以降卒業生免許ニ関から年 件以上申請のあった年度は，大正 年（ 件），昭和 年（ 件），年（ 件），昭和 年（件），昭和 年（件），昭和 年（ 件），昭和 年（件），昭和 年件）
，そして昭和 年（ 件）となっている。

）もっとも，この高学歴者の都市と地方の配分比率が，調査に示される日本全国を対象とするデータほど，都市に帰属的ではないこと言うまでもない（中村
頁）
。

号の教

，

第 部

新潟医科大學編

第

章

問題の所在

第

節

裏日本

医科大学への着目医師という職業集団が明治期の改革を経て，従来からの漢方医 医術開業試験合格者
正規の教育機関の卒業生という重層構造を形成してきたことは先行研究によって既に指摘されているとおりである（天野

，橋本

，

，田口

など）
。また，一口に正規の教育機関の卒業生といっても，帝国大学卒業者と，官公立医学専門学校，私立医学専門学校の卒業者とでは，学校の威信と教育の質による明確な差が存在していたことも指摘されている。職業資格獲得のルートや専門職集団としての身分的統一性という観点に着目し，彼らの教育機関の多様性と階層構造が問題化されてきたのである。
しかしながら，明治期以降拡大した学歴獲得競争や社会移動における，これら医学に関する教育機関の位置付けを論じた研究は数少ない。学歴という資本を武器に移動を行う 学
歴貴族や 新中間層 が関心を向けられるなかで，医師はその関心からやや外れたとこ

ろにおかれてきた。医師の多くが学歴ではなく開業試験によってその職業的身分を担保されているように思われる職業集団であったこと，そもそも近代日本において医師という職業がさほど威信の高い職業ではなかったこと，さらには医師という職業が専門職であり，継承性が高い職業としてイメージされてきたことなどが，その背景にあるのかもしれない。
近年，イメージだけではなく，競争と淘汰，メリトクラティックな業績原理の支配する中学校や高等学校の実証的な研究において，医学教育機関への進学ではこの原理にあてはまらない例が指摘されるにおよんで（井上

，広田ほか

など）
，ますます医師や医学

教育は，学歴による移動という側面を不問に付される傾向があるように思われる。
おそらく，医師という職業は，医師養成のための教育制度の発展に伴い次第に職業集団としての専門性，威信を高めていったわけで，漢方医が主体の，ときとして賤業と評されるような状態と，現在我々が経験的に理解している威信の高い近代的な専門職集団としての医師とはまったく別のものと考えてよいだろう。近代以降，学校教育制度と密接に結びついた職業資格をもつ社会階層として新たに創出されたといえる。であるなら，仮にそれが，他の近代的職業に比べて業績よりも属性に頼むところの多い移動だったとしても，近代の学校教育を介して新たに近代的医師という社会階層がつくられ，そこに位置づいたという意味で検討に値する社会移動のパターンのつである。近代日本における教育制度の整備発展とそれにともなう学歴社会化のなかで，医師という専門職にアクセスしたのはどのような人々であったのか，彼らは医師という職業や医学教育機関にどのような移動の見込みを見出していたのか，という問いは看過されてはならない重要な問いであろう。このような関心は，学歴という教育資格を必要とする近代的な専門的職業集団としての医師を考察するために必要だと思われる。
本論では分析に際し，新潟という所在地を重要な要素として扱う。その理由は，新潟医学専門学校が設置されるまで，日本海側には金沢の高等中学校付設医学部を除いて，開業試験免除の特権が与えられている正規の医学教育機関はなかったからである。医師を志す者は他県にでて正規の教育を受けるか，もしくは私立の医学校で受験勉強をし，開業試験を受験するしか道がなかった。そして橋本（）が指摘しているように，医学教育機

関の有無は地域の医師の学歴と大いに関係している。医術開業試験の撤廃論争のなかで，学校卒の医師と開業試験医との医療技術水準の格差が問題化したことをみるなら，学歴の格差はすなわち地域における医療水準の格差でもあった）。したがって，地域において正規の医学高等教育機関ができた場合，どのような人々が集まり，どこにはきだされていたのかという新たな移動ルートの形成に対する関心に加え、実質的な医療技術水準の改善という観点から，この学校を地域との関わりで考察することは重要である。
さらに，日本海側で番目の高等教育機関は，上級学校への進学熱が加熱するなかで，医師を志望するしないに関わらず，進路として一定の重要性を持つようになったに違いない。高等学校や帝国大学という，いわば 正系のルートではない医学専門の教育機関であることは，この進路としての存在に重要な問題を提起している。中学校や高等学校に接続する進路先としてみたとき，医学の専門教育機関であること，専門学校であること，大学であることは，それぞれどのような意味を持っていたのだろうか。次章以降はこの所在地の特徴に気を配って分析をすすめてかねばならない。

第節

医学教育の制度化

近代日本における医学教育の制度化については多くの研究がなされている。以下では，
上からの 専門職の問題，医学教育の制度化に伴って立ち現れてきた学歴による医師の階層化という問題，そして開業医化という 点から先行研究を整理し，次章以降の分析の手がかりとしたい。
． 上からの 専門職化
古くは奈良時代からあった医業が，専門職として認識されうるような形態を伴うのは明治に入ってからである。専門職として身分的な統一性を保障されるには戦後の医学教育改
革を待たねばならなかったとはいえ，諸制度の西洋化を急ぐ国家の主導によって，いわば上からの専門職化（田口，頁） というかたちで日本における医師の専門職化はなされてきた。
維新前後に相次いで設立された医学校は，維新内戦において戦傷者への救護，治療の必要性が認識されたこと，開国によって外来のコレラなどの急性伝染病が発生し公衆衛生への関心が集まったことなどにより，各藩や政府の主導によって設置されたものである。外科技術とこれまでになかった伝染病への対策は，従来の漢方医では対処が困難であったた
め，西洋医学の拠点としての藩校や医学校が求められたのである（日本科学史学会編）。

おいても明治政府の取り組みは迅速であった。
において，学科のなかに 医科を組み込み，同年 月には 医学校規則 を制定し，医年と定めた。さらに学校の修業年限を（明治 ）年 月に定めた 大学規則（明治 ）年 月 日に

医制 を定め，医学校教育に関する諸規定および医学校教員の資格，雇用条件等を定めた。この
特徴は，第

医制 の

条において，原則として 医師ハ医学卒業ノ証書及ヒ内科外科眼科産科等ノ科目二箇年以上実験ノ証書（従来所就ノ院長或ハ医師ヨリ出スモノトス）ヲ所持スル者ヲ検シ免状ヲ与ヘテ開業ヲ許スとし，一定期間の教育を受け，所定の科目を履修した者でなければ医師免状を与えられない，と定めた点にある。その意図するところは， 医俗 を，価値観点からみてすぐれた西洋医学に基礎をおく

医制へと収斂させ，医療文化を伝統的な漢方的，李朱的医療文化から近代的医療文化へと 合理化 していく（田口，頁） ことにあり， 漢方を排し，西洋医学を問う試験制度を導入して，医師の素質の向上と資格の統一という課題を達成しようとした（橋本，頁） のである。

（明治 ）年の 医師試験規則 ではより具体的な試験規則と事務手続きが制定された。官立大学，欧米の大学校卒業者には試験が免除され，申請に応じて医師免除が下付されることとなり，この特権は（明治 ）年に，一定の条件を満たした医学校卒業生にも拡大された。その条件とは名以上の医学士が教育にあたっていること， 生徒の助教 をおいていること，

人数に相当する付属病院をもち，生徒の実地演習を実施すること，の 項目で法を完備していること，
ある（田口

，

年以上の学期を定め，教則ならびに試験頁）。この条件を満たした医学校は 甲種医学校 とよばれた。

一方で，政府は従来から開業する医師には特例を認め， 奉職履歴医保障を図っていたが，これについても，

年の制度を設けて月の時点で満 歳以上の者に限って従来

開業医の後を継ぐことができる，とする内務省達をだし，開業資格の条件を厳しく制限した。これにより，開業医のあとを継ごうとする者は，たとえ漢方医であっても，西洋医学を教える医学部や医学校を卒業せねばならなくなり，漢方医の衰退は運命づけられたといえよう。
．医師の階層化（明治 ）年には 医師免許規則 が制定され，第 条において医師は試験制度を経た者であるとする原則をより明確に定めた。翌年から施行された前期・後期制の医術開業試験は，合格するまでにには前期・後期ともに

前期 年，後期 年 といわれるほど難化したが，受験資格

年半以上の 修学の履歴が必要とされただけで，実質的な学歴や年齢制限の限定はなかった。この資格試験制度の成立によって，日本の医師は専門職集団としての身分的一体化を持ったかのようにみえるが，実際には，大学や医学校の卒業生に無試験免許付与の特権が与えられていたため，医師社会の階層化の要因となったのである。

また，資格試験制度の導入は従来の自由開業制になんら制限を加えるものではなく，む
しろ医師の診察行為を経済行為であると積極的に認め，経済的優遇策を採用した。したがって，医術開業試験は， 医師を統合する国家試験という性格よりも，営利を追求する自由開業を許可するという性格を色濃く持ち合わせることとなった のであった。結果，理念
としては医師の素質の向上と資格の統一を図り，医療文化を伝統的な漢方的，李朱的医療文化から近代的医療文化へと合理化 することを掲げつつ，実際には試験に合格すれば巨万の富を握ることができる，という新たな 立身出世 のルートと認知されるようになっていったのである（橋本
医術開業試験は

（明治

，

頁）。

）年， 医師法が制定され，

年後の撤廃が決定するまで医師の試験制度を規定し続けていた。結果，正規の医学教育をおえた卒業生，医術開業試験の合格者，従来からの漢方医によって，この時期の医師は複雑な階層構造を形成することになった）。戦前期の日本における医師数の推移と，その学歴資格のうちわけを図に示した。明治の初年には従来開業の資格と試験及第が多くを占め，正規の学校教育卒業者の数は少ない。階層構造はごく少数の上部をもち，下部に大きく広がるかたちをしていたのである。
図

医師数の推移と資格のうちわけ

出典）厚生省医務局 医制八十年史 より作成

明治期の医師を対象にこの階層構造を分析した橋本（）によれば，医師となった

のちの地域移動，在住地域，キャリアパターンのちがいのみならず，医師としての知識や技術にも大きな格差をもたらすものであった。この医師としての技量の格差は，医師が近代的な専門職としての身分的統一性を高める過程において，医術開業試験を廃止するようはたらきかける理由とされたのである。

．開業医化
養成経路と学歴によって階層化した医師は，身分的統一性を求めて闘争を繰り返しつつも，実態としてはその多くが開業医として地域に流入していった。他の高学歴を獲得して参入する職業，官僚や俸給生活者とは異なり，同様の高学歴を獲得して参入したにも関わらず，医師の多くは自営業に近い形態で職を営むことになったのである。ここに，継承性の高い，かつ高学歴職業資格を必要とする，家業としての医師が誕生した。すなわち医師
は専門職化と教育制度の整備過程を通じ，立身出世の一つのルート，職業移動の到達地点と目される職業となる一方で，高い教育要件を必要とする家業でもある，という矛盾した二面を持つこととなったといえよう。
ここでは猪飼（）に依拠して，明治末年以降の地域における医師の開業医化の様相を概観しておこう。近代日本の医師を学歴差による つの経路（東京大学医学部本科 東京大学別課医学

