漁 場 環 境 部

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

赤潮総合対策調査事業−Ⅰ（有害・有毒プランクトン情報伝達事業）

中島広樹・村田圭助【目的】
有害・有毒プランクトン等や貧酸素水塊のモニタリング調査を実施し，有害・有毒プランクトン
等の出現状況，移動拡散の動向や貧酸素水塊の発生状況などを明らかにするための基礎データを収集する。さらにそれらの情報を迅速に漁協・漁業者に伝達して漁業被害等を軽減すると共に，研修会等を通じて赤潮に関する知識の普及・啓発を図る。

【方法】
１

赤潮被害防止対策調査
鹿児島湾及び八代海において，下記の方法で有害・有毒プランクトン等のモニタリング調査を実施した。
１）鹿児島湾
調査回数：4 〜 7 月 2 回/月，8 〜翌 3 月 1 回/月の計 16 回（他事業分を含め，周年実施）
調査項目：気象，海象（水温，塩分，透明度，水色），水質(DO,pH,NO ２-N,NO ３-N,NH ４-N,
PO ４-P,DIN,DON,TDN,DIP,DOP,TDP， Si,Chl-a)，プランクトン（各層採水）（参考）
DO：溶存酸素量(mg/L)

TDN：溶存態全窒素

NO ２-N ：亜硝酸態窒素

DIP ：溶存無機態リン

NO ３-N ：硝酸態窒素

DOP ：溶存有機態リン

NH ４-N ：アンモニア態窒素

TDP ：溶存態全リン

PO ４-P ：リン酸態リン

Si

DIN

：溶存無機態窒素

Chl-a：クロロフィル−ａ

DON：溶存有機態窒素：ケイ酸態ケイ素

調査点（図-1）及び調査層
一般調査点(水深 0,10m)：

１１点

精密調査点(水深 0,5,10,20,30,50,B-10m )
※

１点

計１２点

※：海底より-10m２）八代海
調査回数：4，5 月 1 回/月，6 〜 9 月 2 〜 3 回/月，10 〜 12 月，翌 3 月 1 回/月の計 17 回
（他事業分を含む）
調査項目：鹿児島湾に同じ調査点（図-2）及び調査層
一般調査点(水深 0,10m)

８点

精密調査点(水深0,5,10,20,30,B-1m)

４点

- 1 -

計１２点

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図-1２鹿児島湾調査点

図-2

八代海調査点有毒プランクトンモニタリング
貝毒原因プランクトンのモニタリング調査を，奄美大島及び長島沿岸で実施した。

３

貧酸素水塊調査
貧酸素水塊の発生時期（9 〜 11 月）に，鹿児島湾でモニタリング調査を赤潮調査時に併せて
実施した。

４

赤潮情報等の発信，研修
有害・有毒プランクトンモニタリング調査の結果や注意報・警報を，ＦＡＸ，当センターのホームページ，携帯電話メール等を利用して，漁協及び漁業者に情報を伝達した。
また魚類養殖漁業者等を対象に，赤潮研修会を実施した。

【結果】
１

赤潮被害防止対策調査
１）鹿児島湾(1)プランクトンの状況
珪藻類は，湾奥部で 5 月末まで低水準で推移し，それ以降は 9 月までは概ね多かった。
有害種については，5 月下旬に湾奥部で Heterosigma akashiwo による赤潮が発生し，最高
486,000cells/mL 確認された。
シャットネラ属については，4 月下旬から細胞が確認（0.001cells/mL）され，5 月 2 日に湾奥部で最高 2cells/mL みられた。その後，散発的に低密度（最高 1cell/mL）でみられ，濃縮検鏡によるモニタリングでは遊泳細胞は4〜 12 月まで確認された。
山川湾では 12 月 6 日に Psueudochattonella verruculosa が初めて確認されたが，12 月下旬にはみられなくなった。2 月 13 日から再び確認され，3 月 25 日に最高 11cells/mL みられたが，4 月 4 日に 1cell/mL みられたのを最後に確認されなくなった。

- 2 -平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書(2)海象
表層水温は 7 月および 11 〜 12 月にやや高め，その他の月では平年並みで推移した。表層水
温の最高値は 7 月上旬の湾奥部で 28.9 ℃，最低値は 1 月の湾央部で 16.4 ℃であった。湾奥部
では，表層と 30m 層の水温差から 5 月から 9 月にかけて成層が形成されたと考えられる。また 10 月以降表層と 30m 層の水温がほぼ等しくなっていることから，鉛直混合が活発になり成層が崩れたと考えられる（図-3，-4）。
表層塩分は，降雨の影響で湾央部及び湾奥部では 6 月下旬から 9 月にかけて 30 以下となった（図-5，-6）。
透明度は，春季・夏季にかけて低下し、冬季にかけて上昇する例年と同様の傾向で推移した。
最高値は 1 月の湾央部で 14.6m、最低値は 7 月上旬の湾奥部で 2.5m であった。

図-3 鹿児島湾奥部の水温の経月変化（9定点平均）

図-4 鹿児島湾央部の水温の経月変化（3定点平均）

図-5 鹿児島湾奥部の塩分の経月変化（9定点平均）

図-6 鹿児島湾央部の塩分の経月変化（3定点平均）(3)水質
表層 DIN は，概ね平年並みから低めで推移したが，10 月，2 月に湾奥部で平年より高めとなった。これは調査前に降雨があったことが影響したと考えられた。表層 DIP は概ね平年並
みから平年より高めで推移した。表層での最大値は，DIN が 2 月の湾奥部で 9.3 g-at/L，DIP
が 1 月の湾奥部で 0.9 g-at/L，最小値は DIN が 4 月上旬の湾奥部で 0.06 g-at/L、DIP が 9 月下旬の湾央部で 0.01 g-at/L であった（図-7,-8,-9,-10）。

- 3 -平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図-7 鹿児島湾奥部のDINの経月変化（9定点平均）

図-8 鹿児島湾央部のDINの経月変化（3定点平均）

図-9 鹿児島湾奥部のDIPの経月変化（9定点平均） 図-10 鹿児島湾央部のDIPの経月変化（3定点平均）

２）八代海(1)プランクトンの状況
珪藻類は，4 〜 5 月は概ね高水準で推移したが，それ以降は低密度で推移した。
有害種は，9 月に C.antiqua による赤潮で漁業被害が発生した。6 月に Myrionecta rubra と混合して C.polykyikoides が赤潮を形成した。細胞密度は，それぞれ 1,500，340cells/mL であ
った。
(2)海象
表層水温は 6，10 月を除き概ね平年並みで推移した。8 月には 27 ℃台まで上昇し，6 月下旬には成層の形成がみられたが，その後 9 月に台風等の影響により成層が不明瞭となった（図-11）。
表層塩分は梅雨時期のまとまった降雨により，6 〜 8 月にやや低下したが，30 を下回ることはなく，概ね平年並みで推移した（図-12）。
表層の溶存酸素量は，調査期間中は 5mg/L 以上で推移し，貧酸素は確認されなかった。

- 4 -平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図-11 八代海南部の水温の経月変化（12定点平均）

図-12 八代海南部の塩分の経月変化（12定点平

均）

(3)水質
表層 DIN は調査日前に降雨のあった 6 月中旬，9 〜 10 月を除き平年よりやや低めに推移した。表層 DIP は全体的に平年よりやや高めに推移した。9 月上旬以降において濃度が上昇しており，9 月上旬は台風の接近等の影響により成層が崩され，鉛直混合が発生したことが要因と考えられる。9 月以降は全水深層で濃度が一定となっており，活発な鉛直混合が生じていたと考えられる（図-13,-14）。

図-13 八代海南部のDINの経月変化（12定点平均）２

図-14 八代海南部のDIPの経月変化（12定点平均）

有毒プランクトンモニタリング
大島郡瀬戸内町久慈湾と篠川湾の，麻痺性貝毒の原因プランクトン(Gymnodinium catenatum)調査を実施したところ，4/21，5/19 採水サンプルで当該プランクトンがそれぞれ 38cells/L，92cel

ls/L 確認された。その後，細胞が確認されることはなかった。また，出水郡長島町の，麻痺性
貝毒原因プランクトン（Alexandrium catenella ）調査を実施したところ，1/20，1/26，2/8 採水サ
ンプルで当該プランクトンがそれぞれ最高 9cells/L，4cells/L，2cells/L 確認された。
有毒プランクトンの発生については，関係機関等へ情報発信した。
３

貧酸素水塊調査
7/25 に 30m 以浅において溶存酸素が 4.0mg/l を下回る貧酸素水塊を，鹿児島湾奥 2 カ所で確認し，8/31，9/26，10/24 調査時にも湾奥部でそれぞれ 7，5，4 カ所でみられた。11 月以降は，3- 5 -平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

0m 以浅において貧酸素水塊はみられなかった。貧酸素水塊の存在の有無について，ホームペー
ジやメール等により情報発信した。
４

赤潮情報等の発信，研修
１）赤潮情報，注意報等の発行
有害・有毒プランクトンモニタリング調査の結果は，赤潮（及び貧酸素）情報，注意報，警報としてとりまとめ，ＦＡＸ，ホームページ（パソコン及び携帯電話向け）及び携帯電話のメール等を用いて情報を提供した。
今年度は，赤潮情報 12 回，注意報 8 回，警報 17 回，貧酸素情報 4 回を発行した。
期間中は，鹿児島湾関係 37 機関，八代海関係 26 機関に対し，ＦＡＸによる情報提供を延べ3,242 回行った。またホームページの閲覧回数は，パソコン版が 25,260 回（27 年度 30,827回），携帯電話版が 17,896 回（27 年度 21,176 回）であった。さらにメールアドレス登録者（鹿児島湾関係で約 180 名，八代海関係で約 120 名）に対し，随時情報を提供した。
２）研修会の実施
養殖漁協職員や魚類・貝類養殖漁業者等を対象に，赤潮・貝毒について講演した。
9 月 27 日

養殖共済に係る地区調査員会議

2 月 22 日

カキ類養殖情報交換会

3月 2日

魚類養殖共済関係漁協会議

3 月 10 日

鹿児島大学

赤潮シンポジウム- 6 -平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書（参考資料）
表１

平成２８年度Ｎｏ

発生期間

鹿児島県における赤潮発生状況
赤潮構成プランクトン
発生海域

細胞密度
(cells/ml)

最大
面積
2
(km )

2,700
不明

不明
不明

漁業
被害
の有無
なし
なし

106,500

不明

なし

不明

不明

なし

種
名
垂水市牛根麓地先
Prorocentrum balticum
鹿児島市マリンポー Noctiluca scintillans

１
２

4月 1日
4月 3日

３

4月 4日-10日 垂水市福山〜牛根境 Prorocentrum dentatum

ト付近〜七ツ島付近
地先及び桜島黒髪沿
岸

4月 9日-10日 鹿児島市喜入港沖〜 Noctiluca scintillans

４

指宿市知林ヶ島北端

５

4月23日

長島町福ノ浦Akashiwo sanguinea

7,200

不明

なし

鹿児島湾奥部Heterosigma akashiwo

486,000

不明

なし

1,500
340
27,000

不明

なし

不明

なし

8,500
5,050

不明
不明

なし
なし

2,000

不明

あり

790

不明

なし

-5月14日
６

5月25日-30
日

７

6月13日

８

6月13日-19

長島町獅子島湯ノ口 Myrionecta rubra〜柏栗地先
Cochlodinium polykrikoides
長島町北部地先
Myrionecta rubra日
7月 7日
Myrionecta rubra
長島町福ノ浦7月29日-31日 長島町福ノ浦，松ヶ Myrionecta rubra

９
10

平沖

11

9月 8日-16日 長島町地先

Chattonella antiqua

12

10月24日-31日 垂水市牛根漁港内

Levanderina fissa（旧 Gyrodiniu
m instriatum）

13

12月21日垂水市海潟漁港内

Myrionecta rubra

不明

不明

なし

14

1月 2日-6日

長島町浦底湾Myrionecta rubra

3,500

不明

なし

15

1月31日

垂水市海潟漁港沖Myrionecta rubra

5,000

不明

なし

Heterosigma akashiwo

1,100

不明

なし

-2月 1日
16

3月13日-23日 霧島市隼人町沖

表２

瀬戸内町久慈湾と篠川湾における貝毒原因プランクトン検査結果

試料採取
月 日
４月２１日
５月１９日
６月２８日
９月 １日
１０月２７日
１月２６日
２月２０日
３月２１日

Gymnodinium catenatumの最高細胞数（cells/mL）
０．０３８
０．０９２
確認されず
〃
〃
〃
〃
０．００８

備

考

水産技術開発センターによる採水
〃
〃
〃
〃
〃
〃
〃

- 7 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表３

長島町沿岸における貝毒原因プランクトン検査結果

試料採取
月 日
１月２０日
１月２６日
２月 ８日

Alexandrium catenellaの最高細胞数（cells/mL）
０．００９
０．００４
０．００２

備

考

東町漁協，北さつま漁協による採水
〃
〃

- 8 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

赤潮総合対策調査事業−Ⅱ(赤潮対策技術高度化事業−１)
赤潮広域モニタリング高度化
中島広樹・ 村田圭助

【目的】
Chattonella 属や Cochlodinium 属などの赤潮により漁業被害の発生している八代海や鹿児島湾において，有害赤潮プランクトンの発生状況及び海洋環境を広域的に監視するとともに，赤潮プラン
クトンの増殖特性等の把握により赤潮発生機構を解明し，漁業被害の防止に資する。

【方法】
１

漁場環境のモニタリング調査
鹿児島湾の 12 定点（赤潮総合対策調査事業-Ⅰと同じ）

及び八代海全域における 9 定点（図-1）において以下の事
項を調査した。
調査項目：気象，海象（水温，塩分，透明度，水色）
水質※(DO,pH,NO ２-N,NO ３-N,NH ４-N,PO ４-P,
DIN,DON,TDN,DIP,DOP,TDP,Si,Chl-a)
プランクトン（各層採水）※

水質項目の略号の説明は，別稿「有害・有毒プラン

クトン情報伝達事業」に記載
図-1
２

八代海全域における調査点

赤潮発生動向調査（１）プランクトン発生動向調査
鹿児島湾で周年，八代海で 5 〜 9 月にモニタリングを行った。

（２）赤潮発生メカニズムの解明
ア

試験内容

鹿児島湾産の Chattonella 属（Chattonella marina）の増殖に及ぼす珪藻類の Cheatoceros 属（Cheatoceros sp.）の混合割合の違いによる影響及び相互作用について，人工培養した株を用い，室内試験を実施した。試験区は，水温 23 ℃，塩分 30 の固定とし，光強度を 10，50，100 mol/2

m /s の 3 段階に設定して組み合わせ，Cheatoceros 属の単独培養と，Chattonella 属と Cheatoceros 属を混合培養した区を設定した（表-1）。混合培養区では，Chattonella 属を細胞密度 100cells/
mL に固定し，Cheatoceros 属は 10，100，500cells/mL の 3 段階に設定して，混合割合が異なる試験区を設定した。
各試験区は，鹿児島湾で採集した海水をろ過して滅菌した海水を用いて調整した f/2 改変培地に，試験管に 3 本ずつ準備し Chattonella 属と Cheatoceros 属を設定した細胞密度となるよう接種した。照明は 14 時間明，10 時間暗周期とした。以上の条件で，14 日間の培養試験を行い，期間中の最高細胞密度及び対数増殖している期間の細胞密度を基に最小二乗法で比増殖速度を算出
し，期間中の細胞密度の変化をそれぞれに対する混合割合による影響について平均値の差を検定- 9 -平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書した。
検定はフリーソフトの R を用い，あらかじめ F 検定で分散を比較し，母分散が等しいと推定された場合は「t 検定：等分散を仮定した 2 標本による検定（スチューデントの t 検定）」で，母分散が等しくないと推定された場合は「t 検定：分散が等しくないと仮定した2標本による検定（ウェルチの t 検定）」で行った。
表-1

