一般社団法人 日本土壌肥料学会 2022 年度（第 45 回）通常総会［2022 年 5 月 21 日（土）13 時 00 分～14 時 20 分

次

東京大学農学部 3 号館大会議室］

第

開会

会長挨拶

議長選出

議 事
第 1 号議案

2021 年度事業報告、収支決算報告、監査報告

第 2 号議案

2022 年度事業計画案および収支予算案

第 3 号議案

総会議事録署名人の選任

その他

2022 度年次大会（東京）の開催について

閉 会

一般社団法人 日本土壌肥料学会 2022 年度通常総会
議事

第 1 号議案 2021 年度事業報告、事業報告の附属明細書、収支決算報告および監査報告
Ⅰ．2021 年度事業報告（令和 3 年 3 月 1 日～令和 4 年 2 月 28 日）
2021 年度は、2020 年度に続き新型コロナウィルス感染症（COVID-19）が事業の遂行に大きく影響し、通常総会、理事会、各種委員会、年次大会、若手の会、支部大会、主催講演会は、当初計画通りの開催が困難となった。また、海外での感染拡大の影響も大きく、若手海外渡航支援
や、国際会議等への代表者派遣も中止せざるを得ない状況が続いた。
こうした状況に伴い、総会は全代議員によるみなし決議、「土と肥料」の講演会および年次大会（北海道大会）はオンライン開催となり、支部大会や土壌教育活動は感染対策を行った現地開催またはオンライン開催となった。また、理事会、各種委員会はメール会議やオンライン開催となったが、9 月末に緊急事態宣言全面解除となり、学会賞等選考委員会は対面開催、10 月理事会、会誌編集委員会、および原発事故から 10 年の取組みと今後の展望を論議する学会主催シンポジ
ウムは対面とオンラインのハイブリッド開催となった。しかしながら、その後の感染拡大を受けて対面での開催が困難な状況となった。定期刊行物では、会誌は計画通り刊行され、欧文誌の刊行は遅れが生じたものの、そのインパクトファクター（IF）は大きく上昇した。一方、若手支援の拡充を図るため、北海道大会ではポスター発表および口頭発表の若手優秀賞の表彰、国際研究集会へのオンライン参加費支援が新たに取組まれた。また、総会みなし決議に基づく会費の減免、休会制度の実施が可能になり、2022 年度の学生会費の免除を決めた。そのほか、会誌進歩総説の電子書籍販売、原発事故から 10 年の節目の学会主催シンポジウムの開催、学会創設 100 周年
事業の準備など、新たな取組も行われた。
これらコロナ禍のなかで学び利用したオンラインツールや新たな対応方策は、コロナ収束後の学会活動にも活かしていくべきと考えられた。

１．定期刊行物および資料の刊行
１）定期刊行物（１）日本土壌肥料学雑誌（会誌）は、第 92 巻第 2 号～第 6 号および第 93 巻第 1 号の計 6 冊を刊行した。掲載した論文数は次の通りである。報文 15 編、ノート 8 編、技術レポート 3
編、講座 4 編、総説 14 編、資料・国内外情報等 26 編、ニュース（地域の動きを含む）、
書評、欧文誌掲載論文要旨、合計 517 頁、ほかに会員消息、編集委員会だより、学会だより（土壌教育活動だよりを含む）等。
（２）SOIL SCIENCE AND PLANT NUTRITION（欧文誌）は、COVID-19 の影響などにより発刊時期が遅延し、2021 年度におけるオンライン上での刊行は Vol.67, No.2～No.6 の計
5 冊となり、掲載した論文数は、通常論文 59 編、レビュー3 編、会誌掲載論文要旨、合計619 頁であった。
年度内の刊行予定であった Vol.68,No.1 は、2022 年 3 月の刊行となった。
（３）日本土壌肥料学会講演要旨集（第 67 集、231 頁）を 2021 年度北海道大会（9/14～16）
に際し、電子媒体として刊行した。
２）その他の刊行物
会誌第 92 巻第 2 号に掲載の進歩総説「植物のミネラル輸送研究最前線」を非会員へも提1供できるように、電子書籍として刊行した。
北海道大会に際し、北海道支部の編集による「北海道農業と土壌肥料 2021―持続可能な北海道農業を支える土壌肥料研究―」が（公財）北農会から刊行された。

２．講演会および研究会等の開催、支援
１）「土と肥料」の講演会
COVID-19 拡大の影響により、2021 年 5 月 22 日オンライン講演会として開催した。テーマは「東日本大震災 10 年：被災農地の復興における土壌肥料学の貢献」、講演者と演題は、
西田瑞彦氏（東北大学大学院農学研究科）による「東日本大震災津波被災水田の復旧と復興」
および信濃卓郎氏（北海道大学大学院農学研究院）による「東京電力・福島第一原発事故による放射性物質の農地汚染とその対策」である。本講演会は日本学術会議の後援を受けて実施し、約 140 名の参加者があった。
２）学会主催シンポジウム「原発事故から 10年～これまで・今・これからの農業現場を考える～」
福島第一原子力発電所の事故から 10 年の節目に、土壌肥料学分野がその基盤的な知識と経験に基づいて農業現場に発生した問題に対して多くの解決策を示したことを総括するとともに、今後の学術的な貢献の道筋や課題についても展望するシンポジウムを開催した（11/5、福島市）。事前の登録者数は 420 名を越え、当日の参加者は現地会場に約 100 名、Youtube ライブ配信には少なくとも 260 名（最大接続数）と盛況であった。開催後のアンケートでは、シンポジウムの内容を好意的に捉えたものが多く、とりわけ現地対面開催の意
義を評価したものや、講演内容を一般の方々にもひろく発信すべきとのコメントが多かった。
当日の各演題の内容は、会誌である日本土壌肥料学雑誌第 93 巻第 1 号に掲載した。なお、
本シンポジウムは、日本学術会議土壌科学分科会の共同主催、同 IUSS 分科会の共催、福島県、福島大学および農研機構の後援により実施した。
３）2021 年度年次大会（１）COVID-19 の影響により北海道大会は札幌市での開催を断念し、全面オンライン開催に切り替えて 2021 年 9 月 14 日（火）～16 日（木）に開催した。一般講演は LINC Biz システ
ムを使用したポスター発表と Zoom ウェビナーによる口頭発表とし、発表演題数は 422（口頭発表 223、ポスター発表 199）であった。大会への参加者数は 743 名（正会員 515、学生会員 169、非会員 59）であった。
（２）
シンポジウムは、
公開シンポジウムを含めて 3 つのテーマのシンポジウムを実施した（9/16）。
1,4,8 部門：持続可能な窒素利用に向けた土壌肥料学の挑戦
9 部門：土壌教育の国際ガイドラインの理念と内容はこれだ！～持続可能な社会の創り手の育成に向けて～4,6,8 部門：土から生まれる美味しさと安心とは（公開シンポジウム）
また、ミニシンポジウム「今、カリ供給力の再評価が必要な理由とは？」が行われた。
（３）高校生による研究発表会は LINC Biz を利用して行った（9/14）。18 課題（10 校）の発表があり、最優秀賞 1 件、優秀賞 3 件を表彰した。
（４）学会賞等授賞式は Zoom ウェビナーを利用して行った（9/15）。
第 66 回日本土壌肥料学会賞受賞者と受賞業績
・林 健太郎：土壌を要とした窒素の環境動態および人間圏フローの研究
・樋口恭子：オオムギを中心とした植物の包括的アルカリ耐性機構の研究
・和崎 淳：低リン耐性植物の根分泌物による難利用性リン可給化機構に関する研究
第 26 回日本土壌肥料学会技術賞受賞者と受賞業績
・宮丸直子：サトウキビの安定多収に向けた土壌改良技術の開発と普及啓発

2

第 39 回日本土壌肥料学会奨励賞受賞者と受賞業績
・原 新太郎：土壌植物系における窒素・リンの動態に関わる微生物の研究
第 10 回日本土壌肥料学会技術奨励賞受賞者と受賞業績
・大家理哉：水田における家畜ふん堆肥施用時期を考慮した施肥設計技術の確立
・塩野宏之：積雪寒冷地水田からの温室効果ガス削減と水稲生育改善技術の開発
・山根 剛：家畜ふん堆肥ペレット施用後の一酸化二窒素発生制御に関する研究開発
日本土壌肥料学雑誌論文賞の受賞者と受賞論文題目
・井上 弦、中尾 淳、矢内純太、佐瀬 隆、小西茂毅：京都府宇治市の茶園土壌を用いた覆下栽培の発祥時期の推定
・郷内 武、藤田 裕、佐野智人、大浦典子、須藤重人、朝田 景、江口定夫：黒ボク土ナシ
園における豚糞堆肥を活用した代替施肥による大気圏および水圏への窒素負荷軽減効
果SSPN Award 受賞者と受賞論文題目
・Kazunobu Toriyama、Taku Amino、Kazuhiko Kobayashi：Contribution of fallow weed
incorporation to nitrogen supplying capacity of paddy soil under organic farming（５）日本土壌肥料学会賞、同技術賞、同奨励賞、同技術奨励賞、日本農学賞・読売農学賞の受賞者による記念講演は Zoom ウェビナーを利用して行った。
日本土壌肥料学会賞、同技術賞、同奨励賞、同技術奨励賞の受賞者と受賞業績・（４）に記載の通り。
2021（令和 3）年度日本農学賞・読売農学賞受賞者と受賞業績
・牧野 周：イネの生産性向上をめざす光合成機能の改善に関する研究（６）特別講演を学会賞等受賞記念講演に引き続き行った。このうち、IUSS 会長の講演は現地メキシコでの停電のために後日の動画配信となった。
・小﨑 隆（愛知大学、IUSS 前会長）：ご挨拶－IUSS 会長の任期を終えて・Laura Bertha Reyes Sánchez（メキシコ国立自治大学、IUSS 会長）：The greatest
challenges to face in the immediate future in soil science（７）日本土壌肥料学雑誌論文賞および SSPN Award 受賞論文については、受賞記念ポスターを 9 月 14 日に LINC Biz を利用して発表した。
（８）日程の最後に Zoom ウェビナーを利用した閉会式を開催し、会長および 2021 年度北海道
大会運営委員長の挨拶を行った。
（９）土壌肥料学会若手の会が第 1 部「自己紹介・研究発表 PR 大会」（9/13）および第 2 部シンポジウム「研究者・技術者としての働き方」（9/17）としてオンライン開催された。
（10）年次大会がオンライン開催となったため、従来行ってきた懇親会は中止となった。
４）支部大会・北海道支部：2021 年度秋季支部大会およびシンポジウムをオンライン開催（11/24）した。
特別講演「コロナ禍における土壌科学の課題」1 講演、シンポジウム「北海道農業と土壌肥料：この 10 年と将来展望」5 講演、ポスター発表 18 題（優秀発表賞 2 題）が行われ、参加者は 77 名であった。
。特別講演「イネの生産性向
・東北支部： 2021 年度支部大会をオンライン開催した（12/1）
上をめざす光合成機能の改善に関する研究」1 講演、ポスター発表 15 題が行われ、参加者は 33 名であった。支部大会後に公開シンポジウム「多収米研究の現状と将来」4 講演を行い、参加者は 104 名であった。
・関東支部： 2021 年度支部大会をオンライン開催（11/18～25）した。特別講演「土づくり・減肥に役立つ緑肥の効果の解明とその利用」1 講演、ポスター発表 15 題（ポスター3

