103『南山神学』32 号（2009 年 3 月）pp. 103‐124.

1960 年代の青少年労働者とカトリック教会
三好

千春

はじめに
1960 年代は世界的に大きな変革の時代で，特にそれまでの社会の価値観，体制の在り方が激しく揺さぶられ，問われた時代であった。同じ 60 年代，カトリック教会では第二ヴァチカン公会議があり，教会のそれまでの在り方が根底か
ら揺さぶられた。そして日本も高度経済成長期を迎えて未曾有の大変動の波をかぶり，日本史上かつてなかったほどの人的移動が起こって地方から大都市圏
へ多数の人が流れ込み，人々の働き方も第一次産業から第二次，第三次産業へと大きくシフトした。
日本のカトリック信者がこの社会的大変動をまぬがれる筈もなく，信者，特に若い信者たちは続々と大都市へ向かった。日本社会の動きがそのまま教会を直撃し，教会内部で大規模な人的移動が起こって，それまで静的で安定した地
域共同体および教会共同体の中で存続していた教会のあり方が根底から覆っていったわけである。1960 年代とは，こうした巨大な社会変動の波に翻弄される日本のカトリック教会に，第二ヴァチカン公会議という更なる大波が押し寄せた時代であった。
日本の教会と第二ヴァチカン公会議については，『日本の教会と神学

第二ヴ

ァチカン公会議後 40 年の歩み』（光延一郎編著，サンパウロ，2005 年）のように神学的見地からの論考や，当時実際に公会議後の激しい変動を経験した人々
による自らの体験に基づいた考察等はあるが，歴史学的観点からの研究は管見の限りまだなされていない。

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体験者たちの結論は概ね，内発性のないまま日本の教会が公会議の決定に基づく改革を行ったというもので，結局日本の教会にとって公会議は「出来事ではなかった」のではないか1という評価だと言える。この評価はおそらく正しいと思うが，今後，公会議後に誕生・受洗した人々が多数派になっていく中で私たちがこの問題を考えようとするならば，まず当時の教会の状況を歴史的に把握し，その後で第二ヴァチカン公会議の精神の何がどのように教会に適応・受容されたのか，されたのであれば日本の教会が持っていた課題・問題との関連はどうであったか，あるいは受容されなかったものは何かといった問題を検討していくのが妥当ではなかろうか。
そこで，本論文は第二ヴァチカン公会議の受容をめぐる問題を考える前提作業として，当時の日本社会と教会が置かれていた歴史的背景を解明することを目的とする。ただし紙数も限られていることから，特に今回焦点をあてるのは，
高度経済成長期の顕著な特徴である，地方から都市圏への青少年労働者の大規模な人的移動をめぐる状況・問題と，それへの教会の対応としたい。

１．1960 年代の日本社会と教会
１．１．日本社会―大移動する青少年労働者―
1950 年から 53 年にかけての朝鮮戦争特需を契機として，日本は後に「高度経済成長」と呼ばれるようになる，国民総生産（GNP）が毎年平均 10 パーセ
ント以上拡大し続けるという驚異的な成長経済の途をたどり始めた。この高度経済成長が終わるのは 1973 年であり，これほど長期の高度成長が続いたことは世界的に見ても珍しく，それだけにこの出来事は日本社会の様々な側面に大きな影響を及ぼした。本節では，特に若年労働者の就職と移動に焦点をあてつつ激変した 1960 年代の日本社会の状況を示す。

1

アドルフォ・ニコラス「第二ヴァチカン公会議後の日本社会と宣教」（森一弘企画編集『日本の教会の宣教の光と影 キリシタン時代からの宣教の歴史を振り返る』サンパウロ
2003 年），218 頁。

1051960 年，池田勇人首相は経済基本計画として「国民所得倍増計画」を発表した。これは国民生活水準の質的向上と「完全雇用の達成」を目標として掲げ，最初の 3 年間の成長率を９％と設定したものである。その上で政府は，産業発展の基盤である道路，港湾，鉄道などの輸送網の整備に乗り出し，全国総合開発計画を定め，それを次々と実施した。
他方，勤労者世帯と農家世帯の所得格差が拡がりつつあったので，農業と他の産業との間の生産性の格差を是正することを目的とした「農業基本法」が1961 年に制定された。これは農業の「自立経営」を育成することを目指した法律で，政府は農業だけで他産業と肩を並べる収入を得るために「企業として成りたつ農業」をキャッチフレーズとして，1.5 ヘクタール以下の小規模農家への指導，援助を打ち切ったため，多くの小規模農家が転業や廃業に追い込まれた。
その結果，1960 年から 65 年の 5 年間だけで農業就業人口の 2 割以上，約 300
万人が離農し，専業農家の数も 1955 年の 210 万世帯から 1970 年には 83 万世帯に激減した2。
大量の離農者たちは，高度経済成長の中で，第二次，第三次産業の労働力として吸収され，農村の壮年男性が出稼ぎに行くことも常習化し，「三ちゃん農家」が大量に出現して農村の過疎化現象が急激に進行していった3。
こうして農村部が過疎化する一方，三大都市圏への人口集中は著しく，1955
年から 70 年までの 15 年間で，1500 万の人口増加が起こった。そして，このよ
うに大都市へと流れ込んだ人々の中には，多数の中卒，高卒の青少年労働者が含まれていた4。

猪木武徳『日本の近代 7 経済成長の果実 1955～1972』（中央公論新社，2000 年）162
頁，およびアンドルー・ゴードン（森谷文昭訳）『日本の 200 年 徳川時代から現代まで』下（みすず書房，2006 年）538 頁。
3 三浦隆子「就職」高度経済成長を考える会編『高度経済成長と日本人１
個人篇 誕生から死までの物語』）日本エディタースクール出版部 1985 年）152～155 頁。
4 例えば，1963 年度の中卒就職者の就職先のうち，85％が三大都市圏であり，高卒では 90％を超えていた。小川洋『なぜ公立高校はダメになったか 教育崩壊の真実』（亜紀書房，
2000 年）18 頁。
2