培養試験区の設定（３）既存データ等を用いた解析
鹿児島湾の C.marina 赤潮発生・非発生年における環境条件の違いを検討した。既存データで将来的にも同質なデータの入手が見込めること，海域を代表し得るデータであること，赤潮発生より以前に入手できることを念頭に，平成 12 〜 28 年（過去 16 年）の本事業調査定点で得られた 1 〜 12 月の毎月の表層及び底層水温，気象庁統計情報による溝辺の毎月の降水量，牧ノ原の毎月の平均気温，日照時間，鹿児島湾内で河川流量が最も多い天降川の湯田橋観測所における月別流量（河川課提供），C.marina 初認日，入梅日（計 8 要素のデータ）を解析に使用した。
まず，鹿児島湾の年別赤潮発生状況から「大規模発生年」，「小規模発生年」，「非発生年」の３パターンに類型化し，それぞれ環境条件データとの関連性を解析した。なお，「大規模発生」は，最高細胞密度 100cells/mL 以上，赤潮継続日数 10 日以上を満たすものとした。パター
ン１では「大規模発生年」に対し「小規模発生年」と「非発生年」を合わせたグループを，パターン２では「大規模発生年」と「小規模発生年」を合わせたグループに対し「非発生年」を比較した。次に，類型別に各要素の差を，Welch の t 検定及び Mann-Whitney の U 検定によって統計処理した。その後，使用されたデータのうち，要素間の多重共線性を考慮し，互いの相関関係がない／弱いグループに分け，各要素の分布形状や等分散に考慮し，「線形判別分析」を行った。

- 10 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書【結果及び考察】１

漁場環境のモニタリング調査
鹿児島湾，八代海の海象及び水質については，別稿「有害・有毒プランクトン情報伝達事業」に記載
２

赤潮発生動向調査（１）プランクトン発生動向調査
鹿児島湾，八代海のプランクトンの発生状況については，別稿「有害・有毒プランクトン情報伝達事業」に記載（２）赤潮発生メカニズムの解明

ア

試験：Chattonella 属と Chaetoceros 属の増殖に及ぼす混合割合の影響及び相互作用（最高細胞密度）2

Chattonella 属で最も最高細胞密度が高かったのは光強度 50µmol/m /s，スタート時 Chaetocer-os 属 10cells/mL と混合培養した試験区の 3,647cells/mL で，最も低かったのは光強度 10µmol/m
2/s，Chaetoceros 属 500cells/mL と混合培養した試験区の 864cells/mL であった。Chaetoceros 属

で最も最高細胞密度が高かったのは光強度 10µmol/m2/s，単独培養区の 60,833cells/mL で，最も低かったのは光強度 50µmol/m2/s，スタート時 100cells/mL で混合培養した試験区の 13,466cells/mL であった（表-2）。
2

Chattonella 属の細胞密度の推移を見ると，光強度 10µmol/m /s では細胞密度の減少はみられ2なかったが，光強度 50µmol/m /s でスタート時 10cells/mL の Chaetoceros 属と混合培養した試験区，光強度 100µmol/m2/s でスタート時 10 及び 100cells/mL の Chaetoceros 属と混合培養した試
験区では細胞密度の減少がみられた（図-2）。

Chaetoceros 属の細胞密度の推移を見ると，単独培養，混合培養ともスタート時の細胞密度の違いによる増殖の大きな差はみられなかった。また，単独培養，混合培養とも光強度 50 mol/m
2/s 以上では培養 1 日目以降に細胞密度の増加がみられ，光強度 50 mol/m2/s では培養 7 日以降
2に，光強度 100 mol/m /s では培養 5 日以降に，10,000cells/mL を超えた。それに比べ光強度 10µmol/m2/s では増殖が緩やかで 9 または 11 日以降に細胞密度 10,000cells/mL 以上になった。混合培養区の光強度 100µmol/m2/s の試験区では，試験開始 11 日以降に細胞密度の減少がみられた（図-2）。

Chattonella 属の最高細胞密度は，混合する Chaetoceros 属が少なくなるほど細胞密度が高2くなる傾向にあったが，光強度 100 mol/m /s では Chaetoceros 属 10cells/mL から試験スター
トした区が最も低かった。（図-4）

Chaetoceros 属の最高細胞密度は，単独培養区では光強度 10 mol/m2/s で最も高かった。混合培養区でも同様の結果となった。（図-3，-4）Chaetoceros 属混合培養区における試験スタート時の細胞密度毎の最高細胞密度は，光強度 10 mol/m2/s ではスタート時に細胞密度が高いほど最高細胞密度が高くなる傾向にあったが，光強度 50 mol/m2/s 以上ではあまり差がなかった。（図-4）
また，同条件下における混合区の Chattonella 属と Chaetoceros 属の最高細胞密度を比較す
ると，総じて Chaetoceros 属が有意に高い結果となった（図-5）- 11 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書（比増殖速度）Chattonella 属で最も比増殖速度が高かったのは光強度 50µmol/m2/s， Chaetoceros 属 10
2及び 100cells/mL と混合培養した区の 0.83ind/day で，最も低かったのは光強度 100µmol/m /s，Chaetoceros 属 100cells/mL と混合培養した区の 0.36 ind/day であった。Chaetoceros 属
2で最も比増殖速度が高かったのは光強度 100µmol/m /s，10cells/mL で混合培養した試験区の22.95 ind/day で，最も低かったのは光強度 10µmol/m /s，スタート時 500cells/mL で混合培養した試験区の 0.71 ind/day であった。（表-2）

Chattonella 属の比増殖速度は，光強度による差はそれほどなかったが，混合する Chaetoce-ros 属が少ないほど高くなる傾向にあった。（図-7）
Chaetoceros 属の比増殖速度は，単独培養区では光強度が高いほど比増殖速度が高かった。
混合培養区では 10cells/mL と混合培養した区では同様の結果となったが，100 及び 500cells/
2

mL と混合培養した区では光強度 50 mol/m /s で最も比増殖速度が高かった。（図-5，図-6）
また，同条件下における混合区の Chattonella 属と Chaetoceros 属の比増殖速度を比較する
2と，光強度 10 mol/m /s，Chaetoceros 属を 500cells/mL で混合培養した区を除いて Chaetocer-

os 属が有意に高い結果となった（図-8）
表-2 Chattonella 属と Chaetoceros 属の増殖に及ぼす混合割合の影響及び相互作用試験結果※表中（）内の数字は，Chattonella 属に混合した Chaetoceros 属の細胞密度を示す。

- 12 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図2 Chattonella 属と Chaetoceros 属の細胞密度の推移

図-3 Chaetoceros 属の最高細胞密度の光強度別の比較（単独区）- 13 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図-4 Chattonella 属と Chaetoceros 属の最高細胞密度の光強度別の比較(混合区での比較)

図-5 Chattonella 属と Chaetoceros 属の最高細胞密度の光強度別，試験開始時の Chaetoceros 属細胞密度別の比較(混合区での比較)（＊：1<p<5，＊＊：0.1<p<1，＊＊＊：p<0.1）

図-6 Chaetoceros 属の比増殖速度の光強度別の比較(単独区)- 14 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図-7 Chattonella 属と Chaetoceros 属の比増殖速度の光強度別の比較(混合区での比較)

図-8 Chattonella 属と Chaetoceros 属の比増殖速度の光強度別，試験開始時の Chaetoceros 属細胞密度別の比較(混合区での比較)（＊：1<p<5，＊＊：0.1<p<1，＊＊＊：p<0.1）（要約）
最高細胞密度の推移を見ると，Chattonella 属はスタート時に混合する Chaetoceros 属の細胞密度が少なく，光強度が低い方が増殖に有利という傾向がみられた。Chaetoceros 属は光強度が低いと，ス
タート時の細胞密度が多い方が最高細胞密度が高くなるが，光強度が高いとスタート時の細胞密度による差はほぼなくなった。

Chaetoceros 属はいずれの試験区も光強度に関係なく最高細胞密度が 10,000cells/mL 以上となっており，全体的に高密度で推移した。Chattonella 属は同数以上の Chaetoceros 属を混合させた試験区及び光強度 100 mol/m2/s の試験区では低密度で推移しており，増殖が抑制された可能性がある。

- 15 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書（３）既存データ等を用いた解析

C.marina 赤潮の発生時期は主に 5 月下旬から 7 月中旬であった。赤潮発生−非発生間で統計的に有意な差が認められたのは，パターン１においては，Welch の t 検定で 8 要素（p ＜ 0.05），Mann-

Whitney の U 検定で 6 要素（p ＜ 0.05），パターン２においては，Welch の t 検定で 6 要素（p ＜ 0.
05），Mann-Whitney の U 検定で 4 要素（p ＜ 0.05）であった。抽出された要素は，両検定間及び両パターン間においてほぼ共通していた。
パターン 1 及びパターン 2 で両検定において有意差があった環境因子の中で 8 月及び 11 月の全天
日射量などいくつかの要素が抽出されたが，赤潮発生時期を過ぎた頃の環境因子であることから，赤潮発生に直接結びつく要因の可能性が低いと考えられた。そのため，今回の解析する要素からは除いた。
両検定で有意な差が認められた要素（図-9）を確認すると，パターン１では，発生年・非発生年において冬季平均気温（2 月）に顕著な違いが認められた。2 月は年間で気温が最も低くなる時期であり，平均気温が低くなると発生年となる傾向があることから，シストの休眠解除に影響していた可能性が考えられた。また，発生年は 6 月の全天日射量及び 1 月の河川流量が低い傾向が認められた。6
月の全天日射量は 6 月の平均気温と有意な相関が認められたことから，2 月の平均気温及び 6 月の環境要因（全天日射量，平均気温）並びに 1 月の河川流量の多少が，5 月下旬から 7 月中旬に赤潮化することが多い C.marina の動態に関わっていた可能性が考えられた。パターン２では，パターン１と同様に 6 月の環境要因（全天日射量，平均気温），1 月の河川流量が発生年において低い傾向であった。抽出された要素が両パターン間においてほぼ共通していたことから，C.marina の大規模赤潮発
生には他の環境因子が影響したと推察された。
使用されたデータのうち，互いの相関関係がない／弱いグループに分け，「線形判別分析」を行った。これらのグループから要素を選択し，判別分析を行った結果のうち，代表的な解析例として，「6 月の全天日射量と 2 月の平均気温」と「6 月の平均気温と 2 月の平均気温」を用いた解析結果を
図-10 に示した。これらによると赤潮発生予測の的中率は，それぞれ 76.5 ％，82.4 ％であった。
今年度の解析結果から，鹿児島湾における C.marina 赤潮の発生は，1 月の河川流量，2 月の平均気温，6 月の全天日射量及び平均気温の組み合わせにより予察できる可能性が示唆された。今後は，他の環境因子を追加し，さらに詳細な解析を進め，これらの要因が赤潮発生メカニズムにどう関与す
るか検討する必要がある。
（要約）
鹿児島湾の C.marina 赤潮発生・非発生年における環境条件の違いを検討した。平成 12 〜 28 年
（過去 16 年）の本事業調査定点で得られた 1 〜 12 月の毎月の表層及び底層水温，気象庁統計情報による溝辺の毎月の降水量，牧ノ原の毎月の平均気温，日照時間，鹿児島湾内で河川流量が最も多い
天降川の湯田橋観測所における月別流量（河川課提供），C.marina 初認日，入梅日（計 8 要素のデータ）を解析に使用し，Welch の t 検定，Mann-Whitney の U 検定及び線形判別分析を行った。
その結果，鹿児島湾における C.marina 赤潮の発生は，1 月の河川流量，2 月の平均気温，6 月の全天日射量及び平均気温の組み合わせにより予察できる可能性が示唆された。

- 16 -

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図-9 鹿児島湾における Chattonella 赤潮発生年の特徴解析例

図-10 鹿児島湾における Chattonella 赤潮の発生判別（線形判別）結果例
使用データは，鹿児島地方気象台による鹿児島市の 6 月全天日射量と牧ノ原アメダスの 6 月平均気温，2 月平均気温。色付きが発生年，× が非発生年を示す。

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赤潮総合対策調査事業−Ⅱ（赤潮対策技術高度化事業−２）（シャットネラ等赤潮被害防止技術高度化）
村田圭助・中島広樹・矢野浩一・西 広海【目的】
赤潮防除効果や水生生物に与える影響等の安全性について，アルミニウムイオン等の溶出を強化した改良型粘土と既存の粘土との比較検討を行い，赤潮海域でこれらの改良
型粘土を用いた現場実証試験を実施すると共に，その結果や経済性についても検証する。
【方法】
１

改良型粘土の効果確認
１）赤潮発生海域での散布試験（赤潮発生時の野外試験）

Chattonella antiqua 赤潮への防除効果試験
試験は平成 28 年 9 月 12 日に，鹿児島県長島町浦底湾の本藻赤潮発生海域の空生簀内に試験区と対照区を設けた（図 1）。試験は 1 辺 1 m、深さ 5 m の四角柱となるように塩ビパイプの方形枠にビニールシートを取り付けたものを 2 つ作
製し，これらを空生簀の両端に方形枠の上端が表層になるよう設置し，水深 5 mまで沈めて実施した（図 2,3）。
改良型粘土の濃度は，水深 1m までが改良粘土（入来モンモリ+焼ミョウバン）1,000+100 ppm となる量（海水 1m3 中に 1+0.1kg）及び 500+50 ppm となる量
（0.5+0.05kg）を用い，濃度を変えて２回実施し，バケツ内で海水と改良型粘土をアルミニウムイオンの溶出を進行させる目的で 5 分間攪拌させた後に散布した。散布後は、試験設定の時刻・水深で採水および多項目水質計（JFE アド
バンテック AAQ-RINKO，YSI

6600V2）を用いた水質測定（水温，塩分，溶存酸

素量（DO），懸濁物質量，pH）を実施した（表１）。また、採水した試料は船上にて検鏡を行った。

- 18 -

平成 28 年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図1

図2

試験実施場所位置図試験に用いた四角柱
表1

試験の状況

試験設定(C.antiqua 赤潮への防除効果試験)

採 水 層

２

図3

0、1、3、4m

測定時間

散布前、散布直後、5 分、10 分、30 分、1 時間後

測定項目

水温、塩分、DO、懸濁物質量、pH、細胞密度

改良型粘土の安全性確認試験（二枚貝（ｲﾜｶﾞｷ、ｱｻﾘ）に与える影響試験）
実験水槽内（70L 容ポリ水槽）に養殖二枚貝（ｲﾜｶﾞｷ:平均殻長 76mm、ｱｻﾘ：平均殻長 34mm）を各 10 個体収容し，その直上から改良型粘土（入来モンモリ+焼ミョウバン）1,000+100 ppm となる量および，1,000＋300ppm となる量を散布し、ろ過海水を通水した後，24 時間後の二枚貝に与える影響を観察した。なお，改良型粘土への二枚貝の曝露は止水，通気環境下で行い，曝露時間は 1 時間とした。また，
曝露後の通水量は 0.02L/秒であった。
貝の状態については，曝露開始から 2 時間までは連続的に，以降は随時，観察を行った。へい死の判定については，貝殻が閉殻している状態の貝は，2 枚の貝殻の間にピンセットを差し入れて閉殻したままの状態であるかを確認し，開殻した個体を- 19 -

平成 28 年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

へい死とした。
また，試験中の水温，塩分，pH，溶存酸素量を多項目水質計で測定した。
なお，試験に用いた貝は搬入後，馴致期間を 2 日設け，その間，濾過海水を通水した。
【試験の結果および考察】
１

