日本食品分析学会誌

創刊準備号

目次
会長 挨拶
日本食品分析学会誌創刊準備号の発刊に寄せて -------------------------------------------- 倉田忠男 ----1
編集委員長 挨拶日本食品分析学会誌の編集について -------------------------------------------------------------- 田島真 ------3
日本食品分析学会 定款（案）----------------------------------------------------------------------------------------------------4
日本食品分析学会誌 投稿規定概要（案）----------------------------------------------------------------------------------12
第 30 回 食品分析研究会・学術集会（概要・報告）------------------------------------------------------------------15
口頭発表・要旨
１）LCMS による Maillard 反応物の一斉分析 ---------------------------------------------------------------------------16
中村愛、能見祐理、林育如、大塚譲（お茶の水女子大学、生活環境研究センター）
本間清一（お茶の水女子大学、名誉教授）
ポスター発表・要旨
１）米デンプン粒表層タンパク質の機能性について -----------------------------------------------------------------17○芳原章太 1、岡大貴 2、野口智弘 2、野口治子 3、高野克己 3（1 東京農大・院農・農化、2 東京農大・応生・食加技セ、3 東京農大・応生・化学）
２）製パンにおけるβ - ラクトグロブリンの影響について -------------------------------------------------------19○大原慎太郎 1、岡大貴 2、野口智弘 2、高野克己 3（1 東京農大院・農・農化、2 東京農大・応生・食加技セ、3 東京農大・応生・化学）
３）製パン性におよぼすグリアジンの PDI-Ero1 処理の影響 ----------------------------------------------------21○塩野弘二 1、西堀史也 2、岡大貴 1、野口治子 3、野口智弘 1、内野昌孝 3、高野克己 3（1 東京農大・応生・食加技セ、2 東京農大院・農・農化、3 東京農大・応生・化学）
４）製パンにおけるアスコルビン酸のデヒドロアスコルビン酸への変換機構について ---------------23○西堀史也１、塩野弘二２、岡大貴２、野口治子３、内野昌孝３、野口智弘２、高野克己３（1 東京農大院・農・農化，2 東京農大・応生・食加技セ , 3 東京農大・応生・化学）
５）加工食品中のマメ科原材料検出法の開発 ------------------------------------------------------------------------25○河村沙也加 1、入澤友啓 2、野口治子 2、内野昌孝 2、高野克己 2(1 東京農大院農・農化、2 東京農大・応生・化学 )６）稲の登熟温度が及ぼす米胚乳酵素活性量の変動の分析 -------------------------------------------------------27○辻井良政 1、後藤

元 2、浅野目謙之 3、高野克己 4（1 アルファー食品（株）、2 山形農総研セ水田試、3 山形農総研セ、4 東京農大院農・農化）
７）次世代シーケンサーを用いたダイジョ (Dioscorea alata L.) の葉におけるフラボノイド合成系遺伝子発現量の変動解析 --------------------------------------------------------------------------------------------------29◯飯島 健 1,

バビルパチャキル 2,

内野昌孝 1,

高野克己 1(1 東京農大応生・化学 ,井土 岳 1,

松原紀嘉 3,

2 東京農大 ( 現 JIRCAS),川原玲香 4,

3 千葉大学 ,野口治子 1,

4 東京農大・生物 資源

ゲノム解析センター )８）大豆由来の機能性成分の新規定量法の開発 ---------------------------------------------------------------------31○石塚由紀子１、岩上琢也２、佐藤綾美１、松谷紀枝子１、太田昌子１、矢野友啓１
１東洋大学大学院生命科学研究科、２東洋大学生命科学部
９）水産物由来のタンパク質食品に及ぼす塩麹添加による化学成分および物性の変化 ---------------33○赤羽雄介・吉江由美子・大熊廣一（東洋大学大学院・生命科学研究科）
１０）非平衡蒸気検出型ニオイセンサシステムの開発- 製造法の異なるインスタントコーヒーのニオイ応答プロフィールの解析 ---------------------35○中山裕介，岡村洋介，種田けい，大熊廣一( 東洋大学大学院生命科学研究科 )１１）非平衡蒸気検出型ニオイセンサシステムの開発- 香気成分の分離法の検討 -----------------------------------------------------------------------------------------37○工藤 弘貴１、岡村 洋介２、大熊 廣一１，
２
（１東洋大、２東洋大院）
１２）ダイコンに含まれる硝酸塩分布と調理後の含有 -------------------------------------------------------------39
大塚暁

小林梨乃

( 東洋大学大熊廣一

生命科学 )

１３）老化条件下における加工デンプンの DSC( 示差走査熱量測定）測定 ---------------------------------42○新村修一，末永隆太，福増潤二，中里孝史，五十嵐友二( 一般財団法人日本食品分析センター

多摩研究所 )

１４）ビタミン B6 における新規抽出法の検討 ------------------------------------------------------------------------46○加藤 武志，内山 望，片山 雅子，武山 哲茂，永田 秀明，菱山 隆，五十嵐 友二（一般財団法人日本食品分析センター）

日本食品分析学会誌創刊準備号の発刊に寄せて
日本食品分析学会会長

倉田忠男

この度、食品分析研究会が約 30 年にわたる研究会としての活動を無事に終え、新たに日本食品分析学会（The Japanese Society for Food Analysis）として生まれ変わる運びになったことはたいへんに喜ばしいことである。今後、本学会が我が国の「食品分析学」分野における多種多様な学術研究活動のいわば中心的な学会として発展し、基礎および応用研究の両面にわたる研究成果や関連学術情報を積極的に発信することにより社会に大きく貢献することを期待したい。
食品分析学とは当学会の定款案（第 3 条）にも記載されているように、「食品の品質と安全性の評価に関する学問分野」と定義してよかろう。つまり、非常に身近な学問分野といってよい。例えば、
スーパーで食品を購入する際に誰でも気になる「ほんとうにおいしいの？」とか「ほんとうに大丈夫なの？」という極めて正直で素朴な疑問に対して、「これは○○だからおいしいと思う」とか「これは◎◎だから安全なはず」とすぐに答えられるよう、その判断に必要な情報（○○とか◎◎）を提供し、消費者が食品選択をする際に、その品定めに役立つ学問分野と考えてよい。
しかし、身近だからといって、非常に単純で分かりやすいかというと、そうではない。
むしろ、その逆である。そもそも、食品そのものが、多成分・多相系、つまり、典型的な複雑系である。事実、いわゆる生鮮食品の多くは、複雑系の代表ともいえる生体系とほぼ同じ複雑さであるし、生鮮食品に所定の加工処理を施して製造される加工食品の場合には、生鮮食品に本来含まれていた成分以外に処理工程で生じたものが加わるため、複雑さが増していることが多い。当然、食品に含まれるこれら多種多様な成分の分析にはそれらに見合った様々な分析（方法）が必要になる。
さらに、複雑なのはこれら多種多様な食品成分からなる食品系に対する品質評価である。
品質は単に、
これらの成分の食品中の含有量（成分組成）のみならず、それらの存在状態（他の食品成分との相互作用も含む）等々によっても影響される上、その評価は、評価する人（パネル）の評価基準や評価環境によっても左右され勝ちである。したがって、食品の品質評
価は、それに関与するこれらの要因を如何に一定の科学的制御下に置き、妥当な評価プロ
セスを実施し得るかが問題となる。安全性の評価においても、同様な難しさがある。例えば、近頃よく話題になる食品アレルギーに見られるように、現在では、過敏な人達に対して、ごく微量でも重篤な有害事象をもたらし得るアレルゲンの存在を如何にして制御するかが常に問われている。
上記のように、食品分析学は非常に身近な学問分野といえるが、また、非常に複雑でた
いへん難しい学問分野であるともいえる。そして、その難しさゆえに、我が国はもちろん、世界各国においても、これまで十分に発展・成熟してきているとは言い難いのが現状である。

1

もしも、この学問分野がこれまでに、我が国の消費者の多様な要望に応えられるほどに、十分に発展・成熟していたとしたら、昨今の新聞紙上やテレビで話題になっている食材等の「偽装表示問題」なども、あるいは未然に防ぐことが出来たのかも知れない。要するに、この問題の背景となっている食品の品質・安全性の評価に関わる諸問題について、食品分析学分野
からの日本の社会に対する情報発信が、もっと積極的、且つ、浸透的に行われていたら、この種の問題は別な様相を呈していた可能性があるということである。そういう意味では、食品分析学に永年携わってきた身としては、これまでの努力が不十分であったことを反省し、大いに恥ずべきことなのかも知れない。
さて、新たに生まれる日本食品分析学会においては、これまでの総会開催時に行っていた学術講演会の他に、会員による口頭発表、ポスターセッション等をこれまで以上に増やし、研究発表の場を確保する予定である。さらに、会員の皆様方に対し、より好適な研究成果の公表の場を提供する意味で WEB 上での会誌の発行も新規事業として計画中である。会誌の名称は「日本食品分析学会誌」で、当面、和文・英文混載誌を予定している。従来の多くの学会とは異なり、いわゆる印刷した冊子体での会誌発行は原則として行わない方針であるため、費用的にはかなり低額での実施が可能と考えている。そのため、当学会の正会員会費も、
これまでの食品分析研究会と同額（年額 3000 円 / １人）とする予定である。なお、ご希望があれば、別費用が生じるが、冊子体でのご提供ももちろん可能である。
さらに、新規事業の一つとして、「食品含有成分データベース」構築のためのデータ収集の実施も予定されている。これは「食品に含まれている成分の分析値を可及的、且つ網羅的に収載するデータベースの構築」という夢のような、また何時完成するのかも分からない
ような膨大なデータベースの構築事業である。現在の「日本食品標準成分表」がいわゆる栄養成分を中心に成分値（標準値）を収載しているのに対し、各種の栄養成分、非栄養成分、機能性成分、有害成分等々について、試料食品の起源、分析方法、分析値、バラつき、等々も含めて、可及的に正確に、それらの分析結果を収載しようというプロジェクトである。端的に言えば、会員の皆様方が日常的に分析されている食品成分分析データの中から、しかるべきものを選んで、データベース化し、みんなで共有・利用しようというもので、世界中ど
こにも、まだ無いもの。
日本食品分析学会が、その顔とも言うべき学会誌「日本食品分析学会誌」と共に、ほぼ同時にこの世に生まれることは、永年にわたり食品分析学の分野で研究活動を続けてきた者達にとっては、「まさにご同慶の至り」であるが、生まれ出た瞬間から、この学会や会誌は私たち会員のものだけではなく、むしろ日本の社会全体の共有財産になるべきものである。その意味でも、この学会の行く末を会員の皆様方と共に、これからもずっと見守って行きたいと思う。

2日本食品分析学会誌の編集について
編集委員長

田島

眞

長い間、懸案だった分析研究会の学会化に目途が立ちました。学会であるからには、機関誌の発行が必要不可欠です。準備会では、機関誌を学会誌すなわち学術雑誌とすることが決定いたしました。かつては、雑誌の発行は大変な作業でした。原稿募集、
論文審査、
印刷、
配布など、専門の事務局がないととてもできない作業です。ところが、インターネットの普及により、これらの作業が、全て、オンラインで可能となりました。原稿の募集、審査は、
オンラインで完結します。印刷に代わって、WEB 上への発信となります。当然、配布もイ
ンターネットです。おまけに、WEB 上の発信のプラットホームに J-STAGE が無料で利用できることが分りました。J-STAGE には、すでに 3000 近いジャーナルが公開されています。
食品分析学会誌もスタートから、世界に向けて発信できます。
編集委員会の立ち上げ、投稿要領の作成など、必要な体制を着々と準備しております。
26 年になったら、早急に原稿募集を開始いたします。学会のホームページでの募集公告をご期待ください。
会長がご挨拶の中で述べられているように、食品分析の対象は、品質のみではなく安全にも係るものであり、そのカバーする領域は広いものとなっております。日本食品分析学
会誌は、その全ての領域をカバーするつもりです。使用言語は、日本語と英語の予定ですので、初めて論文を執筆する大学院生の方、あるいは、業績を積み上げたい方、世界に向けて発信したい方、奮って投稿を期待しております。WEB 審査の特徴を生かした迅速な審査を約束いたします3

JSFA20140205

日本食品分析学会定款（案）

平成 26 年５月○日？

第１章

総会承認

総則

（名称）
第１条

当学会は，日本食品分析学会（The Japanese Society for Food Analysis）と称する．

（主たる事務所等）
第２条
２．

第２章

当学会は，主たる事務所を東京都渋谷区に置く．
当学会は，理事会の議決を経て，従たる事務所を必要な地に置くことができる．

目的及び事業（目的）第３条

当学会は，食品分析学（食品の品質と安全性の評価に関する学問分野）の基礎及び応用研究の進歩，発展に貢献するとともに，同分野の情報を社会に提供し，もって国民の健全な食生活と健康の維持・増進に寄与することを目的とする．
（事業）
第４条

当学会は，前条の目的を達成するため次の事業を行う．

（１）学術集会（年次大会，学術講演会，市民公開講座など）の開催（２）WEB 上での会誌，学術刊行物などの編集・発行（３）食品分析学に関する研究および調査，特に，「食品含有成分データベース」構築のためのデータ収集（４）研究の奨励及び研究業績の表彰（５）国内外の関連学協会，食品産業関連企業等との連携・協力の推進（６）事業活動の公開と情報発信（７）その他，本会の目的を達成するために必要な事業

第３章

会員

（会員）
第５条

当学会に次の会員を置く．

（１）正会員

当学会の目的に賛同して入会した個人（２）学生会員

当学会の目的に賛同して入会した，大学またはこれに準ずる学校に在籍する学生（３）団体会員

当学会の目的に賛同して入会した団体（４）維持会員

当学会の目的に賛同し，当学会の事業を維持・後援する目的で入会した個人

または団体

4

（５）名誉会員

当学会の正会員として本会の発展に尽くし顕著な功績のあった者，または食品分析学の進歩に多大の貢献のあった者の中から，別に定める規程に従い総会で承認された個人（６）終身会員

当学会の正会員として本会の発展に功績のあった者，または食品分析学の進歩に貢献のあった者の中から，別に定める規程に従い総会で承認された個人
（入会）
第６条

本会に入会を希望する者は，理事会の定める基準に基づき，所定の入会申込みをし，その承認を受けなければならない．なお，学生会員は在学証明書の提出，あるいは所属する研究室の正会員の証明を要する．
２.