賞 3 題）が行われ、参加者は 42 名であった。
・中部支部： 2021 年度支部研究会・中部土壌肥料協議会を開催（12/2～3、岐阜市）した。
特別講演「持続可能な食糧生産における土壌肥料の新展開」3 講演、ポスター発表 10
題、口頭発表 8 題が行われ、参加者は会員 43 名、非会員 11 名の合計 54 名であった。
・関西支部： 2021 年度講演会・関西土壌肥料協議会シンポジウムをオンライン開催（11/26～12/3）した。口頭発表 17 題（若手優秀発表賞 2 題）、ポスター発表 14 題が行われ、参加者は 58 名であった。
・九州支部： 2021 年度支部例会をオンライン開催（12/7～8）した。口頭発表 26 題が行われ、参加者は約 147 名であった。また、支部学術賞 1 件を選出した。

３．研究の奨励および研究業績の表彰
2021 年 10 月 15 日に選考委員会を開催し、2022 年度日本農学賞の推薦候補者、第 67 回
日本土壌肥料学会賞、第 27 回同技術賞、第 40 回同奨励賞、第 11 回同技術奨励賞、第 11 回
同貢献賞、日本土壌肥料学雑誌論文賞および SSPN Award の受賞者を審査し選定した。
第 67 回日本土壌肥料学会賞受賞者と受賞業績
・江沢辰広：アーバスキュラー菌根共生における物質輸送の分子基盤と環境応答
・舟川晋也：比較土壌生態学による土壌資源の持続的利用に関する研究
・牧野知之：土壌中における有害元素の動態と作物吸収低減に関する研究
第 27 回日本土壌肥料学会技術賞受賞者と受賞業績
・鈴井伸郎：植物 RI イメージング技術の開拓と植物栄養学研究への展開
第 40 回日本土壌肥料学会奨励賞受賞者と受賞業績
・伊藤英臣：農耕地の窒素循環と農業害虫に関わる土壌微生物の研究
・内田義崇：農耕地土壌における窒素動態の解析と N2O 発生削減技術の開発に向けた分野融合的研究
・木下林太郎：土壌の地理的空間変動解析による肥沃度改善への貢献
・丸山隼人：植物の土壌中難利用性リン獲得機構に関する研究
・山崎清志：圃場観察に基づいた根の栄養屈性の発見
第 11 回日本土壌肥料学会技術奨励賞受賞者と受賞業績
・櫻井道彦：有機栽培畑における実践的な土づくりと養分供給技術の開発
第 11 回日本土壌肥料学会貢献賞受賞者と受賞業績
・瀧 勝俊：中部支部における土壌教育活動の実施体制の整備と長年にわたる運営および実践
日本土壌肥料学雑誌論文賞受賞者と受賞論文題目
・高橋智紀、西田瑞彦、浪川茉莉：原位置において簡易に測定できるガス拡散係数測定装置
・人見良実、吉泉裕基、亀和田國彦：埋設型ライシメータ利用による黒ボク土畑での牛糞堆
肥連用が窒素動態に及ぼす影響評価
SSPN Award 受賞者と受賞論文題目
・Fan Wang、Reiko N. Itai、Tomoko Nozoye、Takanori Kobayashi、Naoko K. Nishizawa、
Hiromi Nakanishi：The bHLH protein OsIRO3 is critical for plant survival and iron(Fe) homeostasis in rice (Oryza sativa L.) under Fe-deficient conditions

４．内外の研究者、技術者、他学会等との連絡および協力
１）日本農学会関係
・2021 年度日本農学会シンポジウム「コロナ禍のその先へ～農学のチャレンジ～」の開催

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に協力し、本学会より波多野隆介前会長が「コロナ禍で見えたホリスティックで学際的な土壌科学」を講演した（10/2）。
・2022 年度日本農学会シンポジウムのテーマおよび話題提供の募集に対応した。
・日本農学会からの依頼に基づき、次期役員候補を推薦した。
２）日本学術会議関係
・学会主催シンポジウム「原発事故から 10 年～これまで・今・これからの農業現場を考える～」は日本学術会議と共同主催した（11/5）。
・土壌科学分科会および IUSS 分科会の特任連携会員に各々本学会の信濃卓郎氏および矢内純太氏が承認された（5/30）。
・IUSS 次期役員候補 13 名を IUSS 分科会へ推薦した（4/7）
。
・日本学術会議が主催する講演会、研究会の開催案内等を学会 HP、FB に掲載して会員へ情報提供した。
・IUSS 分科会の依頼に基づき、IUSS 次期役員選挙に対応した。
３）他学会等関係
・第33回環境工学連合講演会「SDGsに向けた環境工学の役割」（5/25、オンライン開催）を共催し、本学会の江口定夫会員が「食料生産～消費システムの窒素フローと窒素フットプ
リント」を講演した。
・第31回環境工学総合シンポジウム（7/8～9）を協賛した。
・第58回アイソトープ・放射線研究発表会（7/7～9オンライン開催）を協賛した。
・共催予定の2020年酸性雨国際会議（Acid Rain 2020、新潟）は再々延期（2023.4/18～21）となった。
・日本粘土学会第64回粘土科学討論会（9/14～18オンライン開催）を共催した。
・農研機構国際シンポジウム「Remediation of Radioactive Contamination in Agriculture: Next
Steps and Way Forward（放射性物質汚染からの農業復興）」（10/4オンライン開催）を後援した。
・日本腐植物質学会第37回講演会（11/26～27、オンライン開催）を協賛した。
４） IUSS、ESAFS 等関係
・ESAFSサポートオフィスを通じ、第15回ESAFS（クアラルンプール）が2022年8月22日～26日に延期となったことなど関連情報を発信した。
・小﨑IUSS前会長の出張支援を予定していた塩性土壌の修復に関する国際会議（中国・長春）
は、COVID-19のためオンライン開催（7/30～8/1）となった。
・Laura Bertha Reyes Sánchez IUSS会長の北海道大会への招聘（9/14～16）は、COVID-19のため取りやめとなり、オンライン開催となった大会において特別講演を行った（9/15）。
・小﨑IUSS前会長の出席支援を予定していた2020年度IUSS Distinguished Service Medal
受賞者（オーストリア元環境相Dr. Fischler）の授賞式・シンポジウム（10/15）はオンライン開催となった。
・担当者派遣予定（10/14～22）であった第6回土壌分類に関する国際会議（ICSC：メキシコ・ケレタロ）の開催は延期（2022.3/25～4/1）となった。
５）定期刊行物の寄贈・交換
内外の研究機関に対して定期刊行物を寄贈・交換した。
・日本土壌肥料学雑誌
国内 10、国外 9・Soil Science and Plant Nutrition
国内 5、国外 16

５．本学会の委員会等活動

5１）企画委員会
・2022 年度総会後に開催する「土と肥料」の講演会を企画した。
２）財政基盤整備委員会
・本学会における収益事業と法人税について、現状の課題と対応方策を検討した。
３）土壌教育委員会
・土壌教育委員会をオンラインで開催し（5/15）、昨年度の事業報告および 2021 年度の事業と予算の確認、北海道大会における「高校生による研究発表会」の準備状況の確認、新学習指導要領の文言の精査と要望内容および土壌教育の国際ガイドラインに関する検討等を行った。
・北海道大会において「高校生による研究発表会」を大会 1 日目（9/14）の 16:30～18:00に LINC Biz を利用したポスター発表形式でオンライン開催し、10 校 18 課題の発表が行われた。大会参加者とチャットによる熱心な質疑応答が行われ、最優秀ポスター賞 1 課題、優秀ポスター賞 3 課題を選出し表彰した。表彰結果と会長、大会運営委員長、土壌教育委
員長の講評を学会 HP に掲載した。
・文科省第 2 期 ESD（持続可能な開発のための教育）国内実施計画案に係るパブリックコ
メントに、「協働するステークホルダーに学術団体を加える」意見を学会長名で提案し、採用された（5/31）。
・委員による教育活動（観察会（4/6、狭山市）、「光る泥だんごづくり」（4/17、寄居町）、出前授業「土のふしぎを探る」（5/6、狭山市）、土壌モノリスの展示（5/2～6/20、6/3～
6/30、7/25〜8/30、11/14〜1/4、寄居町）、「土の教室−土のふしぎを解き明かそう！」（7/24〜7/30、狭山市）、「土の中の生き物を探せ！」（10/16、寄居町）、出前授業「土砂災害の起こるしくみから防災を考える」（10/26、狭山市）、出前授業「地面をつくる土の粒と雨水の行方」（11/1、深谷市）、「森林生態系と土壌動物の観察」（11/7、高松市）、「土のすきまを調べよう」（11/28、狭山市）、「世界土壌デー記念・土でアート作品づくり」（12/5、寄居町）を行い、その概要は「土壌教育活動だより」として会誌に掲載した。
４）広報対応会誌の会告およびニュース、学会ホームページ（HP）、フェイスブック（FB）、メーリン
グリスト（ML）によって、学会の活動概要、各種募集情報、シンポジウム等イベント情報、
年次大会・支部会開催情報等を発信した。
・学会 HP に「土と肥料」の講演会概要等の記事および講演要旨等を掲載した。
・「エコプロ 2021」に出展した（12/8～10、東京ビッグサイト）。
５）国際土壌の 10 年関連活動
・IUSS、ESAFS を中心に代表者派遣、委員等の推薦、国際会議等に係る情報収集と発信を継続した。
・12 月 5 日の世界土壌デーを契機とした土壌断面動画の作成・共有について、中華土壌肥料学会、マレーシア土壌学会、国際土壌科学会議第 4 部門 4.4 部会（Soil Education andPublic Awareness）と連携し、ESAFS メンバーに提案した。
・国連気候変動会議（COP26）における「気候変動に取り組むために世界を団結させる」に基づく IUSS からの呼びかけを受けて、土壌科学コミュニティとすべての地域の土壌科
学者に、土壌と気候変動の相互関係に関する WASWAC-IUSS ポジションペーパーへの支持を表明するとともに、会員へ向けて賛同の署名依頼を行った。
６）男女共同参画学協会連絡会への対応
・連絡会が企画する「加盟学協会の活動推移調査」に回答した。
・女子中高生夏の学校 2021（8/8～9、オンライン開催）に参加し、ポスター（生命と環境を支える「土壌」とは？）展示を行った。