改良型粘土の効果確認
１）赤潮発生海域での散布試験（赤潮発生時の野外試験）

C.antiqua 赤潮への防除効果試験〇1 回目（表層細胞密度 143 cells/ml，改良型粘土（入来ﾓﾝﾓﾘ+焼ﾐｮｳﾊﾞﾝ）1,000+100 ppm）
各採水層における水質の推移を表 2 に，pH の推移を図 4 に，細胞密度の推移を
図 5 に，0，1m における形態別の細胞密度推移および減少率をそれぞれ図 6，7 に示す。
水質については，各水深とも水温・塩分はほぼ一定，DO はクロロフィル濃度の高い水深で高かった。pH は 0m〜4m の各水深において散布 5 分後に顕著に低下し，
水深 0,1m では散布直後に 8.1〜8.2，5 分後に 7.0 となった。その後は水深 0，1mにおいては概ね横ばい，水深 3m,4m においては緩やかに上昇した。
細胞密度の推移について、各水深において散布直後に顕著に減少し，１時間後まで散布直後の細胞数を維持した。
水深 0m，1m における細胞減少率（殺滅された細胞数の割合）を見ると，水深0m では散布直後に 99％となり，1 時間後までこれを維持した。また，水深 1m では散布直後に 80％程度となり，1 時間後までこれを維持した。
表2

各採水層の水質推移

水深（ｍ）

pH

塩分

水温（℃）

DO（mg/L）

chl-a（μg/L）

0m
1m
3m
4m

6.9〜8.2
6.9〜8.1
7.1〜8.1
7.8〜8.1

31.6〜31.7
31.9〜32.0
32.6〜32.8
32.7〜32.8

26.6
26.5
26.0〜26.1
26.0

6.8〜7.0
6.7〜6.8
5.7〜6.1
5.3〜5.8

2.6〜6.9
2.5〜6.7
2.3〜3.0
2.1〜3.0

図4

各採水層における pH の推移

図 5 各採水層の細胞密度推移- 20 -

平成 28 年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図60m における形態別細胞密度の推移

図71m における形態別細胞密度の推移〇2 回目（表層細胞密度 40cells/ml，改良型粘土（入来ﾓﾝﾓﾘ+焼ﾐｮｳﾊﾞﾝ）500+50ppm）
各採水層における水質の推移を表 3 に，pH の推移を図 8 に、細胞密度の推移を
図 9 に，0，1m にお け る 形態別の細胞密度推移および細胞減少率をそれぞれ
図 10，11 に示す。
水質については，各水深とも水温・塩分はほぼ一定で推移し，DO はクロロフィ
ル濃度の高い水深で高かった。pH は各水深において 10 分後から顕著に低下し，
水深 0m，1m では散布直後に 8.2，10 分後に 7.4 となった。水深 0m，1m では，その後は横ばいであった。
細胞密度の推移について、各水深において散布直後に大きく減少したが，水深0m においては，10 分後には増加がみられ，30 分後には減少した。水深 1m では 5分後に増加が見られたが，10 分後には減少し，30 分後は増加した。また，水深3m では 10 分後まで減少し，30 分後は増加，水深 4m では 5 分後から増加した。
水深 0m，1m における細胞減少率を見ると，水深 0m では散布 5 分後に 80％程度となり，10 分後に遊泳停止細胞の増加が見られたものの，30 分後には 90％となった。水深 1m では，散布直後に 70％程度，散布 10 分後に 90％となったが，5 分
後，30 分後には 25％程度となった。
表3

各採水層の水質推移

水深（ｍ）

pH

塩分

水温（℃）

DO（mg/L）

chl-a（μg/L）

0m
1m
3m
4m

7.4〜8.2
7.4〜8.2
7.7〜8.1
7.9〜8.1

31.6
31.7〜31.9
32.4〜32.8
32.5〜32.8

26.6
26.4〜26.5
26.0〜26.2
26.0〜26.2

6.7〜6.8
6.7
5.4〜6.1
5.1〜5.9

4.2〜4.9
3.5〜5.4
2.3〜4.0
2.2〜4.1※２回目試験の５分後の水質データは機器の不調により欠測

図 8 各採水層における pH の推移

図9- 21 -

各採水層の細胞密度推移

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図 10 0m における形態別細胞密度推移

図 11 1m における形態別細胞密度推移○ C.antiqua 赤潮への防除効果について
前述 2 試験の水深 0m の pH と細胞減少率推移を図 12，13 に示す。
散布後の pH の最低値は改良型粘土(1,000+100ppm)では 7.0，改良型粘土(500+50ppm)では 7.4 と，濃度により差が見られた。高濃度（1,000+100ppm）の試験区（表層）においては，散布 1 時間後まで細胞減少率は 99％で推移し，低濃度(500+50ppm)の試験区（表層）においても 30 分後の細胞減少率は 87％で濃度により差があるが，ある程度の防除効果を持つことが明らかになった。また低濃度では，1m 以深の水深で散布後，時間の経過に伴い細胞密度の増加が見られた。実験に使用した四角柱は底部が解放されており，水深 4m における細胞密度
も 5 分後から増加していることから，1m 以深における細胞密度の増加は底側からの流入の影響を受けていると考えられる。以上のことから，低濃度(500+50ppm)
では効果が不十分であることが明らかとなった。
粘土中に含まれるアルミニウムイオンは C. antiqua に対し殺滅効果を示す。このアルミニウムイオンは pH が低いほど溶出量が多くなる 1)が，低濃度の試験区のpH が 7.4 と高濃度の試験区に比べて高く，アルミニウムイオンの溶出量に差があったことが示唆された。
以上より，改良型粘土(1,000+100ppm)は C. antiqua に対し，野外試験においても，散布直後にほぼ 100％の防除効果を持つことが明らかになった。一方で，粘土散布を行う場合は，濃度に注意を払うことが必要である。

図 12 0m における pH と細胞減少率の推移(1 回目)- 22 -

図 13 0m における pH と細胞減少率の推移(2 回目)

平成 28 年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

２

改良型粘土の安全性確認試験（二枚貝（ｲﾜｶﾞｷ、ｱｻﾘ）に与える影響試験）
各試験区の水質推移と二枚貝の観察経過について，表 4 及び図 14 に示す。
水質については，水温，塩分，溶存酸素量は特に大きな変動はみられなかったが，
pH については焼ミョウバンの濃度が高くなるに従い pH が低下し，300ppm では，5台まで低下した (表 5，図 14) 。
また，観察経過については，全試験区でへい死はみられなかった。
以上のことから，イワガキおよびアサリを改良型粘土に 1 時間曝露した場合については，24 時間後までに改良粘土散布による影響は無いものと思われる。

表4

各試験区の水質推移と観察経過
試験区

1
（対照区）
2
イワガキ
（1000ppm+100ppm）
3（1000ppm+300ppm）
4
（対照区）
5
アサリ
（1000ppm+100ppm）
6（1000ppm+300ppm）

図 14

pH

塩分

水温（℃） DO（mg/L） 観察経過8.0〜8.1

32.0〜32.6 23.6〜24.2

6.4〜7.0

7.1〜8.1

32.0〜32.6 23.5〜24.2

6.2〜7.0

5.8〜8.1

32.0〜32.7 23.4〜24.1

6.3〜7.0

7.7〜8.1

31.9〜32.6 23.6〜24.5

5.7〜6.9

7.2〜8.1

32.0〜32.7 23.6〜24.1

6.2〜7.0

5.8〜8.1

32.0〜32.7 23.3〜24.1

6.2〜7.0

各試験区における pH の推移- 23 -

異常なし

異常なし

平成 28 年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書【参考文献】
１） 粘土散布による赤潮被害防止マニュアル.水産庁研究部漁場保全課，1983，17- 24 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

赤潮総合対策調査事業−Ⅲ（赤潮被害防止対策調査事業）
矢野浩一，村田圭助，中島広樹，西

【目

広海

的】

新奇有害赤潮の調査体制を確立するとともに，県内で発生する赤潮の集中調査や養殖魚への影響調査等を実施することにより，漁業者に的確な情報を迅速に提供する体制を構築し，漁業被害の未然防止・軽減を図る。

【方

法】

１

新奇有害赤潮等調査

1)

Dictyocha sp.の養殖カンパチに対する影響

Dictyocha藻のうち概ね8角形の骨格を持つDictyocha sp.(写真1)は，鹿児島県海域に限らず国内外の海域でよく見かける珪質鞭毛藻類で，本県海域では，通常春から初夏及び秋などに多くて数十 cells/mL出現する程度であるが，平成（以下「H」）4年及びH26，27年は，鹿児島湾や甑島周辺海域において，数百 cells/mL以上に増殖し赤潮化して，ブリ類やマグロの養殖業に被害をもたらしたと推察される事例が発生しており，養殖業関係者に不安を与えている。しかしながら，Dictyocha sp.の魚毒性等に関しては知見が少ないことから，本所で培養した本種の有骨格細胞及び無骨格細胞を用い，養殖カ
ンパチ Seriola dumeriliに対する影響（最低致死細胞密度等）を検討するため，H27年度から曝露試験を実施しており，その一環としてH28年度も下記のとおり実施した。
(1) 有骨格細胞の影響
鹿児島湾内の喜入地先でH27年6月に採取したDictyocha sp.の有骨格細胞を，本所で単離後，経代培養していた株を，H28
年7月に大量培養（培地：f/2培地１,２）からCuとSiを除き，SeとTrisを添加した成分組成へ変更を加えた改変f/2培地と，Siを

写真1

Dictyocha sp.の有骨格及び無骨格細胞強化したPES３）とを１：１で混合）した。そのDictyocha sp.の細胞密度が3,500 及び1,000 cells/mLになるよう濾過海水で調製した赤潮海水300〜360 Lを，500Lポリカーボネートタンクに収容したものを曝
露区①及び②とし，同型タンクにろ過海水のみ360 L収容したものを対照区として，カンパチ中型魚（体重約1,700〜2,000 g）を試験区毎に各3尾収容し，曝露試験を開始した。試験は24時間とし，随時，
水温，塩分，溶存酸素量等を計測し，供試魚の様子を観察した。また，曝露終了後，供試魚は魚体測定を行うとともに，鰓を採取し落射蛍光システム付き光学顕微鏡（オリンパス株式会社製BX53。以

下「蛍光顕微鏡」という。）で観察するとともに，走査型電子顕微鏡（(株)日立ハイテクノロジーズ
社製 S-3000N。以下「SEM」という。）による観察を行った。
なお，当試験は，一連の試験としてH27年度から実施しており，それらの試験を含め，試験の詳細については，別途，本所研究報告により，「Dictyocha sp.の培養及び養殖カンパチに対する影響」試験として記載する。
(2) 無骨格細胞の影響
当所のろ過海水に，培養したDictyocha sp.の無骨格細胞の培養株を添加し，細胞密度が10,000- 25 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

cells/mL，5,000 cells/mL及び2,000 cells/mLになるよう濾過海水で調製した赤潮海水約300 Lを500Lポ
リカーボネートタンクに収容したものを，それぞれ曝露区①〜③とし，同型タンクに，ろ過海水のみ
約300 L収容したものを対照区とした。試験には，平均体重915 ｇ（表1）のカンパチ中型魚を試験区毎に各3尾収容し，止水，エアレーションの条件で飼育した。曝露試験は12月1日午前10:10から翌2日午前10:10までの24時間とし，随時，水質（水温(℃)，塩分，溶存酸素量（以下「DO」と記す。）(mg/
L)，ｐH，Chl-a蛍光値(μg/L)）を多項目水質計（JFEアドバンテック社製 AAQ-RINKO）で計測し，供試魚の状態を観察した。
また，曝露試験中にへい死した場合は，その直後に，また，生残した場合は24時間経過後に魚体測定を行った。また，へい死が見られた場合のみ，へい死魚と生残魚両方の鰓を採取し蛍光顕微鏡で観察するとともに，0.1molリン酸緩衝液2％グルタールアルデヒド溶液に浸漬保管し，後日，SEMによる観察を行った。

Chattonella antiqua のイワガキに対する影響

2)

本県では，近年，イワガキ Crassostrea nippona の養殖に関心が集まり，各地で養殖（試験も含む。）が行われ始めているが，魚類に対して有害な赤潮が発生しやすい海域においては，それらの赤潮がイワガキに対してどのような影響があるのか不明な点が多い。八代海にしばしば発生するC.anti-qua 赤潮のカキ類への影響については，三重県沿岸海域プランクトン図鑑（三重県水産研究所）によると，二枚貝（アコヤガイ，カキ，アカガイなど）にもへい死事例があるとの記述があるが，これまでC. antiqua 赤潮に対するカキ類の耐性に関する知見が確認できないことから，養殖業者の赤潮対策に資するため，今回，C. ant-iqua のイワガキに対する毒性について，曝露試験により検討した。
試験に供したC. antiquaは，2009年に8月4日に八代海南部で採集したC. antiquaを本所で分離，経代培養したクローン株を，30Lポリカーボネートタンクに収容した改良f/2培地20Lにより25℃で大量培養したものを用いた。イワガキは，H28年11月16日に東町漁協で養殖された貝を搬入し，本所野外水槽でろ過海水を連続注水しながら飼育したものを供した。試験区は，曝露区は，C. antiquaの細胞密度が約1,300cells/mLになるよう濾過海水で調製した赤潮海水を60L直方体ガラス水槽に約55L収容し，対照区
は，濾過海水を同じく60L直方体ガラス水槽に約55L収容した。試験は，各試験区にイワガキ６個体ずつを収容し，水温；22℃，止水，エアレーションの条件で，3月2日の午前11時10分から翌日3日の午前11時10分までの24時間実施した。 試験中，イワガキの状態を観察しながら，多項目水質計(YSI社製
6600V2）により，随時，水温(℃)，塩分，DO(mg/L)，pH，Chl蛍光値(μg/L）を計測するとともに，C.

antiqua 細胞密度を随時計数した。また，イワガキによるC. antiqua濾過能力を確認するため，水槽のガラスの片側面に白紙を張って，赤潮海水の色の濃さや濁りの変化を観察した。なお，試験開始直前に供試貝の体重と最長殻長を計測した。24時間経過後は，供試貝の生死を確認するため，ピンセットにより容易に開殻できるか試し，開殻できない場合は生存，開殻できた場合はへい死と判断した。
２

赤潮発生早期確認等調査

1)

底層水温モニタリング
長島周辺の養殖漁場のうち，脇崎，薄井，茅屋及び浜漉の計4点（図1，★印）で，データロガー式

水温計（Onset社Tidbit）を0 m，10 m層及び海底上1 m層（以下「 B-1m」という。）に位置するよう養殖生簀鋼管枠等に垂下し，１時間ごとに周年測定した。
2)

シスト発芽能確認調査

H28年4月18日に長島周辺4海域（図1，★印）周辺の約50m×50mの範囲内3カ所と鹿児島湾奥の- 26 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

垂水市牛根辺田沖1カ所(水深約80m)からエクマンバージ
採泥器で海底泥を採取し，その表面から1cm程度をサジですくい取りサンプルとした。すくい取ったサンプルは，
広口密閉容器に収容後，保冷剤を入れたクーラーボック
スに入れて持ち帰った。サンプルは10℃の冷蔵庫内に10日間保管した後，MPN法４）を一部改変した方法により17,
18,19,20,22℃で培養し，確認された栄養細胞から発芽したChattonella属シストの数を推定した。なお，この方法は，近年の研究でChattonella属 シスト発芽時の光は，その発芽を阻害するとの知見５）が得られたため，規定の温度で培養する際，最初の4日間はアルミホイルで包んで遮光する処理を従来のMPN法に追加したもので，アルミホ

図1

調査定点（その１）

イルを外してからは，14L:10Dの明暗周期，光強度約35mol/m2/secの光環境下でさらに10日間培養した。
3)遊泳細胞の早期確認
4月から，遊泳細胞を早期に確認するため，当所が実施する赤潮（南部）調査点のうちの6定点（図1，●印）及び八代海ライン調査の9定点(図2）で，海面表層付近をバケツで採水した表層の海水，または，0mから水深10mまでの海水を直径40㎜のプラス
ティック製ホースで柱状採水した海水1 Lを，目合15mのプランクトンネットで2〜5 mL程度に濃縮した
後，その中のChattonella属遊泳細胞を検鏡した。
さらに，東町漁協の定期調査における濃縮検鏡も参考にした。
３