106「岩戸景気」の持続で高い経済成長を維持した 1960 年代前半は深刻な求人難に見舞われた。そのため，低賃金で従順とみなされた中卒労働者たちは，企業
にとり最も都合がよいと存在として「金の卵」と呼ばれて引っ張りだことなり，
60 年代半ばまで毎年，最大で 100 万人近い新規中卒者が就職した。また，この好景気の中，50 年代には不調だった高卒者の就職率も好転した。中卒者が単純作業へ吸収されたのに対し，高卒者は，技術革新が本格化しつつあった日本において，より高い水準の労働者が求められたことで，就職がしやすくなったのである5。
こうして，大量の中卒，高卒の青少年労働者が大都市圏へと就職のために地方農村部から移動した。出身県を離れて都市に向かったのは，一般に中卒では男子より女子が多かったが，高卒では女子より男子が大きく上回っていた。出
身地方は東北や九州が多く，特に東北よりも九州の方がより流出する比率が高かった6。九州の男子は最低の長崎県でも 53.4％が県外へと就職し，女子も 30％
台から 50％台が流出していた。実に，九州地方では二分の一近くの若者が 20歳ごろまでに県外に流出したのである7。
それと同時に，就職に関する地域格差も激しくなった。従来から，都市部居住者は大手企業や希望の職場（たとえば，機械工業企業）に入れるが，地方出身者は中小企業，サービス部門（商店員，軽工業，雑業的製造業など）に就職する傾向が強かった。つまり，「身元がしっかり」していて宿舎施設を用意する
必要のない，親元から通える都市出身の中卒男子は人気産業だった金属機械工業に就職できるが，地方出身者にはできないという格差があったのである8。こ

加瀬和俊『集団就職の時代』（青木書店 1997 年）66，72 頁。
同上，77 頁。
7 小川前掲書，18 頁。なお，加瀬前掲書 76 頁に掲載されている「限界就職率（1965 年 3月卒業生・中卒男子県外就職率順）」の表によれば，第一位の鹿児島県では中卒男子の74.5％，女子では実に 89％が県外に，高卒でも男子は 78.7％，女子は 56.8％が県外に就職している。これは県の若者人口の約三分の二が県外に流出したということであり，地元に与えた影響の大きさが想像できる。
8 加瀬前掲書，83～84 頁。
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うした地方出身者の不利は高度経済成長期にも改善されず，都市出身者は従業
員数 500 人以上の大規模企業や科学工業部門へ，地方出身者は小規模企業（従業員 29 人以下のいわゆる「町工場」）へと吸収されていった9。
一方，特に 1965 年ごろまでは，地方出身の女子中卒者の最大の就職部門は繊維産業であった。労働条件の悪い繊維産業に都市出身者は就職したがらなかったためである。女工たちは，女性かつ地方出身者であることから，寄宿舎生活をすることが普通であったが10，その寄宿舎は 10 人前後の相部屋で，女工たち
はその部屋に戻ってから作業後の疲労のため互いに話すらしないという状態であった11。また，寄宿舎で彼らが受け取る手紙は既に開封されている場合が多く，休みも不安定で労働条件が悪かった。しかも，こうした女工たちは景気の調整弁の役割を担わされ，景気が悪くなると簡単に解雇される存在であった12。
女工の供給地域は固定化しており，特定の地域と産地が結びついている傾向も強かった。例えば，泉佐野市（大阪府）のタオル工場には，多数の長崎県出身の女工たちが働いており，その中には多くのカトリック信者が含まれていたのである13。
以上のような高度経済成長による若年労働者の三大都市圏への大量流出は，
60 年代のカトリック教会にも大きな影響を及ぼしていくことになる。