府県立医学校）と つの階層（大学卒医 別課医学および府県立学校試験及第医 従来開業医）とに分けてみた場合，

年代中頃までは大学卒医のほとんどが大学・軍・府県立病院や医学校に吸収されていたのに対し，その他 つの階層の医師の大部分は開業医であった。しかし，地方税をもって支弁することが年月の勅令 号によって府県立医学校の費用を年以降禁止されることになると，府県立病院の多くが廃止され，医学士の多くがそれまでの公的セクターから開業セクターに流入しはじめることとなった。
この府県立病院の衰退という事実について，猪飼はその原因を勅令 号の影響だけではなく，開業セクターに流入した大学卒医師による私立病院の隆盛にみている。もともと府
県立病院に流入した大学出の医師は，絶対的な数の不足に加え，風土病や頻発する伝染病に対する対策に追われることになったため，開業医が地域の医療には大きく貢献していた（日本科学史学会編）。そこへ学士の開業医への流出が始まり，開業医の医療技術が次第に上昇したのである。

年以降，開業医医師組合や医会などの組織化が進行し， 開業医が集団としての政治力を発揮しはじめ（猪飼，頁） るようになったなかで，私立病院が公立病院を代替しうるという主張がなされ，事実，開業セクターに流入した大学卒医師による技術の上昇によって，そのことが裏付けられた。この意味で医学士の開業
セクターへの流入による私立病院の隆盛と公立病院の衰退は相互に強化しあう関係となり，人的資本が開業セクターに 傾斜的に蓄積していく構造（同第節頁） が形成されたのである。

医学教育の制度化と新潟医科大学

みてきたような医学教育の制度化が新潟県における医学教育にはどのような影響を与えているだろうか。

（明治 ）年の帝国議会において，年度から新潟に医学専門学校が設置されることが決定された。新潟医科大学の前身校である。単に新潟県初の高等教育機関というだけではなく，太平洋側と日本海側という見方をするなら，石川県金沢市に

第四高等学校が設置されて以来，年ぶりに日本海側に設置された官立高等教育機関であった。工業学校や農林学校，商業学校ではなく医学校が設置されたことについて，阿部（）は近代化過程において形成された高等実業学校の不均等な配置という 裏日本

新潟の事情を見出している。以下では阿部のいう 裏日本的事情にも気を配りながら，

新潟医科大学のプロフィールを整理する。
．前史

新潟医学校

新潟県は藩政時代，多くの旗本領，公卿領によって分割統治され，各地の医育や医事行
政は多様性を帯びていた。版籍奉還や廃藩置県による相次ぐ合併を経て，ようやく現在の新潟県となったのは（明治）年のことである。このとき新潟県には医学士の教諭名を備えた甲種新潟医学校があり，卒業生には大学医学部卒業者と同様の無試験で医師開業免許証を下付される特権が与えられていた。
この医学校の歴史は，直接は県令楠本正隆によって開設された私立新潟病院に遡る。楠
本は，新潟県内の医師がほとんど漢方医という現状をみて，
心得書

（明治

）年に 市中心と 布告書同和解 を布達し，衛生思想の啓蒙を行うと同時に，その推進母体となる病院の建設をすすめた。

（明治 ）年

月の病院開院に伴い，病院において西欧医学の教育を受ける医学生の召募を行った。これが新潟県における医学教育のはじまりであり，
程は（明治 ）年には県立に移管され，県立新潟病院医学所となった。医学修業過歳以上 歳以下の者に限られた正則生と， 歳以上歳以下の者に限られた変則生（明治の二種に分かれ，オランダ人教師の口授翻訳に基づく授業が行われていた。

）

年，それまで新潟病院の附属医育機関であった県立新潟病院医学所は県立新潟医学校と名）。

称を変更し，病院はその附属となった（新潟大学医学部五十周年記念会（明治 ）年に医学校を甲乙二種に分かち，甲種医学校に資格試験免除の特権を付与するとした文部省の布達にすばやく対応した新潟医学校は，甲種新潟医学校となった。
しかし，そのさきには
その兆しは（明治 ）年の廃校が待ち受けていたのである。

年の学校敷地問題としてたちあらわれた。この年，学校の敷地が民有地であることが判明したが，県は県議会の反対により買上代金が工面できなかった。県は医師の養成に障害をきたすとして医学校の存続を強力に推進したが，によって，府県立医学校の費用を地方税を以て支弁することが年 月の勅令 号

年以降禁止されることになると，甲種新潟医学校廃止はもはや避けられないものとなった。また，県会には 独学勉強の者は医術開業試験料が円ですむのであるから，あえて開業無試験の医師を作るために多額の県費を支出する必要もない（新潟大学医学部五十周年記念会，頁）という声もきかれた。
この勅令 号の目的は，全国 カ所（千葉，仙台，岡山，金沢，長崎）の高等中学校に医学部を設け，国が統一した教育方針の下に医学教育を行うため府県立医学校を閉鎖することにあった。天野（）によれば，これは各府県のいわば 下からの努力によって充実した府県立医学校について，そのうまみを得るかたちでの官立の高等教育体系のなかへの組み込みを図ったものであった。結果として，高等中学校のない地域，付属病院からの収入の見込めない大都市以外の地域においては，ほぼ必然的に府県立医学校は廃止に追い込まれることとなったのである。
新潟医学校もこの例外ではなかった。新潟県内で医師を志す者は，私立医学校を経て医術開業試験をめざすしか道がなくなったのである。このころの，新潟県内の医師数の推移と資格のうちわけは表のとおりである。

表

新潟県内

医学士 試験

医師数の推移と資格のうちわけ

内外科
卒業 履歴 従来開業

計

専門
試験及履歴 従来開業

明治
計

総数
（医師比 ）

明治
明治
明治
明治
明治
）医師比とは人口万人に対する医師の割合出典） 新潟県統計書 各年度版から作成．新潟医学専門学校
年，東京帝国大学教授の建部遯吾は，新潟市発行の東北日報紙上に高等専門学校または大学の設置を論じた。これを機に高等教育機関設置運動が全県で盛り上がり，翌年の通常県会では高等教育機関設備に関する建議案が可決された。しかしこの建議案では医学専門学校とも，官立とも限定されていなかった。その理由の一つには

年に挫折に終わった官立高等学校誘致への思いが残っていたことがあげられる。これが，医学専門学校設置へと収斂していったのには，新潟県の工業が未発達で工業系の専門学校がふさわしくないと考えられたこと，農業系の専門学校は隣接する長野県で既に計画されていたこと，そして全国的に太平洋側に偏った高等実業専門学校設置状況の是正の意図があったと考えられ
る（阿部
また，

，

頁）
。

年の医師法改正のなかに医師の教育に甲乙あるべきでないという趣旨が含まれており，この趣旨が医学専門学校が将来的に医科大学となる前提と推察されたため，県
知事阿部浩三も医学専門学校設置に賛成した。そして上京後，在京有力者らと学校建設の敷地だけでなく，付属病院として新潟市立新潟病院と創設資金 万円の寄付を申し出たのである。帰県後，年度県議会において，年度から 年連続で寄付金総額 万円を寄付することが全会一致で可決された。その内訳は次のようである。

年度頭初の新潟県負担金

年まで各年
年 月
新潟市も敷地
て

年

敷地設備費

円

内訳

円

家屋移転費

円

設備費

円

計

円

円

臨時県会で

敷地買収費

年度予算額

坪，設備費 万円（

円に更正決定年， 万円に増額）の寄付を決定し，かくし

月，新潟医学専門学校の新設が決定し，勅令第 号による文部省直轄学校官制中の改正により文部省の直轄学校のなかに加えられることになった。このとき，新潟市立病院を付属実習病院として寄付されたことが，その後の医科大学昇格に有利な条件となったのである。
ヨリ開校ス

年 月 日，文部省令第 号により 新潟医学専門学校ハ本年四月一日
新潟医学専門学校ニハ医学科ヲ置キ本年九月一一日ヨリ授業ヲ開始ス と新潟医学専門学校開校の布告が発せられた。図はこのころの新潟県内の医師数の推移と学歴資格のうちわけを示したものである。徐々に専門学校卒業者が増加している様子がうかがえる。
図新潟県内医師数の推移と資格のうちわけ

出典） 新潟県統計書 各年度版から作成

さて，みてきたとおり，新潟医学専門学校は地方支弁によって設置された官立学校である。このような地域の積極的な誘致運動の展開，創設費その他の地方負担による設置場所の決定というパターンは，高等中学校への医学部開設に至る経緯で既にみられたものである（天野）。このときの誘致側の意図は，医学校の官立移管によって，府県の負担なしに地域に医療センターをおくことができるというところにあった。新潟県への医学専門学校の誘致は，正規の医学教育機関をおき，医師志望者への進学機会を与えることに加え，高等教育機関である専門学校を設置することで，総合大学への将来的な発展が意図されていたようである（中野）。敷地設備金などの寄付金を積極的に県や市が行ったのは，

将来的に医科大学に昇格することが見込まれ，総合大学への発展という期待があったからであった。新潟専門学校は，正規の医学専門教育への期待と大学設置による地域振興への期待という二つの期待が交錯するところに設立されたのである。
．新潟医科大学
新潟医学専門学校が設置過程から大学昇格への期待を抱かれていたとはいえ，実際に大学令案が政府の議論になり始めたのは

年ごろのことである。同年，翌年から医術開業試験制度が廃止されることが決定され，医師の階層構造，すなわち医科大学卒業生，
医学専門学校卒業生，医術開業試験及第者の三層の打破が目指された。

年

月，勅令

号により大学令が公布されると，医育の統一がいっそう目標として掲げられるよう第になった。原内閣は高等教育機関拡張計画のはじめとして，制を公布し，新潟，岡山，千葉，金沢，長崎の年月，官立医科大学官

つの医学専門学校を拡充し，医科大学とすることを決定した。これにより新潟医学専門学校は

年 月をもって生徒募集を停止

し，生徒は新潟医科大学附属専門部に移されることとなったのである。医科大学昇格に際し，地域には，いずれ新潟高等学校をあわせ，総合大学化をはかり，新潟の福祉衛生，発展に貢献するものという期待があったことは前にも述べたとおりである。
地域の期待にもかかわらず，昇格後の新潟医科大学は応募者が少なく，二次募集を行い，入学者を高等学校高等科理科卒業生と規定していながらも，高等学校文科卒業生を無試験で入学許可とする状況であった。それでもなお定員に満たず，医学専門学校卒業生及び同，年級在学生徒を入学試験によって補欠入学させようやく開講することができた，と

新潟大学医学部五十年史は述べている。この状況は翌年もかわらず，第 回入学者募集について，応募資格を大学予科修了者を含めて範囲を拡大したが，それでも募集定員に満たなかった。入学者が増え始めたのは，新潟医科大学附属医学専門部が廃止された第 回入学生からであった。医科大学ができたことにより，新潟県内の大卒医師の数は徐々に増加している（図）。

図新潟県内医師数の推移と資格うちわけ

出典） 新潟県統計書 各年度版から作成

日中戦争の勃発による高等教育の拡充のなかで，年，すべての帝国大学・官立医科大学への臨時医学専門部設置が決定された。新潟医科大学でも 新潟医科大学付属医学専を定め，同年 月から講義を開始している。入学資格は中学校卒業者，専門学

門部規則

校入学者検定試験無試験検定指定者，専門学校入学者検定合格者に限られていた。
この臨時医学専門部設置の経緯に関しては，その根本には戦時における軍医の払底という現実問題を踏まえた軍医需要があったのだが，伊藤（初年の）によって整理された，昭和教育の計画化 論と，教育における 人的資源 管理政策との関係からみた経緯についても留意する必要がある。このような人的資源 育成をめざした高等教育の拡大

は，文系学部学科から理科系偏重型へと高等教育構造を変化させ，工学系卒業者に対する就職・進学統制は，需要に対する供給の絶対的な不足を招いた。とりわけ軍需産業の好景
気によって，医科大学進学希望者は漸次減少をみることになった。新潟大学医学部五十周
年記念会
（

