にほんでいきる︓⼦どもたちの暮らしから垣間⾒た世界の「今」 - 毎⽇新聞

2019/3/4にほんでいきる
⼦どもたちの暮らしから垣間⾒た世界の「今」毎⽇新聞 2019年2⽉10⽇ 03時00分 (最終更新 2⽉10⽇ 03時16分)

愛知淑徳⼤（名古屋市）にある⼩島祥美准教授（45）の研究室には、これまで関わってきた外国籍の⼦どもの写真が何枚も飾られている。
中でも古いのは、25年前に⼩学校の教員をしていた時、ベトナムから逃れてきた「ボートピープル」の3⼈の姉弟と撮影した1枚だ。
短⼤卒業後の1994年、20歳で埼⽟県⼋潮市の⼩学校に赴任し、3⼈に出会った。ベトナム戦争
⼩島祥美さんが25年前、埼⽟県⼋潮市の⼩学校で担当した外国籍の児童たち＝奥⼭はるな撮影

後の社会の混乱を逃れるために、両親は⼩さなボートでの出国を決意したという。
⼩島さんは「ボートピープル」が存在することに驚いた。家庭訪問で話を聞くと、ヨーロッパに逃げた親戚が海賊に襲われたこと、ベトナム戦争で⽶軍が散布した枯れ葉剤の影響で結合双⽣児として⽣まれた「ベトちゃんドクちゃん」のような⼦どもがたくさんいたことなどを聞かされた。
90年の⼊管法改正を機に来⽇した⽇系ブラジル⼈の少年もいた。「ブラジルにも⽇系⼈がいるの？」。そう尋ねると少年は「サムライ、ニンジャ、テンノウ、スモウ、オハギ……」と知りうる限りの⽇本語を話した。祖⽗⺟は第⼆次世界⼤戦前、⽇本からブラジルに移⺠し、厳しい⽣活の中で少年に⽇本語を伝えていた。
「不就学の調査によって外国籍の⼦どもにフィリピンから来た少⼥の⺟親は、パブで働何が必要か⾒えてきた」と語る愛知淑徳⼤いていた。アキノ政権後期の急激なインフレでの⼩島祥美准教授＝名古屋市千種区で、⼤⻄岳彦撮影

市⺠の⽣活は混乱し、出稼ぎに来た⺟親の送⾦で、⺟国にいる多くの親戚たちが⾷いつないでいた。⼦どもたちの暮らしから、世界の「今」を垣間⾒た。
https://mainichi.jp/articles/20190209/k00/00m/040/215000c?mode=print

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にほんでいきる︓⼦どもたちの暮らしから垣間⾒た世界の「今」 - 毎⽇新聞

2019/3/4「⼦どもたちの育った国を、この⽬で⾒てきたい」と思い⽴ち96年3⽉、22歳で教員を辞めて⼤阪外国語⼤の中南⽶地域⽂化学科に⼊学。すぐに世界⼀周の旅に出た。
南⽶各国を訪れると、現地に住む多くの⼈から「⽇本は⼤丈夫なのか」と聞かれた。前年に起きた阪神⼤震災の影響を⼼配する声だった。
異国で⽣活する同郷の⼈々を案じる姿に直⾯し、半年あまりで帰国。その後、神⼾市で被災した外国⼈を⽀援するボランティア活動に加わり、不就学児に出会った。
不就学の問題を解決し、いつかベトナムの3姉弟に会って、⽇本は外国籍の⼦どもを受け⼊れベトナムから来た3姉弟と⼩島祥美さん（左上）＝奥⼭はるな撮影る国に変わったと伝えたい。そんな希望が、⼩島さんの原動⼒になっている。【奥⼭はるな】

