徹底的な顧客満足の追求
東京エレクトロンの最大の強みは創業以来受け継がれてきた徹底的な顧客満足の追求です。
真の顧客ニーズを発掘する営業部隊、お装置ごとの市場シェア当社の半導体製造装置は、それぞれの装置分野において、いずれもトップクラスのシェアを確保しています。

客さまの工場において装置の安定稼働を支えるサービス・サポー
ト部隊、そして顧客密着型の開発をリードする開発部隊。
各部隊の顧客第一主義の活動から生まれる東京エレクトロンの数々の製品

東京エレクトロンの各半導体製造装置群における世界市場シェア (2005年)

は、世界の半導体生産ラインの中枢を担っています。

ナンバーワン戦略で業界における高いポジションを確保

NO. 1

NO. 1

コータ／デベロッパ

プラズマエッチング装置（絶縁膜エッチング）

NO. 1

NO. 2

熱処理成膜装置

枚葉成膜装置（枚葉LP-CVD）

NO. 2

NO. 1

洗浄装置（ウエットベンチ、スプレープロセッサ、スクラバー）

ウェーハプロ―バ

東京エレクトロンは、常に技術的イノベーションを生み出す差別化により、参入するそれぞれの装置分野でナンバーワンになることを目指し、経営資源を投入しています。
この結果、複数の装置分野における次世代技術の開発面で優位性を保ち、時代に先行して新たな差別化技術を獲得し、競合優位のポジションを確保することが可能となります。

出典：当社調査

POWERFUL STRENFOR FIRM POSITION

世界最高レベルのサービス・サポート体制
最先端技術の結集である半導体・FPD製造装置をお客さまの工場で安定して稼働させるためには、充実したサービス・サポートが欠かせません。当社は、世界12カ国にサービス拠点を展開し、顧客密着型サポート体制によりお客さまの生産性の向上に貢献しています。

グローバルネットワーク (2005年7月1日現在)

半導体製造装置の市場シェアの向上
顧客満足度を測るバロメータの一つが製品市場シェアの動向です。半導体ウェーハプロセス装置市場全体における当社の市場シェアは、2003年の11.6%から2004年は12.9%へと上昇しま

U.S.

した。本格化する300ミリウェーハ時代を支え

AlbanyAustinAlbuquerqueBeverlyBoise
Burlington
DallasFishkill

る当社装置の高い量産性能と信頼のサポートがお客さまの高い支持を獲得しています。

世界の半導体ウェーハプロセス装置市場と当社のマーケットシェア
（暦年）
（%）

EuropeHillsboro
Los Angeles
Manassas
MarlboroughPhoenix
Richmond
Santa Clara

Avezzano
Catania
Crawley
Dresden
Grenoble
Kiryat Gat
Leixlip

Asia
Migdal HaEmek
Milan
MunichNijmegen
Paris
RoussetJapan

Pundang
CheonanCheongju
Gumi
IcheonKiheung
PucheonHsin-chu

BeijingShanghaiSuzhouTianjin

Tokyo
Osaka
Iwate
Kanagawa
Yamanashi
Kumamoto
Saga
Miyagi
Hyogoetc.

■ 販売＆サービス拠点（顧客工場内を含む）■ 研究開発/製造/エンジニアリング

（億ドル）

15300

10200

510002002

当社シェア200320040■ 半導体ウェーハプロセス装置市場出典：Gartner Dataquest（2005年4月）GS05219

GTH
ING

本質的な強みを活かす
TOKYO ELECTRON LIMITEDANNUAL REPORT 05

06 >> 07

MAKING AN EVEN ST
FINANCIAL POSITION
財務体質の改善
東京エレクトロンはITバブル期の市場拡大に伴って増加した資産営業利益率の改善
構造改革の推進によって、営業利益率が大幅に改善しました。売上原価は売上高の増加に伴いとコストを現在の事業環境に適合させるために、社内オペレー増加しましたが、販売費及び一般管理費についションの効率化を進め、人員、在庫、設備投資の適正化を継続して減 価 償 却 費 の 減 少 な ど に よ っ て 、前 年 度 比行ってきました。
その成果として、売上の上昇局面にも関わらず、売上債権回転日ては、人員の適正化、設備投資の適正化による5.0% 減となりました。この結果、営業利益率は、2003年度から9.9ポイント上昇と大幅に改善されています。

数・たな卸資産回転日数は、この2 年間で短縮し、キャッシュ・フローも大幅に改善いたしました。

営業利益率・連結売上高・販売費及び一般管理費
（億円）

（% ）

7,500

12

5,000

82,5004

さらなる構造改革の推進
東京エレクトロンは、製造リードタイムの短縮とコスト削減などの構造改革を進めてきました。
今後は、これまでの課題に継続的に取り組むとともに、重点課題として品質の向上に注力することにより、さらなる利益率の向上と安定的にキャッシュを生み出す強い財務基盤の確立を目指します。
02003■ 連結売上高■ 販売費及び一般管理費

2004

2005
営業利益率

0

RONGER
強い財務基盤の確立

売上債権回転日数とたな卸資産回転日数

フリー・キャッシュ・フローの創出と有利子負債の低減（日）

売上債権や在庫の適正化により、売上拡大局面150においても必要運転資金を抑制することに成功。
設備投資も主として研究開発関連やより生産性を高めるためのITインフラ構築に集中することによって適正化を図り、1,000億円を超えるフ

100

リー・キャッシュ・フローを生み出しました。こうして生み出されたキャッシュを当期は開発投資に使うとともに、積極的に有利子負債の返済に充生産性・効率性の向上てました。これによりネットデットがマイナスに50転じ、事実上の無借金経営を実現しています。