同上，97～99 頁。
同上，85 頁。
11 同上，86 頁。
12 同上，86～87 頁。
13 特定の産地と繊維女工の供給地域には戦前より強い結び付きがあった（加瀬前掲書，86
頁参照）。大阪の泉佐野のタオル工場で働く女工について，1966 年に社会学者の棚町健之助神父が実態調査をした際，「彼女らは，長崎キリシタンの伝統をうけついだカトリック信者であり，農漁村の出身」で「飯泉佐野市一体の工場で働いている長崎信者は，
多く南，北松浦郡つまり五島，平戸地方から」来ていること，また「かれらの大部分は，中学卒業後，ここ（引用者注：泉佐野）の織物工場に就職して来たもので，平均年齢 17，
8 歳，平均経験年数のうえからいって 3 年くらい」と述べている。（「長崎を離れた娘た
ち 棚町師にきく集団就職者の実態」（上）（下）『カトリック新聞』1966 年 2 月 13 日
および 2 月 20 日。
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１．２．カトリック教会―「蒸発信者」問題―
本節では，『カトリック新聞』の記事に基づきながら当時の教会が重大だとみなしていた，いわゆる「蒸発信者」問題について検討する。
この問題を教会がにわかに意識し始めたのは，1966 年からである。それまで教会は，受洗者数の減少には関心を向けていたが，信者の大量「国内移住」によって問題が起こっていることを定かには認識していなかった。
ところが 1966 年になると，8 万人にのぼる信者が年の務めの聖体拝領もしておらず実質的に教会に来ていないことと，「約 5,500 が統計から消えている」14という信者蒸発の問題は，「いずれも日本のすべてのカトリック信者にとっては，関心を示さなければならない」15問題であり，「これは，単に司教や主任司祭の問題でなく，一般信者すべての問題」16として，一般信者の関心の喚起を呼びかける記事が掲載され，就職や進学に伴う国内移動によって多数の信者が行方不明になっている問題がにわかにクローズアップされたのである。
危機感は 1967 年に入るとより鮮明に表現されるようになった。この年の『カトリック新聞』は何度も「離郷青少年問題」（地元を離れて就職する若年労働者に関する問題）と絡めた「蒸発信者」の問題を取り上げ，司教や司祭もこれについて発言を繰り返した。
例えば，1967 年 9 月の移住問題特集中の国内移住関連記事（「深刻化する『国内移住』の信徒問題」）において，福岡教区の深堀仙右衛門司教は「教会の立場から注目すべき点は，移住信者の救霊」であり，「田舎から出てきて，信仰はありながらも，都会地の生活事情に不慣れと生活差のために不本意ながらも，教会をはなれ，信仰の尊い実行習慣を失ってゆく信者たちに，特別の援助の手をさしのべて，彼等が救霊を全うするよう取計ってあげることは，現時代の教会の最大緊急事」であると述べて，三大都市圏への大量人口流出を体験している「今や反省のとき 全国統計が示す実態」『カトリック新聞』1966 年 9 月 18 日。
同上。
16 同上。
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九州の司教として，蒸発していく信者たちの「救霊」に対し強い危機感を露に
した17。
この年は，
『カトリック新聞』にカトリック青年労働者連盟（JOC）や司祭による実態調査など具体的なレポートも掲載され，離郷信者への対応と「蒸発信者」の問題が深く関係しており，早急な対策が必要であるという認識が教会内に生まれていることが見て取れる。
（詳しくは「2.2 『離郷信者』問題と教会」にて扱う。）
信者が行方不明になるという問題は，高度経済成長による激しい人口移動に伴って 50 年代の終わりから既に起っていたのだが，その人数が増したことで教会が強く問題視し始めたのが 67 年からといえよう。
しかし，関心を持ったからとて即効性のある手は打てず，1968 年には 5,909
名が行方不明18となり，さらに不明者数は増加している。
さらに 1968 年 11 月に『カトリック新聞』は，これまでの 10 年（1959～1968年）で 39,335 人（全信徒のおよそ 12％）の信徒が「行方不明」または「蒸発」していると指摘し，「信徒の司牧上まことに重大な事象」という見解を示した19。
この問題に関し種々の提言はなされたものの教会の対策は進まず，1969 年に入ると問題はますます深刻化した。
『カトリック新聞』1969 年 9 月 21 日の見出しに「やはり多い蒸発信者」と書かれ，「蒸発信者」数は 7,185 名と報告されている。記事は「昨年度統計でも，約 6 千名の行方不明が報じられており（中略）最も大きな原因は，信者の移動にあると思われる。」と述べ，年々増加の一途をたどる「蒸発信者」の問題に対して教会はどう対応するかが問われる事態となっていることが分かる。

深堀仙右衛門「かれらをどうして救うべきか」『カトリック新聞』1966 年 9 月 3 日。
「全国教勢まとまる 信者は三十四万四千余」『カトリック新聞』1968 年 9 月 22 日。
19 「信者蒸発の問題点」（上）『カトリック新聞』1968 年 11 月 17 日。
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次章では 60 年代に故郷を離れて大都市圏に就職した青少年労働者たちが抱えていた問題と，それに対する教会の対応を，「未信者」および「蒸発信者」についてそれぞれ検討してみよう。

２．離郷青少年労働者とカトリック教会
２．１．「未信者」の離郷青少年労働者と教会
60 年代に高校生になった子供たちは戦後ベビーブーム期に生まれているが，1950 年代後半，増大する進学希望者数は 50 年代の枠組みのままの高校の収容力の限界を超えていた。そこで日本教職員組合（日教組）は「高校全入運動」を展開し，1960 年にはこの運動は全国的に拡がった。これに対し文部省は高校の大増設に踏み切り20，1961～63 年度の政府予算にも大幅な高校増設予算を計上した。また私立高校の増設を大幅に認めることで大規模な定員増も行った。
これにより高校進学率は急上昇し，1950 年に 42.5％であったのが，1960 年は57.7％，65 年には 70.6％，70 年には 82.1％，75 年には 91.9％になった21。
しかし，大都市圏と地方では高校進学率にかなりの差があり，1965 年段階で大都市では 80％を超えていたのに対し，地方の農村部は 50％前後だった22。そのため，地方から大都市圏に就職のために出てきた年少労働者，特に中卒者は，多数派が行ける高校に行けなかったという挫折感を抱いていた。また，1960 年
からレジャーブームが強まり，スキー客が 100 万人を突破し，1966 年には海外旅行者数が 21 万人を超えるなど，60 年代は戦前においては一部の富裕層のものだったスキーや海外旅行が大衆化し始めた時代であった。そして，このブームを支えていたのは，大手企業に採用され，新興中間層になっていく都市出身の労働者たちであった23。そのため，そうしたブームに置いていかれた地方出村田栄一「修学」106 および 119 頁。前掲『高度経済成長と日本人１ 個人篇 誕生から死までの物語』。
21 同上，117～118 頁。
22 加瀬前掲書，48 頁。
23 小川前掲書，31～35 頁。
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身の年少労働者たちには強い不遇意識があった。また，それまで地方の共同体の中で生きてきた彼らは，戦災と戦後の住宅建設により共同体コミュニティが崩壊していた大都市の中で孤立し，耐えがたい孤独に苦しむこととなった24。
したがって，彼らは同じような境遇の同世代との連帯を強く求めており，この強い欲求に対して様々な団体が組織され，あるいは参入した。それらの団体
は，以下のように四つに分類される。