団体会員又は維持会員になろうとする団体は，その代表者を定め，理事会の定める基準に基づき，所定の入会申込みをし，その承認を受けなければならない．
（会費）
第７条

当学会の事業活動に経常的に生じる費用に充てるため，会員になった時及び毎年，会員は，別に定める額の会費を支払う義務を負う．ただし，名誉会員および終身会員はこの限りでない．
２.

既納の会費は，いかなる場合でも返還しない．

（退会）
第８条

退会を希望する者は，別に定める退会届を提出することにより当該年度末に退会することができる．この際，会費未納者は，未納額を納入しなければならない．
（休会）
第９条

正会員及び学生会員は，休会することができる．休会に関することは，別に定める．

（除名）
第１０条

会員が次のいずれかに該当するに至ったときは，評議員会ならびに総会の決議によって，当該会員を除名することができる．
（１）この定款その他の規則に違反したとき．
（２）当学会の名誉を傷つけ，又は目的に反する行為をしたとき．
（３）その他の除名すべき正当な事由があるとき．
（会員資格の喪失）
第１１条

前条の場合のほか，会員は，次のいずれかに該当するに至ったときは，その資格を喪失する．

（１）第７条の支払い義務を 2 年以上履行しなかったとき．
（２）総会において除名が決議されたとき．
（３）当該会員が死亡したとき．
（４）当学会が解散したとき．
２.

会費未納で会員資格を喪失した者は，原則として再入会を認めない．但し，未納会費を全納した場合はこの限りでない．
（会員の権利）5

第１２条 第５条に定める会員は，次のことができる．
（１） 正会員，学生会員，名誉会員および終身会員は，年次大会等において発表を行い，又は会誌に投稿すること．
（２） 会員は，当学会で構築予定の「食品含有成分データベース」を利用すること．
（３） 会員は，この学会の行う各種の事業に参加すること．

第4章

総会

（構成）
第１３条

総会は，すべての会員をもって構成する．

（権限）
第１４条

総会は，次の事項について決議する．

（１） 定款の変更（２） 解散及び残余財産の処分（３） 会員の除名（４） 理事，監事の選任又は解任（５） 理事及び監事の報酬等の額（６） 評議員の選任又は解任（７） 貸借対照表及び正味財産増減計算書の承認（８） その他総会で決議するものとして法令又はこの定款で定められた事項
（開催）
第１５条

総会は，定時総会として毎年度１回開催するほか，必要がある場合に臨時総会を開

催する．
（招集）
第１６条
２.

総会は，理事会の決議に基づき会長が招集する．

会員総数の 10 分 1 以上の正会員から要求があった場合は、会長は総会を招集しなければならない。

（議長）
第１７条

総会の議長は，会長がこれにあたる．

（議決権）
第１８条

総会の議決権は，出席会員 1 名（委任状も可）につき１個とする．

（決議）
第１９条

総会の決議は，全会員の議決権の 5 分の 1 以上にあたる会員が出席し，出席した当該会員の議決権の過半数をもって行う．
２.

会員は，あらかじめ通知された議案について書面もしくは電磁的方法で表決し，又は他の会員を代理

6

人として表決を委任することができる．この場合前項の規定の適用については，その会員は出席したものとみなす．
３.

前項の規定にかかわらず，次の決議は，全会員の半数以上の出席（委任状も可）のもとに，総出席会員の議決権の 3 分の 2 以上に当たる多数をもって行う．
（１）会員の除名（２）理事又は監事の解任（３）定款の変更（４）解散（５）その他法令で定められた事項
４.

理事又は監事を選任する議案を決議するに際しては，各候補者ごとに第１項及び第２項の決議を行わなければならない．理事又は監事の候補者の合計数が第２２条に定める定数を上回る場合には，過半数の賛成を得た候補者の中から得票数の多い順に定数の枠に達するまでの者を選任することとする．
（議事録）
第２０条

総会の議事については，議事録を作成する．

２.

議長及びその総会において選出された議事録署名人 2 名以上は，前項の議事録に記名押印する．

第5章

役員等

（役員）
第２１条

当学会に次の役員を置く．

（１）理事：10 名以上 20 名以内（２）監事：2 名以内
２.

理事のうち 1 名を会長，2 名を副会長とする．

３.

会長，副会長以外に，4 名以内の業務担当理事を置くことができる．

４.

第２項の会長をもって代表理事とする．

５.

上記第３項の業務担当理事をもって業務執行理事とする．

（役員の選任）第２２条

理事及び監事は，総会の決議によって正会員の中から選任する．ただし，必要があるときは，正会員以外の者を選任することを妨げない．
２.

会長，副会長及び業務担当理事は，理事会の決議によって理事の中から選定する．

（理事の職務及び権限）
第２３条
２.

理事は，理事会を構成し，この定款で定めるところにより，職務を執行する．

会長は，この定款で定めるところにより，当学会を代表し，その業務を執行する．

なお，会長に事故あるとき又は会長が欠けたときは，2 名の副会長のいずれかが，あらかじめ定められた順
番に従い会長を代行する．
３.

業務担当理事は，庶務担当，会計担当，編集担当，学術・広報担当として当学会の業務を分担執行する．

４.

会長及び業務担当理事は，毎事業年度に 4 ヶ月を超える間隔で 2 回以上自己の職務執行状況を理事会

7

に報告しなければならない．
（監事の職務及び権限）
第２４条
２.

監事は，理事の職務の執行を監査し，監査報告を作成する．

監事は，いつでも，理事及び事務局職員に対して事業の報告を求め，当学会の業務及び財産の状況の調査をすることができる．
（役員の任期）第２５条

理事，監事の任期は，選任後 2 年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時総会の終結の時までとする．
２.

任期の途中で選任された理事又は監事の任期は，前任者の任期の満了する時までとする．

３.

理事，監事については，再任を妨げない．

４.

理事又は監事は、第２２条に定める定数に足りなくなるときは，新たに選任されたものが就任するまで，任期の満了又は辞任により退任した後も理事又は監事としての権利義務を有する．
（役員の解任）第２６条

理事，監事は，総会の決議によって解任することができる．

（役員の報酬等）第２7 条

理事及び監事は無報酬とする．ただし，当学会の事業実施にかかわる場合には，当該規定に従って支給することができる．
（評議員）
第２８条

当学会に，評議員を置く．

（評議員の構成）
第２９条

評議員は正会員より選出された評議員（１５名以上７０名以内）と維持会員代表者より選出された評議員（若干名）からなる．
（評議員の選出）
第３０条

理事会において，正会員ならびに維持会員代表者の中から（次期）候補者を選出し，総会の承認を経て会長が委嘱する．
（評議員の任期）第３１条

評議員の任期は 2 年とし，重任は妨げない．ただし，任期の途中で補充された評議員の任期は，前任者の残任期間とする．
（評議員の職務）第３２条

評議員は評議員会を組織して，この定款に定める事項を行うほか，理事会の諮問があった事項，

その他必要と認められる重要事項について審議・助言する．

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第６章

理事会

（構成）
第３３条

当学会に理事会を置く．

２.

理事会は，すべての理事をもって構成する．

３.

監事は，理事会に出席し，意見を述べることができる．

（権限）
第３４条

理事会は次の職務を行う．

（１）当学会の業務執行の決定（２）理事の職務の執行の監督（３）会長，副会長及び業務担当理事の選定及び解職（４） 入会の承認（開催）第３５条 理事会は，毎事業年度に 4 ヶ月を超える間隔で 2 回以上開催する．
（招集）第３６条 理事会は会長が招集する
２.

会長が欠けたとき又は会長に事故にあるときは，2 名の副会長のいずれかが業務担当理事との連携のもとに，理事会を招集する．
（議長）
第３７条

理事会の議長は，会長がこれにあたる．

（決議）
第３８条

理事会の決議は，決議に加わることができる理事の過半数が出席し，その過半数をもって行う．

２.

前項の決議について特別の利害関係を有する理事は，議決に加わることができない。

３.

議長は議決に加わることはできない．ただし，可否同数の場合は，議長が裁決する．

４.

理事が理事会の決議の目的である事項について提案をした場合において，当該提案につき理事（当該事項について議決に加わることができるものに限る。）の全員が書面又は電磁的記録により同意の意思表示をしたとき（監事が当該提案について異議を述べたときを除く。）は，当該提案を可決する旨の理事会の決議があったものとみなす。
（議事録）
第３９条

理事会の議事については，議事録を作成する．

２.

当該理事会の議長，及び出席者から選ばれた 2 名の議事録署名人は，前項の議事録に記名押印する．

３.

前項の規定にかかわらず，会長の変更を決議した理事会の議事録については，他の出席した理事も記名押印する．

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第７章 評議員会
（構成）
第４０条
２.

当学会に，評議員会を置く．

評議員会は，すべての評議員をもって構成する．

（職務）
第４１条

評議員会はこの定款に定めるもののほか，次の事項を議決する．

（１）名誉会員及び終身会員の選任についての事項（２）事業計画および収支予算についての事項（３）事業報告および収支決算についての事項（４）定款の変更についての事項（５）解散についての事項（６）その他この学会の業務に関する重要事項で理事会において必要と認めたもの
（開催）
第４２条

定時評議員会は年 1 回開催し，出席評議員をもって構成する．臨時評議員会は必要に応じて開

催できる．
（招集）
第４３条
２.

評議員会は会長が招集する．

会長が欠けたとき又は会長に事故にあるときは，副会長が業務担当理事との連携のもとに，評議員会を招集する．
（議長）
第４４条

評議員会 の議長は，正会員である評議員の中からその都度選任する．

（決議）
第４５条

評議員会の決議は，決議に加わることができる評議員の過半数が出席し，その過半数をもって行う．
２.

前項の決議について特別の利害関係を有する評議員は、議決に加わることができない。

３. 評議員は，あらかじめ通知された議案について書面もしくは電磁的方法で表決し，又は他の評議員を代理人として表決を委任することができる．この場合前項の規定の適用については，その評議員は出席したものとみなす．
４.

議長は議決に加わることはできない．ただし，可否同数の場合は，議長が裁決する．

５.

前項の規定にかかわらず，次の決議は，全評議員の半数以上の出席（委任状も可）のもとに，総出席

評議員会員の議決権の 3 分の 2 以上に当たる多数をもって行う．
（１） 会員の除名（２） 理事又は監事の解任

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（３） 定款の変更（４） 解散（５） その他法令で定められた事項
（議事録）
第４６条
２.

評議員会の議事については，議事録を作成する．

当該評議員会の議長，及び出席者から選ばれた 2 名の議事録署名人は、前項の議事録に記名押印する．

第８章

支部及び委員会

（支部）
第４７条
２.

当学会の事業を推進するため，理事会の議決を経て，支部を必要な地に置くことができる．

支部に関する事項は，理事会の議決により別に定める．

（委員会）
第４８条

当学会に，次の常置委員会を置く．

（１）編集委員会：WEB 上で発行する日本食品分析学会誌などの編集関連業務を行う．
〔当委員会の下にトピックス等担当委員会（仮称）を置く．〕（２）学術・広報委員会：食品分析に関する社会的関心事に対して迅速に対応し，関連する知見・情報に関して広く学術・広報活動を行う．〔当委員会の下に「食品関連成分データベース」構築準備委員会（仮称）を置く．〕（３）各種授賞等選考委員会：当学会並びに他団体が設ける授賞の候補者の選出を行う．
（４）国際交流委員会：国際学会との交流のための活動並びに助成金の募集・審査を行う．
２.

前号〔（１）～（４）〕の委員会に加えて，必要に応じて他の委員会を設置または廃止することができる．

３.