赤潮発生緊急対策試験○

C. antiqua赤潮 への養殖魚曝露試験

H28年9月8〜16日に八代海の本県海域でC. antiqua
赤潮が発生し，2億1510万円の漁業被害が発生し

図2

調査定点（その２;八代海ライン調査）た。その際，ブリがC. antiqua 赤潮に曝露された際の耐性を把握するため，9月13〜14日に，長島町地
先の八代海において，C. antiqua 赤潮による養殖ブリの曝露試験を実施した。
9月12日に，山川町漁協所属のブリ養殖業者から，前日より餌止めした養殖ブリの2年魚（平均体重2.85kg，表10）6尾を入手し，同日，漁業指導取締兼調査船「おおすみ」の1tタンク2基に3尾ずつ積み込み，翌13日にかけ長島周辺海域の試験水域まで搬送し供試魚とした。曝露試験は伊唐湾に錨泊した「おおすみ」船上で行った。C. antiqua は，13日赤潮の集積が見られた長島西岸の浦底湾において，採水器（株式会社離合社製

リゴーＢ号採水器）及びバケツで，500Lポリカーボネートタンク1基に収容し，伊唐湾に搬送した。細胞密度を計数したところ，約50cells/mLであったので，これをそのまま曝露区とした。また，別の500Lポリカーボネートタンク1基に，供試魚を搬送したC. antiqua の入っていない海水を収容し対照区とした。各試験区には，供試魚のブリを2尾ずつ収容し，止水，エアレーシ- 27 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

ョンの条件で試験を実施した。曝露試験は9月13日午前11：30から翌14日午前6：30までの19時間とし，実施した。試験中，随時，水質（水温(℃)，塩分，DO(mg/L)，pH）を多項目水質計（JFEアドバンテッ
ク社製 AAQ-RINKO）で計測し，供試魚を観察した。また，へい死した場合はその直後に，また，生残した場合は試験終了後直ちに魚体測定を行うとともに，鰓を採取し，0.1molリン酸緩衝液2％グルター
ルアルデヒド溶液に浸漬保管し，後日，SEMによる観察を行った。なお，各試験区はDOが5mg/Lを下回
らないよう必要に応じエアレーション及び酸素ボンベにより調整した。

【結果及び考察】１

新奇有害赤潮等調査

1) Dictyocha sp.の養殖カンパチに対する影響(1) 有骨格細胞の影響
曝露試験の結果，細胞密度約3,500 cells/mLでは2時間以内に3尾全てがへい死したが，細胞密度
1,000 cells/mLでは24時間100％生残した。また，へい死要因としては，Dictyocha sp.により，鰓組織が損傷を受け，窒息死した可能性が高いと推察された。なお，H27年度からの一連の当試験により，養殖カンパチ小型魚（体重約60 g）では，24時間以内の最低致死細胞密度の閾値が，約5,000〜11,000
cells/mLの間に，中型魚（体重約1,700〜2,000 g）では，8時間以内の最低致死細胞密度の閾値が，約1,000〜3,500 cells/mLの間にあることが示唆されたが，前述のとおり，本一連試験の詳細については，
別途，本所研究報告に記載するので，今回は省略する。
表1 曝露試験（無骨格細胞）における供試魚の体組成(2) 無骨格細胞の影響①

供試魚の体組成

供試魚の全長，尾叉長及び体重を表1に示す。体重に関しては，全供試魚の平均が915ｇであったが，曝露区①と対照区が平均より軽く，各々平均787ｇ(-14%)と860ｇ(-6%)，曝露区②と③は平均より重く，各々1,000ｇ(+9%)と1,013ｇ(+11%)であった。全長及び尾叉長の全体平均は，各々397mm，358mmであった。
②

水質の推移

曝露試験中の水質の状況を表2に示す。
水温は，19.1〜21.0℃で高低差は2℃以内。塩分は，33.6〜33.8，DOは5.7〜7.3mg/mL，ｐHは7.6〜8.4で，いずれの項目も供試魚の生存に支障のない範囲で推移したと考えられた。Chl-a蛍光値については，各試験区のDictyocha sp.無骨格細胞の細胞密度に応じた数値で推移していたと考えられた。
表2

曝露試験中（無骨格細胞，24時間中）の水質の状況- 28 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

Dictyocha sp.無骨格細胞の細胞数の推移③

各曝露試験区のDictyocha sp.無骨格細胞の細胞数の推移を表3に示す。曝露区①は10,000 cells/mLの計画に対し，実際は8,771〜9,225 cells/mLで推移。曝露区②は5,000 cells/mLの計画に対し，実際
は，3,883〜5,217 cells/mLで推移。曝露区③は2,000 cells/mLの計画に対し，実際は，1,492〜1,679
cells/mLで推移し，いずれの試験区でも，若干計画より低めだが，概ね当初の細胞密度を維持し大きな変動はなかった。
④

供試魚の状態試験開始25分後に，曝露区①で1尾のみ少し斜めに傾きながら泳ぐ。40分後には，その1尾は元に戻り正常に泳ぐようになった。また，対照区の魚はよく泳いでいたが，曝露区はどの試験区もあまり泳がず，じっとしている状態が多かった。約9時間後は，特に魚の色や状態に大きな変化はないが，曝露区②のみ，2尾が腹部を着底させていた。各試験区の海水表面を見ると，泡の発生が対照区が最も多く，
次に曝露区②，③，①の順であった。24時間経過後は全試験区とも供試魚は正常に泳ぎ，特に目立った変化はなく，全供試魚とも生残した。
今回の曝露試験においては，曝露区において，若干，一時的に遊泳が不活発になる場面も見られたが全て生残し，Dictyocha sp.無骨格細胞の細胞数が約9,000 cells/mL以下では，平均体重約900ｇの養殖カンパチは，へい死しないことが示唆された。
表3

曝露試験中のDictyocha sp.無骨格細胞の細胞数の推移

C. antiqua のイワガキに対する影響

2)

表4(1) 供試貝の体重と最大殻長表4に示すとおり，各試験区に6個体ずつ供したが，曝露区は，平均体重が198g，平均の最大殻長が112mm，対照区は，平均体重194g，平均の最大殻長108mmで大きな差はなかった。
(2) 水質の推移
表5に示すとおり，曝露試験中の水温は21.4〜23.0℃，塩分は，34.5〜35.7，DOは，
6.3〜7.3mg/L，ｐHは，曝露区がやや高く8.5〜
8.9，対照区が7.9〜8.5であり，いずれも供試貝やC. antiquaの生存に関して問題のない範囲で推移し，曝露区と対照区との差も特に問題のないものと考えられた。

- 29 -

イワガキ曝露試験における供試貝の体組成平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表5

イワガキ曝露試験における水質の推移(3) C. antiqua 細胞密度の推移
曝露試験中のC.antiquaの細胞密度の推移を表6に

表6

C. antiquaの細胞密度の推移示す。試験開始時，1,404 cells/mLであったが，50分後に16％程減少し，その後，7時間経過後までは，ほぼ同様な細胞密度で推移した。翌日の22時間
後には，当初より約40％減少しており，24時間後には，約50％の減少率であった。
また，水槽のC.antiqua による濁り（目視による）は，24時間後，少し薄くなった程度で，明確に解消されることはなかった。
(4) 供試貝の状況
曝露試験の開始時及び24時間後の状況を図3に示す。試験の結果，曝露区及び対照区ともに，供試貝のへい死は見られなかった。また，曝露区及び対照区ともに，24時間経過後，2個体ずつ，ナイフ等を用い強制的に開殻したところ，色やにおい等に問題なく生存が確認され，残りの各1貝は貝柱の力が強く生存が確認された。なお，開殻したイワガキは，図4に示すとおり，肥満度の低いミズガキ状態であった。さらに，曝露区の強制的に開殻した1個体（No.②）を光学顕微鏡で観察したところ，外套膜の組織の一部が動くことを確認した。そして，開殻した曝露区のNo.②の鰓や内臓，外套膜を蛍光顕微鏡で観察したが，内臓では蛍光で赤く発色する物質が僅かに確認されたものの，C. antiquaと推定されるような葉緑素を持つ微生物等はほとんど確認されなかった。その他，曝露区の貝の殻内に滲み出た液を検鏡したが，C.antiquaは全く確認できなかった。
(5) イワガキの耐性と濾過能力について(考察と課題)①

耐性について
今回の試験では，C.antiqua の細胞密度が，800〜1,400cells/mLでは，平均体重約200ｇのイワガキはへい死しないという結果となった。

- 30 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図3a)

イワガキ曝露試験の試験開始時と24時間後の状況写真

培養株は，天然株に比べ毒力が弱

いとの知見もある。本県における本種の細胞密度と漁業被害事例との関連を総合的に判断すると，天然株では30〜
50cells/mLが最低致死細胞密度と考えられる（本所ホームページに掲載）
が，今回使用したC.antiqua株は，八代海で平成21年に発生した細胞の経代培養株で，西らの試験（現在，本所研究報告に投稿中）によると，約600gのブリに対する最低致死細胞密度は，1,100
cells/mL程度との結果が出ており，天然株に比べ22〜37分の1程度の毒力と推定される。今回のイワガキの曝露試験

図4

イワガキ曝露試験後の状態（写真）では，細胞密度 800〜1,400cells/mLであったので，今回使用した培養株が当時と同程度の毒力が維持- 31 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書されていたと仮定すれば，ブリを死に至らしめる毒力と同等レベルはあったと考えられる。
b)

供試したイワガキは，供試前まで，3ヶ月ほど濾過海水中で無給餌飼育されたものであったことから，魚類の場合，赤潮被害の軽減化を図るために，餌止めをして活力を抑制するが，同様の効果が現れ，C.antiqua の影響を受けにくかった可能性も考えられる。
以上のことから，イワガキのC.antiqua に対する耐性については，今回の試験だけでは判断できず，
今後更なる検討が必要である。
②

イワガキによる濾過能力a)

曝露区におけるC.antiqua の細胞密度の推移（表6）を見ると，試験開始1時間後で16％程減少し，その後は7時間後までは横ばい状態で，24時間後には細胞密度は試験開始時の半分に減少したものの，曝露区の色や濁りは明確に解消されておらず，イワガキによる濾過が十分あったとは考えにくい。また，C. antiquaだけを入れた対照区を設けていないことから，イワガキによる濾過が原因で細胞密度が減少したと判断できない。
b)

カキ類の濾水能力については，水産庁のホームページ(http://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/ta

menteki/kaisetu/gyogyou̲katudou/index.html，2017年6月29日）によると，「1個のカキが1日に濾過する海水は約400Lといわれ，…。」とあり，また，八矢６）によると，平均的なサイズの個体（殻長約5cm）が1時間あたりで最大約6Lの海水を濾過するとされており，仮に，それより少ない1個体が1時間
あたり1L濾過するとしても，6個のイワガキで24時間で144L濾過することになり，今回の試験では，供試水量は約55Lなので，約2.6回転したことになることから，イワガキがC. antiquaの殻内への取り込みをある程度忌避した可能性も考えられる。
以上のことから，今回の試験では，イワガキによるC.antiqua の濾過能力については，疑問点が多く更なる検討が必要である。
２

赤潮発生早期確認等調査

1)

底層水温モニタリング
長島周辺4カ所に設置されたデータロガーで得られた水温データのうち，H27年12月2日からH28年5月21日までの10 m及びB-1 m水温の1時間毎の推移を図5に示す。また，H28年の冬期底層(B-1m)水温は，表7に示すとおり，脇崎で2月19日に12.6℃，薄井で2月15日に12.7℃，茅屋で2月15日に13.6℃，浜漉2月
14,15日に13.8℃といずれも12℃以下には下がらず，その後5月にかけて時間の経過とともに上昇した。
この間の各海域毎の底層水温の累積低温時間は，表7のとおり，最も低い13℃以下の水温が，薄井で最も長く187時間，次に脇崎で54時間，茅屋と浜漉では13℃以下には下がらず，14℃以下が茅屋で245時間，浜漉で17時間と，薄井，脇崎，茅屋，浜漉の順で底層水温の低温累積時間が長い傾向を示した。

表7

底層水温の海域別累積低温時間及び最低水温- 32 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図5

長島周辺養殖漁場の冬期水温の推移(H27年12月〜H28年5月)- 33 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

2)

シスト発芽能確認調査
各培養温度で確認できた栄養細胞の数を図6に示す。調査した長島周辺４カ所全てで，採取されたサンプルからChattonella属の栄養細胞が確認された。その内訳は，脇崎が17,18,19,20及び22℃の5温度帯全てで，薄井は17,18,19及び22℃の4温度帯で，茅屋は17及び20℃の2温度帯で，また，浜漉は18及び22℃の2温度帯において確認され，推定される発芽したシスト(以下「推定発芽シスト」という。）の数は2〜23MPN/g湿泥，最高は脇崎の19℃における23MPN/g湿泥であった。なお，発芽したシ

図6

培養温度別の発芽シスト数(八代海）ャットネラ属 は，その形態からほとんどがC.antiqua と推定された（図7参照）。

図7

発芽したと推定される栄養細胞(八代海)

表8のとおり，調査点4ヶ所全てで栄養細胞が確認されたのは，当該試験を開始した平成23年度から
過去6ヶ年で初めてであり，図8に示すとおり確認された推定発芽シストの総数もこれまでで最高の数値を示した。また，過去6カ年の調査点毎の推定発芽シスト数の総数(図9）は，これまで浜漉が最も多かったが，今年度は，脇崎が最多となり，続いて浜漉，薄井，茅屋の順に高かった。年度毎の発芽シ
スト総数は，図8のとおり,H23年からH27年にかけては6〜28.3MPN/g湿泥の間を増減していたが，H28年には70.53MPN/g湿泥と，それ以前の平均値16.6MPN/g湿泥の4倍ほどに上昇した。培養温度毎の発芽については，図10のとおり，培養温度17℃から発芽が確認され，19〜22℃になると発芽能が大きく向上
することが確認された。
また，鹿児島湾奥の垂水市牛根辺田沖では，図11のとおり，17,18,19及び22℃で発芽が見られ，発芽した栄養細胞の形態は，図12のとおり，C.antiqua よりやや丸みを帯びていたことから，Chattone

lla marinaである可能性が高いと推定された。
なお，今回，落射蛍光顕微鏡を用いてシストそのものの直接検鏡を試みた。八代海の４定点と鹿児島湾の１点について，0.1ｇ湿泥/mL(滅菌海水)の濃度の海水試料を各々合計3mLずつ検鏡した結果，脇崎の試料から２個体，薄井の試料から１個体確認され，その他の試料からは確認されなかった。なお，
過去２カ年は１個体も確認されていない。

- 34 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表8

シスト推定発芽数の経年変化(H23〜28年)

図8 発芽シストの総数（長島4定点）の推移- 35 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図9

調査点毎の推定発芽シスト総数

図10(長島4定点，H23〜28年)(長島4定点，H23〜28年)

図12

図11

3)

培養温度毎の発芽シスト総数発芽したと推定される栄養細胞(鹿児島湾）

培養温度別の発芽シスト数(鹿児島湾）

遊泳細胞の早期確認
八代海全体におけるChattonella属栄養細胞の初認日は4月26日で，東町漁協調査により，八代海熊

本県海域の姫戸ブイ(図2，定点A）付近のChl-a 濃度極大層から0.001 cells/mL 確認された。また，八代海の本県海域における初認日は6月29日で，東町漁協調査により湯ノ口ブイ(図2，定点B）付近の柱状採水(0-10m)から0.003 cells/mL確認された。
4) 赤潮発生早期確認等調査に関する総合考察
以上，シストの休眠解除に関する底層水温のモニタリングやシスト発芽能確認調査等を行ってきたが，今年度も底層水温は，12℃以下にはならず，浜漉では13℃以下にもならな
かったが，全定点で発芽が確認される(図6）とともに，発芽シスト総数はここ6年間で最も多かった(図8）ことから，八代海のChattonel

la属シストの休眠解除に係る底層水温は，瀬戸内海の周防灘や播磨灘における知見７，８，９）とは異なり，13℃超でも発芽能力を獲得する

図13

八代海のシャットネラシストの平均密度ことが示唆された。
また，参考に，国立研究開発法人水産研究・教育機構瀬戸内海区水産研究所が調査した近年の八代- 36 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