）
によれば，

年の入学志願者数は募集定員 人に対してわずか 人（倍）に過ぎない。これは新潟に限らず，全国の単科医科大学で共通の傾向で，長崎や熊本
では人の定員に対し，それぞれ一方，付属臨時専門部は募集定員

人（

倍），

人（

人に対して志願者数が倍）という状況であった。
人（倍）に達し，同じ学校内にありながらまったく異なった状況を示している。臨時付属専門部の設置は，同一学内における

広き門と狭き門（新潟大学医学部五十周年記念会

だしてしまったのである。

，

頁） をつくり

第

節

小

括

次章以降の分析を明確にするために，本章での要点を整理しておく。
ア）医師の階層化と家業化
医学教育制度の整備発展にともない，学歴と養成経路によって複雑に分化した医師は，
その職業集団内に階層構造を形成することになった。医師という専門職集団の身分的一体性を求めるストラグルのなかで，医術開業試験制度の廃止や専門学校の大学昇格などがなされてきたのである。ところで，その医師のキャリアに目をむければ，高い学歴をもつ東京大学卒の医師についても，

年代以降，開業医セクターへの流入が多くみられるようになっていた。このことは，医師という職業の家業化を示している。したがって医学教育
制度は，一方では専門職への参入を図る地位上昇移動の手段として利用されながら，他方
では家業の再生産に利用されるようになったのである。医学教育制度のこの二面制について，従来の研究においては後者の側面が強調されてきたが，本稿では両者がどのように絡み合っているのか，丹念にみていくことにする。
イ）地方と中央（都市部）
ア）の作業をするなかで重要なのは，地方（新潟県）と中央（都市部）という軸である。
医学教育制度や高等教育制度の整備拡充のなかで，地方支弁による高等教育機関設置というパターンに則った新潟医学専門学校誘致がなされた。高等学校誘致とも結びついて，地
元には希望の第一歩となったのだが，この正規の官立医師養成高等教育機関設置ということは，当たり前だが，地元新潟県に限らず，全国にとって，進学の対象になるということであった。つまり，分析に際しては，新潟県内の思惑とは別に，高等教育機関が数多く存在し進学競争の激化した大都市からみた新潟医学専門学校，新潟医科大学もまた検討されなければならない。立身出世と家業継承の軸に加え，地方（新潟県）と中央（大都市）という軸が分析の要になる。
ウ）専門学校・医科大学・専門部
さらにこの学校が専門学校から医科大学へと昇格を遂げたこと，そして臨時医学専門部という短期養成機関を持ったことについても配慮しておく必要がある。ここには一つの関心として，医師という職業集団と学歴との関わりを検討するという意図がある。医師という職業集団内において，より上の学歴を目指そうとするうごきはどのように確認することができるだろうか。大学と臨時付属専門部設置の過程を経て，ア）で述べた移動と継承という側面，イ）の地方と中央という要素はどのような様相をみせて変化するのか（あるいはしないのか）に留意しながら分析を行うことにする。

【注】）事実，新潟県の衛生状況は大正期に入ってもなお 越後へ行けば大概の病気は皆な見られる（県の衛生状態について県技師石原重成の談話
務なるを思ふ（上）（下）

年 月

県衛生状態の積極的改善の急

日 新潟新聞 ） といわれるほどであった。

このような状況は県当局者の低い衛生観念による衛生行政の立ち後れを示すものであるが，新潟医学専門学校が新設されたばかりで，予防治療技術が未熟だったこともその一因となっていたのである（新潟県，頁）。

）もっとも，医師社会におけるこの階層性は，医師の出身地域における教育機関の有無と種類によって規定されていた。医師となろうとした場合に，身近に教育機関がある
者はそれを利用することができたが，教育機関がない者は医術開業試験というルートを利用せざるを得なかったのである（橋本

，

頁）。

第

章

新潟医学専門学校（明治 ）年に新潟医学校が廃止されてから（明治 ）年に官立新潟医学専門学校が設置されるまで，新潟県の医師を志す者たちは，県外へ出て高等学校に入学し帝国大学の医学部へ進学するか，もしくは全国カ所（千葉，仙台，岡山，金沢，長崎）の高等中学校医学部，京都，大阪，愛知の公立医学校に行くか，あるいは私立医学校に通い，医術開業試験を受けるしか道が残されていなかった。このような状況で設置された新潟医学専門学校は，彼らに道をひらいただけではなく，個人開業医とほぼ変わらない水準でしかなかった病院事情を改善し，正確な設備で治療および研究を行う場となったのである。
しかし，中学校に接続する進学先としてみたとき，新潟医学専門学校卒業者は，学歴によって序列化した医師の世界では，学士・博士の下に位置づけられる得業士でしかないという，学校階層構造による職業内序列の問題を抱えていた。以下の分析では，どのような人々に医師への道を拓いたのかという問題と，専門学校として抱えていた限界に注目して分析を行う。
分析に用いるデータベースの基となったのは， 新潟医学専門学校生徒学籍簿という表紙のつけられた 冊の名簿である。ここには年の年間に渡る入学者が，各年にまとめられている（明治 ）年から
）

医学科

（大正

）

。入学者氏名のほか，入学種別，出身中学校名，卒業・退学種別，本籍地，族籍，戸主との続柄，生年月日が記載されている。名前と出身中学校名だけ記載され，卒業・退学欄に 入学許可取消 とある者がいることからみて，入学決定時（すなわち合格時）に名前を記入し，入学後に各項目を書き入れた名簿と推察される。この 入学許可取消 のケースを含めて総ケース数はであった。入学は，無試験入学と選抜入学があり，選抜入学では正規の入学と補欠入学があった。
無試験入学は創立初期の降のみで月入学生のみ ケース，補欠入学は入学時期が 月になって以ケースである。他に他校からの転入 ケースと外国人特別枠入学者 ケースが含まれている。
データベースはこれらの情報に加え， 大正
簿 ， 昭和 年

月現在

年

月

新潟医学専門学校学士会会員名

新潟医科大学学士会会員名簿 ， 会員名簿昭和 年

医学部学士会（有壬会） の新潟大学

つの学士会名簿から，卒業後の現住所，職業を入力して作成した。このうち， 会員名簿昭和 年

新潟大学医学部学士会（有壬会） は，物故者・不明者の割合が高く，数量的な分析に耐えないと判断したため，本章での分析では用いない。入学年とストレートに卒業した場合の卒業年，学士会名簿の卒業後の年数との対応関係については表を参照していただきたい。

既存の同窓会名簿を用いた研究の多くは，特定の年齢段階について卒業後のキャリアを把握できるよう，コーホートを設定し，いくつかの年度の同窓会名簿を併用しているものが多い。しかし，ここでは次の理由からそのような作業を行わなかった。第一に，入学者

表

学士会名簿との対照表
学士会名簿の卒後年数

入学年

卒業年

の年齢に幅があるため， 歳時点，という見当が付けにくい。また，このように特定の年齢段階に限定して到達地位や到達職業を検討する方法は，中学校や高等学校という 正系のルートを経て，様々な産業，職業に参入するであろう人々の分析の場合，その多様性をみるうえで有効と思われる。しかしここで対象とするのは 医師 という限られた職業に就くことがあらかじめ予期される人々であり，年齢段階よりもむしろ卒業後の年数のほうが重要と思われる。第二に，医師のキャリア形成という観点からみれば，確かに学校卒業後の細かな職の変遷は興味深い問題である。しかし，医師会会員名簿には勤務先病院名，
もしくは開業という程度の情報しかなく，この関心からの分析には資料的に不向きであろう。また，名簿自体，あまり頻繁につくられていた様子はなく，一定の年ごとに蒐集する
ことはできなかったのである。

第節

誰に機会を提供したか

新潟医学専門学校の設立は，医師を志す者に対し新たなルートを与えるものであった。
このルートを利用したのはどのような人々なのか，結果として新潟医学専門学校がどのような機能を果たしていたのかについて，分析する。
．出身中学校所在地域
出身中学校の所在地から，入学者がどこからやってきたのかをみた（表都道府県を 北海道・東北
国・四国

九州・沖縄

の

関東（除東京） 東京

新潟

）。全国

中部（除新潟） 近畿

つの都県と地域に分け，満州ほか海外は一括して

中

海外

とした。
表

によればもっとも多いのは 新潟 で

関東（除東京）％であったが， 北海道・東北％，％ともあまり差がなく，新潟医学専門学校が新潟だけではなく，

表出身中学所在地域

北海道・東北関東（東京除）東京新潟
中部（新潟除）
近
畿
中国・四国
九州・沖縄
海
外
計
）編入を除く中部地方から東北地方にかけて広く学生を集めていたことがわかる。この出身地の偏りは高等中学校附属の医学部の所在地，

年以降も存続した府県立甲種医学校の所在地と無関係ではない。都道府県別の新潟医学専門学校入学者数とこれらの学校の所在地との関係を図に表したのが図である。一見してわかるように学校所在地は西日本に厚く，東

日本に薄い配置になっている。対する新潟医学専門学校入学者はもっとも多い新潟県は除
いて，東京（人）や長野（人），福島（人），さらに関東や東北地方日本海側からも入学者を集めている。ここから，新潟に設置された新潟医学専門学校は，単に県内の医師志望者に正規の医学教育の機会を与えただけにとどまらず，関東から東北地方にかけての医師志望者にも，新たな教育機会，移動のルートを与えたということができよう。
図官公立医学教育機関所在地と出身中学の所在地

．社会的背景 族籍と年齢
彼らの社会的背景を知るための手がかりは族籍と年齢しかない。医師と族籍の関係について先行研究の多くが指摘しているのは，明治の早い時期に士族の占有率が低下し，平民の進出した職業，すなわち平民層のキャリアであるという点である。また明治の医師の分析を行った橋本（）によれば，士族の占有率が低いながらも，士族には平民よりもより高い学歴への志向がうかがえるという。たしかに，％，官立専門学校に占める士族の比率をみれば，帝国大学
私立専門学校％であった（天野年の各教育機関の医学卒業者，％，公立専門学校％，頁）。同時期の帝国大学法学部や工学部が ％を超える士族比率であるところをみれば，確かに医師は平民層のキャリアであったといえる。さて，新潟医学専門学校では，族籍別にみた場合士族がの官立専門学校の数字をさらに％を占めていた。

年％ほど下回る値である。新潟医学専門学校は平民の子弟に対し，医師への途を提供する学校であったとともに，医師は確かに平民に対してひらかれていたキャリアであるといえよう。
次に，入学時の年齢をみたところ，最頻値は だが，最小値は ，最大値は であり，入学者の年齢のばらつきが大きいことが，この学校の特徴であるといえる。このばらつき
は，入学年がさがるにつれてやや拡大する傾向にあり（図），出身地域別にみた場

合では，新潟県に比べ，関東，とりわけ東京が大きくなっていた（表均年齢がであるのに対し東京は
図と，その差は広がっている。

入学年ごとの年齢のばらつき）。新潟の平表中学校所在地域ごとの年齢のばらつき

中学所在地域度 数
北 海 道・ 東 北
関東（東京除）東京新潟
中部（新潟除）
近
畿
中国・四国
九州・沖縄
海
外
合
計

平均値

年齢層が次第に広がったことについては，

標準偏差

分 散

年の専門学校令と，

年の医術開業試

験撤廃がいくらかは影響を及ぼしていると考えられる。医術開業試験の撤廃により，医師を志す者は大学か専門学校のいずれかに進学しなければならなくなったのであるが，それまで試験予備校として学生を収容していた私立医学校が専門学校としての認可を受け，無試験検定の特権を付与されるには，多くの困難がともなっており，多くの私立医学校がやむをえず廃校となった。帝国大学医学部と官公立医学専門学校とわずかな私立の医学専門
学校は，このような廃校となった学校からあふれた者の受け皿としてはあまりにも小さく，結果としてストレートで進学する者が減ったと考えられる。このことは東京 や 関東（除東京） といった大都市圏で年齢のばらつきがより大きいことからも示唆されている。
．卒業後の地域移動
多様な地域から集まってきた学生は，卒業後再び出身地に戻っていく傾向がみられる。
卒業者について，死亡と不明を除いて出身中学校所在地と年時点の所在地域との一致率をみた場合，新潟と東京を除いた地域で出身中学校と同じ地域に戻っており，その傾向
は卒業後の年数がたったほうが大きくなっている。
表出身中学校との同地域率（％）