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にほんでいきる︓外国からきた⼦どもたち

2019/3/4

⽀援届けた全⼾訪問

震災契機、岐⾩で成果 - 毎⽇新聞にほんでいきる
外国からきた⼦どもたち ⽀援届けた全⼾訪問
機、岐⾩で成果
毎⽇新聞 2019年2⽉10⽇

震災契

⼤阪朝刊

⽇本に住⺠登録がありながら就学不明になっている外国籍の⼦どもについて、岐⾩県可児市は全国に先駆けて２００３年から全世帯の訪問調査をしてきた。中⼼になってきたのは愛知淑徳⼤の⼩島祥美（よしみ）准教授（４５）だ。調査によって、学校に通い続けるのが難しく、１５歳未満で就労や妊娠するケースも明らかになり、教育⽀援の充実につながった。
【奥⼭はるな】
⼩島さんが初めて外国籍の不就学児に出会ったのは、⼤阪外国語⼤（現⼤阪⼤）の学⽣だ
った１９９８年。阪神⼤震災（９５年）で被災した外国⼈を⽀援するボランティアに参加し、訪れた神⼾市のアパートの⼀室に１０⼈ほどの⼦どもがいた。年齢は３〜１０歳くらい。「何をしてるの？」と聞くと、ポルトガル語で返事が返ってきた。「パパとママの帰りを待ってる」
⼦どもたちは⽇系ブラジル⼈やペルー⼈で、親は⾷品⼯場で働いていた。市や兵庫県の教育委員会に連絡しても「学校に来させる権限がない」と繰り返された。外国籍の親に⼦どもを就学させる義務がないと初めて知った。
不就学の⼦どもを減らしたいという気持ちが募り、００年４⽉に⼤阪⼤⼤学院の⼈間科学研究科に進んだ。その後、製造業が盛んで派遣などの有期雇⽤の外国⼈が多く住む可児市の職員と知り合った。話を聞く中でモデルケースになる地域と考え、市に調査したいと申し出た。市内に転居し、０３年４⽉に訪問調査を始めた。
調査には市や市教委、国際交流協会などが協⼒した。就学年齢の⼦どもを半年おきに訪問し、就学状況を確認すると、そのたびに不就学児の数が増えていった。転⼊児童が就学していないというケースに加え、最初の調査では就学していても次の調査時には学校に通っていない⼦どもも多かったためだ。０４年秋の調査時の不就学児は２５⼈。市内に住む外国籍の⼦どもの６・８％だった。
不就学児の⼤半は１３〜１５歳。中学校に通わない理由を聞くと、こんな答えが返ってきた。「頑張ってひらがなやカタカナを覚えても、漢字が交じる問題⽂が読めないからテストは０点。⾼校に⾏く⼦なんて⾒たことない」。年齢をごまかして⼯場で働いたり妊娠したりする⼦どももいた。
https://mainichi.jp/articles/20190210/ddn/041/040/027000c?mode=print

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2019/3/4

⽀援届けた全⼾訪問

震災契機、岐⾩で成果 - 毎⽇新聞

保護者の多くは不規則な勤務形態で⼦どもに⼗分に⽬が届いていなかった。教育に関⼼はあったが、解雇への不安から「⾼校進学など先のことを考えられない」と話す⼈もいた。
調査結果を受け、当時の可児市⻑が「不就学ゼロを⽬指す」と宣⾔。⼩島さんは０５年度、市の初代外国⼈児童⽣徒コーディネーターに就任した。市内には⽇本語を初歩から教える「ばら教室ＫＡＮＩ」が新設され、⼩中学校の「国際教室」が拡充された。国際交流協会にも就学⽀援教室が設けられ、調査も継続している。
可児市の⼈⼝約１０万２２００⼈のうち外国⼈は約７４６０⼈。市が外国籍児の⽀援を強化してから１０年あまりたち、⼩島さんは「成果が⾒えてきた」と感じている。⾼校に進学する⼦が現れ、就職して家庭を築き、納税者として街を⽀えるようになった。派遣社員でなく正社員として採⽤する企業も出てきた。
こうした取り組みを進める⾃治体は、全国的にはまだ少ない。⼩島さんは⾔う。「地⽅の⼈⼝が減っていく中、外国から働きに来た⼈を迎え⼊れ『地元』と感じてもらえたら、持続可能な街になる。その⼊り⼝が学校の中で⼦どもを育てることではないでしょうか」

家族のためにも定期的な内視鏡検査を受けてほしいと、つるの剛⼠さん
語る
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