①

行政主導型の「年少労働者福祉員」制度②

雇用主協力型の「若い根っこの会」（東京）や「しゃべろう会」（大阪）③

雇用主対抗型の労働組合を基盤とする「うたごえ運動」や日本共産党とその下部組織である民主青年同盟（民青）によるレクレーション・文化運動④

雇用主警戒型の「創価学会青年部」25

この四種類の中で注目すべきは，④のある価値観を共有することから雇用主に警戒されていた「創価学会青年部」である。創価学会は 1955 年頃から急成長を始めたが，構成員の大半を占めていたのは，地方から大都市へと流入してきた人々，特に中卒労働者だった26。学会は日常活動として「座談会」をしていたが，これこそが新会員獲得の強力な武器であり，決定的に重要なものであった。共同体の欠落による孤独に苦しんでいた地方からの若い労働者たちに対し

杉森康二『研究・創価学会』（自由社，1976 年），138 頁。宗教学者の西山茂は，戦後の新宗教の歴史を四段階に分けて分析しているが，その第二段階（1956～1973 年）は経済発展期（高度経済成長期）で，この時期に新宗教に入信する人々の背景にあったのは，一つが伝統的なムラ社会から都会にやってきて「根こぎ」状態を体験したことで，もう一つが高度経済成長の恩恵をあまり受けられず「相対的不遇意識」を抱いていたことであったと指摘している。そして，この「根こぎ」と「相対的不遇意識」に応えたのが創価学会であったと述べている。西山茂「気枯れ社会の実感宗教」『東洋学術研究』38 巻
1 号（1996 年）127～128 頁。
25 加瀬前掲書，199～218 頁。
26 杉森前掲書，123～124 頁。
24

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て，学会はまさに「座談会」を通して，「都市における共同体，コミュニティの場」を提供していたからである27。創価学会以外にも，1960 年代から 70 年代前半にかけて大きく成長した組織は，どの組織も「共同体原理」による組織活動を展開していた。先に挙げた「若い根っこの会」や「民主青年同盟」，あるいは共産党系の「新日本婦人同盟」などは，どれも地方出身者たちの共同体への渇
望にこたえ，人為的な共同体（コミュニテイ）の場を提供することに成功した組織であった28。
カトリック教会もこうした状況に気付かなかったわけではない。教会もまた，地方出身の若年労働者たちの連帯を求める動きに参入しようとした。
1964 年に，上野教会のレジオ・マリエが教会を訪れる若者たちと関わっているが，その若者たちは「ほとんど自分の店で働く青年，工員，店員，アルバイ
トしている学生など若者たち」であり，本所教会 JOC は「私たちの仲間はほとんどが中小企業の従業員で，機械屋，ほかに家内工業のタンス屋や鉄工所，自動車の修理工場に勤めている住込みや寮にいるものが多い」と語っているという記事が『カトリック新聞』に掲載された29。
これらの人びとはまさに地方出身の中卒者を中心とする若年労働者たちであり，連帯と共同体を強く求めていた人々で，この記事から 60 年代前半より一部のカトリック・アクション団体などが彼らと関わりを持ち始めていたことが分かる。
特に JOC は，カトリック教会の中で，地方出身の青少年労働者問題に積極的に取り組み，1966 年より離郷青年問題を年間運動テーマとして全国的な活動を同上，138～141 頁。
同上，142 頁。高度経済成長期に急成長したのは創価学会と立正佼成会である（西山茂前
掲論文 131 頁）。創価学会は「座談会」，立正佼成会は「法座」と，どちらも人々が自分の苦しみや悩みを語り合い聞き合う集まりを頻繁に行っており，まさに「根こぎ」と「相対的不遇意識」を持つ人々に「共同体」を提供していたといえる。
29 「青年信者は無気力か
その問題点と見通し」『カトリック新聞』1964 年 1 月５日
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展開し始めた30。JOC は離郷青少年の問題を，①生活環境の変化に伴う困難，②友だちがいない，相談相手がいない―孤独，③劣等感（とくにことば），④労働条件・契約の問題，⑤余暇の使い方の五つに大別し31，これらを「同じ仲間の問題」として考え，積極的に取り組んでいくことを打ち出したのである。
さらに 1968 年頃からは，修道会や宣教会の中から「都市における共同体」提供の動きが出始めた。1968 年，ミラノ外国宣教会が男子用の「働く青年のための寮」（東京）を設立し32，一宮市（名古屋教区）に「女子寮」の設置が計画されており33，1969 年 3 月には，メリノール・センター「いこいの家」が「広く地方出身の勤労青少年の利用のために開放」され，聖ヴィンセンシオ・ア・パ
ウロ会（SVP）とレジオ・マリエが共同で「いこいの家庭」運動を企画し，JOC
は新しく地方からの青少年労働者と近づきになるために 4 月，5 月に大都市をはじめ全国の JOC の拠点で，約 600 名の正会員と約 900 名の準会員を動員して「出郷青少年歓迎集会」を開こうとしていることが伝えられている34。
特に「いこいの家庭」運動は，中卒もしくは高卒で，就職あるいは進学のために地方から大都市へ出てくる青少年を対象に，彼らを「あたたかく迎えいれ，家庭的な雰囲気のなかでの親しいまじわり，くつろぎや談笑の場を」35提供しようというもので，まさに大都市における共同体，コミュニティ創出の試みといってよい。

「“同じ仲間の問題だ” JOC の離郷青年対策」『カトリック新聞』1967 年 5 月 7 日。
活動としては，全国の教会，学校，施設などに手紙を出して，上京する青少年労働者を知らせてくれるよう依頼し，彼らを訪問する，働く青年の集いや離郷青年の会を毎週または毎月一回開く，ハイキングやレクリエーションに誘って一緒に楽しむ，新就職者の歓迎会を開く，クリスマス・パーティに誘うなどが挙げられている。
31 同上。
32 「国内移住の問題
離郷青少年対策への布石」『カトリック新聞』1969 年 3 月 2 日。
33 「信者蒸発の問題点（下）」『カトリック新聞』1968 年 11 月 24 日。
34 前掲（注 32）「国内移住の問題
離郷青少年対策への布石」。なお，メリノール・セン
ターの開放を伝える記事はこれが「カトリック，離郷青少年のいこいの家」第一号だと書いている
35 同上。
30