北 海 道・ 東 北
関 東 （東 京 除）東京新潟
中 部 （新 潟 除）近畿
中 国 ・ 四 国
九 州 ・ 沖 縄
海外

表卒業後の地域移動
出身中学

北 海 道・ 東 北
関東（東京除）東京新潟
中部（新潟除）近畿
中 国 ・ 四 国
九 州 ・ 沖 縄
海外合計

この移動の様相について，同様に死亡と不明を除いて出身中学校所在地域と年時点の所在地と比較したのが表である。新潟が年時点，

年時点でいったん増加し，年で再び減少する傾向が他の地域と顕著に異なっている点である。ここから卒業後数
年は学校の研究室にとどまって経験を積み，その後出身地に戻るという移動のパターンが推測される。そのことを裏付けるのが表である。

職業について， 開業

軍人

と

病院

研究職

年の学士会名簿に記載された

その他

に分類し

）

，死亡と不明を除いて職業状況をみたものである。その際，卒業後年数の効果がわかるように，卒業年を前後

つのコーホートに分けて示した。全体では 開業 が年の卒業後の年数が大きいコーホート

ようにコーホートを分けてみた場合，では，％に過ぎないが，この年コーホートに比べて開業が高く， 研究職が少ないという傾向になっている。卒業後すぐに開業するのではなく，学校にとどまって専門教科を勉強し，その後開業というパターンは，明治期を対象とした研究でも指摘されており（橋本
新潟でもそれと合致した傾向がみられたのである。
年時点での職業の状況

表
全
開 業
病 院
研究職
軍 人
ほ か
合 計

体

），

第

節

専門学校と大学の間

新潟医学専門学校は，たとえ正規の医学教育機関であるとしても，専門学校であるという点で，学歴によって階層化した医師の世界においては，帝国大学より一段階低い位置に
位置づけられている。経済的な条件は別として，よりよい学歴を取得しようとする学生からみた場合，高等学校に進学すればほぼ無試験で帝国大学に入学できるのだから，同じ医師になるのであれば，高等学校に行くほうがよりよい進路であることは間違いない。専門
学校令（年）と大学令（年）との間の短い時期に，官立新潟医学専門学校がおかれた進路としての不安定さについて，退学者の検討から迫ってみたい。
年から

医学専門学校の退学者の割合は，年までの年間を通じてわずか％であり，全体として退学率は低い。各年にみても増減のトレンドはみられない。退学の理
由を

転学・進学

病気・死亡

家事都合

条に該当した者をいう

学で，退学者の過半数を占めるが，次いで表転学・進学 者

大学昇格が決定した進学。もっとも多いのは転学・進学 が

病気・死亡

による退

％となっている。

実 数

ケースを取り出し，彼らがいつ入学したのかをみたところ，

年の入学者が 人でもっとも多かった（表）。

いが明らかである（表とは，新潟医学退学理由内訳者の転学先と退学年度との関係をみれば，校に入学者であり，つのカテゴリーにわけ，）詳
細医専への転学
転学・進学 高等学校への進学
士官への任命病気
病気・死亡
死亡
成業の見込みなし放校・除名 授業料怠納
長期欠席
家事都合
家事都合
一身上の都合
不
明
計
そこで

の

である。このうち， 放校・除名

それぞれの割合を示したのが表専門学校規則第

放校・除名）。さらに 転学・年の大学昇格決定を境に進学先の違年以前の早い時期の転学・進学者たちは高等学

年以降各地につくられたネームスクールへの進学者なのである。

それに対して遅い時期の転学・進学 者たちは，新潟医科大学附属医学専門部となった

学校にはとどまらず，昇格の遅れた千葉医学専門学校や金沢医学専門学校へ転校するか，
もしくは新潟医科大学へ入学し直すなどの方法をとった者たちであった。

表

転学・進学 者の入学年（％）

表

退学年度別 転学・進学 理由の内訳
退 学 理 由高へ入学の為高等学校入学の為
入学のため
入学のため
第 高等学校入学のため
新潟高等学校入学の為
新潟高等学校入学の為
水戸高等学校入学のため
第七高等学校入学許可の為
金沢医専に転学
金沢医専に転学
千葉医専入学のため
千葉医専入学のため
長崎医専に転学
松江高等学校入学のため
新潟医科大学入学につき除籍
新潟医科大学入学のため除籍
新潟医科大学入学のため除籍
新潟医科大学入学のため除籍
新潟医科大学入学のため除籍
新潟医科大学入学のため除籍

退学年度

第
第

計

）退学年度が不明だが，入学年が不明）

年であることから，退学年度は留年がないと仮定した場合，もっとも遅くて年になる

このような 転学・進学 者の行動を通じてみれば，この時期の官立医学専門学校は，各地に増設される高等学校と，目前に控えた大学昇格との間で，進路として微妙な位置づけを与えられていたことがわかる。このことをより強調するために，これまでの分析からは除外していた入学辞退のケースについてふれておきたい）。彼らは選抜試験を経て新潟医学専門学校から入学を許可されていながら，その許可を取り消した者たちである。彼
表入学辞退 者

中学所在地域パーセント 度数
北海道・東北関東（東京除）東京新潟
中部（新潟除）近畿
中 国 四 国九 州 沖 縄合計ら入学辞退者たちが名簿にあらわれるのは年以降である。中学校の所在地域でみた場

合，新潟出身者よりも，東北や関東地方の者が多い（表）。彼らをよりよい学歴を望んで学校選択を行う者として捉えるなら，新潟医学専門学校はよりよい進路を求めて地域間移動を行う者たちの進路先としてのプールに入れられていたのであり，医学教育機関
が専門教育機関であるにもかかわらず，ある者たちの学歴をめぐる競争のなかに位置づいていた可能性を示唆するのである。そしてこのことは専門学校令と大学令の間の短い時期に，官立医学専門学校がおかれていた進路としての不安定な立場を示しているといえよう。

第

節

小

括

本章での知見をまとめ，新潟医学専門学校の果たした役割について考察する。
まずなんといってもそれまで正規の医学教育機関のなかった地域に対し，医師へのルートを提供したという役割が大きいだろう。新潟県に接する福島県と長野県からだけではな
く，東京や群馬，栃木といった関東地方から，山形，秋田といった東北地方日本海側からも入学者を集めた。彼らの多くは卒業後数年学校で経験を積んだのち，地元の地域に戻って開業する，あるいは病院で勤務するという移動パターンを描いており，官立新潟医学専門学校は，これまで正規の医学教育機関のなかった地域から人を集め，教育を施して医師を送り込むという役割を果たしていたといえる。
そのなかで，医学専門学校であるがゆえに，他の高等学校増設や自らの大学昇格の影響を受けざるを得ない立場であったのは確かであり，入学者のうちには高等学校へ転出したり，入学辞退をする者がいたりしたのもまた事実であった。ここでは官立新潟医学専門学
校が人を集め輩出するなかで，誰によって目ざとくそのメリットを利用されたのか，ということについて書きとめておきたい。
医学専門学校は中学校卒業者にとって医師という近代的職業への入り口となる場であった。
そこには，高等学校に進学するほどの学力選抜を経なくてもよいというメリットがあった。医師の多くが出身地域で開業医化していたことについては既に述べたとおりである。
学歴による違いがどの程度開業医の実態に影響を及ぼしていたのかはさだかではないが，サラリーマンに比して，大学卒と専門学校卒の差異は地域における開業医という地位に影響を及ぼさないのではないだろうか。だとすれば，高等学校ほど選抜度の高くない医学専
門学校は，その意味ではよい進学先だといえる。ここに気になるデータがある。図は入学者に占める士族の比率を示したものである。橋本（）は明治時代の医師のキャリア分析を通じて，士族には正規の学校教育への志向があることを指摘している。ここにみられる右肩上がりの傾向は，単なる偶然なのだろうか。
また，医師への比較的容易な入り口である医学専門学校という観点からみた場合、入学者が，それまで医学教育機関のなかった新潟県内や周辺地域は当然として，他の地域，とりわけ都市部に多かったことはどのように解釈されるだろうか。ここに地方 都市部という軸を持ち込むとき，地域の財政負担によって，地域の振興を促すべくつくられた学校が，都市部からの受験競争迂回者ともいうべき人々によって貪欲に利用されている可能性を見過ごすことはできないのである。新潟県が近代を通じて 表日本 に人材を大量に輩出する

裏 たる役割を果たしてきたことは，周知のとおりである。ここでの知見からは，都市部から溢れた者の受け皿になって教育を施すという新たな 裏の一面が示唆された。

次章では大学に昇格したのち，これらの様相がどのように変化したのか，あるいはしないのかを分析していくことにしよう。
図

入学者に占める士族の比率【注】）入学許可を取り消した者の名前も明記されているため，より正確には，入学許可者の名簿を基に作成した名簿と考えられる。
）学士会名簿の記載に基づき，次のように分類した。
開業

開業と明記してあるもの

病院

病院名，役職名が明記してあるもの

研究職
軍人

大学名・研究室名が明記してあるもの
軍医を含む

その他

生命保険会社や保健所等に勤務する者

私立病院を経営する 開業 者について，上記のカテゴリーでは 病院 にカウントされている可能性が高いが，これを判別するのは事実上不可能と判断した。
また，

年名簿については職業に関する記載が薄く，ほとんどが 不明てしまうため，職業キャリアについてはみることができなかった。

となっ）新潟医学専門学校規則（
第二十条）

左の各項の一に該当する者は除名す

一、正当の事故なく一ヶ月以上引続き欠席する者
二、出席常ならざる者
三、停学処分を受くる一学年間二回に及ふ者
四、成業の見込なき者
五、授業料の怠納三十日以上に及ふ者）名簿上には 入学許可取消 とある。ここでは彼らを入学辞退者として取り扱う。

第章

新潟医科大学新潟医学専門学校から新潟医科大学への昇格は，地域への総合大学の設置をめざす者にとって，夢への第一歩に思われたに違いない。ところが，晴れて大学に昇格したにもかかわらず，新潟医科大学の初年は入学者が集まらないという皮肉な結果となった。高等学校
理科卒業者には不人気で，文科の卒業者や専門学校からの試験入学者を含め，それでも定員に満たない学生数でスタートしたのである。地域にとっては総合大学設置への一歩であり，医師養成機関としては，いよいよ学位授与権が与えられ，医師の世界における序列の上位につく機会が用意された大学昇格であるはずの大学昇格は，大学 専門学校の重層構造から脱けだしながら，新たに中央総合大学（帝国大学）

地方単科大学という異なる重層構造のなかに身を投じるというできごとであった。医師という専門職の社会における序列の最上層へのルートであり，高等学校からの新たな進学先になった新潟医科大学に集まったのは，どのような社会的背景の持ち主であったのだろうか。
分析に用いるデータベースの基となったのは， 新潟医科大学学籍簿（大正 ）年からは（昭和 ）年のである。ここに年間に渡る卒業者が，年ごとにまとめられている。記載されている内容は，氏名のほか，生年月日，本籍），族籍，戸主名，戸主との続柄，戸主の職業，家族構成という社会的背景に加え，出身中学校，出身高等学校といった出身校，卒業時の学年順位である。このうち，家族構成では，人数だけではなく，当該人物の入学時に従事している職業もしくは通学している学校名が記載されている場合があった。当然これらの情報には粗密があり，書き込みをした者によって，丸々情報の欠落している年度があったり，本来重複するはずのないものが重複していたり，様々である。
さらに， 新潟医科大学臨時付属専門部学籍簿業者までのデータベース化を行った。