第 1 項の委員会の運営の細則は理事会において定める．

４.

各委員会に担当理事を置き，その理事もしくは委員長はそれぞれの委員会の活動状況を理事会に報告す

るものとする．

第９章

資産及び会計（事業年度）
第４９条

当学会の事業年度は，毎年４月１日に始まり，翌年３月末日に終わる．

（事業計画及び収支予算）
第５０条

当学会の事業計画，収支予算の見込みを記載した書類については，毎事業年度の開始の日の前日までに，会長が作成し，理事会の承認を受けなければならない．これを変更する場合も同様とする．
２.

前項の書類については，主たる事務所に，当該事業年度が終了するまでの間備え置き，必要に応じて一般の閲覧に供するものとする．
（事業報告及び決算）
第５１条

当学会の事業報告及び決算については，毎事業年度終了後，会長が次の書類を作成し，監事の11

監査を受けた上で，理事会の承認を経て，総会に提出し，第１号及び第２号の書類についてはその内容を報告し，第３号から第５号までの書類については承認を受けなければならない．
（１） 事業報告（２）事業報告の附属明細書（３）貸借対照表（４）損益計算書（正味財産増減計算書）（５）財産目録
２.

前項の書類のほか，次の書類を主たる事務所に 5 年間，備え置き，一般の閲覧に供するとともに，定款及び評議員名簿を主たる事務所に備え置き，一般の閲覧に供するものとする．
（１）監査報告（２） 理事及び監事の名簿（３）運営組織及び事業活動の状況の概要並びにこれらに関する数値のうち重要なものを記載した書類第１０章 定款の変更及び解散等（定款の変更）第５２条

この定款は，評議員会および総会の決議によって変更することができる．

（合併等）
第５３条

当学会は，総会の決議により，他の法人との合併又は事業の全部の譲渡を行うことができる．

（解散）
第５４条

第１１章

当学会は，総会の決議その他法令で定められた事由により解散する．

補則（事務局の設置等）
第５５条

当学会の事務を処理するため，事務局を一般財団法人日本食品分析センター（〒 151-0062 東

京都渋谷区元代々木町 52-1）内に設置する．
２.

事務局は庶務・会計・会員管理等に関する業務を行う。

３.

事務局の運営に関して，必要な事項は，理事会の決議により会長が別に定める．

（細則）
第５６条

この定款の施行についての細則は，理事会の議決を経て別に定める．

12

第１２章 附第５７条

則
この定款は，当学会の設立日（設立総会開催日）から施行する．

（最初の事業年度）
第５８条

当学会の設立初年度の事業年度は，設立日から翌年 3 月末日までとする．

（設立時役員）第５９条

当学会の設立時役員は，次のとおりである．

設立時理事○○（業務担当理事：庶務）

設立時理事○○（業務担当理事：会計）

設立時理事○○（業務担当理事：編集 )設立時理事○○（業務担当理事：学術・広報）

設立時理事

○○

----------------------------設立時代表理事○○ （会長）

設立時監事

○○

（補足）
第６０条

従来の食品分析研究会の正会員，学生会員，団体会員，維持会員，名誉会員，終身会員であって，第５条に規定する正会員，学生会員，団体会員，維持会員，名誉会員，終身会員の資格を有する者及び団体は，第６条の規定にかかわらず当学会の設立日からそれぞれ当該会員となる．
２.

従来の食品分析研究会の残余財産は，当学会設立日に当学会に移行する．

13

日本食品分析学会誌
１.

投稿規定概要 ( 案）

総則

1.1

掲載論文の分野

1.2

投稿者の資格1.3

論文掲載可否の決定（論文審査の方法）

1.4

掲載論文の著作権

1.5

投稿論文の全著者による同意と責任

1.6

掲載論文の言語1.7

ヒトを対象とした論文および動物を用い

２.

論文の種類

2.1

報文

2.2

研究ノート

2.3

総説

2.4

資料

３.

原稿の書き方

3.1

一般的注意

3.2

論文の形式

3.3

表紙

3.4

本文

3.5

図、写真および表

3.6

脚注

3.7

引用文献

3.8

物質の略称および表示法

3.9

数字の書き方

４.

投稿方法

4.1

投稿の手続き（オンライン投稿の方法）

4.2

投稿者と編集委員とのやりとり

4.3

編集員と査読者とのやりとり

4.4

著者校正

５.

た論文における遵守事項

掲載料および別刷代

5.1

掲載料（論文の種類別、ページ数別の掲載料）

5.2

別刷代（ページ数別、部数別の別刷代）

14

第 30 回 食品分析研究会・学術集会（概要・報告）
平成 25 年度（第 30 回）食品分析研究会・学術集会は、平成 25 年 9 月
3 日（火）に、平成 25 年度（第 30 回）食品分析研究会総会が東洋大学白山キャンパスで開催された際に、総会の終了後、引き続き開催された。
第 30 回食品分析研究会・学術集会は講演会（5 演題）、口頭発表（1 演題）、ポスター発表（14 演題）からなる。本創刊準備号では、会員の学術研究活動の一端を紹介する意味もあり、その中の口頭発表とポスター発表について、それらの講演要旨を以下にまとめて掲載することとした。
なお、この第 30 回学術集会・口頭発表、ポスター発表の演題募集は、例
年通り、「食品分析に関連するもので、既に他の学会等で発表されたものでも構いません。食品分析に関する新しい製品（分析機器，分析用試薬やキットなど）の紹介も歓迎します。
」との呼びかけのもとに、平成 25 年７月に会員から募ったものであることを付記しておく。

15

口頭発表
（要旨）

１）LCMS による Maillard 反応物の一斉分析
中村愛、能見祐理、林育如、大塚譲（お茶の水女子大学、生活環境研究センター）
本間清一（お茶の水女子大学、名誉教授）[ 緒言 ]

り、これらの標準物質の最適イオン化条件を検

食品を加熱するとアミノ酸と糖類の Maillard 反討 し た。LC カ ラ ム は Inertsil ODS-3 (2.1 x 150

応により、おいしさに寄与するカラメル様色素やmm, 3 μ m) を用い、分析条件は以下の通りで香気成分などが生成される一方で、heterocyclic

ある。4-methylimidazole の分析では、カラム温

amine、acrylamide、methylimidazole な ど の 変

度 20℃、移動相は A:15mM アンモニア水溶液、

異原性・発がん性物質が生じることが知られて

B: 15mM アンモニア / アセトニトリルを用いグいる。Maillard 反応は複雑で多くの反応中間体

ラジエント条件で溶出を行った。pyrazine 類・が存在するがその全容は未だに不明である。そheterocyclic amine 類 の 分 析 で は、 カ ラ ム 温 度

こで、本研究では LCMS による Maillard 反応物

40℃、移動相は A:0.1% ギ酸水溶液、B: 0.1% ギの網羅的な一斉分析法を検討し、食品サンプル

酸 / アセトニトリルを用いグラジエント条件でへの応用を試みた。

溶出を行った。

[ 方法 ][ 結果 ]LCMS 分析は Agilent 1100 シリーズと API2000（AB SCIEX）

を用

LCMS に よ る 4-methylimidazole の 分 析 法 とい、Multiple Reaction

9 種 の pyrazine 類・heterocyclic amine 類 の 一

Monitoring (MRM) モ ー ド で 行 っ た。 標 準

斉 分 析 法 を 確 立 し た。 本 法 に よ り 煩 雑 な 前 処

物 質 と し て、4-methylimidazole、pyrazine、 理 を 行 う こ と な く、 食 品 サ ン プ ル の Maillard
5 - h y d r o x y m e t h y l - 2 - f u r a l d e h y d e ( H M F ) 、 反 応 物 の 分 析 が 可 能 と な っ た。 カ ス テ ラ の 褐
2-methylpyrazine、2,3-dimethylpyrazine、 色 部 位 の 水 抽 出 液、 コ ー ヒ ー、 黒 ビ ー ル か ら
2,6-dimethylpyrazine、2,3,5-tri- methylpyrazine、 4-methylimidazole と HMF が検出された。HMF
2-amino-3-methylimidazo[4,5-f ]quinoline

は黒蜜でも検出された。黄粉の水抽出液からは(IQ)、2-amino- 3,8-dimethylimidazo[4,5-f ]

2,3,5-trimethylpyrazine が検出された。

quinoxaline (MeIQx)、2-amino-1-methyl-6phenyl- imidazo[4,5-b]pyridine (PhIP) を 用 いた。まず、MS の ESI 法ポジティブモードによ

16

ポスター
発表

（要旨）

１）米デンプン粒表層タンパク質の機能性について○芳原章太 1、岡大貴 2、野口智弘 2、野口治子 3、高野克己 3（1 東京農大・院農・農化、2 東京農大・応生・食加技セ、3 東京農大・応生・化学）【背景・目的】製 ) を使用した。

デンプンは、食品工業においてはゲル化剤の他、糖化され各種甘味料やアルコール発酵などの原

1. デンプン粒子から表層タンパク質（SSP）の抽料として利用されている。デンプンは、各種植

出物中で顆粒として貯蔵され、起源によりその形

米 デ ン プ ン ( 未 処 理 )50 g に 1 %SDS 溶 液 を状や粒径、結晶構造の強度など様々である。各100ml 加 え 振 盪 後、 遠 心 分 離（3000rpm、種植物から抽出されたデンプンは、その植物起25℃）を行い、上澄液を 50ml 分取した。この源の違いによってアミラーゼによる生デンプン

操作を 3 回繰り返し、得られた上澄液を純水で分解性に差異がみられるが、その理由の詳細は

透析後、凍結乾燥機にて濃縮し、抽出 SSP とした。

明らかとなっていない。

なお、SSP 除去後のデンプンは 3 倍容の無水エ

そこで本研究では、デンプン粒表面に存在する

タノールを加え、撹拌し、遠心分離を行った後、タンパク質がアミラーゼによるデンプンの分解

上清を除去した。この操作を 3 回繰り返した後、性に差を生む一要因であると考え、デンプンの沈殿の 3 倍容のアセトンを加え、振盪し遠心分

アミラーゼによる分解性に及ぼすデンプン粒表

離後の沈殿物を SSP 除去デンプン (SSP 除去 ) と層タンパク質 (SSP) の影響について検討を行っした。

た。これまでに、トウモロコシデンプンの SSP
がアミラーゼによる生デンプンの分解性に関与

2. デンプン粒の CBB 染色及びタンパク質量測定

していることを報告している。そこで本報ではによる SSP 除去の確認

米デンプン SSP が米の生デンプン分解性に与え

未処理または SSP 除去デンプン 20mg に CBB 染る影響の解析を目的とし検討を行った。

色液を加え、常温にて１時間放置し染色を行った後、純水を加え遠心分離にて上澄液を除去し【実験方法】た。同様の方法を 3 回繰り返し、余分な CBB 染

デンプン試料として市販の米デンプン (SIGMA 社

色液を取り除いて得られたデンプンの色調を色17

差計 ( コミカミノルタ社製 ) にて測定した。各試料のデンプン粒を C/N コーダ（ヤナコテクニカ

３．米デンプンの生デンプン分解性試験

ルサイエンス社製）にてタンパク質量を測定し

未 処 理 に 比 べ SSP 除 去 デ ン プ ン で は 分 解 率 がた。

48％上昇した。そこでアミラーゼの吸着状態を

3．N 末端アミノ酸シークエンスによる米 SSP の抗原抗体反応にて確認したところ、シグナルのタンパク質一次構造決定

強度は未処理試料を 100 としたとき、SSP の除

米 SSP を SDS-PAGE に供した後、PVDF 膜に転去によって 115 に増加した。

写した。各タンパク質バンドを N 末端アミノ酸
シークエンス（島津製作所製）に供し、タンパ
ク質の一次構造を推測した。
4．米デンプンの生デンプン分解性試験
米デンプンにα - アミラーゼ（SIGMA 社製；
Bacillus 起源）を添加し、酵素反応（37℃、
1 時間）
させ、生成した遊離糖をフェノール・硫酸法にて測定し、分解率を算出した。さらに SSP がア
ミラーゼの生デンプン吸着能に及ぼす影響を確認するため、アミラーゼと振盪させた各デンプ
ンを抗原抗体反応による酵素基質複合体形成の確認を行った。
【結果】
１．デンプン粒の CBB 染色及びタンパク質量測定による SSP 除去の確認
各米デンプン粒を CBB 染色した結果、未処理に比べ SSP 除去は B* 値が 17 % 低下した。米デン
プン粒のタンパク質は未処理 7.43㎎、SSP 除去
5.75㎎となり、SDS 処理によってタンパク質量は減少した。
２．N 末端アミノ酸シークエンスによる米 SSPのタンパク質一次構造決定
SSP を SS 結合還元処理後 SDS-PAGE に供したと
こ ろ、13、20、28、33 お よ び 60kDa に タ ン
パク質バンドを確認した。各タンパク質バンド
を N 末端アミノ酸シークエンスに供したところ、プロラミン、グルテリン、デンプン合成酵素と高い相同性を示した。

18

ポスター
発表

（要旨）

２）製パンにおけるβ - ラクトグロブリンの影響について○大原慎太郎 1、岡大貴 2、野口智弘 2、高野克己 3（1 東京農大院・農・農化、2 東京農大・応生・食加技セ、3 東京農大・応生・化学）【背景・目的】後、一次発酵（27℃、75％ RH、90 分）を行い、製パンには栄養面および風味改善のため脱脂

ガス抜き後、二次発酵（27℃、75％ RH、30 分）

粉乳が副原料として汎用されている。脱脂粉乳を行った。その後、ワンローフ型に生地を成形の加工性は加熱殺菌および噴霧乾燥などの熱処

し、ホイロ（38℃、85％ RH、60 分）を行い、理条件により異なり、製パン時においては低加

200℃、20 分間焼成を行った。冷却後、3D 体積

熱変性の脱脂粉乳ほど硬く、比容積が小さくな

計測装置（ASTEX 社）にてパン比容積を測定し、ること、高加熱変性の脱脂粉乳ではこの製パン

圧縮型物性測定器（5564 型；インストロン社）

性阻害がみられないことが知られている。そこを用いて 50％圧縮時の応力をクラムの硬さとしで、脱脂粉乳の熱変性度の違いによる製パン性た。

への影響を解明することで、副原料と製パン性との関係について知見が得られると考えた。

2.