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しかし，69 年ごろになってやっとこうしたアプローチが本格化してくるというのはいかにも遅かった。また，取り組みが始まったと言っても，離郷若年労働者たちへの共同体提供を司教団が共通課題とし，教会が一丸となって明確な方針，ヴィジョンのもとに取り組んだというわけではなく，結局は修道会頼み，
カトリック・アクション頼み，わけても「青少年労働者の友となるにもっともふさわしい」36と形容された JOC 頼みが顕著であった。ところがその JOC は，活動にかかる費用の負担が重いなどの困難を抱えており，十分な資金の支えもなく37，必ずしも存分に活動することができたわけではなかったようである。
この頃，一司祭が，創価学会が宣教のために年間 4 億円を費やしているのに対し，教会は 100 億円の外貨を宣教に投入しているが，その大半はコンクリー
ト，すなわち建築物に使用されていると指摘しているが38，これがまさに当時の教会が抱える問題であり，JOC への大きな期待と資金不足という落差はその象徴といえよう。こうして，結果的にカトリックは「未信者」の地方出身の青少年労働者たちに，創価学会のように「共同体」を提供することに失敗した。
そもそも，『カトリック新聞』を見る限り，司教団や委員会など教会指導層の関心は同じ青年労働者といっても離郷信者に限定されがちで，それ以外の人々への関心は低かった。それは，先述したように 10 年の間に全信者の 12％にあたる約 4 万人が「蒸発」していた問題が39「単に『司牧上』に止まらず，日本教会の『体面上』に悪影響をもたらす問題」40とみなされ，そちらがより重視されたからである。
では教会は，地方から大都市に労働者として出てきた青少年信者たちには共同体を提供できたのか。「蒸発」していく信者たちを食い止められたのか。
次節ではこの問題を扱いたい。

前掲（注 33）「信者蒸発の問題点（下）」。
前掲（注 30）「“同じ仲間の問題だ” JOC の離郷青年対策」。
38 安田貞治「これからの日本布教」『カトリック新聞』1967 年 10 月 1 日。
39 前掲（注 19）「信者蒸発の問題点（上）」。
40 同上。
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２．２．「離郷信者」問題と教会
1960 年代前半から，いくつかの小教区が独自に，地方から大都市圏に就職して来た若い信者たちの問題に対処し始めていた。例えば，1964 年 1 月の『カトリック新聞』には横浜，川崎の小教区連合会の事例が載っているが，「鶴見や川崎のように工場の多い都市では，その環境によって信者生活は危険にさらされがちで，種々の問題が起ってくる」41ため，日刊紙「つながり」を発行し，会員のために新年のパーティやアイス・スケート，ハイキングをするなどして連携を強め，ある種の「共同体」を創出しようと努力している姿が報告されている。
また，1966 年に泉佐野でタオル工場の女工として働く信者たちの調査を行なった棚町神父は，信者の「大工さん」（機械調整の仕事をする男子工）がいる工場では，その人の実力のおかげで，そこの信者女工たちは仕事を休んで教会のピクニックへ参加したり，教会の大祝日にミサに来たりすることが可能となったことから，離郷青少年信者対策の一つとして「教会は，こういう要所に信者の青年労働者を送りこむべき」42と提言している。そして教会は離郷労働者である彼女たちの実益になること（音楽やフォークダンス，オルガンの教習，ス
ポーツ，もしくは働く青少年との交歓会，学生グループとの接触など）を企画
して，教会はためになる所という印象を与えなければならないと主張し，教会全体が全力でこの問題に取り組むべきことを訴えていた43。
実際 1968 年には，カトリック移住司教委員会事務局が問題は一教区を超えているとして全教会あげて取り組む姿勢を打ち出し，大都市へ移動する信者のた

前掲（注 29）「青年信者は無気力か その問題点と見通し」。
前掲（注 13）「長崎を離れた娘たち 棚町師にきく集団就職者の実態」（下）。また翌
67 年 3 月の『カトリック新聞』に，神奈川警察の警務部長が，離郷者たちの就職先への定着率が低く，転職する毎にバーテンやウェイトレスなどの「安易な職に接近していく傾向」があり，教会としても「集団就職により，親もとを離れ，慣れた教会から別れて都会で生活するようになった場合の信仰生活上の危険」について心を用いる必要があることを強調し，全教会あげての対策が重要であるとの見解を書いている。桝谷廣「集団就職と青少年―問題は離郷信者の対策―」『カトリック新聞』1967 年 3 月 5 日。
43 同上（注 13）。
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めに「都市生活の心得」と「信者生活の心得」（東京，横浜，名古屋，大阪の四教区の教会案内つき）の『都市生活ガイド』を作成・販売を始めた。また，この問題を検討した移住司教委員会の結論は，JOC，SVP，レジオ・マリエなど
カトリック・アクショングループの協力がきわめて重要であること，移住司教委員会の指導のもとで全教会的な活動を展開すること，そしてこの問題と取り組む専従司祭が必要であることなど44で，主力を組織に置いていた。JOC や SVP
自身も，先述したようにこの問題を「全国的規模の活動目標」として掲げた45。
一方，信者で離郷する青少年労働者の最大の出身地であった長崎教区は，やはり 1966 年頃から急速に危機感を強め「都会に出稼ぎする信者の子女が居住地の教会に結ばれ，信仰を守るためにどうしたらよいか」が「とくに大きな課題」という認識を示した46。
そして 1967 年の長崎の信徒使徒職・長崎司教区協議会の代表者総会で一致して取り上げる必要を確認された問題は，「昨年度から急激に認識」されるようになった「出稼者救済問題」であった。総会では，多数の出稼者を出す側として①出稼者の名前と住所のリストの作成とそれを転出先の教会や教区に連絡する，②集団就職する中卒者を全員調査して，地元の小教区協議会の責任において就
職先の教会に連絡するという二点で合意している47。
また，1969 年 9 月 14 日の『カトリック新聞』は，長崎教区が発行している『カトリック教報』８月 10 日号が「“人口過疎・その実態と問題点”を特集」
し，「とくに人口流出がめだつ五島にスポットをあて」たことを触れ，離郷信者の多さが農村を基盤とした小教区に大きな打撃を与えていることを述べて「蒸発信者，年に六千 転任処理の不備か 全教会的対策錬る」『カトリック新聞』1968
年 11 月 10 日。前掲（注 33）「信者蒸発の問題点（下）」でも，小教区間の連携を強め，
全教会的な組織を作って専従司祭を置くことが再び言及されている。
45 「躍進への方向決定
長崎で信徒協代表者総会」『カトリック新聞』1967 年 2 月 12 日。
46 「使徒職精神高めよう長崎教区信徒使徒職総会」『カトリック新聞』1966 年 3 月 27日。
47 前掲（注 45）「躍進への方向決定
長崎で信徒協代表者総会」。
44