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・男女共同参画学協会連絡会の第５回科学技術系専門職の男女共同参画実態調査（大規模アンケート）に協力し、会員へ参加を呼びかけた。

６. 会務報告
１）会員の動向（１）2022 年 2 月末日における会員数は次のとおりである。
正会員 1,617 名（うち会費免除正会員 67 名、外国正会員 16 名）、賛助会員 37 社、名誉会員 11 名、学生会員 298 名（うち留学生 73 名）、国内団体購読会員 85 団体
合計 2,048 名・団体
（２）2022 年 2 月末日までの入退会者数（種別変更を含む）は次のとおりである。
入会：正会員 79 名（うち会費免除会員 1 名、外国正会員 3）、学生会員 123 名（うち留学
生 27 名）、名誉会員 1 名
合計 203 名・団体
退会：正会員 118 名（うち会費免除会員 4 名、外国正会員 2 名）
、学生会員 112 名（うち留学生 18 名）、名誉会員 1 名、国内団体購読会員 8 団体
合計 239 名・団体
２）会議
（１）総会：2021 年 5 月 22 日、千代田区立日比谷図書文化館において第 44 回通常総会を開催する予定であったが、COVID-19 の影響により通常開催できない事態となった。そこで、一般社団・財団法人法第 58 条第 1 項および本学会定款第 18 条第 3 項、第 4 項の規程に基づいて、総会のみなし決議を行った。その結果、第 1 号議案（2020 年度事業報告、同事業報
告の附属明細書、同収支決算報告、同監査報告）および第 2 号議案（2021 年度事業計画、同収支予算案）、第 3 号議案（定款・細則の変更）、第 4 号議案（名誉会員の推薦）、第 5 号
議案（役員の新任・退任）について、5 月 22 日までに代議員 100 名全員から同意が得られ、総会での決議があったものとみなされた。また、みなし決議に関する総会議事録は、2021
年度第 1 回理事会（5/22）で承認され、一連の経過を会誌第 92 巻第 4 号に掲載した。
（２）理事会：COVID-19 の影響により、理事会は７回（3/20、5/22、6/12、8/7、10/16、12/18、
2022.1/22）のうち 6 回がオンライン開催され、所要の事項・会務を報告・審議し、その議事録を会誌のニュース欄に掲載した。主要な議題としては、新役員体制における役職・会議
日程、COVID-19 の影響下での年次大会の開催方法と学会賞等授賞式並びに記念講演等の計
画、会誌および欧文誌の企画・投稿・編集・刊行の状況と課題への対応、欧文誌の出版契約更新への対応、広報・土壌教育委員会・部門長会議の諸活動、他学協会・機関とのイベントの共催・後援・協賛、若手育成・支援、外部顕彰への推薦対応、会員の入退会等の承認、学会決算および次年度予算に関する事項、進歩総説「植物のミネラル輸送研究最前線」のオンラ
イン出版、原発事故 10 年シンポジウムの開催案、学会創立 100 周年事業の準備、若手会員への支援拡充等について審議し、実施してきた。
（３）部門長会議：部門長会議は、第 1 回（3/10～16）、第 2 回（6/8～11）をメール会議で行い、北海道大会におけるシンポジウムの公募に対する 3 件の企画案について検討し、いずれも採択した。オンライン開催となった北海道大会一般講演のプログラム編成、若手ポスター発表
優秀賞と若手口頭発表優秀賞の選考方法、部門長・副部門長の交代等について検討した。また、大会後にオンライン打合せ（9/22）を開催し、北海道大会において実施した若手を対象とする優秀発表表彰の今後の取り扱い等について検討した。
（４）2021 年度学会賞等選考委員会：学会事務所において会長を議長として開催し、2022（令和 4）年度日本農学賞の推薦候補者、第 67 回日本土壌肥料学会賞、第 27 回同技術賞、第 40回同奨励賞、第 11 回同技術奨励賞、第 11 回同貢献賞の受賞者を選考した（10/15）。その結7

果は第 4 回理事会（10/16）での承認を経て、会誌 92 巻第 6 号に掲載した。また、同日午前、
学会事務所において、論文賞等選考委員会を開催し、日本土壌肥料学雑誌論文賞受賞論文とSSPN Award 受賞論文を選考した。その結果も第 4 回理事会での承認を経て、会誌 92 巻第6 号に掲載した。
（５）会誌編集関係：7 回の常任編集委員会（4/24 オンライン会議、6/14～18 メール会議、8/14
オンライン会議、12/4 ハイブリッド会議、12/9～14、12/24～2022.1/6、2022.1/24～1/31
メール会議）および 2 回の拡大編集委員会（9/17～10/20、11/1～11/10 メール会議）を開催
し、論文投稿・審査状況および審査システムの確認、投稿規程・執筆規程の改定の協議などを行った。論文の審査、会誌の編集・発刊は順調であるが、投稿論文数が減少している。2021
年度は、第 92 巻第 2 号に進歩総説「植物のミネラル輸送研究最前線」を掲載し、第 92 巻第2 号～第 93 巻第 1 号までを刊行して J-STAGE に掲載した。
（６）欧文誌編集関係：2 回の編集委員会（5/22、9/14、オンライン会議）を開催し、SSPN の投稿・編集・出版状況、プレプリント論文の扱い、部門長の編集委員兼任ルールの緩和、編集委員の交代、学会賞向け Mini Review を Invited Review への名称変更、特集セクションの状況、刊行の遅れ、Editorial Office 体制の課題などが検討された。SSPN の IF が 1.432（2019）から 2.389（2020）に上昇した。また、T＆F 社との SSPN 出版契約を更新した。
2021 年度は、SSPN の Vol.67,No.2～No.6 までを刊行した。
（７）支部における会議
北海道支部：第 1 回支部評議員会（6/11～17）、第 2 回支部評議委員会（11/5～12）をメー
ル会議、支部総会（11/24）はオンライン開催し、2021 年度事業報告、2022 年度事業計画、北海道土壌肥料協議会からの寄付金受入、2020 年度会計・監査報告、2021 年度会計中間報告、
2022 年度予算、2022 年度の支部役員・評議員を承認した。支部総会の参加者は 55 名であった。
東北支部：支部役員会（2022.1/31）、支部総会（2022.2/9）をメール会議により実施し、2020年度事業報告および会計報告、2021 年度事業計画、2022 年度事業計画および予算、2022
年度支部役員を承認した。
関東支部：支部幹事会（11/20）および支部総会（11/20）をオンライン開催し、2020 年度事
業報告、同決算および監査報告、2021 年度事業計画および予算、2022 年度支部長・監事、2022 年度事業計画および予算を承認した。
中部支部：168 回支部評議員会（6/12）をオンライン開催した。 169 回支部評議員会（12/2）
および 82 回支部総会（12/2）を十六プラザ（岐阜市）にて開催し、2020 年度決算、2021
年度事業報告と仮決算報告、2022 年度の事業計画案と予算案を承認した。総会は中部土壌肥料協議会 101 回例会と合同開催し、参加者は会員 43 名、非会員 11 名であった。
関西支部：支部役員会（2022.1/28～2/3）をメール会議により開催し、2020 年度事業総括報
告・同決算報告、2021 年度役員の変更報告、2021 年度事業報告・同収支予算報告ならびに会計監査報告、2022 年度支部長の選出、2022 年度事業計画案ならびに収支予算案を承認した。
九州支部：支部常議員会（12/7）、支部総会(12/8)をオンライン開催し、2020 年度事業報告・
同決算報告、2021 年度事業計画案、同予算案、2022 年度事業計画案、同予算案を承認した。また、支部賞選考委員会（12/7）をオンライン開催し学術賞 1 件を選考した。
（８）支部長連絡会：支部・本部間、支部間の連携を深めるために支部長連絡会をオンラインで開催した（10/26）。各支部の活動報告と計画、支部における会計処理に関する留意事項、学会創立 100 周年への取組み、若手の育成方策などについて情報共有および意見交換を行った。
３）その他
・若手会員の海外学会等の発表渡航費支援については、COVID-19 の影響でオンライン開催の8

国際会議等が増えていることに鑑み，その参加登録費を支援対象に追加した。
・2023 年度年次大会は、上野秀人氏（愛媛大学）を大会運営委員長とし、松山市において開催することを承認した。
・外部顕彰へ本学会から推薦を行った。小﨑隆会員の 2022（令和 4）年度日本農学賞・読売
農学賞受賞が決まった（2022.2/15）。
・学会創立 100 周年へ向けて準備委員会を設置し、具体的な事業計画の検討を開始した。

