非就業者への自己責任論に対する相対的剥奪の効果
李 葎理
本研究は，相対的剥奪 (他者と比較して不利な状況にあると認識することで生じる不快な体験 (Smithet al, 2012)) が非就業者の自己責任論に与える影響を検討するものである。シナリオを用いた操作 (研究1，研究 2)，課題への報酬額を用いた操作 (研究 3) という複数の実験的手法を通して，相対的剥奪が非就業状態の原因を当該個人に帰属する傾向を強めるのかどうかを検討した。また，3 つの研究を通して，操作により急性で喚起された相対的剥奪と，尺度で測定する個人差としての慢性的な個人的相対的剥奪感という違いが，非就業の自己責任論に異なる影響を及ぼすのかに着目した検討も行った (研究1―3)。
失業者や働いていない若者の存在などの社会的に立場の弱い集団の存在が社会問題になっている。
一方で，彼らに対する「自己責任」論が無視できない影響力を持っている。自己責任論は，非就業状態にある人々が働いていない要因，現在の苦境やそこから抜け出す責任等を彼ら自身に帰する論説である。
職場環境への不満，雇用のミスマッチ，経済構造の変化や地域的な不況など，自己の要因以外にも様々な外的要因が想定されるにもかかわらず，なぜ非就業の自己責任論は支持されがちなのだろうか。
本研究では，非就業者に対する自己責任論が生み出され，強化される状況要因や人々の心理状態として，相対的剥奪が関与している可能性について検討した。
従来の先行研究では，相対的剥奪は偏見や攻撃的行動との正の関連が示されており (柏原・清水，2022; Pettigrew et al., 2008; Yoxon et al., 2019)，中には相対的剥奪を操作して，攻撃行動との関連を検討する実験的研究も行われている (e.g., Greitemeyer & Sagioglou, 2017)。相対的剥奪状態における不快な感情を抱く状況は，自己にとって脅威となる状況であり，脅かされた自尊心を回復するため，人々は他者軽視の手段を取ると考えられる。また李 (2022) は，非就業の原因を当該個人へと帰属する傾向を「非就業の自己責任論」として，個人的相対的剥奪との関連を検討し，個人差である個人的相対的剥奪感と自己責任論との間には正の関連が見られることを明らかにした。この研究は，同一の生活圏・文化圏に所属しているという点で自身と類似しており，社会的資源を共有している非就業者に対しても，個人的相対的剥奪による影響が見られるかどうかをはじめて検討したものである。これらの先行研究にもとづき，本研
究では，相対的剥奪と非就業の自己責任論との因果関係を，複数の実験的検討によって明らかにすることを試みた。
序論では，相対的剥奪に関する先行研究についてレビューし，本研究で採用する実験的手法について述べた。まず，他者への攻撃性や，移民・外国人への偏見に対する相対的剥奪の効果を検討した先行研究について論じ，李 (2022) の相対的剥奪と非就業の自己責任論との相関的研究に触れた。そして，これらの因果関係を明確化するために実験的研究を行う必要があるという立場から，社会心理学分野で用いられる実験法を概観し，操作と個人差，急性と慢性の相対的剥奪の違いがもたらしうる結果の差異について予測した。さらに，独立変数や従属変数に影響する可能性のある第 3 変数について記述した。
研究 1 では，ボーナスの不公平支給場面を描いたシナリオを参加者に呈示することで相対的剥奪を喚起し，これが非就業の自己責任論に与える影響を検討した。若年層 (18 歳―34 歳) のフルタイムの勤め人を対象に，個人差の個人的相対的剥奪感を測定した後に，相対的剥奪を操作するシナリオを呈示した上で，操作確認と感情を尋ねる項目，非就業の原因帰属項目，そして学歴・収入，主観的 SES の統制変数について尋ねた。各変数について重回帰分析を行った結果，相対的剥奪の個人差は自己責任論を正に予測したが，シナリオによる相対的剥奪の実験操作は有意な効果を示さなかった。
研究 2 では，シナリオ選定のための予備実験によって研究 1 の刺激の妥当性を検証した後，研究 1 の直接的追試とメタ分析を通して，再現性と頑健性の検討を行った。まず予備実験では，比較対象の数(単数/ 複数) と剥奪場面 (ボーナス不公平支給/ プロジェクトメンバー不採用) という 2 つの要因ごとにシナリオを作成し，相対的剥奪の喚起の有無による操作確認と感情項目の効果量を参加者内で比較することで，相対的剥奪をもっとも喚起するシナリオを選定した。その結果，すべてのシナリオが相対的剥奪を喚起するのに有効であった。特に，比較対象が複数，かつボーナス額が不公平に分配されるという場面の刺激では，相対的剥奪の有無による操作確認項目やネガティブ感情の差が顕著であった。これは研究 1 で使用されたシナリオと同じ場面であり，したがって，研究 1 で使用したシナリオの妥当性が示された。
続いて，研究 1 の直接的追試とメタ分析により，研究 1 の再現性と頑健性を検討した。研究 1 と研究 2(直接的追試・刺激文が一文字ずつ表示されるシナリオ・不公平さが強調されたシナリオ) の 4 つのシナリ
オ実験の結果を統合するメタ分析を行った。その結果，シナリオによって誘発された相対的剥奪が非就業の自己責任論に及ぼす影響は示されなかった。個人的相対的剥奪感は非就業の個人的帰属を頑健に予測することが確認された。
研究 3 では，場面想定ではなく，課題への追加報酬額を用いて実際に相対的剥奪感を喚起する操作を実施し，非就業の自己責任論に対する影響を検討した。若年層 (18 歳―34 歳) のフルタイムの勤め人を対象に，2 段階にわたるオンライン実験を実施した。まず個人差を測定してから，参加者に「創造性課題」を実施させた。それから数日後，回答に不備のなかった全参加者に対して追加報酬額を支給するためのタスクを送付し，創造性課題において高スコアを獲得したことを通知した。参加者はランダムに 2 群に分けられ，相対的剥奪条件に割り当てられた参加者には，課題の得点の通知とともに他の参加者よりも追加報酬額が少ないこと，統制条件の参加者には，全員に同額の追加報酬が支給されることが知らされた。分析の結果，操作は有効であったが，この実験操作は非就業の自己責任論に対して有意な効果を及ぼさなかった。また，個人差としての個人的相対的剥奪感と非就業の自己責任論に正の関連は見られなかった。
総合考察では，操作によって喚起される急性の相対的剥奪と，個人差として測定される慢性的な相対的剥奪との違いや，本研究の意義と限界，今後の展望について議論した。本研究の結果，相対的剥奪の操作はいずれの実験的手法を用いても非就業の自己責任論に影響しなかった。個人差としての相対的剥奪感は非就業者の自己責任論と正の関連をもつことが示唆されたが，サンプルの属性や尺度呈示のタイミングによっては関連が見られないことが明らかになった。これらの結果について，相対的剥奪のシナリオが実験参加者の共感を喚起した可能性，操作と個人差の相対的剥奪とでは異なる影響が現れる可能性，および，相対的剥奪と偏見や攻撃性との関連を指摘してきた先行研究とは異なり，本研究の従属変数として想定した自己責任論には相対的剥奪の関連が見られない可能性を考察した。これらの検証については今後の研究が不可欠である。
本研究は，社会心理学で頻繁に使用される複数の実験手法を組み合わせて相対的剥奪の影響を検証し，さらに操作と個人差の違いを見出した点で，相対的剥奪理論に寄与するものである。本研究は，人々の日々蓄積された慢性的な剥奪感に焦点を当てる必要があることを示唆し，社会政策の提案に新たな視座を与える。