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いる 48。長崎教区では中卒，高卒の若者を中心に大量の信者が県外に就職し続けていたため，毎年教区人口の減少が増加を上回るという状況にあったが49，
この記事（『カトリック新聞』68 年 9 月 14 日）でも，長崎教区の離郷信者の多さは「教区の統計上にも現れて 39 年に 1940 名の転出者が，昨年は 3010 名と増加した」と指摘されている。
長崎ではこの状況が 60 年代を通じて続き，1969 年には「卒業者の約 20％が中卒のまま就職し，そのうち 70％近くが県外に就職している。この県外就職者の大部分が，経済的基盤の弱い中小企業であり，大企業に就職するものはごく一部」で，実際には 7～8 千人の教区信徒（その大部分が中卒者）が（それぞれの地元を離れ）県外に働きに出ていると思われる」という状態であった50。
なお，こうした中卒で県外就職した信者たちが，前節で見たような根こぎを体験し相対的不遇意識を抱きやすい境遇にあったことに注意したい。彼らが求めていたものが，「未信者」の地方出身の中卒労働者たちと同様のものであったと推測されるからである。
以上のように，地方の教会，とりわけ長崎教区に打撃を与え，「蒸発信者」問題と密接につながって教会全体にも大きな影響を及ぼしていた信者で離郷した青少年労働者の問題に対し，カトリック教会はどのように対応しようとしただろうか。
まず，緊急課題とされたのは，転出・転入に関する事務手続きの整備であった。

「離郷信者の対策 意欲的な SVP 長崎の松永俊次氏」『カトリック新聞』1969 年 9 月
14 日。
49 毎年公表される教区別教勢統計によれば，長崎教区は転出者が転入者を大幅に上回り，差し引きの結果，65 年度 1,006 名，66 年度 646 名，67 年度 796 名，68 年度 1,058 名と教区人口の減少を記録している。ただし，66 年度の減少人数は，別記事によると転出者が1,920 名で転入者は 368 名なので 1,552 名の減少となっている（「統計上より見た＝『行方不明』となる信者の数」『カトリック新聞』1967 年 9 月 3 日参照。）そのため，転出者および転入者の正確な数については他の資料による再調査の必要がある。
50 「70％が県外へ
長崎の中卒就職者」『カトリック新聞』1969 年 3 月 2 日。
48

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1967 年に，カトリック移住担当者会議は「国内移住」問題に焦点を当て，信者の転出入手続きの不備のせいで統計上「蒸発」しているため，一連の手続きを統一・簡素化することや，大都市とその周辺地域における地方出身の信者への司牧に力を入れることなどを話し合った51。
翌年になると，移住司教委員会が①「転出・転入」の手続・形式を全国的に統一し，また事務的に簡便な形
式にすること② 転出する信徒に事前に十分な指導を与え，特に転入先の教会，社会環境等について出来るだけ詳しい情報を与えること③ 転入者の多い（主として大都市圏）教会においては，全信徒が，司祭と協力して，転入者の「兄弟的」受入れや世話に努めること等が取り敢えず実行すべきこと52を具体的対策としてあげている。
同じ 1968 年９月の『カトリック新聞』も，信者の行方不明を防止する対策として，「信徒は移動の場合，きちんとそれを届けること，関係当局はそれを正しく把握する努力をすること」53を挙げているが，同年 11 月には必要な対策として，①全国的に統一された書式を持つ転出・転入に関する書類を持つこと，②
その際には，職業やアパート等の部屋番号まで書くような詳細な住所記入をさせる書式にすること，③ローマ字のみでなく漢字など日本語でも記入させること，④転入先の把握ができない信者を簡単に名簿から抹殺せず，他の脱落した信徒とあわせて，特別なカテゴリーに入れて統計上現われるようにすること，⑤転出前には信徒を十分に教育すること54の五点を述べている。

「国内移住の諸問題 移住者担当者会議で検討」『カトリック新聞』1967 年 2 月 12 日。
「日本に於けるカトリック移住関係事業展望」『カトリック新聞』1968 年 9 月 1 日。
53 前掲（注 18）「全国の教勢まとまる
信者は三十四万四千余」。
54 前掲（注 33）「信者蒸発の問題点」（下）。
51
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この背景には，それ以前の転出証明の手続き・書類に大きな不備があり，追跡調査が難しいこと（例えば，住所の詳細を明記させる形式になっていないた
め訪問が事実上不可能であるとか，転出者の氏名や住所などをローマ字でのみ記載させるため，正確な把握が困難）55という事情があった。
そして，1969 年 3 月に移住者司教委員会は，小教区から移動する若い信者た
ちに向けて