9

Ⅱ．2021（令和 3）年度事業報告の附属明細書
事業報告の附属明細書として記載すべき事項はない。

10

Ⅲ．2021（令和 3 年度）収支決算報告書
一般正味財産増減の部
１．経常収益予算額より 16 万円増の 4,577 万円であった。
（１）予算額に対して増加割合の大きな科目●④受取会費／正会員受取会費（予算額より 109 万円増）1,922 万円●④受取会費／学生会員受取会費（同 18 万円増）183 万円●⑤事業収益／欧文誌委託販売（同 37 万円増）387 万円●同／大会収入／参加料（同 26 万円増）458 万円●⑩雑収入／支部雑収入（同 53 万円増）53 万円（２）予算額に対して減少割合の大きな科目●⑤事業収益／会誌委託販売等（同 11 万円減）84 万円●同／欧文誌投稿料・別刷代等（同 62 万円減）353 万円●同／大会収入／雑収入(同 58 万円減)68 万円●⑧受け取り寄付金／受け取り寄付金振替額(同 34 万円減)0 円
２．経常費用
予算額より 1,126 万円減の 3,899 万円であった。
（１）予算額に対して増加割合の大きな支出科目●①事業費／年次大会／大会関係印刷費(予算額より 76 万円増)76 万円●②管理費／法定福利費（同 12 万円増）72 万円●同／業務委託費（同 12 万円増）372 万円（２）予算額に対して減少割合の大きな科目●①事業費／年次大会／年次大会管理費（予算額より 87 万円減）424 万円●同／会誌刊行費／印刷製本費（同 28 万円減）572 万円●同／会誌刊行費／通信運搬費（同 64 万円減）116 万円●同／会誌刊行費／編集費（同 72 万円減）310 万円●同／欧文誌刊行費／印刷製本費（同 175 万円減）165 万円●同／欧文誌刊行費／編集費（同 62 万円減）73 万円●同／各種委員会等運営費／土壌教育委員会（同 87 万円減）3 万円●同／学術交流費（同 42 万円減）29 万円●同／国際交流費（同 142 万円減）0 万円●同／事業関係業務委託費（同 47 万円減）0 万円●同／顕彰費（同 12 万円減）58 万円●同／女性・若手支援費(同 73 万円減)20 万円

11

●同／国際土壌年費（同 10 万円減）0 円●同／支部大会開催費（同 16 万円減）184 万円●②管理費／旅費交通費（同 213 万円減）117 万円●同／印刷製本費（同 25 万円減）25 万円●同／租税公課（同 21 万円減）9 万円
2021 年度も引き続き新型コロナウイルス感染症の収束が見込めなかったため、収束を見込んで計画した予定の各種事業（国際交流、若手の海外渡航支援等）の実施を見送らざるを得ず、また、対面での開催を見込んでいた総会、本大会、各種委員会についても書面での決議やオンライン開催に振り替えるなど学会活動の内容や実施方法を変更せざるを得なかった。このことから予定していた支出が予想にくらべて大幅に減少した。
年度当初予算案では、実施予定の事業予算をすべて計上したことから、464 万円の赤字予算案であった。しかしながら、上記の通りの事業実施形態の変更と事業中止の影響
および学術会議等からの支援により、予算作成時に想定した赤字（－464 万円)にはならず、678 万円の黒字となった。
３．経常外増減の部なし
以上の結果、当期一般正味財産増減額は、＋678 万円であった。
一般正味財産期首残高は 1 億 5,166 万円だったので、同期末残高は 1 億 5,844 万円となった。
指定正味財産増減の部
指定正味財産期首残高 34 万円は、一般正味財産の受け取り寄付金に振替える予算立てをしていたが、執行せず、そのまま指定正味財産期末残高として 34 万円を繰り越した。
以上の結果から、正味財産期末残高は 1 億 5,878 万円となった。

12

予算対比正味財産増減計算書
2021年3月1日から2022年2月28日まで
１/２（単位：円）
科

Ⅰ

目

予算額

決算額

増

減

備考

一般正味財産増減の部
１．経常増減の部（1）経常収益① 基本財産運用益

400

169

基本財産受取利息

(400)

(169)

231

② 特定資産運用益
特定資産受取利息

10,000(10,000)

1,497(1,497)

8,503
8,503
△ 87,000③ 受取入会金231

450,000

537,000(450,000)
25,325,000(537,000)
26,617,500

正会員受取会費
学生会員受取会費(18,125,000)(1,650,000)(19,217,500)(1,830,000)

団体会員受取会費(1,800,000)(1,800,000)

欧文誌購読会費受取会費
賛助会員受取会費(1,500,000)(2,250,000)(1,470,000)(2,300,000)

30,000 6,000円×245人△ 50,000 50,000円×46口

19,320,000(10,620,000)

17,833,728(10,463,345)

1,486,272
156,655

受取入会金④ 受取会費⑤ 事業収益会誌刊行等事業収益
会誌委託販売△ 87,000 3,000円×179人△ 1,292,500△ 1,092,500 12,500円×1,537人△ 180,000 7,500円×244人
0 20,000円×83団体、4万円×2団体、6万円×1団体(950,000)(844,560)

会誌投稿料・別刷り代等
欧文誌委託販売(2,000,000)(3,500,000)(2,177,112)(3,870,118)

105,440 養賢堂/会誌委託販売△ 177,112 92(2)～93(1)△ 370,118 Taylor & Francis社ロイヤルティ

欧文誌投稿料・別刷代等
その他印刷物
出版物印税
大会収入
参加料

(4,150,000)(0)(20,000)(6,000,000)(4,320,000)(3,529,079)(6,388)(36,088)(5,685,575)(4,584,000)

620,921 67(2)～67(6)△ 6,388△ 16,088 博友社/土壌環境分析法他
314,425 北海道大会決算に基づく△ 264,000 会員515名、学生169名、非会員59名

発表料
懇親会費
雑収入

(420,000)(0)(1,260,000)(423,000)(0)(678,575)△ 3,000 1,000円×423題
0581,425 寄付金、展示、広告、利息

広告料収入
支部大会収入(900,000)(1,800,000)(693,000)(991,808)

207,000 92(2)～93(1)808,192 支部大会参加費、賛助金他含む

00451,390(110,000)(341,390)00108,840(108,840)(0)00342,550
1,160 SSPN Award副賞(Taylor & Francis社)
341,390

0
(0)

0
(0)

0
0
△ 616,755⑥ 受取補助金等⑦ 受取助成金⑧ 受取寄付金
受取寄付金
受取寄附金振替額⑨ 受託収入受託金⑩ 雑収入

50,000666,755

受取利息
雑収益

(0)
(50,000)(530)(135,261)△ 530 普通預金利息△ 85,261 学術著作権協会

支部雑収入
経常収益計
（2）経常費用① 事業費
年次大会開催費
会場費(0)45,606,790(530,964)
45,765,489△ 530,964 北海道支部△ 158,699

30,182,150
5,778,050(100,000)

21,676,717
5,685,575(174,800)

8,505,433
92,475△ 74,800(472,500)(338,500)(0)(5,115,550)(0)(0)(90,000)
11,620,000(6,000,000)(1,800,000)(3,820,000)(36,145)(4,244,900)(759,000)(0)(132,230)
9,985,413(5,722,015)(1,162,656)(3,100,742)

人件費
運営費
年次大会管理費
大会関係印刷費
懇親会費
その他雑費
会誌刊行費
印刷製本費
通信運搬費
編集費

協議会からの寄付

134,000△ 36,145 運営諸費用
870,650 運営業務委託費等△ 759,000 WEB要旨集
0△ 42,230 運営委員会
1,634,587 92(2)～93(1)277,985
637,344719,258

欧文誌刊行費4,750,000

2,385,674

印刷製本費(3,400,000)(1,652,924)

2,364,326 67(2)～67(6)1,747,076

編集費(1,350,000)(732,750)

617,250

各種委員会等運営費

1,130,000

257,886

872,114

土壌教育委員会(900,000)(33,400)

広報委員会(210,000)(224,486)

その他(20,000)(0)866,600 土壌教育委員会活動△ 14,486 エコプロ諸費用
20,000
次頁に続く

13

２/２
前頁からの続き科（単位：円）
目

増

減

備考

学術交流費

710,000

286,618

423,382

1,420,00001,420,000

事業関係通信運搬費

100,000

65,030

事業関係雑費
事業関係業務委託費

50,000467,50000

農学会等分担金

270,000

233,250

HP管理費

156,600

159,500△ 2,900

顕彰費
女性・若手支援費

700,000
930,000

580,000
198,749

120,000 学会賞､貢献賞、技術賞、技術奨励賞、論文賞、SSPN副賞
731,251 奨励賞3名、若手支援1名

34,970 振込手数料他
50,000467,500
36,750 日本農学会、学術協力財団他

国際土壌年事業費

100,000

0

支部大会開催費

2,000,000

1,839,022

160,978

20,072,000

17,313,312

2,758,688

役員報酬2,400,000

2,400,000

0

給料手当

3,950,000

3,947,200

2,800

退職給付費用223,000

222,030

970 退職給付引当金繰入

法定福利費

600,000

719,911△ 119,911 社会保険・労働保険

福利厚生費

95,00012,66982,331

会議費

100,000

21,34378,657

総会(70,000)(0)

70,000

理事会(10,000)(0)