海のシャットネラシスト平均密度の推移を図13に，また，八代海におけるChattonella属発生状況の表9に示した。Chattonella属シスト平均密度は，大規模発生後のH23年まで50cysts/cm３以上で，その後H27年まで急激に減少し10cysts/cm３以下となっていたところ，H28年には再び100cysts/cm３程度に急増した。このことと，今年度，本所が調査した推定発芽シスト総数がここ6ヶ年で表9

八代海(本県海域)におけるシャットネラ属発生状況

最も多くなった(図8）ことや，表9に示すとおり，H27年に5年ぶりに本種赤潮の発生が確認され，H28年9月には漁業被害を生ずる赤潮が発生したことと，何らかの関連がある可能性も否定できないと考えられた。
３

赤潮発生緊急対策試験○

養殖魚曝露試験表10

供試魚の魚体組成(1) 供試魚の魚体組成
今回の供試魚の魚体組成を表10に示す。曝露区は，平均全長614mm，平均
尾叉長542mm，平均体重2.59kg，対照
区は平均全長640mm，平均尾叉長576mm，平均体重3.11kgであり，体重で2割ほど対照区が重かった。供試魚全体では，平均全長627mm，
平均尾叉長559mm，平均体重2.85kgであった。
(2) 水質の推移
曝露試験中の水質の推移を

表11

曝露試験中の水質の推移

表11に示す。水温は，曝露区
及び対照区ともに，試験開始
時26℃台であったが，10時間
30分後には27℃台後半に上昇した。塩分は，曝露区の方が低く，平均29.9，対照区は平均32.7であった。これは，曝露区の海水は八代海の海水を当日くみ上げたものだが，対照区の海水は，前日から当日にかけ指宿市山川で採水し，供試魚を活かすため，現場への輸送中は東シナ海の外海水を掛け流しにし阿久根漁港到着後に止水状態にしたことから，外海水の影響で塩分が高かったものと考えられる。DOは試験開始時，曝露区6.95 mg/L，対照区10.34 mg/Lで，10時間30分後は，曝露区，対照区ともに13 mg/L以上となり過飽和と考えられるレベルに上がっていた。
これは，一時的に両試験区ともDOが5 mg/L以下に下がったことから，酸素ボンベにより酸素を供給したことによるものと考えられる。ｐHは，試験開始時が，曝露区8.07，対照区7.71，10時間30分後が，曝露区7.52，対照区7.25とともに下降した。以上，DO以外は，ブリの生存に支障のない範囲で推移した。
(3) C. antiqua の細胞密度の推移

表12

C. antiqua の細胞密度の推移を表12に示す。試験開始時は38cells/mLで，その後若干減少傾向を示したものの，9時間後から18時間後(試験終了1時間前)にかけてやや増加し，18時間後は試験開始前の約1.5倍の58- 37 -

曝露試験中のC. antiqua 細胞密度の推移

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

cells/mLであった。なお，当初は，細胞密度を100cells/mL以上とその半分程度で設定する予定であったが，現場海域の細胞密度が予想よりかなり低かったことから，本種の最低致死細胞密度と考えられる30〜50 cells/mL付近の細胞密度の試験区を曝露区とした。
(4) 供試魚の状況
曝露区の供試魚は，試験開始5分後に2尾ともやや苦悶する様子が見られ，1時間後には，1尾は一時的に動きが止まったり吐き出し行動が見られるとともに，対照区に比べ水面に泡が多い状態が見られた。このことは，曝露区の供試魚の方が粘液を多量に分泌していた可能性が考えられた。2時間後まで同様であったが，その後回復し，特に異常も見られず，最終的には18時間30分後の試験終了時

図14-1

曝露試験における鰓のSEM写真（対照区：生残）

図14-2

曝露試験における鰓のSEM写真（曝露区：生残）まで，曝露区，対照区ともに生残した。なお，試験終了後に採取した鰓のSEM写真を図14-1及び2に示す。両試験区とも生残したが，対照区に比べ曝露区の方に鰓の一部に損傷が見られた。
今回の曝露試験では，これまでの知見から
ブリ類に対する最低致死細胞密度とされる数
値付近（27〜58 cells/mL）であったにもかかわらず，3kg弱の養殖ブリはへい死が見られなかったが，一つの要因として，今回曝露試験に使用した現場のC. antiqua の活力が低下していた可能性も考えられた。今回八代海に発生した本種赤潮は，9月8日に本県の警報が発せられたが，16日から細胞密度が減少傾向となっており，供試した赤潮を含む海水を採取した浦底湾においても，採取日の13日から16日にかけて急激にC. antiqua 最高細胞密度が低下（図15）しており，13日に採取したC. antiqua
は，活力が低下がし始めていた可能性が考えられた。
図15

浦底湾におけるC. antiquaの最高細胞密度の推移

資料：数値は本所HP及び東町漁協より- 38 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

文

献Guillard,R.R.L.,Ryther,J.H. Studies of marine planktonic diatoms. I. Cyclotella nana1)

Husttedt, and Detonula confervacea(Cleve)Gran. Can. J. Microbiol., 1962; 8: 229-239
2)Guillard, R.R.L. Culture of phytoplankton for feeding marine invertebrates. pp In

Smith W.L. and Chanley M.H(Eds.) Culture of Marine Invertebrate Animals. Plenum Press,
New York．1975; 26-60.
3)

有賀祐勝，井上勲，田中次郎，横濱康繼，吉田忠生

藻類学実験・実習

株式会社

講談社，

東京．2000;170-171.
4)伊藤克彦，今井一郎(1987)：第6章

ラフィド藻，赤潮生物研究指針，日本水産資源保護協会，

122-130.
紫加田知幸，山口峰生，坂本節子．有害赤潮鞭毛藻Chattonellaのシスト発芽に及ぼす光の影響．

5)

平成24年日本水産学会春季大会(2012年3月28日，東京海洋大学（品川）)講演要旨集
6)

八谷三和. 有明海のカキの水質浄化機能．西海せいかい No.15．西海区水産研究所，2014; 2.

7)今井一郎(2012)シャットネラ赤潮の生物学．生物研究社，東京，pp.71-81

8)

Imai, I. and K. Itoh (1987) Annual life cycle of Chattonella spp., causative flagellat
es of noxious red tides in the Seto Inland Sea of Japan. Mar. Biol., 94:287-292

9)Imai, I., K. Itoh and M. Anraku (1989) Dormancy and maturation in the cysts of Chatton-ella spp.(Raphidophyceae), red tides flagellates in the Inland Sea of Japan. In: Red T-ides:Biology, Environmental Science, and Toxicology (Okaichi, T., D. M. Anderson and T.
Nemoto eds.), Elsevier, N. Y., pp. 289-292- 39 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

鹿児島海藻パーク推進事業−Ⅰ
海藻バンク造成事業
猪狩忠光，東條智仁，平江多績【目

的】

新たな藻場造成技術の開発等による藻場の回復と，市場価値の高い有用藻類増養殖技術の開発による漁家経営の改善を図る。

１

藻場造成技術開発及び藻場回復指導【方法】

外海域に位置する肝付町高山地区，南九州市頴娃町水成川地

羽島区，いちき串木野市羽島地区及び南さつま市笠沙地区において，藻場造成試験，藻場分布調査及び食害防止試験を行った（図1）。
笠沙(1)藻場造成試験ア

肝付町高山地区

水成川

長期間ガラモ場を維持させるため，東風泊漁港西側防波堤内
外の基礎部分に，温帯性種及び亜熱帯性種混成藻場の造成を目

図1 試験地位置図

的として試験を行った（ア-(ｱ)）。また，これまでの結果から，この地区は腐泥の堆積が多く，ホンダワラ類の生育に影響を及ぼしていると考えられたことからその影響を調査した（ア-(ｲ)）。さらに，
母藻設置等により，平成26年度から藻場が回復した地先の維持状況を調査した（ア-(ｳ)）。
(ｱ)

藻場造成
5月13日にヤツマタモク及びマメタワラ混合母藻約6kgを2m×2mのネットへ結束バンド（幅2.5mm）を用いてくくりつけ中層網方式で防波堤外側に2枚，防波堤内側に1枚設置した。また，6月2日にはスポアバッグ方式でマジリモク及びヒイラギモク母藻それぞれ約2kgを内外にそれぞれ2袋ずつ設置した。さらに6月24日には，スポアバッグ方式でコブクロモク母藻約2kgを防波堤内外に4袋ずつ設置した。
なお，母藻は，ヤツマタモク及びマメタワラ，マジリモクは当センター周辺，ヒイラギモクは試験地周辺，コブクロモクは指宿市山川町浜児ケ水地先で採取したものを使用した。
(ｲ)

腐泥影響
ア-(ｱ)において，5月13日に設置した母藻横に20×20cmのコンクリート製ブロックを内外に2個ずつ設置した。また，8月2日にコブクロモクの幼体を育成した同ブロックを内外に1個ずつ設置した。
(ｳ)

藻場維持状況
回復した地先は，巨石の転石地帯であり，漁業者グループ等が平成23年度から食害動物であるウニの駆除と母藻設置による藻場造成活動を実施している場所である。平成25年度に母藻種をそれまでのヨレモクモドキからコブクロモク主体（コナフキモクが若干混じる）へ換え，平成26年度から
従来種であるヒイラギモク主体で，コブクロモクが混成した藻場が形成されたことから継続的に生育状況を調査した。

- 40 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

イ

南九州市頴娃町水成川（a）及びいちき串木野市羽島地区（b）
ウニ駆除により，小型海藻が発生するといわれており，その小型海藻をおとりとして，食害に遭い伸長できないホンダワラ類等の大型海藻を伸長させることが可能か，また，発生する海藻の種構成を把握することを目的とした。
イ-a

水成川地区

ここは潮間帯の岩礁の切れ目などにヒジキが生育するが食害で伸長できない場所で，潮下帯にはウ
ニが高密度で生育し，有節石灰藻が見られる。
潮間帯から海底付近まで幅2mで約15mの区画を2区画設け，駆除前に区画内に生育するウニ密度を駆
除区，非駆除区の水深により分けた上・中・下層で調査した。なお，試験は平成28年4月から行っており，今年度は2ヶ月に1度の割合でウニ駆除を実施した。
3月にヒジキの伸長状況を確認し，また，5月に50×50cm，1月及び3月にはウニ穴に接した10×10cmの区画（ウニ穴を含まない）の海藻を坪刈りし，海藻湿重量を種同定が可能なものは種ごとに計測し
た。
イ-b

羽島地区

ここも潮間帯の岩礁の切れ目などにヒジキやイソモク，ヒイラギモクが生育するが水成川地区同様食害で伸長できない場所である。水成川と異なることは，潮下帯はウニが高密で生育し，岩盤表面は無節石灰藻で被われた場所である。瀬の片面がほぼ平面的になっており，裂け目で区切られた形態をしていたことから，その裂け目で駆除区，非駆除区に分け，ウニ駆除は原則的に1ヶ月に1度行い，水成川同様，駆除前にウニ密度を調査した。
(2)藻場分布調査（いちき串木野市羽島地区及び南さつま市笠沙地区）
外海域に面し藻場の減少が継続している，いちき串木野市羽島地区（ア）及び南さつま市笠沙地区（イ）の藻場分布調査を実施した。調査は羽島地区を5月中旬〜6月上旬に土川漁港から串木野市
漁協との境界間の沿岸を，笠沙地区については，ホンダワラ類を中心に5月2日に桟敷島周辺及び小浦から崎ノ山まで，シュノーケリングにより観察し，現状把握と藻場形成阻害要因を調査した。

【結果及び考察】(1)肝付町高山地区
ア東風泊漁港(ｱ)

藻場造成

平成29年3月27日の調査では，防波堤外側の播種をった周辺にはホンダワラ類の藻体は確認されなかった（図2）。内側は，全体的にホンダワラ類が散見され，亜熱帯性種を播種したスポアバッグ周辺半径約1m内に亜熱帯性種の藻体が高密度で確認されたが，小型であったため種の判別はできなかった（図3）。温帯性種は播種を行った
中層網周辺に数個体確認されたのみであった。
試験地は常に濁りがあり，特に防波堤の内側では基質上に1cm程度腐泥が堆積している場所もある（図4）。マ
メタワラ，ヤツマタモクの藻体は数個体だったのに対し，- 41 -

図2

防波堤外側の状況

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

亜熱帯性種の藻体は比較的多く見られたことから，昨年度言及したように亜熱帯性種は浮泥等の堆積や濁りに強い可能性がある。外側については，比較的浮泥の堆積は少ないが，ウニや巻き貝が容易に基質上を移動できるため，それらによる食害が原因で生育できなかったと考える。

図3

スポアバッグ周辺に確認された亜熱帯性ホ

図4

防波堤内側での腐泥の堆積状況

ンダワラ種
(ｲ)

腐泥影響

平成29年3月27日の調査で，5月にマメタワラ，ヤツマ
タモク母藻を付けた中層網の横に設置したブロックに，藻体は確認されなかった。
8月2日に設置した芽付きブロックの藻体は残っており若干生長も見られた。以前，地元漁業者が設置したヤツ
マタモク，マメタワラの藻体付きブロックでは，今年度も藻体の伸長・成熟が見られており，温帯性，亜熱帯性種にかかわらず，幼胚が基質に着生しある程度生長すれば，その後藻体は維持されると考える。ア-(ｱ)で，亜熱帯性種では幼胚からの生育が多く見られたことを考慮す

図5移設した幼芽付きブロック

ると，浮泥の多い場所では，亜熱帯性種のホンダワラ類を母藻として使用する方が良いと思われ，温帯性種を造成する場合は，藻体の付いたブロックを設置するか，幼胚の着底に合わせて堆積物をある程度除去する必要があると考える。なお，外側は芽付きブロックの藻体もなくなってしまったが，ウニよる食害と考える。
(ｳ)

藻場追跡調査

6月2日には藻体は50cmを超え，小規模な藻場が形成され（図6），一部をア-(ｱ)の母藻として利用した。構成種
は既存種のヒイラギモクが主体で，以前に母藻として利用したコブクロモクも見られた。漁業者の情報によると，
東風泊港までの数百m間の同水深帯の巨石上には同様な小規模藻場が点在して見られたということであった。
以前の調査で，ウニが藻場形成阻害要因の一つと指摘されており，地元の漁業者によるウニ駆除の継続が好影- 42 -

図6

維持された藻場状況

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

響を及ぼしていると考える。
イ-a

南九州市頴娃町水成川

表1

ウニ密度の推移を表1，坪刈りの結果を表2〜4に示す。

水成川のウニ密度の推移
水深

5/24

7/22

1/18

3/16

試験区1 上 駆

11

9

12

44

43

28

非

20

52

40

44

104

48

中 駆

9

7

4

1

8

12

非

140

120

156

156

116

144

下 駆

4

0

4

1

5

8

非

52

52

32

56

40

48

試験区2 上 駆

19

20

15

29

39

17

非

36

52

64

36

56

40

中 駆

5

9

8

9

5

13

非

100

112

88

32

28

96

下 駆

4

4

1

4

4

0

非

20

8

32

4

8

28

駆除区の上部は試験区1及び2とも11月に密度が増加した。昨年度と同様に新たなウニの加入があったためと考える。中・下層は，3月に中層で10個/㎡を超えるまでは10個/㎡未満で推移した。
坪刈りした海藻の全体量（湿重量）は，5月は駆除区が有意に多かった。
1月及び2月も駆除区が多かったが，有意差はみられなかった。
海藻構成種については，月によって若干の差はあったが，3回の坪刈り