2005 年3 月期は、大幅に需要が増加したものの、製造リードタイムの短縮、製品デザイン・プロセスの見直しなど社内オペレーションの効率化を進めたことにより、生産性・効率性が向上
し、一昨年から一人当たり連結売上高は55.0%増加と大幅に上昇しました。

02003

2005

■ 売上債権（受取手形及び売掛金）回転日数■ たな卸資産回転日数

フリー・キャッシュ・フローと有利子負債売上債権と在庫の回転日数を改善（億円）

通常売上の上昇局面においては、在庫が増える

1,600傾向にありますが、徹底的に在庫の健全性を精査し、在庫水準の適正化に尽力しました。この結1,200

果、たな卸資産回転日数は、一昨年度末の89日、連結売上高・従業員一人当たり連結売上高・従業員数

昨年度末の72日から56日（出荷ベース）へと劇（億円）（人）

製品の売上代金の回収期間を短縮するには、9,00015,000装置の据付調整にかかる期間を短縮させること

59.7

71.7

進める一方、当社では装置の標準化や品質の向45.8
10,00000

上を通じて、据付期間の短縮に努めています。この結果、売上債権回転日数は、一昨年度末の135–400日、昨年度末の159日から114日（出荷ベース）■ フリー・キャッシュ・フロー
有利子負債

へと順調に短縮されています。
3,000400が不可欠です。顧客との支払い条件の見直しを（百万円）

6,000800的に短縮されています。

2003

2004

2005

5,0002003■ 連結売上高■ 従業員数

2004

2005

0

従業員一人当たり連結売上高

TOKYO ELECTRON LIMITEDANNUAL REPORT 05

08 >> 09

求められる技術と開発投資
顧客ニーズは高集積化、多機能化、高速処理、低消費電力化、高い量

半導体関連市場は今後も大きな成長が見込まれるアプリケーションの拡大に伴い、半導体の出荷産性能など多岐にわたります。
当社は実際の半導体工場と同じ環個数は爆発的に増大し、その生産を支える半導境を提供できるプロセステクノロジーセンターを中心に、世界ののピークとされる2008年の半導体市場及び半お客さま、コンソーシアム、大学などと最先端技術の共同開発を展開。
ますます難易度が高くなる半導体製造技術開発において、テク体製造装置にも大きな需要が見込まれます。次導体ウェーハプロセス装置市場は、いずれも活況を呈した2004 年の市場規模の1.3 倍にも拡大することが予想されています。

ノロジー・リーダーシップを発揮することで、的確なソリューションを提供する装置開発を推進しています。

世界の半導体市場（暦年）（十億米ドル）

300

さらなる飛躍に向けて
東京エレクトロンの目指すものは、さらなる企業価値の向上。昨200年度までの構造改革に引き続き、段階的な施策の実行により、業界サイクルのピークごとに過去の記録を上回る利益水準を目指します。

10009899000102030405

出典：Gartner Dataquest（2005年4月）GJ05220半導体需要は新たなアプリケーションが牽引
これまでは、パソコンが中心となって半導体市場の成長を牽引してきました。今後は、これに加え、新たなアプリケーションとして、モバイル機器、自動車、デジタルコンシューマー製品、といった新しいアプリケーションが半導体市場を力強く牽引していくと予想されています。

ENVISIONING FURTHBY INNOVATIVE TECH

過去を上回る利益の成長に向けて構造改革の継続的実施項目としてコスト削減、リードタイムの短縮を推し進める一方、次なるステップとして、既存製品群の付加価値の向上による競争力の強化とパーツセールスや装置の改造への対応などのポストセールスビジネス拡大を推進します。また現在開発を行っているプロジェクトが結実することにより、さらにその次の段階で、新規分野における製品展開による利益の拡大を想定しています。

収益性向上に向けて

2003

2004

2005

2006

2007

2008

フェーズ2

事業構造改革

2009

2010

2011

フェーズ3

半導体製造装置産業の成長イメージ
新規事業
既存製品の差別化
ポストセールス収益の拡大
効率的なオペレーションによる財政構造強化と収益率拡大

デバイスと製造装置へのニーズ
アプリケーションモバイル

ハイエンドサーバー
グラフィックプロセッサ0607

製造技術へのニーズ

デジタルネットワーク時代のなかで動画データなどをス

低消費電力>> High-k ゲート絶縁膜

ムーズにやり取りするためには、モバイル端末はより軽量

高集積化

>>

デバイスへのニーズ>>>>

最終製品に求められる半導体技術を提供

>>

多機能>>

高速処理>>

Low-k 層間絶縁膜
量産性能の向上

高生産性>>>>

08

予測

化し、バッテリーによる長時間稼働を求められます。また、微細化

それらをつなぐネットワークは、さらに高い処理能力とデータストレージの容量を持った高性能サーバーが支えます。東京エレクトロンは、最終製品のニーズを的確に捉えた最先端の技術開発を行っています。

歩留まりの向上※k＝絶縁膜（誘電体）の比誘電率

半導体市場の用途別予測 1998–2008年（暦年）
(%)

20

成長率予測

1998ー2008年

モバイル機器

15
自動車

1050

高成長
コンシューマーセキュリティ
医療PC

軍事

10203040

2004年 半導体市場

5060（十億米ドル）

出典：iSupply（2005年3月）

ER GROWTHNOLOGY 成長を支える技術投資
TOKYO ELECTRON LIMITEDANNUAL REPORT 0510 >> 11