10,000

部門長会
選考委員会(5,000)(5,000)(0)(7,542)5,000△ 2,542

その他会議費100,000(10,000)(13,801)△ 3,801

旅費交通費
通信運搬費
什器備品費
消耗品費

3,300,000
850,000
50,000204,000

1,166,040
804,2630
161,795

2,133,960
45,737 電話FAX・切手・宅急便他
50,00042,205

印刷製本費
事務所賃料等
光熱水料費

500,000
3,190,000
250,000

245,142
3,119,148
247,866

330,000
30,000300,000
3,600,000
100,000
50,254,150△ 4,647,360

324,800
25,52089,9003,721,955
83,73038,990,029
6,775,460

経常外収益計000（2）経常外費用
経常外費用計00

0

0△ 4,647,360
151,661,299
147,013,939

0
6,775,460
151,661,299
158,436,759

0△ 11,422,820
0△ 11,422,820

一般正味財産への振替額

341,3900341,390

当期指定正味財産増減額
指定正味財産期首残高
指定正味財産期末残高
正味財産期末残高△ 341,390
341,3900
147,013,939

0341,390
341,390
158,778,149△ 341,390
0△ 341,390△ 11,764,210

リース料
保険料
租税公課
業務委託費
雑費
経常費用計
当期経常増減額
２．経常外増減の部（1）経常外収益

Ⅲ

決算額

国際交流費

② 管理費

Ⅱ

予算額

当期経常外増減額
当期一般正味財産増減額
一般正味財産期首残高
一般正味財産期末残高
指定正味財産増減の部①受取補助金等

14

254,858 総会資料他
70,852 事務所家賃・共益費
2,134
5,200 PC、FAX等
4,480 家賃保証
210,100 均等割、消費税△ 121,955 会員管理、会計業務
16,270 会計ソフトサポート、古紙処理費
11,264,121△ 11,422,820

財 産 目 録
2022年2月28日現在
貸借対照表科目（流動資産）
現金預金
現金手許有高普通預金

郵便振替貯金支部現金預金（1）北海道支部（2）東北支部（3）関東支部（4）中部支部（5）関西支部（6）九州支部
現金預金合計仮払金（1）東京大会
仮払金合計
未収金（1）会費（団体会員）（2）会費（賛助会員）（3）会誌投稿料・別刷代（4）欧文誌委託販売（5）欧文誌投稿料・別刷代（6）広告料
未収金合計
流動資産合計（固定資産）
基本財産

場所・物量等（単位：円）
金額

使用目的等

運転資金として運転資金としてみずほ銀行本郷支店（普）-1
運転資金としてみずほ銀行（養賢堂）本郷支店（普）-2 運転資金としてみずほ銀行本郷支店（普）-3
運転資金として三菱UFJ銀行本郷支店(普）-5
運転資金として00130-2-65874
運転資金として((((運転資金として運転資金として運転資金として運転資金として運転資金として運転資金として

(
(
(
(
(
(

129,612
68,327,508
36,283,864 )
28,352,287 )
3,363,240 )
328,117 )
8,637,291
4,921,100
1,025,604 )
591,977 )645,236 )
866,570 )
920,909 )
870,804 )82,015,511
500,000
500,000

2021年度

1,000,000
0173,527
370,118
1,876,155
132,000
3,551,800
86,067,311

2021年度
2021年度

みずほ銀行本郷支店(定）-1
基本財産合計特定資産
国際シンポジウム準備積立金
みずほ銀行本郷支店(定）-1
女性・若手会員支援事業積立金 みずほ銀行本郷支店(定）-2
表彰事業積立金
みずほ銀行本郷支店(定）-3
国際関連活動基金
みずほ銀行本郷支店（普）-3
退職給付引当積立預金
みずほ銀行本郷支店(定）-5
事務所維持等積立金
三菱UFJ銀行本郷支店(定）-6
特定資産合計
その他固定資産
保証金
その他固定資産合計
固定資産合計
資産合計（流動負債）
未払金
前受会費
前受金
預り金
流動負債合計（固定負債）（1）退職給付引当金
負債合計
正味財産

10,000,000
10,000,000
6,170,000
17,700,000
2,000,000
341,3902,096,190
56,160,000
84,467,580(

会誌刊行費、会計業務費他
2022年度以降分会費
テイラー＆フランシス社 ロイヤ
リティ2022年度分
源泉税・社会保険

756,160 )
756,160
95,223,740
181,291,051
2,374,324
14,463,050
3,500,000
79,33820,416,712
2,096,190
22,512,902
158,778,149

15

貸 借 対 照 表
2022年2月28日現在
科
Ⅰ

Ⅱ

Ⅲ

目

資産の部
１．流動資産
現金預金
前払金
仮払金
未収金
流動資産合計
２．固定資産（1）基本財産
基本財産合計（2）特定資産国際シンポジウム準備積立金
女性・若手会員支援積立金
表彰事業積立金
国際関連活動基金
退職給付引当預金事務所維持等積立金
特定資産合計（3）その他固定資産
保証金
その他固定資産合計
固定資産合計資産合計
負債の部
１．流動負債
未払金
前受会費
前受金
預り金
流動負債合計
２．固定負債
退職給付引当金
固定負債合計負債合計
正味財産の部
１．指定正味財産
国際関連活動寄付金
指定正味財産合計（うち基本財産への充当額）（うち特定資産への充当額）
２．一般正味財産（うち基本財産への充当額）（うち特定資産への充当額）
正味財産合計
負債及び正味財産合計

16（単位：円）
増
減

当年度

前年度

82,015,511
0500,000
3,551,800
86,067,311

70,121,580
51,000500,000
4,106,869
74,779,449

11,893,931△ 51,000
0△ 555,069
11,287,862

10,000,000

10,000,000

06,170,000
17,700,000
2,000,000
341,3902,096,190
56,160,000
84,467,580

6,170,000
17,700,000
2,000,000
341,390
1,442,720
62,160,000
89,814,110

0000653,470△ 6,000,000△ 5,346,530

756,160
756,160
95,223,740
181,291,051

756,160
756,160
100,570,270
175,349,719

00△ 5,346,530
5,941,332

2,374,324
14,463,050
3,500,000
79,33820,416,712

2,435,803
15,422,000
3,505,500
109,567
21,472,870

2,096,190
2,096,190
22,512,902

1,874,160
1,874,160
23,347,030△ 61,479△ 958,950△ 5,500△ 30,229△ 1,056,158
0
222,030
222,030△ 834,128

341,390
341,390(0)(341,390)
158,436,759(10,000,000)(82,030,000)
158,778,149
181,291,051

341,390
341,390(0)341,390
151,661,299(10,000,000)(88,371,390)
152,002,689
175,349,719

0
0
(0)
(0)
6,775,460(0)(△6,341,390)
6,775,460
5,941,332

正味財産増減計算書
2021年3月1日から2022年2月28日まで
１/２
Ⅰ

科
目
一般正味財産増減の部
１．経常増減の部（1）経常収益① 基本財産運用益
基本財産受取利息② 特定資産運用益
特定資産受取利息③ 受取入会金
受取入会金④ 受取会費
正会員受取会費
学生会員受取会費団体会員受取会費
欧文誌購読会員受取会費
賛助会員受取会費⑤ 事業収益
印刷物収入
大会収入
広告料収入
支部大会収入
⑥ 受取補助金等
受取補助金⑦ 受取助成金
受取助成金⑧ 受取寄付金
受取寄付金
受取寄附金振替額⑨ 受託収益
受託収益
⑩ 雑収入
受取利息
雑収益
経常収益計
（2）経常費用① 事業費
年次大会開催費
会誌刊行費
欧文誌刊行費
各種委員会等運営費
学術交流費
国際交流費
事業関係通信運搬費
事業関係雑費
事業関係業務委託費
農学会等分担金
HP管理費
顕彰費
女性・若手支援費
支部大会開催費

当年度

前年度（単位：円）
増
減

169
(169)
1,497
(1,497)537,000(537,000)
26,617,500(19,217,500)(1,830,000)(1,800,000)(1,470,000)(2,300,000)
17,833,728(10,463,345)(5,685,575)(693,000)(991,808)
0
(0)
0
(0)
108,840(108,840)(0)0(0)
666,755(530)(135,261)
45,765,489

507
(507)
4,560
(4,560)462,000(462,000)
26,762,500(19,179,000)(1,855,500)(1,900,000)(1,528,000)(2,300,000)
18,705,688(12,563,702)(4,606,007)(792,000)(743,979)
0
(0)
0
(0)
524,046(100,436)(423,610)0(0)195,651(4,618)(191,033)
46,654,952

△ 338
△ 338
△ 3,063△ 3,063
75,00075,000△ 145,000
38,500△ 25,500△ 100,000△ 58,000
0△ 871,960△ 2,100,357
1,079,568△ 99,000
247,8290000△ 415,206
8,404△ 423,610
00471,104△ 4,088△ 55,772△ 889,463

21,676,717(5,685,575)(9,985,413)(2,385,674)(257,886)(286,618)(0)(65,030)(0)(0)(233,250)(159,500)(580,000)(198,749)(1,839,022)

20,920,719(3,441,758)(9,320,969)(4,865,573)(47,996)(0)(413,170)(72,520)(0)(217,800)(236,000)(159,500)(840,000)(240,000)(1,065,433)

755,998
2,243,817
664,444△ 2,479,899
209,890286,618△ 413,170△ 7,4900△ 217,800△ 2,7500△ 260,000△ 41,251
773,589

17

２/２
科
目
② 管理費
役員報酬
給料手当
退職給付費用
法定福利費
福利厚生費
会議費
旅費交通費
通信運搬費
消耗品費
印刷製本費
事務所賃料等
光熱水料費
リース料
保険料
租税公課
業務委託費
雑費
経常費用計
当期経常増減額
２．経常外増減の部（1）経常外収益
経常外収益計（2）経常外費用
経常外費用計
当期経常外増減額
当期一般正味財産増減額
一般正味財産期首残高
一般正味財産期末残高
Ⅱ 指定正味財産増減の部①受取補助金等
助成金収入
受取寄付金
一般正味財産への振替額
当期指定正味財産増減額
指定正味財産期首残高
指定正味財産期末残高
Ⅲ 正味財産期末残高

当年度
17,313,312(2,400,000)(3,947,200)(222,030)(719,911)(12,669)(21,343)(1,166,040)(804,263)(161,795)(245,142)(3,119,148)(247,866)(324,800)(25,520)(89,900)(3,721,955)(83,730)
38,990,029
6,775,460