年とについても，

年卒業者から

年卒

年には修業年限延長の関係で卒業者がいない。学籍簿には，医科大学の場合とほぼ同様の社会的背景に関する事柄に加え，出身中学校の名前，中学校卒業時の順位等が記載されていた。
なお，ここでは卒業年が（昭和 ）年

月卒業の者までに限って分析を行う。日本の教育制度は第二次世界大戦終結後，著しく変化した。医師の養成制度や大講座制に代表される戦前に特徴的な医師社会のあり方も大きく変化しており，そのなかで戦後入学し卒業した者を含めて戦前の入学者を論じることは本稿の意を超えるものである。紙幅の制限もあるため，戦後の医学教育変動期の入学・卒業生については稿を改めて論じることにしたい。よって分析に用いる新潟医科大学の総ケース数は

第節，臨時付属専門部である。

入学までの地域移動

出身高等学校所在地をみた場合
海道・東北

が

％， 東京 と），もっとも多いのは

新潟％で，次いで中部（除新潟） はほぼ同じ程度で，それぞれ

北％，

％であった。 新潟とはほぼ新潟高等学校の出身者であるので，新潟医科大学のメインの学生リクルート先は新潟高校だったと思われる。保田・薄葉・竹内（
年で京帝国大学では東京を本籍地とする者の比率が）は，東％であり，第一高等学校に比べ東京出身者の比率が低いことを指摘している。すなわち，東京帝国大学は所在地によらず学生を集めていたのに対し，新潟医科大学は地元密着型であった。高等学校所在地が限られていることが影響を及ぼしている可能性に配慮して中学校所在地でみた場合でも 新潟％， 北海道・東北％， 東京％と，地元密着という傾向に変化はみられなかった。大学昇格前，新潟医学専門学校時代には新潟出身者は ％強であったから，
医科大学昇格後，地元密着度を増したといえる。
ところで，出身高等学校の所在地は厳密には出身地ではない。旧制新潟高等学校では中学校の所在地によって高等学校卒業後の進学先が異なっていた。

年に新潟高等学校に入学した者のうち，新潟県内の中学校出身者の進路が，東大％，新潟医科大学％であるのに対し，東京都内の中学校出身者は東大たのである（第章，表％，新潟医科大学）。このことを踏まえれば，本籍別に新潟医科大学までの移動の様子を明らかにしておくことは重要である。表をみたもの，表％だっは本籍別に中学校の所在地

は中学校の所在地域別に高等学校所在地域をみたものである。

本籍と中学校所在地域はほぼ同地域にあり，地域に限らず対応関係がみられる。ところ
が中学校所在地域と高等学校所在地域の関係をみると， 新潟や部（除新潟） では所在地域がほぼ対応しているのに対し， 東京

北海道・東北 ， 中

関東（除東京） 近畿

ではその関係が薄くなり，各地域に分散していることが明らかである。最終的に，本籍地と高等学校所在地の対応関係は 新潟 のば，ごく小さくなっている（表％と 北海道・東北 の％を別にすれ）。東京を中心とする大都市ではこの時期，高等学校への進学競争が激化していた。 関東（除東京） や 東京 といった大都市周辺にお表
本籍
中学 北海道 東北 関東（除東京） 東京
北海道 東北関東（除東京）東京新
潟
中部（除新潟）
近
畿
中国 四国
九州 沖縄
海
外
計

地域の対応関係
新潟

本籍 中学

中部（除新潟） 近畿

中国 四国 九州 沖縄

海外表地域の対応関係

中学高等学校 北海道 東北 関東（除東京） 東京
北海道 東北関東（除東京）東京新
潟
中部（除新潟）
近
畿
中国 四国
九州 沖縄
海
外
計

表

新潟

中部（除新潟） 近畿

地域の対応関係

本籍
高等学校 北海道 東北 関東（除東京） 東京
北海道 東北関東（除東京）東京新
潟
中部（除新潟）
近
畿
中国 四国
九州 沖縄
海
外
計

新潟

中学 高等学校
中国 四国 九州 沖縄

海外

本籍 高等学校

中部（除新潟） 近畿

中国 四国 九州 沖縄

海外

いてみられる中学校から高等学校の地域拡散の様子は，これらの進学競争激化地帯から，競争の緩い地方への移動，すなわち競争迂回移動とみることができる。
このことを別の角度からみてみよう。高等学校卒業後から新潟医科大学入学までの間に他の学校に通った経験がある者の割合をみた。 学籍簿の高等学校名記入欄に付け加えて他の学校名が書いてあった場合について，在学期間が短く，卒業に至らなかったとみなすことのできる学校がある者を， 他の学校に通った経験ありとした。高等学校卒業後，他の学校に一定期間在学し，改めて新潟医科大学の入学者選考を経て入学した者であり，単なる編入学者とは区別される。こういった学校の例として，私立大学予科，私立大学経済学部・法学部，各講習会などがあげられる。この経験について，本籍地域別，高等学校所在地域別に示したのが表である。本籍地域，高等学校所在地域，どちらの場合も

新潟 はこの割合がもっとも低く，他の地域とで差がみられる。

表

本籍地域別・高等学校所在地域別
本籍

他の学校に通った経験

高等学校所在地

北海道・東北関東（除東京）東京新

潟

中部（除新潟）
近

畿

中国・四国
九州・沖縄
海

外

）上段は人数経験あり 全体

下段は割合

入学時の選抜度の低い私立大学の予科や私立大学の法学部，経済学部は，高等学校を卒業してから官立大学に入学するまでのつなぎのような役割を果たしていた可能性が高い。
なぜなら，卒業年を通った経験あり％，

年ごとにつのコーホートに区切ってみた場合）， 他の学校にとする者は，大学進学競争が加熱するのに応じたように，％，％，％と徐々に増えていく傾向が明らかだったからである。つまり新潟医科大学

入学前の私立大学予科や社会科学系私立大学とは，現在でいう仮面受験や予備校に近い場であり， 東京

や 関東（除東京） でこの経験の値が大きいということは，都市部での進学競争に破れた者がこの場所を経て，地方の大学に流れるという移動のパターンを推察させる。当時の新潟県が表

裏日本 として人材を 表へ大量に送り出していた事実を考

コーホート別出身高等学校所在地
計

北 海 道・ 東 北
関東（除東京）東京新
潟
中部（除新潟）近畿
中 国 ・ 四 国
九 州 ・ 沖 縄
海
外
計

実数

えれば，高等教育でのこのような逆流入は，都市から溢れた人々の受け皿として利用される地方の皮肉な現実を指し示しているといえよう。
さらに卒業年を 年ごとのコーホートにして出身高等学校所在地を示した（表
新潟 は

％から

％，

年コーホートではわずか％，）。

％と次第にその割合を減らし，東京は％であるのに，

年コーホートでは％と急激に増加している。この急激な増加はほぼすべて，東京高等歯科医学校からの入学者に負っているが，なぜこの学校から多く来たのかは不明である。
出身高等学校全体の学校種別をみれば，圧倒的多数を官立高等学校卒業者が占めている）（表）。官立高等学校卒業者のみを取り出して学校名をみれば過半数のを新潟高等学校が占めており，ナンバースクールは合計
表％に過ぎなかった）％。

出身高等学校学校種別
計

官立高等学校
公立高等学校
私立高等学校官立大学予科
私立大学予科
官立専門学校
私立専門学校
官立実業専門学校
私立実業専門学校
大
学
不
明
計

第

節

親職との関係

新潟医科大学は，地元進学者の進学先であると同時に，大都市からの進学競争からの迂回路でもあったことを地域移動からみてきた。しかし，新潟医科大学はただ地方の大学であるというだけではなく，医師の養成を専門に行う単科大学であり，大学に入学した時点で，卒業さえすれば彼らの将来は 医師 として決定されることになる。すなわち，医師という専門職集団が自らの階層再生産のために利用しやすい学校，ということになる。したがってここでは実際にどのような職業集団の人々によって学校が利用されていたのかを学籍簿に記載されていた親の職業から明らかにする。職業分類は先行する研究と比較できるよう作成した。分類
医師

専門

ほか

は小分類で， 官公吏

教員

旧中間層

その他・不明 の

農林水産業

軍人

会社員・銀行員の 官公吏 から 会社員・銀行員 までを 新中間層組織人 というにし，さらに専門

つ，分類 は分類
つのカテゴリー旧中間層 と 農林水産業 をあわせて 旧中間層 とした。ほかに 専

表
分類
官
公
吏
教
員
軍
人
会社員 銀行員
専門
医師
ほか
専門
旧 中 間 層農林水産業
その他 無職
計

門

医師

専門

親職のコーホート別推移

全体

全体

分類
新中間層
組織人
専

門

旧中間層
その他
計

ほか

その他・収入を伴わない職

セル度数が小さい場合は分類

）

を用いる

無職

の，計

。 新中間層組織人

カテゴリーで，

専門

医師

専門

ほか までが 旧中間層 に対する新中間層と位置づけられる。
分類について，コーホート別にその推移を示した（表のは 専門 医師％であり，次いで 旧中間層ている。ほぼ同時期の％， 農林水産業）。全体でもっとも多い％， 農林水産業

年の帝国大学学生生計調査では， 専門職％なので（保田・薄葉・竹内

，

％となっ

％， 旧中間層頁），新潟医科大学では専門職，とりわけ医師が多いことが際だった特徴といえる。またその一方で， 農林水産業
も比較的高い値を示している。
コーホートごとにみた場合，

年コーホートでは 農

林水産業

が

％ともっとも多くを占めるが，その割合は次第に減少し，代わって 専

医師

が

％から

門

％へと増加している。このことから，後期になるほど医師の再生産に果たす役割が高まっているといえる。
地方と都市部では高等教育段階までの地域移動の仕方が異なっていたので，地域別にみた親の職業にも違いが生じる可能性がある。そこで本籍地域別に親の職業を示した（表表
北海道 東北 関東（除東京） 東京
官 公 吏
教
員
軍
人
会社員 銀行員
専門 医師
専門 ほか
旧中間層
農林水産業
その他 無職計

地域別親職の分布新潟

中部（除新潟） 近畿

中国 四国 九州 沖縄

海外）。 専門 医師 率が高い，すなわち再生産率が高いのは 東京
東京）％であり，出身地では多くを占めていた 新潟％， 関東（除％や 北海道・東北はあまり再生産率が高くない。
むしろこれらの地域では 旧中間層（ 北海道・東北
新潟％）や 農林水産業 （ 北海道・東北％％，％）の値が大きくなっている。

地域移動と親の職業の関係から，新潟医科大学の利用パターンを つに分けることができる。第一のパターンは，旧中間層にとって医師という専門職へのルートとして手段的に利用されている場合，第二のパターンは都市部医師層の再生産機関として，競争迂回路として利用されている場合である。第一のパターンが顕著なのは

北海道・東北 であり，第二のパターンが顕著なのは 東京 である。 関東（除東京） のように， 専門
層も

農林水産業

旧中間層

医師

も高い割合を示すところでは，両方のパターンの移動がなされていたと考えられる。
新潟県内に本籍がある者だけを取り出してみれば，次第に専門

医師 層は拡大して），その意味で次第に地方出身者にも再生産的利用パターンがあらわれる

おり（図といえるのだが，先にみたように，コーホートがさがるにつれ，次第に地元出身者は減少するのである。地方出身者に立身出世の機会を与える学校として設置された新潟医科大学
は当初はその目的を果たしながらも，都市部 地方という構造のなかに次第に位置づけられ，巧みに利用されていくのであって，この意味では 裏日本 的運命を逃れることはできなかった。
図第節