これまでに、ホエータンパク質のβ - ラクトグ

グリアジンの物性測定
グリアジン 0.5g に純水 0.8ml を加え生地をロブリン（β -Lg）がω - グリアジンに作用して、 調製し、圧縮型物性測定器（テンシプレッサー；
これを水溶化させることを報告した。1）

タケトモ電機社）を用いて TPA 解析によりグリ

そこで本研究では、ω - グリアジンが水溶化す

アジン生地の物性を測定した。グリアジン生地ることによる製パン性への影響について検討しの厚さは約 10mm に調整し、直径 1.0mm の円た。

柱型プランジャーを用い圧縮率 80％の硬さ（gw/
cm2）および粘り（gw/cm2）を測定した。

【実験方法】
1.

製パン試験

3.

グリアジンの表面疎水性度の測定

グリアジンを小麦粉（カメリヤ；日清製粉）

グリアジンを 0.1M 酢酸溶液に溶解し、ANSに対して 3% 添加し、ストレート法にてパンを調法により表面疎水性度を測定した。なお、タン製した。生地をドウグラフ（ATTO 社）にて調製

パ ク 質 1.0mg あ た り の 蛍 光 強 度（Em.380nm、

19

Ex.480nm）を表面疎水性度（F.I./mg）とした。

した。
また、動的光散乱装置を用いてグリアジン

4.

動的光散乱装置を用いたグリアジン分子間の疎水性相互作用の解析
グリアジンを 70％エタノール溶液に溶解し1.0mg/ml に調製後、動的光散乱装置（DynaProの会合性・凝集性を測定したところ、ω - グリア
ジンが溶脱したグリアジンの粒子径分布は大粒子側に移行し平均粒子径は 107nm から 357nmに変化した。

NanoStar；Wyatt 社 ） に よ る バ ッ チ 測 定 に て、
グリアジンのエタノール溶液における分散状態

1）日本食品科学工学会第 59 回大会の会合性・凝集性の評価を行った。
【結果】1.

ω - グリアジンの溶脱が製パン性に与える影

響
グリアジンにβ -Lg を混合し生地を調製後、純水洗浄にてβ -Lg およびω - グリアジンを除去したグリアジンをパン生地に添加し、製パン試験を行った。通常のグリアジンを添加したパンの値を 100 とした場合、ω - グリアジンの溶脱によってパンの比容積は 94.3 ± 4.9（± SD）、
クラムの硬さは 115.6 ± 10.2 を示し、膨らみが小さく硬いパンとなった。
3.

ω - グリアジンの溶脱がグリアジンの物性に与える影響
通 常 の グ リ ア ジ ン の 硬 さ（gw/cm2） は591.4 ± 84.6（ ± SD）、 粘 り（gw/cm2） は233.8 ± 59.1 を 示 し た の に 対 し、 ω - グ リ ア
ジ ン が 溶 脱 し た グ リ ア ジ ン の 硬 さ は 652.2 ±97.7、粘りは 112.2 ± 22.7 を示し、ω - グリア
ジンの溶脱によってグリアジンは硬くなり、粘性が大きく低下した。
2.

ω - グリアジンの溶脱がグリアジン分子間の疎水性相互作用に与える影響
通常のグリアジンの表面疎水性度（F.I./mg）を測定したところ 240 ± 4.0（± SD）を示したのに対して、ω - グリアジンが溶脱したグリアジ
ンでは 278 ± 6.7 と有意に表面疎水性度が上昇

20

ポスター
発表

（要旨）

３）製パン性におよぼすグリアジンの PDI-Ero1 処理の影響○塩野弘二 1、西堀史也 2、岡大貴 1、野口治子 3、野口智弘 1、内野昌孝 3、高野克己 3
（1 東京農大・応生・食加技セ、2 東京農大院・農・農化、3 東京農大・応生・化学）【背景】【実験方法】

製パン性には、小麦特有のタンパク質であるグ

1. 試料調製

リアジンおよびグルテニンから形成されるグル

市 販 グ リ ア ジ ン 2g に 対 し て rPDI

テンの性状が大きく関与する。グルテンの形成

1.47nmol、rEro1 14.7nmol およびフラビンアデには様々な化学結合が作用し、その中でもジス

ニンジヌクレオチド (FAD)1.5 μ mol を含む純水

ルフィド結合 (SS 結合 ) が強く関与することがを 2ml 加え、6 分間混捏した。その後、25℃に知られ、我々は SS 結合形成を触媒するプロテて 3 時間静置した。タンパク質の溶解はグリア

インジスルフィドイソメラーゼ（PDI）およびジン生地に 0.1M 酢酸溶液を 20ml 加え分散、遠PDI の酸化再生に関与するエンドプラズミック

心分離を行い (10,000r.p.m.、20min、4℃ )、得8unit、

レティキュラムオキシドレダクターゼ 1（Ero1） られた上澄液を酸可溶性小麦粉タンパク質としの 形 質 転 換 体 (rPDI、rEro1) を 用 い、 小 麦 粉 タ

た。また上澄液、沈殿とも純水に透析後凍結乾

ンパク質の SS 結合形成を促進することで製パ燥を行い凍結乾燥物を得た。なお比較対照区とン性が向上することを明らかとしてきた。また、 して PDI-Ero1 未処理区も作成した。
PDI-Ero1 によって酸可溶性小麦粉タンパク質の30kDa 付近で分子内 SS 結合形成が確認された。

2. グリアジンタンパク質の SS 結合形成増加量測
定 (NBD-Cl 法 )【目的】

先記 1. の方法で得られた上澄液 300 μ l を分

小麦粉タンパク質中で 30kDa を示す主要物質は取し 1mM EDTA-30mM MOPS 緩衝液 (pH7.0) をグリアジンであることが推察される。そこで本

1.5ml 加 え 攪 拌 後、6% dimethyl sulfoxide 溶 液

報告では PDI-Ero1 がグリアジンに与える影響とを 30 μ l 加え暗所にて 30 分間反応させた。反製パン性への関与を検討した。

応液は波長 420nm における吸光度から試料中の遊離の SH 基量を算出し、PDI-Ero1 未処理区と21

処理区の差からタンパク質 1g 当たりの SS 結合となり PDI-Ero1 処理区が有意に低下した。

形成増加量を算出した。
2. PDI-Ero1 処理グリアジンが製パン性に与える
3. グリアジンの SS 結合形成様式解析 ( 対角線電影響

気泳動法 )PDI-Ero1 処理グリアジンを添加し製パン性試験

先記 1. の方法で得られた上澄液中のタンパクを行ったところ、二次発酵終了時におけるガス

質量を 1mg/ml に調製し SS 結合非還元状態で漏洩率はグリアジン無添加区で 11.7%、未処理

SDS-PAGE に供した。その後レーンを切り取りメ

グリアジン添加区で 9.5%、処理グリアジン添加

ルカプトエタノールによる SS 結合還元処理を行区で 7.4% となった。焼成後のパンの比容積は

い再度 SDS-PAGE に供した。

それぞれ 5.32 ± 0.13( ± SD)、5.34 ± 0.11( ±SD)、5.58 ± 0.13( ± SD) と な り グ リ ア ジ ン の4. グリアジン分子の表面疎水性度解析 (ANS 法 )PDI-Ero1 処理により製パン性が向上した。

先記 1. の方法で得られた上澄液中のタンパク
質量を 0.1mg/ml に調整後 2ml 分取し 2mM 8アニリノ -1- ナフタレンスルホン酸マグネシウ
ム (ANS)/0.1M トリス塩酸緩衝液 (pH7.0)40 μl を添加後暗所にて 30 分間反応させた。反応液
は蛍光分光光度計を用いて蛍光強度 (Ex.380nm、Em480nm) を求め、タンパク質 1mg 当たりの表
面疎水性度を算出した。
5. PDI-Ero1 処理グリアジン添加による製パン性への影響
先記 1. の方法で得られたグリアジン凍結乾燥物を用いて製パン性試験を行った。グリアジン
添加量は外割り 1% とした。また発酵工程中の生地ガス漏洩率をファーモグラフ (ATTO 社 ) にて、
パン比容積を菜種置換法にて測定した。
【結果】
1. PDI-Ero1 がグリアジンに与える影響
グリアジンに PDI-Ero1 処理を施すことでタン
パク質 1g 当たりの SS 結合形成量は未処理区に
比 べ 26.4 μ mol ± 1.72( ± SD) 増 加 し た。 更に形成された SS 結合形成様式を解析したところ
分子内 SS 結合形成が促進されていた。また、表面疎水性度を測定したところ未処理区で 40.1 ±2.1( ± SD) に対し、処理区で 30.1 ± 0.6( ± SD)

22

ポスター
発表

（要旨）

４）製パンにおけるアスコルビン酸のデヒドロアスコルビン酸への変換機構について○西堀史也 1，塩野弘二 2，岡 大貴 2，野口治子 3, 内野昌孝 3, 野口智弘 2, 高野克己 3（1 東京農大院・農・農化，2 東京農大・応生・食加技セ , 3 東京農大・応生・化学）【背景】

た AA 添加による生地改良メカニズムを解明する

小麦粉に水を加えて混捏すると、独特な粘弾ため、SS 結合形成に及ぼす DHA および PDI の性をもったグルテンが生地中に形成され、パン影響について検討を行った。

やうどんなどの物性に関与している。小麦粉生
地混捏時のグルテン形成には、様々なタンパク【方法】

質分子間（内）の結合や相互作用が関与し、特１．酵素の調製にジスルフィド（SS）結合の形成が重要とされ

PDI および Ero1 は、小麦遺伝情報を基に大腸菌ている。製パンにおいては生地改良材にアスコを用いそれぞれ発現し取得した。

ルビン酸（AA）が用いられ、AA は小麦生地中でデヒドロ AA(DHA) に酸化され、DHA がグルテン

２．Ero1 による AA の DHA への酸化についての SS 結合形成を促進すると言われているが、そAA 580nmol に Ero1 を 0 ～ 8.0nmol 添加しの詳細は不明な点が多い。我々は、これまでに30℃、40 分間反応後、HPLC にて AA の定量を行っ

小麦粉生地中の SS 結合形成にプロテインジスル

た。HPLC の測定は Inertsil HRC-NH₂ カラムを用

フィドイソメラーゼ（PDI）および PDI の酸化再い、溶離液は 20mM リン酸二ナトリウムを含む生に関与するエンドプラズミックレティキュラ

30mM リン酸溶液とアセトニトリル 20：80 のムオキシドレダクターゼ１（Ero1）が関与する混合溶液を用いて、流速 2ml/min、カラム温度ことを報告している。本報告では AA の両酵素に40℃に分析し、243nm の吸収を測定した。