前年度
17,825,558(2,400,000)(3,896,000)(219,150)(676,128)(11,971)(17,097)(1,145,152)(976,186)(161,294)(357,519)(3,379,078)(240,587)(317,760)(54,520)(71,050)(3,515,636)(98,230)
38,746,277
7,908,675（単位：円）
増減△ 512,246
051,2002,880
43,783698
4,246
20,888△ 171,923
501△ 112,377△ 259,930
7,279
7,040
△ 29,000
18,850206,319△ 14,500
243,752△ 1,133,215

0

0

0

0
0
6,775,460
151,661,299
158,436,759

00
7,908,675
143,752,624
151,661,299

00△ 1,133,215
7,908,675
6,775,460

0000341,390
341,390
158,778,149

0
516,000
423,610
92,390249,000
341,390152,002,689

0△ 516,000△ 423,610△ 92,390
92,39006,775,460

18

財務諸表に対する注記
１．重要な会計方針（1）引当金の計上基準
退職給付引当金・・・・期末退職給与の自己都合要支給額に相当する金額を計上している。
（2）消費税等の会計処理
税込処理
２.会計方針の変更なし
３．基本財産及び特定資産の増減額及びその残高
基本財産及び特定資産の増減額及びその残高は、次のとおりである。
科

目

小

計

基本財産
定期預金
特定資産
国際シンポジウム準備積立金
女性・若手会員支援積立金
表彰事業積立金
国際関連活動基金
退職給付引当預金事務所維持等積立金
小
計
合
計

前期末残高

当期増加額

（単位：円）
当期末残高

当期減少額

10,000,000
10,000,000

0
0

0
0

10,000,000
10,000,000

6,170,000
17,700,000
2,000,000
341,390
1,442,720
62,160,000
89,814,110
99,814,110

0000653,4700653,470
653,470000006,000,000
6,000,000
6,000,000

6,170,000
17,700,000
2,000,000
341,3902,096,190
56,160,000
84,467,580
94,467,580

４．基本財産及び特定資産の財源等の内訳
基本財産及び特定資産の財源等の内訳は、次のとおりである。
（単位：円）
科

目

小

計

基本財産
定期預金
特定資産
国際シンポジウム準備積立金
女性・若手会員支援積立金
表彰事業積立金
国際関連活動基金
退職給付引当預金事務所維持等積立金
小計
合計（うち指定正味財産からの充当額）（うち一般正味財産からの充当額）（うち負債に対応する額）

10,000,000
10,000,000

00

10,000,000
10,000,000

006,170,000
17,700,000
2,000,000
341,3902,096,190
56,160,000
84,467,580
94,467,580

000341,39000341,390
341,390

6,170,000
17,700,000
2,000,000
0056,160,000
82,030,000
92,030,000

00002,096,190
02,096,190
2,096,190

当期末残高

５.担保に供している資産なし

６.債権の債権金額、貸倒引当金の当期末残高及び当該債権の当期末残高債権の債権金額、貸倒引当金の当期末残高及び当該債権の当期末残高は、次のとおりである。
（単位：円）
貸倒引当金の当期末残高 債権の当期末残高
科
目
債権金額
未収金
3,551,800
03,551,800
合計
3,551,800
03,551,800
７.保証債務等の偶発債務なし
８.補助金等の内訳並びに交付者、当期の増減額及び残高なし
９.指定正味財産から一般正味財産への振替額の内訳
指定正味財産から一般正味財産への振替の内訳は、次のとおりである。
（単位：円）
内
容金
額
経常収益への振替額
0
国際関連活動寄付金
経常外収益への振替額0合計
0１０.重要な後発事象なし

19

附 属 明 細 書
2022年2月28日現在
1 . 基本財産及び特定資産の明細『 財務諸表に対する注記 』の通り

2 . 引当金の明細（単位：円）
科目

期首残高

退職給付引当金

1,874,160

当期増加額
222,030

20

当期減少額
目的使用
その他
0
0

期末残高
2,096,190

21

第２号議案 2022 年度事業計画案および収支予算案
Ⅰ．2022 年度事業計画案（令和 4 年 3 月 1 日～令和 5 年 2 月 28 日）
学会活動の活性化、会員へのサービス向上と健全な学会財政の維持に配慮して、本学会の設立目的の達成に必要な事業を進める。2020 および 2021 年度事業の実施に影響を与えた新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の状況を注視し、オンラインシステ
ム等を活用しつつ、対面によるディスカッションの確保を図る。
そうしたなかで、従来からの事業に加え、学会の将来を担う若手会員への支援を拡充するとともに、学会創立 100 周年に向けた事業の準備に取組む。

１．定期刊行物および資料の刊行
日本土壌肥料学雑誌（第 93 巻第 2 号～第 6 号および第 94 巻第 1 号の計 6 冊、A4 判）、SOIL SCIENCE AND PLANT NUTRITION（Vol.68，No.1～No.6，Vol.69，
No.1 の計 7 冊、A4 判）を刊行する。また、2022 年度東京大会に際して日本土壌肥料学会講演要旨集（第 68 集）を電子版として刊行する。

２．講演会および研究会等の開催、支援
１）「土と肥料」の講演会
2022 年 5 月 21 日（土）、総会終了後に、東京大学農学部 3 号館大会議室において「土と肥料」の講演会を開催する。テーマを「『みどりの食料システム戦略』を見据えた土壌肥料のアプローチ：有機質資源の利用の視点から」とし、講演者と演
題は、浅野智孝氏（朝日アグリア株式会社 理事）「堆肥原料の肥料化」、古賀伸久
氏（農研機構九州沖縄農業研究センター 主席研究員）「有機農業や減化学肥料栽培に貢献する有機質資材窒素肥効見える化の取り組み」である。なお、本講演会は日本学術会議の後援を得て実施する。
２）2022 年度年次大会
2022 年 9 月 13 日（火）～15 日（木）、東京農業大学世田谷キャンパス（一般講演、シンポジウム、学会賞等授賞式・記念講演）において年次大会を開催する。学会賞等授賞式および受賞記念講演は 14 日（水）に行う。また、若手口頭発表優秀賞および若手ポスター発表優秀賞の表彰を行う。
シンポジウムのテーマについては、従来と同じく会員から公募し、これを基に部門長会議で検討して設定する。
学会賞等授賞式では、第 67 回日本土壌肥料学会賞 3 名、第 27 回同技術賞 1 名、第 40 回同奨励賞 5 名、第 11 回同技術奨励賞 1 名、第 11 回同貢献賞 1 名に各賞を授与する。また、論文賞 2 件および SSPN Award 1 件の受賞者については、各賞を授与するとともに、受賞記念ポスターを展示する。学会賞等受賞記念講演に引き続き 2022（令和 4）年度日本農学賞・読売農学賞受賞者による受賞講演を行う。

22

第 67 回日本土壌肥料学会賞受賞者と受賞業績
・江沢辰広：アーバスキュラー菌根共生における物質輸送の分子基盤と環境応答
・舟川晋也：比較土壌生態学による土壌資源の持続的利用に関する研究
・牧野知之：土壌中における有害元素の動態と作物吸収低減に関する研究
第 27 回日本土壌肥料学会技術賞受賞者と受賞業績
・鈴井伸郎：植物 RI イメージング技術の開拓と植物栄養学研究への展開
第 40 回日本土壌肥料学会奨励賞受賞者と受賞業績
・伊藤英臣：農耕地の窒素循環と農業害虫に関わる土壌微生物の研究
・内田義崇：農耕地土壌における窒素動態の解析と N2O 発生削減技術の開発に向けた分野融合的研究
・木下林太郎：土壌の地理的空間変動解析による肥沃度改善への貢献
・丸山隼人：植物の土壌中難利用性リン獲得機構に関する研究
・山崎清志：圃場観察に基づいた根の栄養屈性の発見
第 11 回日本土壌肥料学会技術奨励賞受賞者と受賞業績
・櫻井道彦：有機栽培畑における実践的な土づくりと養分供給技術の開発
第 11 回日本土壌肥料学会貢献賞受賞者と受賞業績
・瀧 勝俊：中部支部における土壌教育活動の実施体制の整備と長年にわたる運営
および実践
日本土壌肥料学雑誌論文賞受賞者と受賞論文題目
・高橋智紀、西田瑞彦、浪川茉莉：原位置において簡易に測定できるガス拡散係数
測定装置
・人見良実、吉泉裕基、亀和田國彦：埋設型ライシメータ利用による黒ボク土畑での牛糞堆肥連用が窒素動態に及ぼす影響評価
SSPN Award 受賞者と受賞論文題目
・Fan Wang、Reiko N. Itai、Tomoko Nozoye、Takanori Kobayashi、Naoko K.
Nishizawa、Hiromi Nakanishi：The bHLH protein OsIRO3 is criticalfor plant survival and iron (Fe) homeostasis in rice (Oryza sativa L.)
under Fe-deficient conditions

３）支部大会等
・北海道支部：2022 年度秋季支部大会・支部総会（12/1「かでる 27」、札幌市の予定）および北海道支部野外巡検（時期・場所未定）を主催する。
・東北支部：2022 年度東北支部大会および支部総会を開催する（6 月～7 月、場所
未定）。
・関東支部：関東支部大会、支部幹事会および支部総会を開催する（11/20「ヒロサワ・シティ会館」、水戸市）。
・中部支部：第 82 回中部支部総会、第 101 回支部例会を開催する（11/14～15「ウィンクあいち、名古屋市」）。また、第 170 回支部評議員会（5 月オンライン）、第171 回支部評議員会（11/14、「ウィンクあいち」、名古屋市）を開催する。
・関西支部：関西支部講演会（12 月初旬、神戸市）、支部役員会（講演会の翌日）を23

開催する。
・九州支部：2022 年度九州支部例会、2022 年度支部賞選考委員会、2022 年度支部
常議員会並びに支部総会を開催する（8～9 月、場所未定）。

３．研究の奨励および研究業績の表彰
定款および細則に基づき、第 68 回日本土壌肥料学会賞、第 28 回同技術賞、第 41回同奨励賞、第 12 回同技術奨励賞、第 12 回同貢献賞、日本土壌肥料学雑誌論文賞、SSPN Award など顕著な業績を挙げた者を表彰する。