新潟県本籍者の親職の推移

臨時付属専門部

医科大学の人気が低迷する一方で，（年に設置された新潟医科大学臨時付属専門部

年付属医学専門部に名称変更）は圧倒的な人気を集めていた。出身中学校の所在地と本籍地，親職，中学校卒業時の成績から，どのような人々が集まったのかを分析し，いわば短期教育コースであったこの付属専門部がどのように利用されていたのかをみることにしよう。
まず，本籍と中学校所在地域を，ほぼ同時期の年卒コーホートと比較したのである。ここからみる限り，大学とは異なり， 北海道・東北が表

関東（除東京）からの進学者が多く，大学とは若干異なった地域から人々を集めていることが明らかである。もっとも顕著な違いは 東京 出身者が大学では％に満たないという点である。また， 新潟
表％であるのに対し，専門部では出身者の割合も大学に比べて低い。

臨時付属専門部と医科大学の比較
本籍

中学校

地域移動
大学

北海道・東北関東（除東京）東京新潟
中 部（除 新 潟）
近
畿
中 国
四 国
九 州
沖 縄
海
外
計

次に，親の職業について，やはり同時期の医科大学と比較したのが表
門

医師

間層

について大学がでは専門部が％であるのに対し，専門部では％と高く，大学はである。 専％と低く，逆に 旧中％と低い。地域的な偏りと親職業との関係からみて，この時期の専門部と大学を特徴づけるなら，専門部は旧中間層や医師以外の職業の子弟に対する医師という専門職へのルートとして手段的に利用されており，大学は都
市部医師層の再生産機関として，都市部の受験競争の迂回路として利用されているといえよう。
表

臨時付属専門部と医科大学の比較専門部
新中間層組織人
専 門
医 師
専 門
ほ か
旧 中 間 層
無
職
計

大学

親の職業

なお，学籍簿に記載されている中学校卒業時点の順位を卒業学年の人数で除した値を用いて，中学校卒業時の成績上位 ％と下位 ％，中位層を作成して中学校所在地域的に差があるかどうかをみたが，サンプル数の問題もあって，有意な差はみられなかった。したがってこの地域移動にどのように中学校卒業時の成績が関与しているかは分からない。
結論として，専門部は，新潟県内ではなく，関東近県と東北地方の出身者に機会を与える場であり，学生の地域的なばらつきからみて，性格としては新潟医科大学よりもむしろ
新潟医学専門学校のほうが近いといえよう。そして専門部と大学の違いをみるかぎり，専門学校から大学への昇格という出来事が，同じパイのなかでより高い学歴を求める競争や
学歴インフレを引き起こしたのではなく，違った層の人々に利用層を切り替える結果になったことを示している。すなわち，医科大学（長期教育機関）と専門学校（短期教育機関）のユーザーは異なっていたのであり，医科大学の不振の一因はここにあったのかもし
れない。

第

節

小

括

新潟医科大学はそれまでの新潟医学専門学校に比べれば地元新潟県からの入学者を多く集める地元密着型の学校であった。新潟医学専門学校を誘致し，大学へと昇格するなかで新潟県の発展に貢献すると期待されたとおり，地域から多くの人材をすくいあげたのである。また，新たに設置されたネームスクールから入学者を集めるという意味では，ネーム
スクールから単科大学へというルートを形成したことになるが，それはナンバースクール
から帝国大学へという正系エリートの養成ルートに比較すれば，後発高等学校 後発単科大学というサブエリート型のルートだったといえよう。
新潟医科大学というサブエリート型のルートを利用する者について，彼らの出身地と親の職業をみたとき，この大学の進学機会つの大きな役割が見出された。一つはそれまで高等教育

正規の医学教育機会に恵まれなかった地域の旧中間層に，新たな上昇移動の手段を提供し，医師という近代セクターへの参入を促す役割である。そしてもう一つは，進学競争が激化した地域から，その競争を避ける迂回路として利用され，医師という家業の再生産に貢献する役割である。経年ごとに次第に再生産傾向が強まり，反対に職業移動の機会を与えるという役割は弱まっていくのだが，手段的機会を利用していたのが専ら地方の者であることを考えあわせれば，それは業績主義的原理の衣をまとった属性原理の強化という通り一遍のことばだけで語られる変化ではなく，地方から上昇移動のチャンスを奪い，中央が再生産を果たすという変化なのであった。大学昇格によって専門学校 大学という重層的な位置づけから逃れたのもつかのま，まんまと中央にはまってしまったのである。戦時中のとなり，逆に専門部は地方という別の重層構造

年，大学の入学倍率が倍の異常に広き門

倍の狭き門となるなかで，大学が次第に失いつつあった手段的な役割を，臨時に付設された専門部が果たすことになったのは皮肉な結果だといえる。

ところで，医科大学への進学が専門学校か高等学校卒業程度を条件としているのに対し，専門部は中学校卒業を条件としていることが，大学の門を広く，専門部の門を狭くあらしめたのだろうか。もちろん伊藤（）が指摘したように，時代的に理系大卒者には医師という職業がたいして魅力的ではなかったことは第 章でふれたとおりである。ここでは，それに加えて，本稿ではふれなかった経済的条件の問題について述べておきたい。高等学
校

年と大学 年分の学資を支弁するのと，専門部 年分の学資を支弁するのと，手段的に医師への移動を図る者にとって，どちらが容易であったか，という問題である。この問
題の実証的な検討については稿を改める必要があるが，医学教育がより専門化の度合いを高めれば高めるほど，すなわち教育機関を長くすれば長くするほど，業績主義的原理よりは属性原理の入り込む隙間が大きくなったという可能性は指摘しておかなければならない。
そして，そこに中央（都市部）と地域という問題を読み込んだとき，裕福な中央（都市部）
が地域から機会を奪うようなかたちでの

裏日本 化が，学校という 平等化装置 を通じて起こり得たのである。
医師の階層化が先行研究において問題化されたとき，専門職集団としての身分的統一性が注視されるあまり，そこへの参入経路の制度化や延長が抱える問題を不問に付してきた。
はじめに分析課題として述べた，より上位の学歴を求めることができたのは誰なのか，という問いは，序列化した医師の社会において上位にいることが誰にとってどのような意味を持つのか，という問いでもある。だとすればその問いの前に，医師になることとどのレベルの医師になるのか，の違いを重視したのは誰なのかを問わねばならないだろう。従来の学歴研究においても，学歴を手段的に利用する層と象徴的に利用する層の違いは十分な注意を払って論じられている。この点に気を配った分析が今後の課題である。
【注】）族籍欄があらかじめフォーマットとして用意されていたのではなく，士族，華族の場合に限り，氏名の横に，士族，華族と明記されていたものを，族籍情報として採用した。したがって本分析での平民とは，ここに記載のなかった者をいう。
） 出身高等学校とは，正しくは，新潟医科大学に進学に際して，入学資格として必要条件とされている学歴資格に該当する学校であり，医科大学入学前に卒業に至った
教育機関の名である。ただし，新潟医科大学付属医学専門部からの進学の場合は正式に卒業に至ったわけではないが，これを採用した。本稿では便宜的に 出身高等学校と称する。
新潟医科大学入学に際しての学歴要件は， 新潟医科大学規定 によれば次のとおり。
本学ニ入学ヲ許可スヘキ者ハ高等学校高等科ニ於ケル理科卒業者タルヲ要ス（第六条）

前条ノ入学志願者ヲ収容シ尚欠員アル場合ニ限リ左ニ記載スル者ノ入学ヲ許可ス
ルコトアルヘシ
一、高等学校高等科文科卒業者
一、医学専門学校医学科卒業者ニシテ相当ノ学力アリト認メタル者
一、本学ニ於テ試験ヲ行ヒ高等学校高等科ヲ終ヘタル者ト同等以上ノ学力アリト
認メタル者（第七条）（新潟大学医学部五十周年記念会，

頁））経年ごとの量的推移がわかるように，卒業年を 年ごとのコーホートにした。
年コーホートは入学者が集まらず苦労した時期，

年は大学入学時，

年コーホートは高等学校入学時に昭和不況の影響を受けた層，

年

コーホートは戦争の影響をもっとも強く受けた時期というように区分される。卒業年
からを引くと新潟医科大学入学年， を引くと高等学校入学年に，およそ該当する。

）

年卒業者のコーホートでは 官立専門学校 の値が大きくなっていることについて，本文中で触れたように，このコーホートでは東京高等歯科医学校からの進学者が急増していることを反映したものである。戦時中における歯科医養成機関と医師の養成機関との関連については稿を改めて検討を必要とするところであろう。
）官立高等学校のうちわけは下の表のとおり。ネームスクールでは山形％，松本％が若干目立つ程度である（合計
参照表

第

第

第

第

第

％や弘前

）。

官立高等学校の内訳
第第第新潟 松本 山口 松山 水戸％
山形 佐賀 弘前 松江 東京 大阪 浦和 福岡 静岡 高知 姫路 広島％）父の職業は保田・薄葉・竹内（）にならって分類した。ただし，父死亡，職業不明のケースは分析からのぞいてある。分類《新中間層組織人》