対する作用について検討を行った。
３． 小麦粉生地タンパク質の SS 結合形成に及ぼ【目的】

す DHA および PDI の影響

AA の DHA への変換機構については酸化還強力粉（カメリア；日清製粉）から 0.1M 酢酸

元酵素である Ero1 に着目して研究を行った。ま溶液にてタンパク質を抽出し透析したものを試23

料に用い、これに水または DHA 2nmol、PDI

タンパク質の分子内・分子間 SS 結合形成を促進

4.35Unit(0.8nmol)、PDI 4.35Unit(0.8nmol) およ

することが明らかとなった。

び DHA2nmol を添加し 37℃、3 時間酵素反応後、対角線電気泳動（1D:SS 非還元、2D:SS 還元）に供し、分子間・分子内 SS 結合形成の解析を行った。すなわち、1D で試料をアプライしたレー
ンを切り取り 5ml の 1M アクリルアミドを含む
0.5M トリス塩酸緩衝液 (pH6.8)0.4%(w/v)SDS、
0.77%(w/v)DTT、0.1%(w/v) ブロモフェノールブ
ルー溶液 5ml を加え 30 分間振とうし、ゲル中のタンパク質の SS 結合還元処理を行った。その後 2D のゲル ( アクリルアミド濃度 12.5%(w/v))に 1D のゲルを密着させ、加熱溶解した 1％ア
ガロース溶液にて接着した。電気泳動は 10mA/枚の条件で行った。なお分子量マーカーは XLLadder(Unstained)Broad range( アプロサイエン
ス社製 ) を 5 μ l アプライした。泳動したゲルの染色は Sypro ruby にて染色を行った。
【結果】
１．Ero1 による AA の DHA への酸化について
AA 580nmol に Ero1 を 0 ～ 8.0nmol として反応させたところ、AA は Ero1 濃度依存的に減少した。さらに、同反応液にホモシステインを加え、還元処理を行ったところ AA が増加した。これらのことから、Ero1 によって AA は酸化され DHAが生成することが明らかとなった。
２．小麦粉生地タンパク質の SS 結合形成に及ぼす DHA および PDI の影響
DHA 添加では電気泳動パターンは対照と差はみられず、DHA による SS 結合の形成が確認されなかった。一方、PDI 添加では対角線上部および下部に新たにバンドが得られ、分子間および分子内 SS 結合の形成が示唆された。さらに、PDI お
よび DHA 添加では PDI 添加に比べ対角線上部および下部のバンドが顕著に増加した。これらのことから、DHA は PDI に作用することで小麦粉

24

ポスター
発表

（要旨）

５）加工食品中のマメ科原材料検出法の開発○河村沙也加 1、入澤友啓 2、野口治子 2、内野昌孝 2、高野克己 2(1 東京農大院農・農化、2 東京農大・応生・化学 )
【背景】

【目的】

食品衛生法の改正により、アレルギーを引き起判別対象には、科に含まれる種が多く、さらこす可能性のある食品原材料について、特定原に特定原材料である落花生及び、準特定原材料

材料として 7 品目の表示が義務付けられ、準特である大豆を含むマメ科の植物を選択し、加工定原材料として 18 品目の表示が推奨されてい食品中に含まれるマメ科植物を科レベルで特定る。それに伴い、表示制度を科学的に検証する

する、マメ科特異的プライマーの構築を目的と目的で特定原材料について公定法が開発され利した。

用されており、また、さらなる安全性の向上のため様々な食品原材料の検出法の開発が行われ【方法】ている。予測された原材料を個々に検出する手

試料にはマメ科試料 12 種 ( 小豆、インゲ法は数多く報告されているが、未知の原材料をン、エンドウ、ササゲ、ソラマメ、大豆、手亡豆、複数同時検出する手法の報告は少ない。そこで

ヒヨコマメ、紫花豆、落花生、緑豆、レンズ豆 )本研究室では、PCR-DGGE 法を用いた加工食品を用いた。

中の未知原材料の推定法について検討し、これまでにイネ科原材料を複数同時に判別する手法

１．マメ科判別用プライマーの構築を開発してきた。しかし、この方法は科以下のプライマーの構築には matK 遺伝子を用いた。

推定のみが可能であるため、未知原材料の推定

マメ科植物およびマメ科に系統的に近縁またはに適応するためには加工食品中に含まれる食品

遠縁の植物の matK 領域の塩基配列情報を DNA

原材料の科レベルの推定が必要である。そこで、Data Bank of Japan より取得し、それらの塩基配判別対象食品原材料の拡大のため、本研究では列の比較、検討を行い、マメ科植物に特異的な加工食品中の原材料の科レベルでの検出法の開プライマーの構築を行った。また、構築したプ発を行った。

ライマーを用いて、マメ科試料 12 種に対する増幅性の確認と、最適アニーリング温度・最適サ
イクル数の検討を行った。

25

2．エンドウ判別用プライマーの構築ると考え、アニーリング温度、サイクル数の検

マメ科判別用プライマーと同様の領域を用い討を行った。その結果、アニーリング温度 45℃、てエンドウ判別用プライマーの構築を行った。

サイクル数 35 サイクル条件で最も特異的な増幅

また、本プライマーを用いてマメ科試料 12 種に性が確認された。また、これ以上サイクル数を対する増幅性の確認と、最適アニーリング温度、増やして試験しても、特異性に変化はなかった。

最適サイクル数の検討を行った。
3．マメ科判別用プライマーおよびエンドウ判別
3．マメ科判別用プライマーおよびエンドウ判別

用プライマーを用いた増幅性の確認用プライマーを用いた増幅性の確認

マメ科判別用プライマーおよびエンドウ判別用

これまでに構築したマメ科判別用プライマー

プライマーを当量ずつ PCR 反応溶液に加え PCR

およびエンドウ判別用プライマーを当量ずつ増幅した結果、アニーリング温度 45℃、サイク

PCR 反応溶液に加え PCR 増幅し、マメ科植物 12

ル数 40 サイクルで全ての試料で増幅性が確認さ種に対する増幅性の確認と、最適サイクル数のれた。

決定を行った。
【結果・考察】1．マメ科判別用プライマーの再構築
構築したプライマーセットを用いて PCR 増幅
および条件の最適化を行った結果、アニーリン
グ温度 45℃、サイクル数 40 サイクルの条件において目的とする 300bp 付近に試料 12 種のうち 11 種と最も多くの試料で増幅性が確認された。しかし、エンドウのみ増幅性が確認されなかったため、エンドウ判別用プライマーを構築することとした。
2．エンドウ判別用プライマーの構築構築したエンドウ判別用プライマーを用いてPCR 増幅を行ったところ、すべてのプライマー
セットにおいて目的とする 300bp 付近に判別対象とするエンドウの増幅性が確認されたが、同時に 300bp 付近にソラマメ、ヒヨコマメ、レンズマメなどの試料においても増幅性が確認され、300bp 以外の夾雑バンドも確認された。目的とする 300bp 付近のソラマメ、ヒヨコマメ、レンズマメなどのバンドもマメ科判別用プライマーとして用いる場合は判別対象であるため、このプライマーセットは今後マメ科判別に有用であ

26

ポスター
発表

（要旨）

６）稲の登熟温度が及ぼす米胚乳酵素活性量の変動の分析○辻井良政 1、後藤

元 2、浅野目謙之 3、高野克己 4（1 アルファー食品（株）、2 山形農総研セ水田試、3 山形農総研セ、4 東京農大院農・農化）【背景】

ることが、米飯の食味評価をより複雑化させて日本人の米飯の食味評価では粘りと硬さの影響いる。また、米飯の食味評価の大きな要因であが 7 割を占め、「柔らかく、粘りが強い」米飯がる粘りや硬さなどテクスチャーが炊飯によって好まれる。米飯の食味評価およびテクスチャー形成されるにも拘わらず、従来の米飯食味に関と精白米の理化学的成分分析との関係についてする研究は、精白米の主成分である澱粉の組成

多くの研究がなされ、アミロースおよびタンパ

や粘度および糊化特性との関連性から食味評価

ク質含量の少ない米が、良食味な米と判断されを論ずることに主眼が置かれていた。このためてきた。竹生ら (1987 年 ) は米飯の食味と精白

米飯の食味評価の基盤となる食味が形成される

米の理化学的性状の関係を解析し、精白米のア

機序については十分な検証が行われていない。

ミロースおよびタンパク質含量、米粉の粘度特

我々は、粘りや硬さなどの米飯のテクスチャー

性値、炊飯液のヨウ素呈色度による米飯の食味が炊飯によって形成されることから、炊飯過程判定式を提案した。また、近赤外分析法を用いにおいて澱粉分解酵素が澱粉に、細胞壁多糖分た食味計も開発された。

解酵素が細胞壁多糖に作用して、米飯の粘りおしかし、近年良食味の銘柄米に対する嗜好が高よび硬さが形成させることを報告してきた。そまりコシヒカリおよび近縁種が米の生産の 8 割して、これらの食味に関わる米胚乳酵素活性量以上を占める状況となり、精白米の理化学的性をマーカーとし、米の品質、米飯食味、米の加状が均質化したため食味判定の精度が低下して工特性の判別および良食味米などの育種への利いる。米飯の食味に影響する精白米の理化学的用することを目指している。

性状には、品種、気候、生産地および栽培条件が大きく関与すること、さらに米飯の食味は米【目的】の貯蔵条件、期間および炊飯プログラムなどに近年の問題として、温暖化によるイネの高温登よって左右されることが知られている。このよ

熟障害が発生し、2010 年の新潟県産米では 1 等

うに米飯の食味に対し多くの要因が関わってい米比率が 20.9% になるなど、乳白米や同割米な27

どによる外観品質の低下が大きな問題になって各試験は収穫後、4 カ月以内にすべて行った。

いる。今回、2009~2011 年に山形県で生産されたつや姫、はえぬきおよびコシヒカリについて【結果】

食味に関わる米胚乳酵素活性量と食味評価およ2009、2010 および 2011 年の登熟温度 (8 月のび登熟温度の関係の解析を行った。

平均気温）はそれぞれ 23.6、27.7 および 25.6℃【方法】

で、この 3 年間の登熟期の温度には大きな差異

2009 ～ 2011 年の 3 年間にわたり、山形県内があり、2010 年が高温登熟であった。酵素活性

各地で栽培された「つや姫」30 点、「はえぬき」

量は生産年で差異がみられ、登熟温度が低かっ

29 点および「コシヒカリ」16 点を山形県農業

た 2009 年産のサンプルの値が大きかった。8

総合研究センターから供与されたサンプルを用

月の平均気温とα -amylase、β -amylase およいた。3 年間の気象データは、国土交通省

びα -glucosidase 活性量には、それぞれ -0.91、

気象

庁の気象統計情報（http://www.jma.go.jp/jma/-0.83 および -0.93 の負の相関が認められた

menu/report.html）から解析した。

(p<0.01)。さらに 3 品種共に、同平均気温とα

米飯食味官能試験は、山形農業総合研究セン-amylase、β -amylase、α -glucosidase およびターの 20 ～ 25 名の専門パネラーによって行っ

β -glucanase 活性量で負の相関が認められ、登た。なお、各試験年の食味官能試験基準米は水熟温度が米胚乳酵素活性量に大きく影響してい田農業試験場産「はえぬき」とした。

ることが示唆された。これらの酵素活性量を変

米胚乳酵素活性量は、精米歩留り 90 ± 0.2%

数として主成分分析を行った結果、産年ごとにに搗精した精白米を用いた。各試料米にグループ化し、さらにその中で品種ごとのグルー

10mM DTT を含んだ 20mM PIPES-NaOH 緩衝

プ化が認められた。

液 (pH7.0) を添加し浸漬 (4℃ ,90min) 後、破α - アミラーゼ活性量と食味官能値（総合）と砕し、上記の緩衝液をさらに添加して攪拌抽の関係を見ると、2009 年および 2011 年産米に出 (1,300rpm,4℃ ,60min) を行い、遠心分離は有意な正の相関関係が見られた。2010 年産米(16,000G,4℃ ,20min) により得られた上澄液をではα - アミラーゼ活性量が低く、食味官能値（総酵素液とした。次に p-nitrophenol 誘導体の合成

合）との関係性は低かった。

基質と調整した酵素液を用いて、pH7.0 におけ

以上のことから、米胚乳酵素活性量と登熟温度

る酵素反応を行い、デンプン分解酵素であるαおの関係性が示された。米胚乳酵素活性量は食味

よびβ -amylase、α -glucosidase、また、細胞壁

官能値の変動に影響を及ぼすと考えられ、登熟

多糖分解酵素であるαおよびβ -galactosidase、

温度の平均 24℃付近で安定的に高い米胚乳酵素

β -glucanase、α -mannosidase、β -xylanase

活性量および食味官能値が得られた。

の計 8 種の酵素活性量を測定した。なお、酵素単位は pH7.0、37℃において 1 分間に 1 μ molの p-nitrophenol を遊離させる力価を 1U とした。
そして、得られた活性量を変数として、統計解析ソフト Pirouette(informetorix 社製）を用いて主成分分析を行った。
アミロース含量は、近赤外分析計 Infratec1255（Tacator 社製）にて測定をした。

28

ポスター
発表

（要旨）

７）次世代シーケンサーを用いたダイジョ (Dioscorea
alata L.) の葉におけるフラボノイド合成系遺伝子発現量の変動解析
◯飯島 健 1,

バビルパチャキル 2,

内野昌孝 1,

高野克己 1(1 東京農大応生・ 化学 ,井土 岳 1,

松原紀嘉 3,

2 東京農大 ( 現 JIRCAS),川原玲香 4,

3 千葉大学 ,野口治子 1,

4 東京農大・生物 資

源ゲノム解析センター )【背景目的】

わらず表現形質に頻繁に変異が生ずるサンプル

ダイジョ（Dioscorea alata L）は雌雄異株植物を用い、次世代シーケンサーによる mRNA の発で開花結実がまれであるため、塊茎分割により現量の解析を行い、アントシアニン色素合成に栄養繁殖される。しかし、クローン増殖が行わかかわる酵素群の発現量を比較することで、ヤれているにもかかわらず、種内には多様な遺伝