9/16 11/16*駆：駆除区，非：非駆除区全体で見られた種には両区とも差はみられなかった。
3月時点で潮間帯にあったヒジキに伸長は見られず（図7），ウニ駆除によるヒジキの伸長に対する効果はみられなかった。
表2

水成川平成28年5月23日の坪刈り結果（50×50cm，湿重量，単位g）
駆除1

駆除2

非駆除1

非駆除2

駆除平均

非駆除平均

アオサ属

0.330

0.000

0.649

0.037

0.165

0.343

フクロノリ

0.081

0.000

0.050

0.052

0.041

0.051

アミジグサ属

0.008

0.000

0.051

0.000

0.004

0.026

オバクサ

19.43863.52410.14546.45441.48128.300コブソゾ

46.80433.256

3.197

31.10340.03017.150

オゴノリ属

0.041

0.000

0.000

0.000

0.021

0.000

ピリヒバ

72.48049.98534.7459.971

61.23322.358ヒメモサズキ12.105

5.492

2.516

2.232

8.799

2.374

カニノテ属

20.31948.316

12.697

11.56534.31812.131

サンゴモ科

0.000

9.771

0.000

0.000

4.886

0.000

その他紅藻

0.248

1.205

0.560

1.174

0.727

0.867

171.854211.549

64.610102.588191.702

83.599合計- 43 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表4

水成川平成29年1月18日の坪刈り結果（10×10cm，湿重量，単位g）
駆除1

駆除2

非駆除1

非駆除2

駆除平均

非駆除平均

アオサ属

0.005

0.000

0.000

0.000

0.003

0.000

その他緑藻

0.037

0.032

0.000

0.000

0.035

0.000

フクロノリ

0.149

0.000

0.000

0.017

0.075

0.009

カゴメノリ

0.027

0.000

0.000

0.000

0.014

0.000

アミジグサ属

0.000

0.000

0.011

0.270

0.000

0.141

オバクサ

3.736

0.000

0.226

0.000

1.868

0.113

コブソゾ

0.545

0.085

0.468

0.000

0.315

0.234

テングサ属

0.000

0.035

0.000

0.035

0.018

0.018

ピリヒバ

0.491

2.432

1.926

0.526

1.462

1.226

ヒメモサズキ

0.369

2.067

0.470

0.039

1.218

0.255

カニノテ属

1.036

1.152

0.678

0.487

1.094

0.583

その他紅藻

0.016

0.000

0.164

1.350

0.008

0.757

合計

6.411

5.803

3.943

2.724

6.107

3.334

表5

水成川平成29年3月17日の坪刈り結果（10×10cm，湿重量，単位g）
駆除1

駆除2

非駆除1

非駆除2

駆除平均

非駆除平均

アオサ属

0.000

0.000

0.205

0.000

0.000

0.103

フクロノリ

0.000

2.777

2.992

0.077

1.389

1.535

カゴメノリ

0.000

12.993

5.012

8.331

6.497

6.672

オバクサ

2.148

0.000

0.987

6.367

1.074

3.677

コブソゾ

0.094

6.924

0.682

5.684

3.509

3.183

フシツナギ

0.000

0.000

0.512

0.000

0.000

0.256

オゴノリ属

0.000

0.000

0.319

0.000

0.000

0.160

ピリヒバ

26.866

0.767

4.735

1.651

13.8173.193

ヒメモサズキ

0.000

0.200

0.532

0.280

0.100

0.406

カニノテ属

0.569

0.076

2.592

2.102

0.323

2.347

その他紅藻

0.078

0.000

0.011

0.002

0.039

0.007

合計

29.75523.73718.57924.49426.74621.537

図7

水成川3月のヒジキの状況- 44 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

イ-b

羽島地区

羽島地区の駆除区，非駆除区の中層域のほ表6

ぼ中間地点のウニ密度の推移を表6に示す。なお，1月及び2月は時化のため調査を行えなかった。試験開始前の表面には石灰藻類以外の藻類はほとんど見られなかった（図8）。ここ

羽島のウニ密度の推移（中層）
7/5

8/18

10/26 11/18

駆

56

100

24

非

76

108

68

12/20

3/17

44

12

4

108

108

108

*駆：駆除区，非：非駆除区

では中層域について比較していく。
1ヶ月後の駆除区は，ウニ密度は非駆除区とほぼ変わらなかったが，繊維状の微細藻類が多く見られた（図9）。3月には，駆除区はフクロノリをはじめカゴメノリ，テングサ類，カニノテ類が見られたが，非駆除区にはフクロノリが駆除区より若干少なめに見られた以外，カゴメノリ，テングサ類，カニノテ類は見られなかった（図10）。なお，潮間帯に見られたヒジキ，イソモク，ヒイラギモクは伸長することはなく，ウニ駆除のホンダワラ類の伸長に対する効果を確認することはできなかった。
駆除期間が短く，今後，さらにウニ駆除を継続し，変化を検証していく必要があると考える。
ウニ類は，ナガウニ，タワシウニ，ムラサキウニが多く，タワシウニが穿孔した巣穴が多く見られ，ウニを駆除することにより，この巣穴がアナゴ類やタカセガイ，稚イセエビに利用された。特にイセエビについては，10月から3カ月に渡って確認され（図11），ウニ駆除によって発生した小型藻類がイセエビ幼生（プエルルス）の着底を誘発し，ウニの巣穴が稚エビ期の生活の場になると考える。また，
秋から稚ウニの新規加入が見られることから，それらが稚エビの餌料となりうることから，ウニ駆除
はイセエビ資源に好影響を与えることが考えられる。

図8

ウニ駆除開始時の状況

図10

図9

ウニ駆除1ヶ月後の状況

約8ヶ月後（3月17日）の状況の比較
左：駆除区，右：非駆除区- 45 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図11 ウニ穴に確認されたイセエビ（左：10月，右11月）(2)

藻場分布調査ア

いちき串木野市羽島地区
前年までの調査同様，岩礁域では，波の影響を受

岩礁にヒイラギモク（フタエモク・トサカモク），ヒジキ，イソモクが比較的多く見られたが，食害によりすべて短かった。

ける潮間帯付近には，テングサ類，ソゾ類，有節石
灰藻類がほぼ全域に見られた。それ以深には主にムラサキウニ，タワシウニが多く，磯焼け様を呈していた。一方，転石域ではクボガイが高密度で分布し白浜公民館付近-串木野漁協境界

沖ノ島

岩礁域に広範囲にホンダワラ類が確認されたが，すべて食害で短かった。

一部に短いヒイラギモク
が，見られたのみであった。

ている場所があり，そういった場所では磯焼け様を食害で短い藻体のヒイラギモク，
ヒジキ，キレバモク，イソモク等が散見された。

呈しているところが多かったが，潮間帯付近にソゾ類等が若干生育した石も比較的多く見られた。
ホンダワラ類は，ヒイラギモク，ヒジキが岩礁域

図12 羽島地区沿岸のホンダワラ類の状況のほぼ全域に見られた。特にヒイラギモクは羽島﨑
周辺に群落を形成していたが，昨年度のような20cm程度の藻体は全く見られず，すべて1cm前後であった。

30

また，イソモクも広範囲に見られたが，ヒイラギモ

27年
28年

ク，ヒジキ同様短いものだけであった（図12）。

25

羽島海域には広範囲かつ高密度にウニ類が分布し，

水温

転石域にはクボガイ等の巻き貝が分布していた。さ℃

20

らに，ニザダイ，イスズミ，ブダイ等の植食性魚類も多く見られる。羽島沖の水温をみると，平成27年

15の年末から翌年初春にかけて水温が高めで推移していた（図13）。そのため植食性生物が早くから活動できたと考えられ，それらによる食害でホンダワラ類
が前年よりさらに短くなったものと考えられた。(2)

10
1月1日

2月1日

3月1日

4月1日

5月1日

6月1日

7月1日

9月1日 10月1日 11月1日 12月1日

図13 平成27年，28年の羽島沖の水温の推移（当センターフェリー情報，串木野の水温）-イ-bで示したが，まずは貝類，ウニ類など定着性の生物から駆除を行い，小型藻類を増やすことから取り組む必要があると考える。

- 46 -

8月1日

月 日

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

南さつま市笠沙地区

24.0

ガラモ場は桟敷島周辺に，ヒイラギモク，マメタ

22.0

ワラ等温帯性種と亜熱帯性種の混成藻場が小規模に

20.0

水温

見られただけであった。また，昨年度確認された小

℃

14.0

であった。さらに，桟敷島北側の岩礁域では，昨年

12.0

度は30cm前後のヒジキ，イソモクが同水深域に帯状

害により茎のみになったウミトラノオが散見された。

4月30日

4月28日

4月26日

4月24日

4月22日

4月20日

4月18日

4月16日

4月14日

4月8日

4月12日

4月6日

4月10日

4月4日

4月2日

3月31日

3月29日

3月27日

3月25日

3月23日

3月21日

3月19日

3月17日

3月15日

3月9日

3月13日

3月7日

3月1日

3月11日

10.0

に見られたが，今年度は付着器付近の藻体だけであった。かつて温帯性種の藻場があった小浦港東は食

16.0

3月5日

浦港北側の藻場は，食害で短い藻体が見られただけ

18.0

3月3日

イ

月 日

図14 藻場形成・非形成年の小浦3，4月の水温

藻場形成年と非形成年の3〜4月の水温の推移を図

推移（1時間毎計測の平均値）

14に示した。非形成年は3月下旬から4月上旬にかけての水温が形成年に比べ高く，この海域でアイゴの活動が鈍った17℃を大きく超えていた。この時期はホンダワラ類の伸長期にあたり，藻体も柔らかいことからアイゴをはじめ他の植食性魚類による食害が激しく進行し，伸長を阻害したものと考える。

２【方

食害防除対策
法】

試験地の南さつま市笠沙町崎ノ山は，かつてはガラモ藻場が形成されていたところであった。現在も藻体は残っているものの，食害により伸長できない状況にある。そこで海底から高さ10〜20cmに水平に食害防除網を張ることによるガンガゼ及び植食性魚類の食害防除試験を行った。目合いを角目10cm（平成28年3月開始：(1)）及び2cm（平成29年3月開始：(2)）の網を使用した。
(1)

前年度の平成28年3月16日に，鉄筋を海底に打ち込み高さを20cm及び30cmに保った。網は1.8×1.

8mの角目約10cmを2枚ずつ使用し，30cmの方には魚よけを目的として網の縁辺に10cmおきに3cm×20
cmの透明プラスティック製の短冊をつるした（図15）。

図 15 食 害 防 除 試 験 の 模 式 図(2)3月3日に1.8×3.6mの角目約2cmの網を2枚 ， 四辺を海底から約20〜30cmの高さに設置し，浮子を2つ付け網が底に着かないようにした。なお，網設置時のホンダワラ藻体には一部食害が見られた。また，植食性魚類を特定するために，インターバルカメラを設置し，3分間隔の間欠撮影を3月3日〜15日，3月24日〜31日に行った。

- 47 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書【結果及び考察】(1)

調査時のホンダワラ類の平均藻長及び標準偏差を表16に示す。
3月16日の試験開始時のホンダワラ属の藻長は，39.6±13.1mmで食害痕は数個体に見られただけであった。4月13日には食害が見られた個体も多かったものの，藻長はそれぞれの試験区で100mmを超えていたが，網のあるなしで有意差はみられなかった。6月，7月の調査では食害が激しく，ほぼ全個体が食害を受け，藻長も4月を下回っていたが，いずれの月も網のあるなしで有意差はみられなかった。なお，この地先では藻長は6月頃にピークを迎える。昨年度は目合い10cmでも網なしに比べ有意な食害防除効果が確認されたが，今年度は有意差はみられなかった。昨年度は網にイトア
ミジ等が繁茂し，今年度はそれがなかったことが大きな違いで，イトアミジ等により網内外が遮断され防除効果が出たと考えられ，網目が10cm程度であると，網を上部に張っても食害防除効果は望めないと考える。
60

90
180
160

80

平均値

4月 13日

70

140
120
藻 100
長 80
(mm)60

7月19日

平均値

50

60

40

50
藻
長 40
(mm)30藻 30
長(mm) 20

20

10

0

0
なし

20cm

30cm

網の高さ

(2)

6月14日

20

40

図16

平均値

10
なし

20cm

30cm

0

なし

網の高さ

20cm

30cm

網の高さ

各月の平均藻長及び標準偏差（左から平成27年4月13日，6月14日，7月19日）

3月3日の開始時のホンダワラ類の藻長は，50.3±31.0mmであった。一部食害も見られたが，個体差が大きく，種が違ったかもしれない。3月24日には，食害が見られた個体もあったが，網下の藻長は101.0±29.7mm，網外の藻長は55.6±17.4mmで，藻長がピークを迎える約2ヶ月前であったものの有意差がみられた（p＜0.05）。
インターバルカメラによって，カメラ前のホンダワラ類や他の海藻を直に食べている瞬間を撮影することはできなかったが，クサフグ，ボラ，クロダイ，クロサギが海底をついばむ様子が撮影できた。また，イスズミ様の個体も確認された（図17）。ただし，それらの魚類がついばむ行動が撮影された前後で海藻が短くなるなどの変化は確認されなかった。

- 48 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図17

インターバルカメラで海底をついばむ行

動が確認された魚（左上：クサフグ，左中：ク
ロダイ，右上：ボラ，右下：クロサギ，左下：
イスズミ様の魚）３【方(1)

有用藻類増養殖技術開発
法】
ヒジキ種苗量産試験

昨年度は，夏期の省力化について，幼胚を広口瓶内で冷蔵保存した後採苗する方法を試みたが，約4ヶ月後の採苗で生長が見られなかったことから，冷蔵保存中の酸欠による枯死と考え，通気を行い- 49 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書保存する方法についての検証を行った。
幼胚採取は，これまでの方法に従い，水槽の底に落ちた幼胚を採取し，海水を満たした1 の広口瓶に収容した後，約4℃の冷蔵庫に収容した。通気した試験区（通気区）と通気しない試験区（無通気区）を設けた。月〜金曜は広口瓶をできるだけ攪拌するようにし，1〜2週間毎にあらかじめ冷やした海水で約2/3を交換した。
無通気区から3及び8日後に，通気区からは53及び70日後に，幼胚を取り出し2×2cmのシート断片に採苗し，弱流水下で育成した。
(2)

ヒジキ増殖試験

効果的な播種方法を検討するため，当センター前の消波ブロック（テトラポッド）を対象に，幼胚直接播種及びスポアバッ
グ方式による試験を行った。なお，試験地に既存のヒジキが数個体あったことから，播種前に付着器を残して藻体は刈り取り影響がないようにした。
ア

幼胚直接播種
幼胚を洗浄瓶に収容し，目的の場所が水面下にあり，波が静

かな時を見計らって散布した。散布は，5月30日及び6月2日，8

図18

スポアバッグの設置状況日に行い，翌年の4月3日に目視により藻体の確認を行った。
イ

母藻設置
スポアバッグはロープにより網により消波ブロックにくくりつけたが，波に揺られて損傷を受けたり流出しないよう，スポアバッグと消波ブロックの間を短めにした（図18）。6月1日にスポアバッグ
により母藻（2.5〜2.8kg）設置を行い，翌年の4月3日に目視により藻体の確認を行った。
(3)