ついては

官公吏 会社員・銀行員 軍人《専門人

医師》 医師（勤務医含む） 歯科医 薬剤師 獣医《専門人

ほか》 医師を除く専門職 宗教家 教職者《旧中間層》

商業 工業 農林水産業

参

考

文

献

麻生誠 大正初期 昭和初期における高等教育機関のエリート形成機能に関する研究
日本育英会研究紀要 第

号，

年，

頁．

医育制度を通してみた医師のキャリア・パターン（就業形態）と病院への帰属

姉崎正平

意識形成の歴史的概観

病院管理

巻

号，

年．

阿部恒久

裏日本 はいかにつくられたか 日本経済評論社，

年．

天野郁夫

旧制専門学校論 玉川大学出版部，

天野郁夫

教育と近代化 日本の経験 玉川大学出版部，

天野郁夫

教育と選抜 第一法規，

天野郁夫

近代日本高等教育研究 玉川大学出版部，

年．

天野郁夫

高等教育の日本的構造 玉川大学出版部，

年．

天野郁夫

試験の社会史 東京大学出版会，

年．

雨宮英一

近代日本における中等学校進学要求

アジアの中等教育年．
年年．

学習院大学東洋文化研究所調査研究報告，第 号，

年，

頁。

有馬学

国際化 の中の帝国日本 講談社，

安藤政吉

国民生活費の研究 酒井書店，

猪飼周平

明治期日本における開業医集団の成立 専門医と一般医の身分分離構造を欠く

日本的医師集団の源流

年．
年．

大原社会問題研究所雑誌

，

市川昭午

教育システムの日本的構造 教育開発研究所，

伊藤彰浩

戦間期日本の高等教育 玉川大学出版部，

井上好人

明治期における旧制金沢一中卒業生の出自と進路 第教育の歴史部会配付資料，

年．

高校生活論 研進社，

年．

大室貞一郎

年，

頁

年．

年．
回日本教育社会学会

一九二 年代における男子労働力の都市流入構造についての一考察

加瀬和俊

東京水産大学論集 第金沢大学医学部百年史編集委員会

号，年，

金沢大学医学部百年史

川上武

現代日本医療史 勁草書房，

蒲原宏

新潟県医学史覚書 新潟雪書房，

菊池城司

頁．

誰が中等学校に進学したか

年．

年．
年．

大阪大学教育学年報

北日本総合大学期成同盟会通信教育部 青年教養講座 全

第

巻，

号，

年，
年．

年代旧制高等学校入試における 受験知 の様相

木村元

四国学院 （ ）黒田浩一郎
厚生省医務局，年，頁．

現代医療の社会学 日本の現状と課題 世界思想社，
医制八十年史年．

年．

頁．

厚生省人口問題研究所 明治以降大正 年に至る男女別人口推計について
酒井シヅ

日本の医療史 東京書籍，

佐口卓

開業医制度の成立と医療の社会化菅谷章

日本医療制度史 原書房，

鈴木梅四郎

，

年．

集、

年．

学校の歴史 第三巻，第一法規，

年．

年．
早稲田商学

号，

年．

學問及び學者 邦文社，年．

関正夫 戦前期における中等・高等教育の構造と入学者選抜
第四銀行

第四銀行八十年史

高橋左門

旧制高等学校の教育と学生 国書刊行会，

高山秋月

高等学校と左傾問題 日本評論社，

年．

田口宏昭

病気と医療の社会学 世界思想社，

年．

竹内洋

学歴貴族の栄光と挫折 中央公論社，

年．

第 高等中学校について

塚原政次他
綱淵謙錠

大学論集 第年．

谷口琢雄 大正・昭和前期の中学校 仲新監修
谷本宗生

年．

年．

地方教育史研究 第高等學校教育の問題シンポジウム
歴史と人生と 中央公論社，

号，

教育科學 第

年．
冊，

年．

年．

離農と離村の計量分析─兄弟順位との関連を中心に 佐藤俊樹編

粒来香

近代日本の移動と階層

年

調査研究会，

寺崎里水・吉田文 落第と 半途退学 にみる旧制中学校の社会的機能
第 集，

年，

中野城水

水源をめざして 太郎次郎社，
新潟県教育史頁．

年．

下巻 新潟県教育史刊行会，

二重構造

年

岩波書店，

年．

年．

高等教育機関誘致運動 本山幸彦編 京都府会と教育政策 日本図書センター，
年，

中村牧子

年，

旧制高等学校教育の展開 ミネルヴァ書房，

中村隆英・尾高煌之助
中村隆文

年．

旧制高等学校試験級の意味と方法について
旧制高等学校史研究 第 ，

遠山啓

教育社会学研究頁．

近代日本における知の配分と国民統合 第一法規、

筧田友義

頁．

旧制高校教育研究の視座

寺崎昌男・編集委員会編
寺崎昌男

年，

頁．

人の移動と近代化 有信堂，

新潟県議会議事録

年．

第 回通常会議事録 明治 年．

大正 年新潟県議会議事録 大正 年．
新潟縣通常縣會議事速記録 新潟縣，大正 年．

新潟縣通常縣會議事速記録 新潟縣，大正 年．
新潟県統計書 各年度版
新潟県

新潟県史

通史編

近代

年．

新潟県

新潟県史

通史編

近代

年．

新潟県

新潟県史

資料編

近代

新潟縣

新潟縣臨時縣会議事速記録 大正

政治編

年．

年

月．

新潟県議会史編纂委員会

新潟県議会史大正編 新潟県議会，

新潟県議会史編纂委員会

新潟県議会史明治編一・二 新潟県議会，

新潟県立高等学校

青山百年史 新潟日報事業社出版部，

開校十周年記念一覧

新潟高校学校入學から卒業まで計へて見た高等學校生徒の學業

新潟高等學校落成紀念一覧

年．

六花寮史

年．

年．

文甲クラス会 高志路 創刊号，年．

新潟市医師会史 新潟市医師会，

新潟市医師会会史編纂委員会
新潟市政進展史編纂部

年．

年．

新潟高等学校清和寮誌刊行委員会 思い出の清和寮
新潟高等学校年．

年．

新潟高等學校

新潟高等学校同窓会

年．

新潟市政進展史年．

新潟大学医学部五十年史

新潟大学医学部五十周年記念会

年．

年．

日本科学史学会編

日本科学技術史大系

医学

第一法規出版，

年．

日本科学史学会編

日本科学技術史大系

医学

第一法規出版，

年．

野坂如昭

行き暮れて雪 中央公論社，

年．

野尻守利

繚乱─西大畑の青春 新潟日報事業社，

年．

橋本鉱一

近代日本における医師社会の階層的構造

日本杏林要覧 （

証的分析
橋本鉱一

放送教育開発センター研究紀要 第近代日本におけるエリート養成の教育過程

号，

）による実

，

東京大学教育学部紀要

頁
第

巻，

年．
橋本鉱一

近代日本における専門職と資格試験制度

育社会学研究
橋本鉱一

第

集，

教

頁．

近代日本における 文学部 の機能と構造
教育社会学研究 第

八田三喜

年，

医術開業試験を中心として

巻，

年．

入學から卒業まで計へて見た高等學校生徒の學業 新潟高等学校，

八田三喜先生遺稿集刊行会

八田三喜先生遺稿集 非売品，

平川亮一 日本医療保障制度の基本的検討

名城法学 第年

年．
巻別冊，名城法学会，

年，頁．
広田照幸（代表） 近代化過程における中等教育機関の機能変容に関する地域間比較研究

（平成年度文部省科学研究費研究成果報告書）

年．

藤原良毅

近代日本高等教育機関地域配置政策史研究 明治図書，

布施昌一

医師の歴史 中央公論社，

古厩忠夫

裏日本 岩波書店，

北越医学会編纂
三谷博

年．

年．

北越医学会雑誌文献総索引

帝国大学生の国内移動

年報

生誕ここに

年．

近代日本研究南亮進 日本における所得分布の長期的変化
森田義明・田中民人編，

文部省教育調査部

尋常小学校卒業者ノ動向ニ関スル調査

教育社会学研究 第

年．

集，

年，

頁．
年．

大企業時代の到来 岩波書店，年．

大正後期の旧制高等学校入試における 四修
大学史研究 第を中心に

教育審議会の研究

号，について 第七高等学校造士館

年，．

高等教育改革 野間教育研究所紀要，第 集，

季武嘉也 大正期の政治構造 吉川弘文堂，

あくがれし丘の上や 新潟高等学校六花会記念事業事務局，

六花会編

友よ語らん 新潟高等学校六花会記念事業事務局，

両国高等学校編集委員会編集

両国高校八十年史

旧制高校と地域社会号，年．

大学研究ノート （広島大学大学教育研究センター）第【個票データ・ベースに用いた資料】
昭） 冊， 除籍者名簿

入学（志願者）ニ関スル綴 （大性行調査表 （大
卒業生名簿

昭

昭 ）

冊、 旧職員名簿冊．

昭

新潟医学専門學校生徒學籍簿

，昭 ，昭

） 冊．

新潟医科大學附属医学専門部学籍簿 （昭
冊．

冊．

）
、 立花会名簿 （昭 ，昭新潟医科大學学籍簿 （大

除籍者名簿

冊．

） 冊．

同窓会名簿 （昭 ，昭

年．

年．

年．

新潟高等学校学籍表 （大

年．

年．

六花会編

渡辺宗助

年．

年．

日本國民所得推計資料 東洋経済新報社，

油井常彦・大東英祐編

年．

近代日本の学歴貴族の社会的出自と進路

保田卓・薄葉毅史・竹内洋

米田俊彦

，

新潟高等学校史 財界評論社（非売品），

高等學校関係法令の沿革

吉野剛弘

年，

東京経大学会誌

文部省教育調査部

山田雄三編

年．

冊．

昭

） 冊．

）．

付

表

新潟医科大学単純集計・新潟高等学校

教官移動表

【資料

新潟医学専門学校
表
本籍

北海道
青森
岩手
宮城
秋田
山形
福島
北海道・東北 小計
茨城
栃木
群馬
埼玉
千葉
東京
神奈川
関東 小計
新潟
富山
石川
福井
山梨
長野
岐阜
静岡
愛知
中部 小計
三重
滋賀
京都
大阪
兵庫
奈良
和歌山
近畿 小計
鳥取
島根
岡山
広島
山口
中国 小計
徳島
香川
愛媛
高知
四国 小計
福岡
佐賀
長崎
熊本
大分
宮崎
鹿児島
沖縄
九州・沖縄 小計
海外不明
計

入学者コーホートによる基礎クロス】
本籍・中学校所在地
中学校

全体

表

入学種別

表

きょうだい順位
全体

全体
長男・戸主
二・三男
ほか
不明
計

選抜
月
無試験 月
外国人特別
選抜
月
選抜補欠 月
編入
計

表

族籍

表

卒

退

全体

全体

士族
平民
不明
計

卒
退
医大編入
不明
計

表

退学理由
全体

進学・転学
病気・死亡
放校・除名
家事都合
入学辞退
不明
計
）入学辞退を除く

表

卒業後の職

年時点

年時点
全体

開業
病院
研究職
軍人
ほか
計

全体

表

卒業後の所在地
年時点

年時点
全体

北海道
青森
岩手
宮城
秋田
山形
福島
北海道・東北 小計
茨城
栃木
群馬
埼玉
千葉
東京
神奈川
関東 小計
新潟
富山
石川
福井
山梨
長野
岐阜
静岡
愛知
中部 小計
三重
滋賀
京都
大阪
兵庫
奈良
和歌山
近畿 小計
鳥取
島根
岡山
広島
山口
中国 小計
徳島
愛媛
高知
四国 小計
福岡
佐賀
長崎
熊本
大分
宮崎
鹿児島
沖縄
九州・沖縄 小計
海外
退学
死亡
不明
計

全体

【資料

新潟医学専門学校
表入学コーホートによる基礎クロス】
本籍
全体

北海道
青森
岩手
宮城
秋田
山形
福島
北海道・東北 小計
茨城
栃木
群馬
埼玉
千葉
東京
神奈川
関東 小計
新潟
富山
石川
福井
山梨
長野
岐阜
静岡
愛知
中部 小計
三重
滋賀
京都
大阪
兵庫
奈良
和歌山
近畿 小計
鳥取
島根
岡山
広島
山口
中国 小計
徳島
香川
愛媛
高知
四国 小計
福岡
佐賀
長崎
熊本
大分
宮崎
鹿児島
沖縄
九州・沖縄 小計
海外
不明
計

表

中学校所在地
全体

北海道
青森
岩手
宮城
秋田
山形
福島
北海道・東北 小計
茨城
栃木
群馬
埼玉
千葉
東京
神奈川
関東 小計
新潟
富山
石川
福井
山梨
長野
岐阜
静岡
愛知
中部 小計
三重
滋賀
京都
大阪
兵庫
奈良
和歌山
近畿 小計
鳥取
島根
岡山
広島
山口
中国 小計
徳島
香川
愛媛
高知
四国 小計
福岡
佐賀
長崎
熊本
鹿児島
沖縄
九州・沖縄 小計不明
計

表高等学校所在地
全体

北海道
青森
宮城
山形
北海道・東北 小計
茨城
埼玉
千葉
東京
神奈川
関東 小計
新潟
富山
石川
長野
静岡
愛知
中部 小計
京都
大阪
近畿 小計
岡山
広島
山口
中国 小計
愛媛
高知
四国 小計
福岡
佐賀
熊本
鹿児島
沖縄
九州・沖縄 小計
海外
不明
計

表

高等学校種別全体

官立高等学校
公立高等学校
私立高等学校官立大学予科
私立大学予科
官立専門学校
私立専門学校
官立実業専門学校
私立実業専門学校
大学
不明計入学前学歴

表
学歴
なし
あり
計

全体

表

きょうだい順位
全体

長男
二三男
養子
婿養子
ほか
不明
計

表

親職
全体

官公吏
医師・歯科医師
専門職（除医師）
教員
軍人
会社員・銀行員
旧中間層
農林水産業
その他・無職
死亡
不明
計

【資料
表

新潟医科大学臨時附属専門部

単純集計】

本籍・出身中学校所在地

表

本籍
北海道
青森
岩手
宮城
秋田
山形
福島
北海道・東北 小計
茨城
栃木
群馬
埼玉
千葉
東京
神奈川
関東 小計
新潟
富山
石川
福井
山梨
長野
岐阜
静岡
愛知
中部 小計
三重
滋賀
京都
大阪
奈良
和歌山
近畿 小計
岡山
広島
中国 小計
香川
高知
四国 小計
福岡
佐賀
熊本
宮崎
鹿児島
九州・沖縄 小計
海外
不明・死亡
計