４．内外の研究者、技術者、他学会等との連絡および協力
定期刊行物の国内外との交換、国内関連学会等と共催の研究討論会等を行い、学術交流・国際交流の強化を図る。
・ESAFSサポートオフィスを通じて関連情報を発信する。
・Global Conference on Sandy Soils（5/30～6/3、アメリカ・マディソン）へのIUSS
Division 3 Chair 出張旅費を支援する。
・WCSS（7/31～8/5、英国・グラスゴー）への学会代表者、IUSS前会長およびDivision
Chairの派遣旅費、若手発表者の参加登録費を支援する。
・ESAFS （8.22～26、マレーシア・クアラルンプール）への学会代表者等、IUSS
前会長およびシンポジウム担当者の派遣旅費、若手発表者の参加登録費を支援する。
・第34回環境工学連合講演会（5/31）を共催し、本学会の仁科一哉会員が「環境問題解決に向けた最先端の土壌肥料学分野と今後の展開」を講演する。
・日本地球惑星連合（JpGU）2022 年連合大会セッション（5/30～6/1 現地開催、6/3～6 オンライン開催）を共催する。
・第32回環境工学総合シンポジウム（7/7～8、高松市）を協賛する。
・第59回アイソトープ・放射線研究発表会（7/6～8、オンライン開催）を協賛する。

５．本学会の委員会等活動
・企画委員会：総会終了後に開催する「土と肥料」の講演会を企画する。
・財政基盤整備委員会：引き続き支出の削減に努めるとともに、積極的に収入の拡大策を検討し、収支バランスの改善を図る。
・国際対応：IUSS、ESAFS を中心に代表者派遣、委員等の推薦、国際会議等に係る情報収集・発信および渉外対応により、国際土壌の 10 年関連活動を継続する。
・部門長会議：①年次大会におけるシンポジウム企画応募案の検討および一般講演プ
ログラムの編成、優秀発表賞の選考を行う。②会誌進歩総説、欧文誌特集の企画を検討する。
・土壌教育委員会：①東京大会において高校生による研究発表会を実施する。②教員研修およびその他の普及事業を行う（時期および場所未定）。
・広報：①学会ホームページのさらなる改善を図る。②フェイスブック等による情報発信の活性化を図る。③土壌教育委員会とともにエコプロ 2022 にブースを出展

24

する（12 月）。

６．その他、本学会の目的達成のための事業
・外部の顕彰および研究助成の推薦依頼に対応する。
・学会の将来を担う若手会員の育成に向けて、その支援の拡充を図る。COVID-19の影響に配慮して学生会員の 2022 年度会費を免除するとともに、若手正会員及び学生会員の海外での学会発表のための渡航費またはオンライン開催される国際学会参加登録費の一部支援については、予算を増額する。
・学会創立 100 周年へ向けて、記念事業の企画検討を進め、その財政基盤の確保を図る。

25

Ⅱ．2022 年度収支予算案
一般正味財産増減の部
１．経常増減の部の経常収益
前年度予算額よりも 130 万円増の 4,691 万円を見込んでいる。主な増減は以下のように見込まれる。
（１）前年度に比べて増加が見込まれる科目●⑤事業収益／大会収入／参加料は、対面開催・参加者増で（前年度より 53 万円
増）485 万円。
●同／雑収入は協賛金を見込んでおり（同 15 万円増）141 万円（２）前年度に比べて減少が見込まれる科目●④受取会費／学生会員受取会費は（前年度より 165 万円減）０円。令和４年度の学生会員会費免除措置のため 2022 年度は当該費目の収益見込はない。
●⑤事業収益／広告料は昨年度の学会誌への広告掲載をもとにして算定した（同
20 万円減）の 70 万円。
２．経常増減の部の経常費用
前年度予算額よりも 397 万円増の 5,422 万円を見込んでいる。主な増減は以下のように見込まれる。
（１）前年度に比べて増加が見込まれる科目●①事業費／年次大会開催費（前年度より 348 万円増）926 万円。
●同／国際交流費は、各種国際学会への参加を見込み（同 139 万円増）281 万円。
●同／女性・若手支援（同 24 万円増）117 万円を見込んでおり、主に国際学会参加・渡航支援および奨励賞、若手の会、大会保育所の設置など。
●同／100 周年記念事業費を新設（同 10 万円増）10 万円。
●②管理費／給料は昇給により、16 万円増の 411 万円とする。
（２）前年度に比べて減少が見込まれる科目●①事業費／会誌刊行費（前年度より 23 万円減）1,139 万円。
●同／学術交流費は前年の東日本震災 10 周年シンポに相当する学術交流事業がないため（同 21 万円減）50 万円の計上となる。
●②管理費／旅費交通費はオンライン会議を含む会議形態の採用により、会議に26

かかる旅費交通費を抑えた（同 80 万円減）250 万円。
●同／印刷製本費は会議資料の電子ファイル版での配布を活用し（同 20 万円減）
30 万円とする。
これらのことから、当期経常増減額は 731 万円の赤字が見込まれる。前年度経常増
減額 465 万円に比べて赤字が増加したのは、2022 年度は前年度に見送られた国際会議に対面参加することが見込まれること、100 周年記念事業を新設すること、合わせて各事業においてもオンラインを含めつつ従来の開催形態による委員会運営を検討したことによる。ただし、新型コロナ感染症の継続した影響を考え、会議をすべて対面とせず、一部オンライン会議を盛り込むことによる旅費交通費の削減も考慮した
予算計上を行っている。会員数の減少は残念ながら続いているので、次年度以降も一層の節制に努めるとともに、計画した事業の実施についても収支の状況をみながら検討する必要がある。
その他
2022 年度から学会 100 周年記念事業に向けて、様々な事業計画を検討しており、広報関係をはじめ、早めに取り掛かる事業もあることから、記念事業への基金積み立てを実施する。
現在の学会会計は、コロナ禍で活動が制限されたために、黒字決算が続いており、学会の流動資産は増加傾向にある。流動資産と年間事業執行経費は同等程度である
ことが健全な運営であるとの会計士の助言を採用し、一部の流動資産を 100 周年記
念事業および事務所維持等積立金の特定資産口座に振り替えることを検討している。
100 周年記念事業には別口座を設ける予定である。
指定正味財産増減の部
なし
以上の結果から、正味財産期末残高は 260 万円減の 1 億 4,440 万円が見込まれる。

27

（一社）日本土壌肥料学会2022年度収支予算書（損益ベース）（案）2022年3月1日から2023年2月28日まで
１/３
科
目
Ⅰ 一般正味財産増減の部
１．経常増減の部（1）経常収益① 基本財産運用益
基本財産受取利息②特定資産運用益
特定資産受取利息③ 受取入会金
受取入会金④ 受取会費
正会員受取会費
学生会員受取会費団体会員受取会費
欧文誌購読会費
賛助会員受取会費⑤ 事業収益会誌刊行等事業収益
会誌委託販売会誌投稿料・別刷り代等
会誌バックナンバー等
欧文誌委託販売
欧文誌投稿料・別刷代等
欧文誌バックナンバー等
講演要旨集（大会時外）
その他印刷物
出版物印税
大会収入
参加料
発表料
講演要旨集（大会時）
懇親会費
雑収入
広告料
支部大会収入
⑥ 受取補助金等
受取補助金⑦ 受取助成金
受取助成金⑧ 受取寄付金
受取寄付金
受取寄附金振替額⑨ 受託収入
受託金
⑩ 雑収入
受取利息
雑収益
支部雑収入
経常収益計
（2）経常費用① 事業費
年次大会開催費
会場費
人件費
運営費
年次大会管理費
大会関係印刷費
懇親会費
その他雑費

前年予算額

差

400
(400)
10,000(10,000)
450,000(450,000)
23,515,000(18,125,000)(0)(1,700,000)(1,440,000)(2,250,000)
22,432,000(10,620,000)(950,000)(2,000,000)(0)(7,650,000)
(0)
(0)
(0)
(0)
(20,000)(9,312,000)(4,850,000)(500,000)(0)(2,552,000)(1,410,000)(700,000)(1,800,000)
0
(0)
0
(0)
451,390(110,000)(341,390)

0
0
0
0
0
0 3,000円×150人(実績)△ 1,810,000
0 12,500円×1,450人(実績)△ 1,650,000 減免措置
△ 100,000 20,000円×85団体(実績)△ 60,000 6,000円×240人(実績)0 50,000円×45口(実績)
3,112,000
000 93(2)～94(1)04,150,000 Taylor & Francis、67(1)～68(1)△ 4,150,000 契約内容の変更に伴う
0
0 バックナンバー等
00 博友社印税
3,312,000 東京大会運営委修正予算案に基づく
530,000 対面開催・800人
80,00002,552,000
150,000 協賛金等
△ 200,000 (実績）
046,908,790

400
(400)
10,000(10,000)
450,000(450,000)
25,325,000(18,125,000)(1,650,000)(1,800,000)(1,500,000)(2,250,000)
19,320,000(10,620,000)(950,000)(2,000,000)(0)(3,500,000)(4,150,000)
(0)
(0)
(0)
(20,000)(6,000,000)(4,320,000)(420,000)(0)(0)(1,260,000)(900,000)(1,800,000)
0
(0)
0
(0)
451,390(110,000)(341,390)0(0)50,000(0)(50,000)(0)45,606,790

34,979,100
9,260,000(0)(1,400,000)(346,750)(4,291,320)(631,730)(2,552,000)(38,200)

30,182,150
5,778,050(100,000)(472,500)(0)(5,115,550)(0)(0)(90,000)

4,796,950
3,481,950 東京大会運営委修正予算案に基づく△ 100,000 会場費
927,500 アルバイト代
346,750△ 824,230 HP作成・運営、登録受付、演題要旨受付/後処理等
631,730
2,552,000△ 51,800
次頁に続く