（一）

出郷する前に，教会の主任司祭に挨拶し，必要な書類などをもらってくることを忘れないように!!（中略）神父さまから，教会で定められた「信者の転出証明書」をもらって下さい。またできたら別に「信者証明書」をもらって下さい。
また自分の行先き，勤め先を神父さまに知らせて，行先きに一番近い教会を教えてもらうのも大切なことです。

（二）

新しい任地または居住地に着いたら，できるだけ早く最寄りの教会をお訪ね下さい。
（中略）そして郷里からもってきた「信者証明書」を主任神父様に見せ，また「転出証明書」を渡して下さい。そして今後はこの神父さまが，あなたの主任神父さまになるのですから，何かむずかしいことでもあれば，遠慮なく相談したりまた指導を願ったりするのです。
もちろんそれからは日曜日や大祝日のミサはこの教会であずかるようにして下さい。

（三）

新しい教会になじみ，そのいろいろな行事や催しものにも積極的に参加するようにして下さい。最初のころは新しい教会では知り合いもな
く，なじめないかも知れませんが，同じ信仰をもつもの同志の集まりですから，すぐに友だちができるはずです。自分から積極的に心を開いて，友だちをつくるようにして下さい。

55

前掲（注 19）「信者蒸発の問題点」（上）。

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そして大体どこの教会でもアクション団体や青少年のグループもあるはずですから，それにすすんで参加し，協力するようにして下さい。
こうすることによって教会はほんとにあなたのオアシス，救いになるのです。また天国のためにたくさんの善業を積むこともできるでしょう56。

という特別メッセージを出している。
このように対応策として，日本の実情にあった事務上の手続きを整え，移動する信者は転入・転出の届け出をきちんと行い，転入先の教会も彼らの受け入れに努めるよう求めるということが，何度も語られていたのである。
しかし，離郷若年労働者を中心にして「蒸発信者」が誕生する原因は，転出入手続きの不備といった事務レベルの問題だけだと教会内部でみなされていた
わけではなかった。別の原因，信者個人の心理や事情から来る原因についても言及されていた。その原因とは，長崎からの信者は，「旧信者」として就職先の土地にある教会の司祭などから高い期待を受けるのがいや，郷里でなじんだミ「言
サや祈りの仕方と異なる就職先の土地の教会は「自分の教会」と思えない57，
葉が通じない（方言のため），社会環境や習慣が違う，友だちがいない，教会の所在が分からない」58，「郷里での教会の厳しさが身にしみて感じていたもので「新卒・出郷（転出）する若い信者のみなさんにおねがい」『カトリック新聞』1969 年
3 月 2 日。
57 山本吉見「＂長崎の娘たち“を読んで」『カトリック新聞』1966 年 3 月 13 日。文章中に引用されている長崎から横浜に引っ越した一女性の言葉は「先生はいろいろきげんをとるように，あなたは旧信者だから皆の先に立ってやって下さいと云われるが，とんでもない……それよりも心静かに祈り，郷里でなじんだミサや祈りの雰囲気を楽しみたい。
ここの教会ではどうしもて自分の教会という気が起こらないの」。また，前掲（注 19）「信者蒸発の問題点（上）」にも「一般に他教会の環境に同化することが難しい」（ただし，これは地方から都会という場合だけでなく，逆の場合も同様）との指摘がある。
58 前掲（注 51）「国内移住の諸問題
移住担当者会議で検討」。
56

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“一休みしたかった”」つまり「司祭と教会に対するイメージが悪い」59といったものであった。
以上の原因から浮かび上がってくるのは，故郷を出た若い信者は教会を安心できる共同体とみなしていないということだ。根こぎと相対的不遇意識による孤独を抱えつつも「蒸発」していく若い信者たちは，教会に連帯を求めることもなく，そこを自分の孤独を癒す場とも自分が安心して所属できる共同体とも見なかった。かえって，教会を居心地のよくない場所，重荷と感じ，そこから離れようとしていた。
もちろん，教会の一部はそうした傾向を感じとり，若い信者を惹きつける教会になるための模索，提言が行われていた。例えば先ほども触れたように，教会自体が離郷労働者の実益になることを企画して，教会はためになる所という印象を与えることや60，地元信者たちの間で教会が「必要な施設（例えばレク
リエーションのための設備，青年たちの集まれる場所）などを持った魅力ある存在になること」61，あるいは長崎から都会に出てきた信徒たちのために，長崎の神父が「自分の信者の集団就職先を慰問する（中略）それが出来なければ代表者を送って，なまのニュースや信仰生活を語り合う行事を，少なくとも年に一度は，ご復活の頃でなくてもいいから是非実現して欲しい」し「親もとを離れて働く若者たちの『根っこの会』というのがあるそうだが，カトリック側にもそんな施設なりグループが欲しい」といった提言・要望である62。
これらの提言・要望が示していることは，まさに教区間を超え教会全体で，若い離郷信者のための「共同体」を作ろうということであった。泉佐野の長崎出身の女工たちのために「長崎友の会」を立ち上げるならば，その会の働きは前掲（注 19）「信者蒸発の問題点（上）」。この他，貧困である，生活態度が悪いなどで教会に近づけない，「未信者」との結婚問題でつまずく，学生が親元から離れて脱落するなどが挙がっている。
60 前掲（注 13）「長崎を離れた娘たち（下）」。
61 前掲（注 33）「信者蒸発の問題点（下）」。
62 前掲（注 57）「＂長崎の娘たち“を読んで」。
59