アサクサノリ種苗生産

八代海出水地区のノリ養殖生産者グループがH18年からアサクサノリの養殖に取り組んでいるが，種苗（のり網に付ける胞子を出すカキ殻穿孔糸状体）の安定培養や乾海苔中のアサクサノリ割合の向上が課題となっている。このことから，北薩地域振興局と連携し，生産者グループが現地で行うフリ
ー糸状体を用いた種苗培養技術の指導やPCR法による種の判別（養殖したノリがアサクサノリであるか近隣の漁場から移入したスサビノリであるかを判定）等を実施し，生産者グループの取り組みを支援した。
PCR法の分析方法及び種の判別は，Niwa et al.（2005）に従った。試料の採取については，生ノリの場合はノリ網からノリ葉体を採取して試料とし，乾海苔製品の場合は乾海苔を水で戻して葉体片とした後にランダムに採取したものを試料とし，種判別を行った。

【結果及び考察】(1)ヒジキ種苗量産試験
無通気区の3日後は生長が見られたが，8日後では生長は見られず枯死していた。また，通気区では
53及び70日後の両者とも生長が見られず枯死していた。両者とも幼胚同士がくっつき合って塊を作る傾向があった。

- 50 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

通気区については，数ヶ月は枯死しないだろうという予想のもとに保存していたが，53日後にすでに枯死していたこと，シートへ採苗した後に冷蔵したものは4ヶ月後でも生残していたことなどを考えると，冷蔵で長期間保存させるには，何かに付着させることや幼胚一つ一つを個々に保つことが必要なのかもしれない。今後の課題と考える。
(2)

ヒジキ増殖試験

ア

幼胚直接播種5月30日は潮位1.6mの時に3日分の幼胚約2,856千粒，6月1日は潮位0.7mの時に2日分の幼胚約3,924

千粒，6月8日は潮位2.6mの時に5日分の幼胚約2,660千粒，合計9,440千粒を散布した。
4月3日は，目視により付着器の形態などから当歳個体を判定したが，17個体で着生率（確認個体数/
散布幼胚数）は，0.0002%であった。
昨年度の着生率は，0.0004%及び0.0008%で若干下回り，かなり低い率であった。幼胚散布時の基質（テトラポッド）表面はほとんど海藻等の生物で被われていたためと考える。また，率は低いものの，
確実に着生することから，表面を被う生物が少ない基質や新たな基質であれば着生率は高くなると考
える。
イ

母藻設置
スポアバッグは設置22日後に回収したが，流失したものは1個だけ（1/5）であった。ヒジキの生えているところは，波があり母藻設置が困難な場合が多いが，スポアバッグを造成目標に直接くくりつ
け揺れ幅を小さくすることで長期間母藻を維持できた。
しかし，確認された当歳個体は3個体だけで，上記(2)-ア同様基質表面の生物の多さが影響したと
考える。
(3)

アサクサノリ種苗生産

平成24年度から，出水地区のノリ養殖グループが生産地におけるカキ殻穿孔糸状体の平面式培養に取り組んできており，前年度（28年）3月に北薩地域振興局とともに指導したカキ殻へのフリー糸状
体播種後の種苗育成・管理については，グループ及び北薩地域振興局が行い，それらグループ育生カ
キ殻により陸上採苗を行った。
また，当センターにおいても，カキ殻穿孔糸状体の培養（5〜10月，カキ殻3,000枚）を行った。培
養期間中，カキ殻に付着した珪藻除去のための洗浄などの管理を，生産者グループとともに2回実施した。7月から3,000枚のうち1,000枚を50Lﾊﾟﾝﾗｲﾄ水槽による垂下培養にし，10月下旬，殻胞子の放出を確認後抑制処理を行い，10月28日に3,000枚すべてを配布した。
PCR分析方法による種の判別は，乾海苔製品について1回行い，アサクサノリの割合は平均で50%であった。

- 51 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

鹿児島海藻パーク推進事業−Ⅱ（藻場定期モニタリング調査事業）
東條智仁，猪狩忠光，平江多績

【目的】
これまで当センターでは藻場や磯焼けの現状把握や磯焼けの継続原因，各環境における藻場回復技術の開発を行ってきた。
本事業では，それらの知見を活かし，水産多面的機能発揮対策事業等により各地域の藻場保全活動組織が環境・生態系保全活動に取り組む中で必要となる定期的なモニタリング調査を行い，藻場を維持，回復するための活動を支援する。

【方法】
１

定期モニタリング調査
指宿地区水産振興会，山川地区藻場保全会(以下，活動組織)が実施する藻場造成海域において，潜水によるモニタリング調査を行った。
調査内容
活動組織が設定した調査ライン(図１，２)及び離石型藻礁(図１)において，調査を実施した。
調査ラインは一定距離(下記の調査場所参照)周辺，離石型藻礁は委託元が指定した地点(指宿
海港地先及び指宿岩本地先における各４地点)にて，方形枠(50cm×50cm)を設置し，方形枠内において下記の調査項目について調査した。
なお，方形枠は周辺環境として平均的な地点を選んで設置した。このため，調査水深について
は調査毎に異なる場合がある。
(調査場所…ライン)
海
指

山

域
宿

川

調査箇所

ﾗｲﾝ長

調査点(始点からの距離(m))(m)※方形枠を設置する地点

指宿北

38

0, 5, 10, 15, 20, 25, 30, 38

指宿南

30

0, 5, 10, 15, 20, 25, 30

指宿岩本地先岩本沖

250

0, 50, 100, 150, 200, 250

山川港地先

牧場下

138

5, 17, 32, 110, 130, 138

浜児ヶ水地先竹山下

139

0, 5, 37, 66, 75, 100, 139

浜児ヶ水沖

165

0, 7, 72, 152, 165

児ヶ水定置横150

0, 20, 40, 60, 80, 100, 120, 140, 150

指宿港地先

赤水鼻地先

調査ライン

(調査場所…離石型藻礁)
指 宿 港 地 先…北側藻礁にて２地点(北側，南側)，南側藻礁にて２地点(北側，南側)
指宿岩本地先…沖側藻礁にて２地点(西側，東側)，岸側藻礁にて２地点(西側，沖側)- 52 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書（調査項目等）・水温，水深，底質，浮泥の堆積状況
・海藻草類被度，種類
・植食性魚類の食痕の有無，ウニ類，小型巻貝密度(調査回数)

年２回（各調査ライン及び各離石型藻礁）

図１ 左：指宿地区定期モニタリング位置
右上：指宿岩本地先
右下：指宿港地先

図２ 左上：山川地区定期モニタリング位置
左下：浜ヶ水地先

右上：山川港地先
右下：赤水鼻地先- 53 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書（調査時期）
調

査

箇

所

第

指宿港地先
指宿岩本地先
山川港地先
浜児ヶ水地先
赤水鼻地先
２

１

回

平成28年 6月9日
平成28年 6月8日
平成28年 7月25日
平成28年 7月25日
平成28年 7月25日

第

２

回

平成28年11月17日
平成28年11月 7日
平成28年12月 7日
平成28年12月 6日
平成28年12月 6日

藻場の維持，回復手法の指導
平成26年度に佐多岬地区藻場保全活動組織へ遮光シートによるソフトコーラル駆除方法を指導し，平成27年度に間泊港周辺(図３)にてソフトコーラルの駆除が実施された。
また，遮光シートは平成27年6月17日に設置，同年8月4日に撤去された(設置期間48日)。
調査内容
ソフトコーラルの着生状況の経過を目視により調査した。
(調査回数)

年２回(調査時期)

平成28年9月23日(夏季調査)，平成29年1月11日(冬季調査)

図３ 遮光シートによるソフトコーラル駆除地

【結
１

果】

定期モニタリング調査(ライン調査)
１）指宿海域(1）指宿港地先
ａ 指宿北（図１参照）a)平成27年6月9日調査
調査水深は2.4 〜4.0 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(マジリモク, コナフキモク, コブクロモク, マメタワラ, ヒイラギモク, ウミ
ウチワ, イトアミジ, ヤハズグサ, ヘラヤハズ, ワカメ），紅藻(ミゾオゴノリ，テングサ科，
ヒメモサズキ, 無節石灰藻)であった。
始点から5 〜33 m にマジリモクとコナフキモクの混成藻場が形成されていた(図４）。
浮泥堆積物はなかった。
ウニ類は前年度調査時(平成27年6月11日)と異なり，密度が高い地点があった。

- 54 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

巻貝類は前年度と同様に少なかった。
ウニ類… 5 m：ガンガゼ 4個/㎡，10 m：ナガウニ 4個/㎡
20 m：ガンガゼ 4個/㎡，ナガウニ 16個/㎡
巻貝類… 5 m：4個/㎡, 25 m：4個/㎡，33 m：8個/㎡m※記載していない調査点のウニ類及び巻貝類の密度は0個/㎡(以下同じ)

図４ コナフキモクとマジリモクの混成藻場(左：15 m付近，右：20m付近）b)平成28年11月17日調査
調査水深は2.7 〜4.0 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類幼体, ウミウチワ, 他アミジグサ科），緑藻(アオサ科，糸状の緑藻)，紅藻(イバラノリ科, オゴノリ科, ヒメモサズキ, 無節石灰藻)であり，藻場の形成は見られなかった(図５）。
浮泥堆積物は全体的に少なかった。
第１回調査時と異なり，ウニ類及び巻貝類の出現地点が多く，密度も高かった。
ウニ類… 5 m：ナガウニ

4個/㎡，10 m：ナガウニ 8個/㎡，15 m：ナガウニ 16個/㎡

20 m：ナガウニ 20個/㎡，ガンガゼ 12個/㎡
25 m：ナガウニ

4個/㎡，ガンガゼ 12個/㎡

巻貝類…10 m：16個/㎡，15 m：12個/㎡，25 m：4個/㎡，33 m：4個/㎡

図５ 左：大型の藻体はみられない(10 m付近)，右：ホンダワラ類の幼体(30 m）

ｂ 指宿南（図１参照）a)平成28年6月9日調査
調査水深は3.4 〜4.1 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(マジリモク, ヤツマタモク, マメタワラ, ウミウチワ, イトアミジ, ワカメ），
緑藻(センナリズタ)，紅藻(ミゾオゴノリ, 無節石灰藻)であった。
始点から3 〜10 m ，16 〜30 mにホンダワラ類(マジリモク主体)の混成藻場が形成され，ウ
ミウチワとワカメも多く確認した(図６）。

- 55 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

浮泥堆積物は全体的に少なかった。
ウニ類は前年度調査時(平成27年6月11日)と異なり，密度が高い地点があった。
巻貝類は前年度と同様に確認されなかった。
ウニ類…10 m：シラヒゲウニ 4個/㎡，20 m：ナガウニ 8個/㎡，ガンガゼ 8個/㎡，
20 m：ガンガゼ 4個/㎡

図６ 左：ホンダワラ類の藻場(20 m付近)， 右：ウミウチワやワカメも多い(25 m付近）b)平成28年11月7日調査
調査水深は3.3 〜4.1 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類幼体, ウミウチワ, フクロノリ，他アミジグサ科)，緑藻(糸状の緑藻)，紅藻( 小型紅藻, 無節石灰藻)であり，藻場の形成は見られなかった(図７）。
浮泥堆積物は全体的に少なかった。
ウニ類は第１回調査時と同様に，密度が高い地点があった。
巻貝類は第１回調査時と異なり，確認されなかった。
ウニ類…20 m：ガンガゼ 16個/㎡，25 m：ガンガゼ 4個/㎡，ナガウニ 4個/㎡

図７ 左：ホンダワラ類の幼体(5 m付近）
，右：ホンダワラ類の幼体(255 m付近）

ｃ 指宿港地先離石型藻礁(図１参照)a)平成28年6月9日調査
調査水深は2.4 〜2.6 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(マジリモク, マメタワラ, コブクロモク, ウミウチワ, アミジグサ, イトアミジ, フクリンアミジ, ヘラヤハズ, ワカメ)，緑藻(モツレミル)，紅藻(オバクサ, ウスカワカ
ニノテ)であった。
藻礁全体がマジリモク主体の濃密な藻場であり，一部はマメタワラ主体であった(図８)。
浮泥堆積物は全体的に少なかった。
ウニ類は基質上部ではなく，基質同士の間隙や側面に確認され，密度が高い地点があった(ガンガゼ：0〜16個/㎡)。

- 56 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

巻貝類は確認されなかった。

図８ 左：ヤツマタモク主体の藻場，右：マジリモク主体の藻場(北側：南)b)平成28年11月9日調査
調査水深は2.2 〜3.4 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類幼体, アミジグサ科)，緑藻(糸状の緑藻), 紅藻(小型紅藻, ウ
スカワカニノテ, 無節石灰藻)であった(図９左)。
浮泥堆積物は全体的に多かった。
第１回調査時と同様にウニ類は基質上部ではなく，基質同士の間隙や側面に確認され(図９右)，密度が高い地点があった(ガンガゼ：8〜12個/㎡)。また，南側藻礁において，ウニ類はパッチ上に分布してた。
巻貝類は確認されなかった。

図９ 左：ホンダワラ類の幼体，右：ガンガゼがパッチ状に分布(2)指宿岩本地先（図１参照）a 岩本沖a)平成28年6月8日
調査水深は0.4 〜3.3 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ヤツマタモク, マメタワラ, ウミウチワ, イトアミジ, フクリンアミジ, ヤハ
ズグサ, 他アミジグサ科, ワカメ），緑藻(ナガミル），紅藻(オバクサ, イバラノリ, ウスカワ
カニノテ, 無節石灰藻)であった。
始点から60 〜239 m にヤツマタモク主体でマメタワラが混成した藻場が形成された(図10左)。
また，始点から108 〜160 m，175 〜200 mの藻体は食害により藻長が短くなっていた(図10右)。
浮泥堆積物は全体的に少なかった。
ウニ類は前年度調査時(平成27年6月22日)と同様に，ほとんど確認されなかった。
巻貝類は前年度と異なり，ほとんど確認されなかった。

- 57 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

ウニ類…200 m：ラッパウニ 4個/㎡
巻貝類…100 m：4個/㎡，150 m：8個/㎡

図10 左：ヤツマタモク主体の藻場(160 m付近)，右：食害にあった藻体b)平成28年11月7日調査
調査水深は0.6 〜3.2 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ヤツマタモク, マメタワラ），緑藻(アオサ科)，紅藻(オバクサ, ピリヒバ,
ウスカワカニノテ, 無節石灰藻)であった。
始点から60 〜150 m ，200 〜239 m にヤツマタモクとマメタワラの混成藻場が形成された(図11左)。
また，始点から110 m, 130 m，219 〜250 m の藻体は食害により藻長が短くなっていた(図11
右)。
浮泥堆積物は全体的に多かった。
ウニ類及び巻貝類は確認されなかった。

図11 左：ヤツマタモクとマメタワラが混成，右：食害にあった藻体

b 指宿岩本地先離石型藻礁(図１参照)a)平成28年6月8日調査
調査水深は1.8 〜2.1 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ヤツマタモク, マメタワラ, ワカメ)， 紅藻(カバノリ, ウスカワカニノテ,
無節石灰藻)であった。
藻礁全体にヤツマタモク主体の濃密な藻場が形成された(図12左)。
また，一部で無節石灰藻やコケムシが付着した藻体が確認された(図12右)。
浮泥堆積物は全体的に少なかった。
ウニ類は基質上部ではなく，基質同士の間隙や側面に確認され，密度が高い地点があった(ムラサキウニ：8〜12個/㎡，コシダカウニ：8個/㎡)。
巻貝類は確認されなかった。

- 58 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図12 左：ヤツマタモク主体の藻場，右：無節石灰藻等が付着した藻体(沖側藻礁:東)b)平成28年11月7日調査
調査水深は1.6 〜2.4 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類：藻長が短いため種判別できず)， 紅藻(小型紅藻, ウスカワカ
ニノテ, 無節石灰藻)であった。
藻礁全体にホンダワラ類の濃密な藻場が形成された(図13左)。
また，一部で無節石灰藻やコケムシが付着した藻体が確認された(図13右)。
浮泥堆積物は全体的に多かった。
ウニ類は第１回調査時と同様に基質上部ではなく，基質同士の間隙や側面に確認され，密度が高い地点があった(ムラサキウニ：0〜16個/㎡)。
巻貝類は確認されなかった。