50,0000(50,000)28

額

備（単位：円）
考予算額

00 SSPN Award副賞(Taylor & Francis)
0 国際関連寄付振替額

00001,302,000２/３
前頁からの続き
科
目
会誌刊行費
印刷製本費
通信運搬費
編集費
欧文誌刊行費
印刷製本費
通信運搬費
編集費
各種委員会等運営費
土壌教育委員会
広報委員会
その他
学術交流費
国際交流費
事業関係通信運搬費
事業関係雑費
事業関係業務委託費
農学会等分担金等
HP管理費
顕彰費
女性・若手支援費
国際シンポジウム費
国際土壌年事業費
100周年記念事業費
支部大会開催費
② 管理費
役員報酬
給料
法定福利費
福利厚生費
臨時雇い賃金
会議費
総会
理事会
部門長会
選考委員会
選挙管理委員会
その他会議費
旅費・交通費
通信運搬費
什器備品費
消耗品費
印刷製本費
事務所賃料等
光熱水料費
リース料
保険料
租税公課
業務委託費
雑費
退職給付引当金繰入
経常費用計
当期経常増減額
２．経常外増減の部（1）経常外収益① 雑収益
経常外収益計

予算額
11,390,000(6,000,000)(1,800,000)(3,590,000)
4,750,000(3,400,000)(0)(1,350,000)
1,172,000(900,000)(252,000)(20,000)
500,000
2,813,000
100,000
50,000467,500
270,000
156,600
680,000
1,170,0000
100,000
100,000
2,000,000
19,244,670
2,400,000
4,110,000
600,000
95,0000
105,000(70,000)(10,000)(5,000)(5,000)(5,000)(10,000)
2,500,000
850,000
50,000204,000
300,000
3,190,000
250,000
330,000
30,000300,000
3,600,000
100,000
230,670
54,223,770△ 7,314,980

前年予算額
11,620,000(6,000,000)(1,800,000)(3,820,000)
4,750,000(3,400,000)(0)(1,350,000)
1,130,000(900,000)(210,000)(20,000)
710,000
1,420,000
100,000
50,000467,500
270,000
156,600
700,000
930,0000
100,000
02,000,000
20,072,000
2,400,000
3,950,000
600,000
95,0000100,000(70,000)(10,000)(5,000)(5,000)(0)(10,000)
3,300,000
850,000
50,000204,000
500,000
3,190,000
250,000
330,000
30,000300,000
3,600,000
100,000
223,000
50,254,150△ 4,647,360

0
0

0
0

（単位：円）
差額
備 考△ 230,000 93(2)～94(1)00△ 230,000 国際文献社編集費、査読システム利用料等
0 67(1)～68(1)00042,0000 土壌教育委員会活動
42,000 広報活動(エコプロ出展、モノリス展示他)
0 男女共同参画学協会会費、資料代等△ 210,000 土と肥料の講演会 東日本震災10周年シンポ成果出版
1,393,000 ｱﾒﾘｶﾏﾃﾃﾞｨｿﾝ・WCSS英国・ESAFSﾏﾚｰｼｱ
0
0 雑費の経費算入(会計独自)
0 会誌J-stage未掲載分の掲載
0 日本農学会分担金、日本学術協力財団
0 HP更新、メルマガ運用△ 20,000 学会賞、技術賞、技術貢献賞 他
240,000 奨励賞、渡航支援、若手の会補助 他
00 支部大会補助(会計独自案)
100,000 (会計独自案)
0△ 827,3300
160,000 特昇
0 労働保険・社保
0 健診等
0
5,000
0
0
0
0
5,000
0
△ 800,000
000△ 200,000 総会資料等
0 家賃等12ヶ月分(値上げなし)
00 PC、FAX等(見込み決算より)
0 2022年度は建物の損害保険料のみ
0 消費税、法人税、他(実績より)
0 会員管理、会計業務
0
7,670
3,969,620△ 2,667,620

0
0
次頁に続く

29

３/３
前頁からの続きⅡⅢ科目（2）経常外費用① 雑損失
経常外費用計
当期経常外増減額
当期一般正味財産増減額
一般正味財産期首残高
一般正味財産期末残高
指定正味財産増減の部①受取補助金等
助成金収入
受取寄付金
一般正味財産への振替額
当期指定正味財産増減額
指定正味財産期首残高
指定正味財産期末残高
正味財産期末残高

予算額

前年予算額

差

0
0
0
△ 7,314,980
158,436,759
151,121,779

000△ 4,647,360
151,661,299
147,013,939

000△ 2,667,620
6,775,460
4,107,840

0341,390△ 341,390
341,3900
151,121,779

0
341,390△ 341,390
341,3900
147,013,939

0
0
0
0
0
0
4,107,840

30

額

備

（単位：円）
考31

参考2022 年度役員、代議員等一覧

役員（21 名）会長
副会長
常務理事（常勤）
会計担当理事会誌担当理事
欧文誌担当理事
渉外担当理事部門長会議担当理事
広報担当理事
教育担当理事監事

妹尾啓史
藤原 徹・神山和則
木村 武
松浦里江・川東正幸・相崎万裕美
永田 修・佐野修司
齋藤勝晴・西澤智康・青野俊裕
矢内純太・大塚重人・当真 要
金澤健二
加藤 拓・大津(大鎌)直子
藤間 充
上沢正志・深見元弘

代議員（100 名）(北海道支部 定員 11 名)
石黒宗秀、岡 紀邦、三枝俊哉、志賀弘行、信濃卓郎、竹内晴信、谷 昌幸、中辻敏朗、
中本 洋、松本武彦、渡部敏裕（東北支部 定員 12 名）
青山正和、金田吉弘、菅野均志、木村和彦、佐藤 孝、鈴木雄二、高橋 正、高橋智紀、
西田瑞彦、牧野 周、牧野知之、三浦吉則（関東支部 定員 40 名)
秋山博子、荒尾知人、安西徹郎、石川 覚、伊藤豊彰、犬伏和之、江口定夫、大谷 卓、
大友 量、大山卓爾、大脇良成、岡崎正規、小原 洋、加藤直人、金子文宜、鎌田 淳、
上山紀代美、唐澤敏彦、久保寺秀夫、後藤逸男、坂本一憲、白戸康人、新町文絵、隅田裕明、
高橋令二、竹本 稔、田中治夫、田村憲司、豊田剛己、鳥山和伸、長坂克彦、野口 章、
長谷川功、樋口恭子、平井英明、藤井一至、藤原俊六郎、前島勇治、山口紀子、和穎朗太（中部支部 定員 11 名）
浅川 晋、一家崇志、礒井俊行、小川直人、小山博之、鮫島玲子、棚橋寿彦、森田明雄、
渡邉 彰、渡辺晋生、渡邉健史（関西支部 定員 17 名）
岩崎貢三、上野秀人、内山知二、遠藤常嘉、高野順平、田中壮太、徳田進一、中尾 淳、
野村美加、藤嶽暢英、舟川晋也、馬 建鋒、前田守弘、増永二之、間藤 徹、山本定博、
和崎 淳（九州支部 定員 9 名）
荒川祐介、佐伯雄一、境 雅夫、染谷 孝、樗木直也、平舘俊太郎、松森 信、丸山明子、
宮丸直子

部門長
（第 1 部門）吉田修一郎（第 4 部門）信濃卓郎（第 7 部門）上野秀人（第 2 部門）平舘俊太郎（第 5 部門）谷 昌幸（第 8 部門）程 為国

32（第 3 部門）大塚重人（第 6 部門）高橋智紀（第 9 部門）平井英明

支部長
北海道
中部

三枝俊哉
切岩祥和

東北
関西

立石貴浩
藤嶽暢英

関東
九州

平井英明
平舘俊太郎

会誌編集委員会
委員長 伊藤豊彰
常任編集委員 篠原 信、中川進平、丹羽勝久、森次真一、齋藤 隆、中島泰弘、坂口 敦、
若林正吉、西田 翔、森 圭子、渡邊修一、加藤雅彦
地域担当編集委員
北海道 中村卓司、渡邊祐志、岡田佳菜子
東北
西田瑞彦、瀧 典明、山本岳彦
関東
山田和義、八島未和、平内央紀
中部
小山博之、宮下博行、棚橋寿彦
関西
石岡 厳、上野秀人、鷲尾建紀
九州
宮丸直子、古賀伸久、平舘俊太郎

欧文誌編集委員会
委員長 小山博之
副委員長 牧野知之、江沢辰広、樋口恭子、浅川 晋
国内編集委員 江口定夫、鈴木伸治、渡辺晋生、西田和弘、早川 敦、小林孝行、中尾 淳、
加藤 拓、原 新太郎、多胡香奈子、山崎真嗣、杉原 創、大友 量、渡邉健史、伊藤英臣、
信濃卓郎、大津(大鎌)直子、水野隆文、和崎 淳、佐々木孝行、神谷岳洋、高野順平、
谷 昌幸、前島勇治、高橋智紀、出口 新、伊ヶ崎健大、森塚直樹、佐々木由佳、柴原藤善、
加藤雅彦、荒川祐介、佐野修司、上野秀人、浦川梨恵子、森 昭憲、南川和則、須田碧海、
程 為国、当真 要、藤間 充
海外編集委員 Reiner Wassmann、Randy A. Dahlgren、Xiaoyuan Yan、Jae E. Yang、
Zucong Cai、Ping He、Yong-Guan Zhu 、Sanjib Kumar Panda、Miftahudin、Audthasit Wongmaneeroj、Bentio Heru Purwanto、Georg Guggenberger、Sharmim Mia

土壌教育委員会
委 員 長 森 圭子
副委員長 藤間 充
事務局長 浅野陽樹（委員兼任）
顧問 福田 直、平井英明、小﨑 隆、隅田裕明
委員 神山和則、丹羽勝久、髙本 慧、中塚博子、小山博之、角野貴信、浅野陽樹
事業協力委員 村野宏達、早川 敦、豊田 鮎、赤羽幾子、浅野眞希

2022 年度年次大会（東京）運営委員会
委 員 長 藤原 徹
副委員長 樋口恭子
事務局長 柳澤修一
会
計 大塚重人顧
問 妹尾啓史運営委員 中西啓仁、櫻庭康仁、神谷岳洋、反田直之、増田曜子、大津（大鎌）直子、
田中治夫、杉原 創、利谷翔平、齋藤彰宏、大島宏行、加藤 拓、中村進一、益永利久、
坂本浩介

33