ムイモにおける色素発現の変異発生メカニズム

的変異が観察されている。2000 年以来 11 年間解明にアプローチした。

にわたり、ダイジョの地方品種「沖縄 A」の塊
茎分割によるクローン増殖を継続し、繰り返し【材料および方法】

発生する体細胞変異の系譜的解析を行なってき

・植物材料

た結果、
「沖縄 A」のクローン増殖過程において、植物材料は、2011 年に収穫されたダイジョ地

アントシアニンによるとみられる色素発現が高方品種「沖縄 A」の変異系統（赤色）と新変異系

まる変異が繰り返し出現した。また、変異型の統（緑色）を種芋とし、東京農業大学世田谷キャ

一部の系統の色素が元の原型に戻る復帰型変異

ンパス温室内で栽培（2012 年 4 月）した。生育が生じた他、変異型の一つの塊茎片から本来の状況に差の見られない植物体の赤色系統、緑色変異型とともに、アントシアニン色素をほとん

系統それぞれ 2 個体選抜し、葉の色素発現差異

ど形成しない新変異型の特徴をもつシュートがが著しい幼葉をそれぞれ 2 枚採取した。

発生するなどの変異がみられた。
本研究では，クローン増殖しているにもかか・RNA 抽出29

沖縄 A の赤色と緑色の幼葉それぞれ 100 mg

DFR(Dihydroflavonol 4-reductase) では発現量に（湿潤量）を凍結破砕後、RNeasy Plant Mini Kit

大きな差はみられなかったが、ANS および FGT(QIAGEN) と RNase-Free DNase Set (QIAGEN) をでは原型は変異に比べてそれぞれ 84 倍、38 倍

用いて total RNA を抽出した。2100 Bioanalyzer

を示した。

(Agilent Technologies) および RNA 6000 Nano

これまでの研究から、アントシアニンは、新kit (Agilent Technologies) を使用し、RNA の質と変異型の緑色の葉では検出されず、変異型の赤量を評価した。

色の色素を発現している系でのみシアニジンが検出されることが明らかとなっていることや、・シーケンシング

ケンフェロールおよびケルセチンが赤、緑とも

TruSeq RNA Sample Preparation Kit (Illumina)に合成されていることからも、DFR に至るまでを用いて、それぞれのサンプルに異なるインデッには大きな変化が無いと考えられ、ロイコアン

クス配列が付加されたシーケンスライブラリー

トシアニジンまでは合成されているとみられる。

を作製した。cBot (Illumina) によるクラスター

以上のことから、表現形質に見られる色素発形成後、Hiseq 2000 (Illumina) でリード長 100

現の変異は、緑色の葉の ANS の発現が抑制されbp の paired-end シーケンスを行い、2 レーン分ていることに起因し、ANS の転写因子に変異がのデータを得た。画像解析とベースコールにはあると示唆された。

CASAVA ver.1.8.2 (Illumina) を用いた。
・遺伝子発現解析
QV 値が 20 以下のリードや N を含むリード、
アダプター配列、PCR により生じた重複配列を取り除き、ペアで残ったリードを CLC Genomics
Workbench ver.5.0 (CLC Bio) によりアセンブル
した。コンティグ配列を Genbank データベー
スからダウンロードしたヤムイモの EST データと統合し、冗長配列は cd-hit アルゴリズムにより取り除いた。NCBI non-redundant nucleotide
databases に対して blastn 検索を行い、注釈を付けた。CLC Genomics Workbench ver.5.0 を用いてリードをマッピングし、遺伝子の発現解析を行った。
【結果および考察】
解析データの中から、フラボノイド合成系
遺伝子の発現量を比較した結果、原型と変異
型に CHS(Chalcon synthase)、CHI(Chalcone
isomerase)、F3H(Flavanone 3-hydroxylase)、
F3'H(Flavonoid 3'-hydroxylase)、

30

ポスター
発表

（要旨）
８）大豆由来の機能性成分の新規定量法の開発
石塚由紀子１、岩上琢也２、佐藤綾美１、松谷紀枝子１、太田昌子１、矢野友啓１
１東洋大学大学院生命科学研究科、２東洋大学生命科学部【目的】

435nm、em：555nm) を測定した。

大豆には数多くの生理活性物質が含まれ、いく(2) プレートの検討：Nunc MaxiSorp 442404、

つかはすでにサプリメント成分として実用化

Greiner High binding、Coster 3591 の 3 種類のされており、大豆食品への関心が高まってきプレートを使用し検討を行った。

ていることは容易に理解できる。Bowman-birk(3) 捕獲抗体の検討：30µg/ml、10µg/ml、3µg/

protease inhibitor (BBI) とは、分子量 8KDa のタ

ml の 3 種類の捕獲抗体の濃度を使用し検討をンパク質で、大豆ホエータンパク中に存在する。

行った。

強いがん抑制作用があることが報告されて以来、(4) 捕捉抗体の結合条件の検討：pH7.5(PBS)、

そのがん予防作用について精力的に研究され、pH7.5(TBS)、pH8.0(TBS)、pH8.5(TBS) の 4 種類

毒性がほとんど認められていないことから、臨で行った。

床応用が可能ながん予防成分として期待されて(5) 発色基質の検討：Atto Phos、PNPP の 2 種類いる物質である。しかし、体内動態が殆ど明らで行った。

かにされていないため、新たに BBI を選択的に(6) ブロッキング液の検討：1％ゼラチン、5％定量するための新規 ELISA 法を構築することを

BSA、0.5％カゼインの 3 種類で行った。

目的とした。
【方法】【結果・考察】(1)ELISA 法による BBI タンパク質の定量の流れ

ELISA 法の条件検討によりプレートは Nunc

捕獲抗体として、マウス抗 BBI モノクローナ

MaxiSorp 442404、捕獲抗体濃度は 30 μ g/ml、

ル抗体を所定の濃度で作成して各ウェルに入れ、捕捉抗体の結合条件は pH7.5(PBS)、発色基質はブロッキング液でブロッキングし、抗原 (Fuji-

AttoPhos、ブロッキング液は 1% ゼラチンが最BBI) を 1 ～ 0.001pmol/100µl の濃度で各ウェ

適であり、3fmol/well(0.24ng/ml) が検出限界値

ルに入れ、抗 BBI ウサギ血清 (1 次抗体 ) を入れ、 であった。今回使用した BBI より少し大きな分
抗ウサギ IgG-AP(2 次抗体 ) を入れ、発色基質

子量 20KDa のリゾチームの体内動態を調べた例

液を添加し、プレートリーダーで蛍光強度 (ex：があり、リゾチームは 1.7ng/ml の血中濃度にな

31

ることが報告されている。BBI の検出限界値がを経口投与したラットの血液中の濃度をはじめ

0.24ng/ml であることを考慮すると、今回構築とする体内動態を検討する予定である。

したＥＬＩ SA 法は、実際の BBI の体内動態の解析に有効と考えられる。今後、本法を用いて BBI

図１.BBI タンパク質を定量するサンドイッチ EISA 法のプレート模式図

32

ポスター
発表

（要旨）

９）水産物由来のタンパク質食品に及ぼす
塩麹添加よる化学成分及び物性の変化○赤羽雄介・吉江由美子・大熊廣一（東洋大学大学院・生命科学研究科）【目的】と考えられる為である。前報で、豆腐ようを参

近年、塩麹（しおこうじ）を調味料として使用

考に米麹、35％エタノール、食塩を混ぜ作製しすることが注目されている。見た目は、甘酒にた ( 発酵液 ) 塩麹にかまぼこを漬け込み、熟成過

類似しており、米のデンプンが糖化される事に程における化学成分の変化を測定した。この発よる甘味と塩による塩味が生じる。

酵液に漬け込んだかまぼこは、原料のかまぼこ

日本では古くから野菜や魚の漬物床として利用と比較すると、外観、味、保存性、食感が大きされてきた。これに肉や魚などを漬け込むことく変化した。物性の変化と共に、保存性が非常で柔らかくなり、旨味が増すとされている。

に高く 3 ヶ月以上腐敗は見られなかった。また、

塩麹とは、麹菌、塩、水を混ぜて発酵・熟成さ

官能検査を行った所、かまぼこの持つ弾力あるせた日本の伝統的な調味料である。塩麹の発酵

食感がこの発酵液に漬け込む事で滑らかな食感

食品は、保存性の高い食品として古くから親しへと変化し、旨みの増加が起こった。

まれており、この高い保存性という便利な面だ

本研究では、一般的に使用される米麹、水、食けではなく、発酵によって旨味の増加や香り付

塩で作製した塩麹と水の代わりにエタノールでけという嗜好性の向上が起こる。この旨みの増塩麹を作製し、これらの塩麹にかまぼこを漬け

加には、タンパク質が関与している。漬け込ま込み、熟成を行い、原料であるかまぼこと外観、れた食品中に含まれるタンパク質が発酵によっ

味、保存性、食感等の比較を行った。

て分解され、アミノ酸の生成されることで旨みの増加が起こるとされている。本研究で、かま【方法】

ぼこを使用しているのは、脂質が少なく、タン・試料の調製

パク質が多く含んでおり豆腐ようの原料である

市販の米麹 750g、食塩 135g、35％エタノー

豆腐と類似しているためである。また、脂質がル又は蒸留水を 900ml 混合し、一晩発酵させた少ないことから発酵による腐敗が起こりにくい

発酵液の調製を行い、この発酵液にかまぼこを33

2cm × 1.7cm × 4.5cm に切ったものを 8：2 のぼこは、タンパク質の減少と糖の増加が起きた。

割合で発酵液に漬け込み、暗所、室温で最大 3 ヶ保存性において、35% エタノールで調製した塩月間発酵させた。その後、発酵が終了した試料

麹では、3 ヶ月以上かまぼこの形質を保持するこは -30℃で冷凍保存した。

とが出来たが水で調製した塩麹では、2 週間程度

・一般成分分析で半分以下の大きさになり物性を保つことが出

水分は、加熱乾燥式水分計（MX-50）を用いて来なくなり、1 ヶ月程でかまぼこがほぼ完全に分定量した。全窒素をスミグラフにより定量し、解された。

粗タンパク質量を算出した。灰分は、直接灰化

官能検査を行ったところ、熟成期間が長くなる

法により算出した。脂質は、Blight&Dyer 法ににつれてかまぼこの旨みと甘みが高くなったと

よって抽出、定量した。糖の濃度を糖度・屈折いう結果になった。これは、麹による生じるα計（PAL-BX）を用いて測定した。

アミラーゼがデンプンに作用することで甘味が・官能検査生じさせ、プロテアーゼがタンパク質に作用す

かまぼこの発酵食品が食品として好まれる味か、る事でアミノ酸が生じ旨みを寄与していること

また、特徴的な食感に経時的な差がみられるかが考えられる。

を調べるために男性 6 人女性 4 人に対して官能物性において、35% エタノールで作製した塩麹検査を行った。

に漬け込んだかまぼこでは、原料かまぼこの持・破断強度試験つ、特徴的な弾力がみられなくなり、非常に柔とうふようの破断強度試験は山電社製 , クリープ

らかい物性を示した。35% エタノールで塩麹をメータ RE-33005 を用いて破断応力 , 破断歪 , 破

調製することで、水で調製した塩麹よりもかま断エネルギーを算出した。それぞれ調製した各

ぼこの形質を長期的に保持する事が可能になっ試料 (20 × 20 × 20mm) を 5 個ずつ用い , そのたことで糖の浸透が起こり、旨みが増加したと平均値で表した。破断強度試験の測定条件は下考えられる。破断エネルギーは、熟成時間の経記の通りである . プランジャー : φ 5mm の円柱 ,過に伴い減少した。熟成 1 ヶ月のかまぼこは、試料台上昇速度 :1mm/sec, クリアランス :6mm.