中学

きょうだい順位
長男
二・三男
養子
ほか
不明
計

表
新中間層組織人
専門 医者
専門 ほか
旧中間層
無
職
不
明
計

親職

【資料

新潟高等学校

教官移動表】

転退年度順
氏名
田邊 良平
遠藤
誠
福岡 正治
三上 節造
高橋 二郎
西垣 維新
高橋 里美
小田 亮平
末松 四郎
小林
惇
窪田 幹太
日野月明喜
高橋儀三郎
乙骨 五郎
安達
禎
西田 正一
甲斐 三郎
関
泰祐
十倉 精一
原田 壮一
原田 虎男
中村 周治
野口源三郎
三宅 剛一
香取 繁雄
脇田鏡一郎
田村 明一
古谷健太郎
池田作次郎
工藤孫八郎
松村 龍雄
手塚 良道
松井喜三郎
反町 省三
黒田
亮
湯浅 政則
横山 良盛
田中
務

官職
講師
講師
講師
講師
講師
講師
教授
講師
教授
講師
講師
講師
教授
講師
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
講師
講師
教授
教授
講師
教授
教授
講師
教授
講師
教授
教授
講師
教授
教授
教授
教授

赴任 転退

転退後の勤務先
死亡
東京控訴院 大審院
島根県師範学校
武蔵高等学校 日本大学予科 日本放送協会 日本大学予科
死亡
新潟医科大学
東北帝国大学 山形高等学校長 東北大学総長
死亡
宮崎中学校
弘前高等学校 東京農業大学豫科
東京控訴院 横浜地方裁判所 大津地方裁判所長
大阪高等学校 佐賀高等学校長 新潟高等学校長 山形高等学校長
新潟中学校
浦和高等学校 成蹊高等学校長 成蹊大学
浜松高等工業学校長 文部省督学官 旅順工科大学長 山梨大学長
台北高等学校 台北帝国大学 台北総督府師範学校長
台北高等学校 台南工業専門学校長 大淀高等学校長 宮崎大学学芸学部長
静岡高校 第一高等学校 水戸高等学校長 茨城大文理学部長 一橋大 学習院大
福岡女子専門学校 台北第一中学校長 城西学園中学校長
静岡高等学校
姫路高等学校 松江高等学校長 島根大学文理学部長
長岡裁判所 千葉地方裁判所部長判事
東京高等師範学校・東京文理大 東京教育大学体育学部長 埼玉大学教育学部長
東北帝国大学理学部 東北帝国大学文学部 京都大学文学部
千代田生命保険相互会社
死亡（昭 ）
第四高等学校 金沢大学教育学部
死亡（昭 ）
死亡
長岡高等工業高校 大阪理工科大学専門部教授
広島高等師範学校 広島文理科大学 広島大学文学部 東洋大学
武蔵高等学校
京城帝国大学法文学部 昭 逝去
死亡
成蹊高等学校
東京帝国大学理学部 新潟大学理学部

東京理科大学

氏名
宮本 和吉
竹内 長政
岡部 龍玄
鳥山 喜一
飯島
隆
畑中伊三郎
川口
幹
松木鉄太郎
清水 二郎
宇野慶三郎
八田 三喜
片江 秀雄
宿利 豊平
西川
巌
内藤 好文
渡辺 眞治
山崎 鉄治
岡上
桂
近藤
青木
池田

梁
壽一
康信
存義
嘉平

富田 準一
大畑 末吉
広橋
浩
岡田 恒輔
．レワン
米重 清二
関根幸四郎
鶴田真次郎
小堀
憲
川瀬 光順
朝日 方円
徳重 英助
江村 重雄
藤田猪太郎
安藤 祐専
山下 政治

官職 赴任 転退
転退後の勤務先京城帝国大学法文学部長 武蔵高等学校長 武蔵大学長 成城大学文芸学部長
教授
教授
真野法律事務所
九州帝国大学学生課長 福岡県私立南築中学校長 同高等学校長
教授
教授
京城帝国大学法文学部長 第四高等学校長 富山大学長 中央大学 東洋大学
雇外教授
第六高等学校 岡山大学法文学部 学習院大学
大阪高等学校 東京高等学校 東京都立高校 東京外大東京外国専門学校
教授
教授
雇外
神言神学院
千葉県学務課体育主事 長生高等女学校長 県立松戸高等学校 千葉三高等学校
助授
教授
学習院大学東宮体育係 恵泉女学園長・同短期大学長
水産講習所 陸軍士官学校 松江高等学校 静岡高等学校 静岡大学文理学部
教授
校長
死亡
雇外
教授
教授
死亡（昭 ）
死亡
教授
姫路高等学校 神戸大学姫路分校主事
教授
死亡
教授
甲南高等学校 新潟高等学校 新潟大学新発田分校
教授
雇外
校長
広島高等学校長 第四高等学校長
第一高等学校 東京大学文学部教授
第八高等学校 名古屋大学教養部
教授
死亡
校長
広島高等師範学校教授
雇外教授
病死（昭 ）
山形高等学校 立教大学 一橋大学教授
中央大学文学部
講師
第七高等学校造士館長 埼玉師範学校長
校長
雇外
東京商科大
鹿児島県立川辺中学校
助授
島根県立大社中学校 盛岡高等工業学校 岩手大学工学部講師
教授
國學院大學 静岡高等学校 静岡大学
第三高等学校 京都大学理学部教授
旅順高校学校長 昭 逝去
校長
旅順高等学校 福井県立勝山高等学校長 学習院大学文政学部 東邦医科大教授
教授
旅順高等学校 日本出版文化協会 津上安定製作所取締役 西日本水飲工業教授
旅順高等学校 千葉師範学校 新潟高等学校 新潟大学理学部
教授
退官
第五高等学校 広島高等学校長 東海同朋大学
教授
第七高等学校 第一高等学校 津上製作所 東京学芸大学・東京第一師範学校
教授

氏名
潮田富貴蔵
ガントレット
野本 祥治
白石 義夫
ルーク
佐藤 晃一
上島 良雄
酒井 千尋
麻生 種衛
市川
渡
鈴木 光録
三條 善三
佐内
巌
中村 寅松
家永 三郎
妹尾 泰然
永松 譲一
種岡忠次郎
堀田 松一
竹中 良三
落合 欽吾
小林 文平
小坂光之介
三上 美樹
下山蔵太郎
諸橋 政範
鷺坂 三良
堤
正道
八田 亨二
本間 侃雄
フィッシェル
今村
保
坪田
弘
中村 祐吉
箕輪 平八
赤松 元通
小河原治男
仲川勘兵衛
平井 正穂
浅田
和
鈴木 秀三
松岡慎一郎
野澤
浩

官職 赴任 転退
転退後の勤務先
松山高等学校 広島高等学校 大阪高等学校 大阪大学南校 大阪大学北校
教授
雇外
第八高等学校
熊本陸軍幼年学校 新潟高等学校 新潟大学人文学部教授
山形高等学校 山形大学文理学部
講師
雇外
教授
東京高等学校 第一高等学校 東京大学文学部
長野県立松本中学校 松本高等学校 松本深志高校
講師
根津美術館
教授
第六高等学校教授
第四高等学校 金沢大学理学部教授
安宅製作所 新潟県新潟産業協会事務局長 新潟大学人文学部
教授
講師
社団法人調査研究連盟（企画院内）
死亡（昭 ）
教授
死亡（昭 ）
校長
帝国学士院 東京高等師範学校 東京高等師範 東京教育大学文学部教授
教授
陸軍司政官 新潟高校 第六高校 岡山大学 広島大学 埼玉大学文理学部教授
第五高等学校 熊本大学法文学部長
北越商業高等高校講師
姫路高等学校 神戸大学文理学部
教授
戦死
助授
山梨工業専門学校 新潟高等学校 新潟大学人文学部教授
死亡（昭 ）
教授
講師
講師
新潟医科大学 三重県立大学医学部
新潟県立新潟中学校 県立新潟高等学校講師
新潟第一師範学校男子部 新潟大学教育学部
講師
病死
教授
講師
教授
講師
病死（昭 ）
雇外講師
オリエンタル工業株式会社
第五高等学校 熊本大学理学部 九州大学第二分校 九州大学教養部
教授
教授
大阪府社会教育課長
死亡（昭 ）
助授
龍谷大学 昭 逝去
教授
長野師範学校男子部 信州大学教育学部
講師
私立明訓中学校 明訓高等学校
講師
武蔵高等学校 東京大学文学部教授
死亡（昭 ）
講師
文部省教科書局 同初等中等教育局科書課長 神奈川県教育長
教授
校長
姫路高等学校長 大阪学芸大学 福井大学学芸学部長 関西大学
講師
新潟商業高等学校

氏名
西川 正光
平沢 東貫
本間惣左エ門
原
稜
松木
亮
篠崎 福二
神波比良夫
松井 正夫
羽鳥 芳雄
巣山 菊二
植村 清二
河野伊三郎
田辺 慶治
永井 行蔵
中島
勝
斉藤 省三
中条
博
中野 久一
竹内 公基
中原彦之丞
澤木 澄男
石田
仁
市原 秀夫
野田 健一
横田伊佐秋
北井柳太郎
石井 靖夫
鈴木 保正
福畠
潔
関
正郎
篠田 成之
志賀
完
中山
仁
広政 幸助
坂部 重壽
真保 一輔
旧職員名簿

官職
教授
教授
助授
教授
教授
教授
講師
校長
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
助授
教授
教授
教授

赴任 転退

転退後の勤務先
三重師範学校 三重大学学芸学部
山形県立図書館長
新潟県立佐渡農業高等学校
新潟県立加茂農林高等学校
死亡（昭 ）
千葉大学
長野赤十字病院 信州大学
新潟大学理学部長
新潟大学人文学部 実践女子大学
新潟大学人文学部 新潟女子短期大学
新潟大学人文学部
新潟大学理学部 東京医科歯科大学
新潟大学人文学部
新潟大学人文学部
新潟大学人文学部 明治大学
新潟大学人文学部 新潟大学教育学部
新潟大学人文学部 鶴見短期大学 東洋大学
新潟大学人文学部
新潟大学人文学部 同教養部
新潟大学理学部 同教養部
新潟大学理学部
新潟大学人文学部 京都大学吉田分校
新潟大学理学部
新潟大学人文学部 同教養部
新潟大学理学部
群馬県立高崎女子高等学校
新潟大学人文学部
新潟大学理学部
新潟大学人文学部 大阪学芸大学天王寺分校
新潟大学人文学部 同教養部
新潟大学人文学部
新潟大学教育学部
新潟大学教育学部
新潟大学人文学部
新潟大学理学部
新潟大学理学部より作成．配属将校は除く．

執筆者紹介（執筆順）
所属は本書刊行時点のもの
藤村正司

新潟大学教育人間科学部教授．
編を担当．

はじめに，第（教育社会学）寺崎里水

お茶の水女子大学大学院人間文化研究科後期課程．
第

編を担当．

（教育社会学）地方における旧制高等教育機関利用層の比較分析
新潟高等学校と新潟医科大學・専門部を事例に（高等教育研究叢書 ）（平成 ）年
編

者

月

日

発行

広島大学高等教育研究開発センター
東広島市鏡山
電話
（

印刷所

）

山脇印刷株式会社
竹原市新庄町 番地
電話（）