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「就職者自身が誰にも気がねなく自由に利用できるような『憩いの場』を提供して，あたたかく世話してあげる」63ことだというのは，まさに創価学会における「座談会」のような機能を果たす場を離郷信者に対し創り出したい，作らねばならないという考えの表明と言えよう64。
しかし一方で見逃せないのは，この問題が信者個人のカトリック信者としての心がけの問題として語られる傾向である。教会の指導層から見れば，離郷信者の問題とは畢竟「蒸発信者」の問題であり，それはつまり「『守らない信徒，
離反する信者』が輩出しているという問題」で65，「すべての信者は，それぞれの家族，親戚，友人などが立派なキリスト教的生活を送り，教会と密接な連絡をとり，移転などの場合にも教会との連絡を怠らないように，もっと努力しなければならない」66という問題であった。地方から都会に出てきた若い信徒たちは，先に引用したように「自分から積極的に心を開いて，友だちをつくるようにして下さい。そして大体どこの教会でもアクション団体や青少年のグループもあるはずですから，それにすすんで参加し，協力するようにして下さい。」67と求められ，「こうすることによって教会はほんとにあなたのオアシス，救いになるのです。また天国のためにたくさんの善業を積むこともできるでしょう」68という己の救霊第一的な勧めが与えられた69。

同上。
大阪の泉佐野教会は，所属信者のうち 85％が九州出身者で，彼らを中心に「信徒組織」
を作って横の関係を築こうとする一方，新たに九州より転入してくる人々を世話する「会社信徒世話部」を設置して「慰めたりはげましたり或は相談にのって」いると，一つの成功例として 1967 年 9 月の『カトリック新聞』に記事が出ている。ただし，同じ記事中に，泉佐野教会同様，九州出身者が多い岸和田教会には地元の青年信者たちが近づかなくなったと記されており，地元出身者と九州出身者の間の緊張関係が存在していたと思われる。より詳しく調べてみないとわからないが，現在の日本人信者と外国人信者の間の関係と類似する問題があったのかもしれない。玉田浩「組織化に成功した国内移住者の教会例 泉佐野教会の場合」『カトリック新聞』1967 年 9 月 3 日。
65 前掲（注 52）「日本に於けるカトリック移住関係事業展望」。
66 「今や反省のとき
全国統計がしめす実態」『カトリック新聞』1966 年 9 月 18 日。
67 前掲（注 56）「新卒・出郷（転出）する若い信者のみなさんにおねがい」。
68 同上。
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したがって，教会活動よりも自分の時間を大切にする信者には疑問が呈された。棚町神父は，ミサの後，急いで帰っていく信者の女工たちになぜ教会でゆっくりしていかないかと問うと，彼女たちは「折角の休日だから，纏まった自由時間が欲しい」70と答えたが，その自由時間にすることといえば，駅前商店街での買い物，編みものや洋裁のけいこ，他工場で働いている人への訪問・交歓であって，「そんなことは，週の平日でも余暇をみつけてできないことではな
かろう」71と述べている。
この意見は正論かもしれないが，平日はくたくたに疲れ口をきくのも嫌になる程仕事がきつい女工たちに，こういう要求は酷ではなかろうか。
あるいは言葉が違う土地に来てコンプレックスを感じたり，故郷の教会のような雰囲気がなくなじめないと感じたりしている信者，これまでの教会生活が厳しかったので休みたいと考えている信者に，自分から積極的に働きか
けよ，天国に行くために教会にちゃんと来なさい式の言葉は何ほどの意味を持ったであろうか。
「生活態度が悪い」という理由から教会に近づけないと信者が感じる72背後には，教会が信者に「立派なキリスト教的生活」を送る73ことを求めていたからではないのか。
故郷を離れて都会で働く青少年信者たちが教会から聞きたい言葉は，このようなものだったのだろうか。そもそも教会は，まず彼らの言葉を聴いたのだろうか。ここから浮かび上がってくるのは，教える側，救う側として一方的に語る教会の姿ではなかろうか。

当時の日本教会の神学が「道徳を守り，ミサの義務を守れば，天国へ入れる」というものであったことが，こうした勧めの背景として考えられる。オリビエ・シェガレ「現代社会の中の教会・公会議の示した姿勢とその後」（カトリック東京教区生涯養成委員会
編『講演集 第二バチカン公会議と私たちの歩む道』サンパウロ，1998 年）45～46 頁。
70 前掲（注 13）「長崎を離れた娘たち（下）」。
71 同上。
72 前掲（注 19）「信者蒸発の問題点（上）」。
73 前掲（注 52）「日本に於けるカトリック移住関係事業展望」。
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ここには信者に対する，現実にそぐわない理想論的な要求があるように思う。
こうした要求が醸し出す空気が，さらに若者の足を教会から遠ざけたのではな
いだろうか。
以上のようにみてくると，その努力にもかかわらず，教会は離郷若年労働者の信者たちの共同体になることにも失敗したと結論せざるを得ない。

おわりに以上で第二ヴァチカン公会議前後の日本の教会の実態の一端は明らかにできたのではないかと思う。第二ヴァチカン公会議を体験し，その精神を日本の教会に導入・浸透させるという課題を負った司教団が直面したのは，このような現実であった。
それでは，本論文で扱ったような現状の中にあった日本の教会，特に一般信者に対して司教団が公会議の精神をどのように語り，どう受容・適応させていこうとしたのか。本稿を踏まえつつ，日本の教会における第二ヴァチカン公会
議の精神受容の問題を，別稿にて扱っていきたい。

本論文は，「2008 年度南山大学パッヘ研究奨励金 I－A－2（Nanzan University Pache
Research Subsidy I‐A‐2 for the 2008 academic year）」による研究成果の一部である。