原料かまぼこと比べ破断歪が大きかったが、破・SEM による断面の観察

断応力の低下が著しかった。これらのことから、走査型電子顕微鏡 (SEM) による組織観察とうふ

35％アルコールで作製した塩麹のかまぼこは、よう組織の微細構造の観察は , 日立走査型電子顕蒸留水で作製した塩麹に漬け込んだかまぼこと微鏡 (S-800) を用いて行った調製した各試料の中比べ、軟らかいがしなやかで崩れ難くなったと

心部を 5mm 角に切断し、4 ～ 5℃ で 1% グルタ

考えられる。

ルアルデヒド溶液中に 18 時間浸漬して固定後、エタノール溶液で段階的に脱水を行い、イソア
ミルアルコールで置換後、乾燥させた . 加速電圧15kV で SEM 観察した。
【結果】
原料かまぼこと熟成を行ったかまぼこを比較す
ると外観、味、保存性、食感において大きく変化した。一般成分において、熟成を行ったかま

34

ポスター
発表

（要旨）

10）非平衡蒸気検出型ニオイセンサシステムの開発－製造法の異なるインスタントコーヒーのニオイ応答プロフィールの解析－○中山裕介，岡村洋介，種田けい，大熊廣一( 東洋大学大学院生命科学研究科 )【目的】一般に食品の香気成分を分析するにはガ
スクロマトグラフ (GC) などが用いられるが、この方法では検出感度が高い反面、測定条件の専門的な知識が必要となる。また、各成分の定量は可能であるがニオイ全体を評価することができない。本研究室では、食品の品質判定や物性変化におけるニオイ成分の変化をトップノートとベースノートを識別し、簡易的かつリアルタ
イムに分析できる金属酸化物半導体素子を使ったニオイセンサシステムの開発を行っている。
そこで、非平衡蒸気検出型ニオイセンサを用い

図 1. 非平衡蒸気検出型ニオイセンサシステムて複数のインスタントコーヒーのニオイ応答プ
ロフィールを解析し、製造法の違いにおけるニ 【方法】試料は、同一メーカーによる製造法の異オイの識別が可能であるか検討することを目的なる市販インスタントコーヒーを用意し、イオとした。本センサシステムは、金属酸化物半導

ン交換水とコーヒーを 1：1 で混合し、50℃で体をニオイセンサ素子とし、試料の冷却・昇温

加熱混合後、速やかに常温にしたものを試料とシステムには低沸点成分（トップノート）を精した。

度よく検出するため、試料をより低温下に置くことで香気成分の揮散を抑制できるペルチェ素 【結果】同一社製のインスタントコーヒーを使子とを組み合わせた ( 図 1)。

い、本ニオイセンサシステムでニオイ応答プロ
フィールを測定し、それぞれの香気の違いについて検証した。50％コーヒーを 20℃に保持し昇温させた場合、ニオイセンサシステムの開閉

35

による出力変動とトップノートの揮散が重なり、 プレードライ法は高温の乾燥機の中にコーヒー
トップノートに起因する明瞭な応答ピークが確

液を噴霧して素早く乾燥させる方法で製造時の認できず（図２a）、一方、－ 8 ℃から昇温を行っ熱によって香味を損ないやすい。一方、フリー

たところ、トップノートのニオイ応答ピークがズドライ法は、コーヒー液を－ 40℃以下で一度現れた（図２b）。以後、昇温開始温度は－ 8 ℃

凍結させた後に細かく砕き、真空中、低温下でとした。次に、粉末のコーヒーと 50% コーヒー

水分を昇華させる方法で、スプレードライ法にのニオイ応答プロフィールを比較した。粉末状

比べて香味は損なわれにくい特徴がある。本測態のコーヒー、50％コーヒーどちらも 117℃付定におけるニオイ応答プロフィールでも明らか

近で最高応答値となる特徴的なピークが検出さなように、両メーカーのフリーズドライ法は、れた。また、水に溶解した場合は、水溶性の揮

スプレードライ法よりトップノートの応答ピー発性成分が水に溶解し、これが揮散するためトッ

クが大きく、最初にプノートとミドルノートの香気が応答ピークと感じる香り立ちが高いことがわかる。また、全なって検出された。

体的に香味が損なわれにくいことも、このニオ

また、A 社、B 社の製造法の異なるインスタント

イ応答プロフィールから明らかである。本実験

コーヒーを本センサシステムで測定した結果の結果、非平衡蒸気検出型ニオイセンサで計測を図 3 の（a）、(b) に示す。A １、B １は、A・B

したニオイ応答プロフィールを解析することで、社でスプレードライ法により、また、A2、B2 は、 トップ・ミドル・ベースノート及びニオイの総フリーズドライ法によりそれぞれ製造されてい合的バランスなど多くの情報を得ることができる。フリーズドライ法で製造されたコーヒーは、 ることが示唆された。
スプレードライ法と比べ各温度帯の応答ピークが高く、香味が強いことが明らかになった。ス

参考文献

1) 種田ら : 日本食品科学工学会第 59 回大会講演集 ,p.166(2012)

36

ポスター
発表

（要旨）

11）非平衡蒸気検出型ニオイセンサシステムの開発‐ 香気成分の分離法の検討 ‐○工藤 弘貴１、岡村 洋介２、大熊 廣一１，２（１東洋大、２東洋大院）【目的】これまで開発されてきたニオイセンサシ
ステム（ニオイ識別装置）は、一定の温度化で撹拌され平衡状態となったニオイを総合的に計測し、得られた各センサの応答値を多変量解析などで統計的に処理して、ニオイの分離、識別評価している。しかし香気成分は沸点順に蒸発するため、平衡蒸気を計測するこの方法では官能的な評価とは異なり、香り立ち（トップノート）と、時間と共に変化するニオイの質を計測する

図1

非平衡蒸気検出型ニオイセンサ簡略図ことは困難である。本研究室では、トップノー 【方法】本システムは複数の金属酸化物半導体のトやニオイの質を計測するため、試料を一定速

ニオイセンサ素子と試料温度を一定速度で昇温度で昇温し、順次揮散する非平衡蒸気成分をニできる温度コントローラーから構成される。セオイセンサ素子で検出し、そのニオイ応答プロ

ンサ素子には広範囲のニオイに対応できるようフィールからニオイを解析する非平衡蒸気検出に主に有機溶媒、硫化水素、アミン化合物、揮型ニオイセンサシステム（図 1）を開発している。 発性有機化合物、アンモニア、アルコール、水
この中で、同じ温度帯で揮散する複数の香気成素を感知するフィガロ技研製金属酸化物半導体

分を分離してより詳細にニオイ特性を解析する

素 子 (TGS823、TGS825、TGS826、TGS2600、手法として、特定の香気成分と分子間相互作用

TGS2602) の 5 種類を用いた。本システムは試料を有する高分子化合物を利用することで、一方温度の上昇により順次揮散する香気成分のニオの香気成分の揮散をより高温度側にシフトでき

イ応答プロフィールからニオイを解析している。

るのではないかと考えた。本研究では、その可本研究では、香気成分と分子間で相互作用を有能性について検討した。

する高分子化合物を予め、ろ紙上に吸着固定し、ここに香気成分として、イソ吉草酸、γ ‐ ウン

37デカラクトン等を滴下し、これらのニオイ応答

対する効果など詳細に検証していく。

プロフィールがどのように変化するのか検討した。また、高分子化合物には試験的にポリエチ
レングリコール (PEG) を使用した。
【結果 ･ 考察】PEG 吸着固定したろ紙に流動パラフィンで希釈したイソ吉草酸を滴下しニオイセ
ンサにより計測した。その結果、イソ吉草酸のニオイ応答プロフィールは、PEG をろ紙上に吸着固定しない場合に比較して高温度側にシフトしていた。これは、イソ吉草酸が PEG との分子

図2

イソ吉草酸のニオイセンサ応答の比較

図３

酢酸エチルのニオイセンサ応答の比較

場合には、イソ吉草酸のピークが高温側にシフ

図４

イソ吉草酸と酢酸エチルのトし酢酸エチルのピークが観測でき、分離でき混合試料のニオイセンサ応答の比較

間相互作用により蒸発が抑制され、より高い蒸発エントロピーを必要としていることを表している（図２）。
次に、同様に流動パラフィンで希釈したγ ‐ ウ
ンデカラクトンを計測した。その結果、イソ吉草酸と同じ傾向は見られたが、PEG を使用せずに計測したものに比べ、その応答プロフィールの高温側へのシフト幅は小さかった。これは官能基など構造的な違いにより分子間相互作用が弱く、シフト幅が小さくなったものと考えられる。
さらに、同様にエステルである酢酸エチルを計測 し た。 そ の 結 果 ニ オ イ 応 答 プ ロ フ ィ ー ル は
PEG を使用せずに計測した応答プロフィールと、
ほぼ同様な結果が得られた（図３）。
以上、酸、ラクトン、エステルなど化合物の構造や官能基の違いにより、PEG との分子間力が異なり、これがニオイ応答プロフィールの高温側へのシフトに影響を与えているものと考えている。この結果を利用してイソ吉草酸と酢酸エチルの 2 成分混合試料の分離計測の可能性について検討した。その結果、PEG を使用せずに計測した応答プロフィールと比べ、PEG 使用のることが示唆された（図４）。今後、吸着剤として作用する高分子化合物の検討、各種官能基に

38

ポスター
発表

（要旨）

12）ダイコンに含まれる硝酸塩分布と調理後の含量○大塚暁、小林梨乃、大熊廣一( 東洋大学

生命科学部

【緒言】

食環境科学科）

添加物一日摂取量総点検調査報告書」によると、硝酸塩は、食品添加物の指定添加物であるが、 日本人の硝酸塩推定 1 日摂取量は ADI を超えた土壌などの自然界に広く分布している。植物の結果となっている。硝酸塩の許容量は、成人当成長に必要なアミノ酸やタンパク質を合成する

たり ( 日本人では体重 50 kg 当たりとする ) に換ための主な窒素源として、根から吸収し、利用算すると 185 mg である。

されている。そのため、硝酸塩は、野菜などに硝酸塩の摂取源としては、食品添加物由来 ( チー

多く存在している。

ズ、清酒、食肉製品、ベーコンに発酵調整剤、硝酸塩は、通常摂取する程度では、特に人体に発色剤として利用 ) と野菜由来がある 1)。しかし、有害なものではない。しかし、ヒトの体内で還硝酸塩の総摂取量のうち、食品添加物由来とし元され亜硝酸塩に変化するとての摂取は、5 ％しかなく、残りの 95 ％は野菜

(1) 体内でアミノ類と結合し、発ガン性物質であ由来からの摂取であることが、上記農林水産省

るニトロソアミンを生成すること。

の情報により明らかになっている。特に果実類、(2) 生後 3 カ月未満の乳児では、血中のヘモグ

野菜類等の第 7 群からの摂取が多いことが報告

ロビンと結合し、メトヘモグロビンを生成して、 されている 2,3)。このことから、硝酸塩を栽培
メトヘモグロビン血症を招き、酸欠を起こすこ

条件や調理法により減少させつつ、野菜を多くと。

摂取できる方法を検討しなくてはならない。

(3) 気管支喘息の原因物質の懸念。

野菜からの過剰摂取を抑えるための方法として、などの関与するおそれがあるということが、農野菜を「漬ける」「茹でる」ことにより硝酸塩が林水産省の「野菜等の硝酸塩に関する情報」に除去できるというのが他の論文より報告されてより、指摘されている。

いる。しかし、詳細については、検討されてい厚生労働省が定める健康日本 21 では、野菜を 1ない。そこで本研究では、ダイコンを用いて、日当たり 350 g 以上摂取することを目標として硝酸塩の分布と調理法による硝酸塩含量な関係いる。しかし、WHO が定める硝酸塩の ADI は 3.7について、明らかにした。

mg/kg bw/day であるが、厚生労働省の「食品

39

【方法】

けの硝酸塩の含量は、30 分間塩漬けと 1 時間塩本実験では、HPLC を用いてダイコンに含まれる漬けどちらとも、含量が低くなっていた。

NO3 －を以下の条件で測定した。

本研究では、地域間差等によるダイコンの硝酸

測定条件

塩含有量に差があること、部位別で硝酸塩含有

カラム

Shodex Asahipak

量に差があることは、確認できた。調理法によNH2P-504Eる硝酸塩の除去に関しては、塩漬けの調理法を

過塩素酸ナトリウムを含む

行い、硝酸塩の減少が確認できた。今後は、他

リン酸塩緩衝液の調理法での硝酸塩の除去について検討してい測定波長

210 nm

く必要があると考えている。

カラム温度

30 ℃

注入量

20 μ L

移動相

乳鉢で粉砕した試料 10 g に水酸化ナトリウム、
80 ℃のイオン交換水、酢酸亜鉛を順に加え、撹拌しながら 80 ℃で 2 分間加熱後、室温まで冷却し 200 mL に定容した。ろ紙でろ過後、メンブ
ランフィルターでろ過したものを試験溶液とした 4)。
図 1．ダイコン A、B の硝酸塩含有量

塩漬けの野菜試料として、ダイコンを用いた。3％の粗塩で 30 分、1 時間漬け、時間による除去量を測定した。また、漬ける前に 30 分水さらしを行った場合との比較も行った。
【結果】
大型量販店で購入した入手日の異なるダイコン
A、B の硝酸塩含有量を測定した。本研究では、個体差があることが明らかとなった。これを図1 に示した。これは、季節間変動や地域間差や栽

図 2．ダイコン A の部位別の硝酸塩含有量

培条件の違いにより、硝酸塩の含有量に違いがでたと考えられる。
ダイコン A の部位別の硝酸塩含有量を図 2 に示した。下部分の方から硝酸塩が多く上部分に向かって少なくなっていることが明らかになった。
ダイコン A 下部分の塩漬けによる硝酸塩含有量について図 3 に示した。塩漬け 30 分は、硝酸塩の減少が確認できたが、塩漬け 1 時間では、あまり標準と変わらない結果となった。
ダイコン A 下部分の水さらし後塩漬けの硝酸塩
含有量について図 4 に示した。水さらし後塩漬

40

参考文献
1)

厚生省：食品添加物一日摂取量総点検調

査報告書，2000
2)

矢田朋子，他：マーケットバスケット方式による日本人の硝酸・亜硝酸の一日摂取量調査研究 (1995~1996 年度 )，日本食品科学学会誌，Vol.5(1)，1998，69~72
3)

図 3．ダイコン A 下部分の塩漬けによる

岩佐泰恵，他：福岡市における食事からの硝酸塩一日摂取量調査，福岡市保健環境研究

硝酸塩含有量所報，36，96~98，20114)

古賀梓美，他：福岡市における野菜および加工食品からの硝酸塩摂取量調査，福岡市保健環境研究所報，36，99~102，2011

図 4．ダイコン A 下部分の水さらし後、塩漬けによる硝酸塩含有量

41

ポスター
発表

（要旨）

13）老化条件下における加工デンプンの DSC（示差		
走査熱量測定）測定○新村修一，末永隆太，福増潤二，中里孝史，五十嵐友二( 一般財団法人日本食品分析センター
1. 緒言

多摩研究所 )

デンプンの糊化・老化状態の評価法として従来，デンプンは水を加えて加熱すると，吸水→膨アミラーゼなどのデンプン分解酵素を用いる方

潤→崩壊→分散の過程を経て消化酵素が作用可法 1) が用いられてきたが，我々は示差走査熱量

能な状態，糊化 ( α化 ) デンプンとなる。糊化デ測定（DSC）を用いた物理的評価法についてを昨

ンプンは，十分な自由水の存在，温度低下及び年度本会にて報告 2) した。

時間経過の環境下で，老化 ( β化 ) デンプンと

本発表では，未加工デンプンとして市販チルドなる。デンプンを主成分とする食品あるいは飼

炊飯米，加工デンプンとして糊化させた架橋デ

料では，糊化デンプンが老化することによって， ンプン及びエーテル化デンプンを用いて，これ消化酵素が作用しにくく，食味も低下するため， らを老化条件下で保存し，示差走査熱量計（DSC）
品質低下に繋がる。従って，食品あるいは飼料

による吸熱ピークを測定することにより，老化において糊化デンプンの老化を防ぐことが，品状態の比較を行ったので報告する。

質管理上で重要な課題となる。
現在，老化を防ぐ手段の一つとして，デンプン

2. 試験方法及び材料を化学的に修飾した加工デンプンが用いられて

1) 試料

おり，代表的な加工デンプンとして，架橋デンa. 未加工デンプン

プン及びエーテル化デンプンがある。架橋デン

市販チルド炊飯米 3 ヶ月間室温保存品

プンは，デンプンの分子内あるいは分子間の水酸基が架橋して，老化時のデンプン分子の再配b. 加工デンプン列に立体障害を引き起こし，老化を抑制する。 高リン酸架橋コーンスターチ，高リン酸架橋タ
エーテル化デンプンは，ヒドロキシプロピル基

ピオカデンプン，中ヒドロキシプロピルタピオなどを導入・付加し，親水性及び保水性を持たカデンプン

せることにより，架橋デンプン同様に耐老化性を持つ。

2) 試料の調製方法

42

a. 未加工デンプン

食品及び飼料などの製品状態の試料において試

市販チルド炊飯米 3 ヶ月間室温保存品について験し，また現実に製品が流通している温度帯及脱水処理を行い，100 メッシュ ( 目開き：150

び保管時間などの老化条件について検討を継続

μ m) を通過させたものについて示差走査熱量計

する。

（DSC）測定を行った。
再糊化条件は電子レンジ (500W) で 1 分 30 秒加
熱し，上記と同様に調製を行った。
b. 加工デンプン
糊化デンプンは 3 % デンプン溶液を調製し，15分間沸騰させることによりデンプンを糊化させた後，脱水処理を行い，100 メッシュ ( 目開き：150 μ m) を通過させた。
老化デンプンは 3 % デンプン溶液を調製し，15分間沸騰させることによりデンプンを糊化させた後，室温で 120 時間放置し糊化デンプンを老化させた。その後，脱水処理を行い，100 メッシュ( 目開き：150 μ m) を通過させた。
3) 示差走査熱量計（DSC）による測定
ア ル ミ ニ ウ ム セ ル に 試 料 2 mg を 精 秤 し，DSC(DSC-60[ 株式会社

島津製作所 ]) を用いて，昇温曲線の確認及び糊化エネルギー ( ⊿ H) を測定した。昇温速度は 10℃ /min とした。
3. 結果及び考察
老化条件下の加工デンプン及び再糊化条件下の市販チルド炊飯米には明瞭な吸熱ピークは見られなかったが，3 ヶ月間室温保存品の市販チルド
炊飯米には 58℃近辺に老化によると推測される
吸熱ピークが見られた。この結果により，示差走査熱量計（DSC）測定によって，糊化デンプン
から老化デンプンへの状態変化が探知可能であること，また加工デンプンの耐老化性を確認することができた。
以上から未加工デンプンの場合には示差走査熱量計（DSC）をデンプンの老化の指標として活用することができることが推測された。今後は，

43

1) 市販チルド炊飯米
DSC
mW/mg
0.50

DSC
mW/mg

0.50

開始点

44.88x10
ﾟC
0

終了点

63.71x10
ﾟC
0

熱量-5.28x10m
0J-2.58x10
J/g
0

0.00

開始点

82.68x10
ﾟC
0

終了点

98.71x10
ﾟC
0

熱量-1.71x10m0J0-0.83x10J/g

88.94x10ﾟC053.65x10
ﾟC
0

-0.00

-0.50
40.00

60.00

80.00
Temp [ﾟC]

100.00

40.00

60.00

80.00

100.00Temp [ﾟC]a. 再糊化条件下 ( 電子レンジ調製品 )b.3 ヶ月間室温保存品

2) 高リン酸架橋コーンスターチ
DSC
mW/mg

DSC
mW/mg

9910057600201adsc2 2013-08-15 14-22.tad DSC1

9910057600206adsc1 2013-08-16 11-24.tad DSC1

1.00
1.00

0.50

0.50

40.00

60.00

80.00
Temp [ﾟC]

100.00

図 1. 糊化条件下				

40.00

60.00

80.00
Temp [ﾟC]

100.00

図 2. 老化条件下 (120 時間室温保存品 )3) 高リン酸架橋タピオカデンプン
DSC
mW/mg

DSC
m
W

9910057600401adsc1 2013-08-15 16-29.tad DSC1

4.00

0.50

3.00

2.00
-0.00

1.00
40.00

60.00

80.00
Temp [ﾟC]

100.00

図 3. 糊化条件下				

40.00

60.00

80.00
Temp [ﾟC]

100.00

図 4. 老化条件下 (120 時間室温保存品 )444) 中ヒドロキシプロピルタピオカデンプン
DSC
mW/mg

DSC
m
W

9910057600501adsc1 2013-08-15 17-21.tad DSC1

2.00
0.50
1.00

0.00
0.00

-0.50

-1.00

40.00

60.00

80.00

100.0040.00

Temp [ﾟC]

図 5. 糊化条件下				

60.00

80.00
Temp [ﾟC]

100.00

図 6. 老化条件下 (120 時間室温保存品 )4. 参考文献
1) 貝沼圭二，松永暁子，板川正秀，小林昭一：β－アミラーゼ・プルラナーゼ (BAP) 系を用いた澱粉の糊化度，老化度の新測定法 . 澱粉科学，28，235-240(1981).
2) 末永隆太，榎本佳代子，福増潤二，中里孝史，五十嵐友二：デンプンの糊化状態の総合的評価 . 平成 24 年度食品分析研究会要旨集												

45

以

上

ポスター
発表

（要旨）
14）ビタミン B6 における新規抽出法の検討加藤 武志，内山 望，片山 雅子，武山 哲茂，永田 秀明，菱山 隆，五十嵐 友二（日本食品分析センター

栄養科学部

ビタミン分析課）【目的】ビタミン B6 の定量法は，微生物学定量製したものを通常法とし，L- システインを添加法及び高速液体クロマトグラフ（HPLC）法が知したものとしていないもの，抽出溶媒※ 2 としてられている。微生物学的定量法は，遊離型のピ50 mmol/L 過塩素酸，55 mmol/L 塩酸，またはリドキシン，ピリドキサール及びピリドキサミ

水を用いたものを検討法とした。抽出溶媒と L-

ンに活性を示す酵母（Saccharomyces cerevisiae

システイン添加の有無の組み合わせを表 -1 に示

ATCC9080）を使用し，その生育度合いで定量した。L- システインは試料採取時に添加※１ し，を行う。この方法は，HPLC 法と比較すると感度

添加量は 0.5 g とした。HPLC 分析は試験溶液を，に優れており，ビタミン B6 の総量を定量するこ

調製直後，3 日後，7 日後に，50 mmol/L 過塩とが可能であるため，各種食品に幅広く適用さ

素酸で希釈したものを，HPLC に注入し，定量値，れている。一方，HPLC 法は，ピリドキシン（以クロマトグラムの形状を比較した。試験の詳細

下 PN）を分離定量する方法で，精度に優れておな分析方法のフローを図 -1 に示した。

り，分析時間の短縮を図ることが可能であるため，PN 含量の高い健康食品などに適用されている。しかし，一部の健康食品に対し，HPLC 法で分析を行った場合，分析中に PN が分解されることが確認された。そこで，本検討では，還元剤である L- システインに注目し，HPLC 法におけるビタミン B6 の抽出法を検討した。
【方法】検討試験は，「栄養表示基準における栄養成分等の分析方法について」（平成 11 年衛新第 13 号）に準じて行った。すなわち，試料を採取後，50 mmol/L 過塩素酸 (HPLC 用移動相）
200 ml とヘキサン 20 ml を加え，試験溶液を調46

試料秤量※１

表 -1. 抽出条件

＋へキサン 20 ml
定容

抽出溶媒※ 2 200 mL
通常法

振とう抽出 30 分間

検討法
遠心分離
ろ

過

3,000 rpm , 10 分間

①
②
③
④
⑤
⑥

抽出溶媒※ 2
L-Cys ※ 1
50mmol/L 過塩素酸
55mmol/L 塩酸
無水
50mmol/L 過塩素酸
55mmol/L 塩酸
有
水

適宜希釈

高速液体クロマトグラフ法 ( 紫外可視・蛍光分光光度計 )＜高速液体クロマトグラフ操作条件＞
カラム：Inertsil ODS-3 [ ジーエルサイエンス株式会社 ]移動相：50 mmol/L 過塩素酸
流速：1.2 ml/min
測定波長：紫外検出 290 nm( 以下 UV)
蛍光検出

Ex 295nm，Em 405nm（以下 FL）

図―1．検討試験の分析方法フロー【結果及び考察】通常法で分析中に PN の分解がに通常法における調製後 30 分，保存 3 日後の認められた試料において，上記の抽出条件で試HPLC クロマトグラムと検討法④における調製後験を行った結果を表 -2 に示した。検討法と比較

30 分の HPLC クロマトグラム（ともに FL) を示

して，通常法では，試験溶液調製後 30 分で PNした。通常法では PN のピークの後ろに分解物とが分解していることが認められた。さらに，試考えられるピークが認められるのに対し，検討

験溶液保存中に段階的に分解していることが認法④では分解物と考えられるピークは認められめられた。一方，検討法では，全ての条件で， なかった。また 3 日後，7 日後のクロマトグラ
試験溶液調製後 30 分では問題はないが，L- シス

ムでも同様であった。以上の結果より，分析中テインを添加しない場合は保存 3 日後，水＋ L-に PN が分解する試料に対して，L- システイン

システインで抽出した場合は保存 7 日後の分析

は PN の分解を抑制する効果があることがわかっ

で PN の分解が認められた。一方，50 mmol/L

た。よって，過塩素酸又は塩酸を用いる抽出溶

過塩素酸および 55 mmol/L 塩酸に L- システイン

媒に対してシステインの添加が有効であると考を添加した場合，試験溶液は安定だった。図 -2

えられる。

表 -2 分析中に PN の分解が認められた試料の分析結果（単位：mg/100g)
抽出溶媒
①
②
③
④
⑤
⑥

50mmol/L 過塩素酸
55mmol/L 塩酸
水50mmol/L 過塩素酸＋ L-Cys
55mmol/L 塩酸＋ L-Cys
水＋ L-Cys

調整後 30 分
UV
FL
557.0
554.4
581.5
577.7
582.7
580.9
585.8
582.5
588.5
583.5
587.8
588.0

47

保存 3 日後
UV
FL
484.9
489.9
541.9
536.7
543.3
540.7
576.0
576.8
576.8
580.4
572.7
580.1

保存 7 日後
UV
FL
467.4 469.1
536.0 537.9
521.6 524.8
569.6 570.4
576.0 575.1
556.8 543.9

PN →

PN →

①調整後 30 分		
					

PN →

①保存 3 日後			
図 -2

HPLC クロマトグラム（FL)48④調整後 30 分