図13 左：ホンダワラ類が繁茂，右：無節石灰藻等が付着した藻体(沖側藻礁:東)２）山川海域(1)山川港地先
a 牧場下（図２参照）
a)平成28年7月25日調査
調査水深は-0.8 〜1.2 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻, コナフキモク, コブクロモク, ヒイラギモク, ヒジキ, ウミトラノオ, イシゲ, ヘラヤハズ), 緑藻(ミル, センナリズタ), 紅藻(マツノリ, ツノマタ, テングサ科, オゴノ
リ, イバラノリ科, サンゴモ科, 無節石灰藻)であった。
始点から70 〜91 m にコナフキモクの藻場(図14左)，110 〜120 m にコナフキモク，コブクロ
モク及びヘラヤハズが主体でヒイラギモクが混成した藻場が形成された(図14右）。
浮泥堆積物はほとんどなかった。
ウニ類は前年度調査時(平成27年7月30日)と同様に，始点から20 〜60 m付近の転石地帯に広- 59 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

く分布していた。
巻貝類は前年度と異なり，確認されなかった。
ウニ類…110 m ：ムラサキウニ 12個/㎡，※20〜60 m (転石地帯)：平均37.6個/㎡(全てのウニ類，５地点で計測)

図14 左：コナフキモクの藻場(70 m付近)，右：混成藻場(120 m付近）b)平成28年12月7日調査
調査水深は-0.5〜1.2 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類幼体, ウミウチワ, ヘラヤハズ, 他アミジグサ科），紅藻(オバクサ, イワノカワ, 小型紅藻, ピリヒバ, ウスカワカニノテ, 無節石灰藻）であり，藻場の形成は見られなかった。
ホンダワラ類幼体は始点から5 〜70 m, 97 〜112 m で確認された(図15）。
浮泥堆積物はほとんどなかった。
ウニ類は第１回調査時と同様に，始点から25 〜60 m付近の転石地帯に広く分布していた。
巻貝類は第１回調査時と異なり，密度が高い地点があった。
ウニ類… 17 m：ムラサキウニ 32個/㎡，ナガウニ 4個/㎡，
32 m：ムラサキウニ 16個/㎡，ナガウニ 8個/㎡，
110 m：ムラサキウニ 24個/㎡※25 〜65 m(転石地帯)：平均34.4個/㎡(全てのウニ類，５地点で計測)
巻貝類… 17 m：8個/㎡，110 m：20個/㎡

図15 ホンダワラ類の幼体を確認(左：17 m，右110 m）(2)浜児ヶ水地先
ａ 竹山下（図２参照）
a)平成28年7月25日調査
調査水深は1.5 〜5.4 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(コブクロモク, コナフキモク, アミジグサ, 他アミジグサ科, イシゲ），緑藻- 60 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書(糸状の緑藻)，紅藻(オバクサ, 糸状の紅藻, ピリヒバ, カニノテ, ウスカワカニノテ, 無節石灰藻)であった。
始点から0 〜10 m にコブクロモク，42 〜92 m にコブクロモクとコナフキモクが散見され，11 mにコブクロモクの藻場(図16左)，75 mにコナフキモクが体でコブクロモクが混成する藻場が形成された(図16右)。
浮泥堆積物はなかった。
前年度調査時(平成27年7月30日)と異なり，ウニ類及び巻貝類とも少なかった。
ウニ類… 0 m：ムラサキウニ 8個/㎡，5 m：ムラサキウニ 12個/㎡，
66 m：タワシウニ 4個/㎡
巻貝類… 0 m：8個/㎡，66 m：8個/㎡

図16 左：コブクロモクの藻場(11m)，右：コナフキモク主体の藻場(75 m)b)平成28年12月6日調査
調査水深は1.1 〜6.0 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類幼体, ウミウチワ, 他アミジグサ科, イシゲ），緑藻(キッコウグ
サ, 小型緑藻)，紅藻(カバノリ, イワノカワ, テングサ科, 小型紅藻, ピリヒバ, ウスカワカニ
ノテ, カニノテ, 無節石灰藻)であり，藻場の形成は見られなかった(図17）。
ホンダワラ類幼体は始点から5 m ，66 m ，75 m 付近の岩盤上で確認された。
浮泥堆積物は全体的に少なかった。
第１回調査時と比較し，ウニ類及び巻貝類とも密度が高い地点があった。
ウニ類… 0 m：ムラサキウニ 24個/㎡，ナガウニ 4個/㎡，5 m：ムラサキウニ 12個/㎡
巻貝類… 0 m：16個/㎡

図17 ホンダワラ類の幼体を確認

ｂ 浜児ヶ水沖（図２参照）
a)平成28年7月25日調査
調査水深は1.1 〜4.9 m（潮位換算後）であった。

- 61 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

出現種は褐藻(コブクロモク，ウミウチワ, シワヤハズ, ヘラヤハズ），紅藻(テングサ科,小型紅藻, ヒメモサズキ, ピリヒバ, 節石灰藻)であった。
始点から0 m，7 m ，32 〜74 m ，100 〜136 m にコブクロモクの藻場が形成されたが，食害によって藻長は短かった(図18左)。また，61 m ，74 m 付近は岩盤(瀬)に割れ目があり，そこに繁茂する藻体は食害が少なかった(図18右)。
浮泥堆積物は全体的に多かった。
前年度調査時(平成27年7月30日)と同様に，ウニ類及び巻貝類は確認されなかった。

図18 左：食害にあった藻体(7m付近)， 右：食害にあっていない藻体(72m付近)b)平成28年12月6日調査
調査水深は1.3 〜5.1 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類幼体,ウミウチワ, シワヤハズ, 他アミジグサ科），緑藻(糸状の緑藻)，紅藻(小型紅藻, ウスカワカニノテ, ピリヒバ, ヒメモサズキ, 無節石灰藻)であり，藻場の形成はみられなかった。
ホンダワラ類幼体は，始点から0〜7 m ，37 〜72 m ，100 m ，129 m ，134 m ，152 mの岩盤上に確認された(図19)。
浮泥堆積物は全体的に多かった。
第１回調査時と同様に，ウニ類及び巻貝類は確認されなかった。

図19 ホンダワラ類の幼体を確認（左：0 m付近，右：140 m付近）

(3)赤水鼻地先
a 児ヶ水定置横（図２参照）
a)平成28年7月25日調査
調査水深は0.6 〜7.9 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(シマオオギ, ウミウチワ, シワヤハズ, アミジグサ, 他アミジグサ科），緑藻(ナガミル)，紅藻(オバクサ, 他テングサ科, イバラノリ, アヤニシキ, 糸状の紅藻, ウスカワ

- 62 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

カニノテ, ガラガラ科, 無節石灰藻)であった。
前年度調査(平成27年7月30日)と同様に藻場の形成はみられず，ウミウチワやシマオオギの群落も確認されなかった(図20)。
浮泥堆積物はほとんどなかった。
前年度調査時と異なり，ウニ類及び巻貝類とも多くの地点で確認され，密度が高い地点もあった。
ウニ類… 20 m ：ナガウニ 4個/㎡， 40 m：ナガウニ 4個/㎡，ラッパウニ 4個/㎡，
60 m ：ガンガゼ 8個/㎡， 80 m：ガンガゼ12個/㎡，
120 m ：ガンガゼ 4個/㎡, 140 m：タワシウニ 4個/㎡
巻貝類… 60 m ：8個/㎡，80 m：20個/㎡，120 m：8個/㎡，140 m：20個/㎡

図20 シマオオギやウミウチワを確認できるが被度が低い（左:20 m，右:120 m）

b)平成28年12月6日調査
調査水深は0.7 〜8.3 m（潮位換算後）であった。
出現種は褐藻(ホンダワラ類幼体, シマオオギ, ウミウチワ, シワヤハズ, 他アミジグサ科），
紅藻(オバクサ, 他テングサ科, オゴノリ科, ウスカワカニノテ, ピリヒバ, ヒメモサズキ, 無節石灰藻)であり，藻場の形成は見られなかった。
ホンダワラ類幼体は始点から100 m で確認された(図21）。
浮泥堆積物は全体的に少なかった。
ウニ類は第１回調査時より確認された地点は少なかった。
巻貝類も第１回調査時よりも密度が高い地点があった。
ウニ類… 20 m：ナガウニ 12個/㎡，ガンガゼ 4個/㎡，60 m：ガンガゼ 8個/㎡，
80 m：ガンガゼ

8個/㎡，140 m：タワシウニ 4個/㎡，ナガウニ 4個/㎡

巻貝類… 60 m：4個/㎡，80 m：12個/㎡，140 m：108個/㎡

図21 左：ホンダワラ類幼体を確認（100 m）， 右：他の地点では確認できず- 63 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

２

藻場の維持，回復手法の指導
南大隅町佐多間泊（図３参照）
a)平成28年9月23日(遮光シート撤去から416日経過)
前年度に遮光シートを敷いていなかった範囲(対照区)は，基質上の広い範囲がソフトコーラルで覆われていた(図22左)。
対して，遮光シートを敷いていた範囲(試験区)は，数個体のソフトコーラルが確認された程度
であり，ソフトコーラルの被度が対照区と大きく異なっていた(図22中，右)。

図22 左：対照区，中：試験区，右：試験区で確認されたソフトコーラルb)平成29年1月11日（遮光シート撤去から526日経過）
対照区は前回調査(平成28年9月23日)と同様にソフトコーラルに覆われていた(図23左)。
試験区は前回調査よりもソフトコーラルが成長し，確認される個体が増加していた(図23右)。

図23 左：対照区，右：試験区

前年度の調査結果(平成27年度事業報告書参照)と併せ，遮光シートによるソフトコーラルの駆除は有効であり，基質にソフトコーラルが再び発生する前に，ホンダワラ類の幼胚を播種することで藻場造成が可能と思われた。

- 64 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

奄美等水産資源利用開発推進事業−Ⅱ（沿岸域資源利用開発調査−磯根資源開発調査）
東條智仁，猪狩忠光，平江多績
【目的】
奄美海域においてホンダワラ藻場(ガラモ場)の造成手法を開発し，奄美群島の水産資源増殖に
資する。
【方法】
調査･試験地は, 内湾性藻場を瀬戸内町嘉鉄, 宇
検村佐念，リーフ性藻場を奄美市笠利町佐仁，用とした(図１)。
＊内 湾 性 藻 場：
波当たりの弱い内湾に形成される藻場。
底質は人頭大の石が混じる砂地で，リーフ性藻場に比べて構成種は少なく，主にマジリモクで構成される場所が多く見られる。主に３〜４月にかけて成熟し，幼胚放出が行われる。

図１

試験地

＊リーフ性藻場：
リーフ内に形成される藻場
底質はサンゴ由来の岩盤で，薄く砂(有孔虫やその死骸等が由来)が被っている。
キレバモク，チュラシマモクなど８〜10種で藻場が構成され, ７〜９月に成熟し，幼胚放出が行われる。藻体は周年確認できるが，毎年伸長して藻場を形成するとは限らない。
１

モニタリング調査
１）環境(水温・水質)調査
嘉鉄, 佐仁, 用に水温ロガー(オンセット社製小型防水式自動計測器：ティドビットv2)を設置
し, １時間毎に水温測定を行った｡
２）天然藻場調査
佐仁，用の天然藻場において，ホンダワラ類の藻長，着生密度の調査･測定を行った｡

２

小規模藻場造成試験
１）内湾性藻場における核藻場型造成試験(嘉鉄)
平成27年3月に設置した階段状の基質(図２，基質面の高さ−１段目: 42 cm, ２段目: 36 cm, ３
段目: 30 cm, ４段目: 18 cm, ５段目: 12 cm×２面, 以下，階段状藻礁と呼ぶ)１基に, 平成27年4月に瀬戸内町白浜にて採集したマジリモクをスポアバッグ法によって幼胚添加を行い，着生した藻体について経過観察を行った｡ また, 他藻類の着生がホンダワラ類の伸長に影響するか確認するた- 65 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

め, 10月調査時より, 各段の面積の半分を試験区とし, その部分に着生した他藻類を除去した。
＊核藻場：
藻場を維持するに足る種苗（胞子や幼胚等）を供給できる最小単位の海藻群落

図２ H27.3.27 設置した階段状藻礁

２）幼胚添加状況調査(嘉鉄)
平成28年3月に階段状藻礁の周辺約2 m範囲内に基質(山石)を80個を設置し，階段状藻礁からの幼胚供給状況を調査した。
３

食害対策試験
１）食害防除試験(1)内湾性藻場（佐念)
平成28年2月29日に設置した囲い網(3 ×3 ×3.5 m)内外における藻長の経過観察を行った。
また，試験後は囲い網を撤去し，植食性生物の特定調査を行った。
(2)リーフ性藻場（佐仁）食害防除に適した網の目開きを調査するため，平成28年
4月27日に目開き60, 70 mmのステンレスネット(960×960×
80 mm)をそれぞれ1枚ずつ設置し, ネット内外の藻長について経過を観察した(図３)｡ また, 試験後は囲い網を撤去し，植食性生物の特定調査を行った。
図３２）植食性生物の特定調査

ステンレスネット(H28.4.27)

食害防除試験後，藻体を保護していた網を撤去し，藻体の前方にインターバルカメラ(KINGJIM：recolo IR7)を設置し，植食性生物が藻体を摂餌する様子の撮影を行った(図４)。
内湾性藻場においては, 平成28年5月19日に囲い網を撤去，
撮影は５分間インターバルで行った。
リーフ性藻場においては, 平成28年9月2日にステンレスネ
ットを撤去し，撮影は１分間インターバルで行った。

図４

インターバルカメラ【結果及び考察】１

モニタリング調査
１）環境(水温・水質)調査
水質について, 直近10年間におけるリーフ性藻場の栄養塩(無機態リン, 無機態窒素)の変動を- 66 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図５，６に示す(実線：藻場形成年，点線：藻場非形成年)。
年によって無機態リン及び無機態窒素の濃度はばらついており, 藻場形成年と藻場非形成年について明確な差はみられなかった。

図５

各調査地における無機態リン濃度(左：佐仁，右：用)(年別)

図６

各調査地における無機態窒素の濃度(左：佐仁，右：用)(年別)

水温について，用(岸側)における直近9年間の日間平均水温を藻場形成年(平成23,24,26,27,28
年)と藻場非形成年(平成20,21,22,25年)に分けて平均を求めたところ，2月17日から3月29日にかけて，藻場形成年は藻場非形成年に比べて水温が低い傾向がみられた(図７)。
そこで，2月17日から3月29日までの平均水温(表１)について，多重比較検定(正規分布に従わないためSteel-Dwass testを用いた)を行い，平均に有意な差があるか検証した。
結果，藻場非形成年である平成21,22,25年は他の年と有意に差がみられた(表２)。
しかし，藻場非形成年である平成20年は藻場形成年と有意な差はみられず，藻場形成年である
平成26年は藻場形成年である平成23,27年と有意な差がみられた。
比較した期間における平成20年の平均水温は20.2℃，平成26年の平均水温は20.4℃であることから，20.2〜20.4℃付近が藻場形成の境界と考えられた。

図７

藻場形成年，藻場非形成年の日間平均水温の比較- 67 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表１ 2月17日から3月29日までの平均水温(℃)

年度

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

H28

平均水温

20.2

20.6

21.1

19.9

20.1

21.6

20.4

19.8

19.5

※色の付いた年は藻場非形成年
表２ 2月17日から3月29日までの平均水温の検定の結果
H20 H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27 H28
H20

1%

H21

1%

1%
1%

1%

1%

5%

1%

1% ※色の付いた年は藻場非形成年

1%

1%

5%

1%

1%

1%

H23

1%

1%

H24

1%
1%

1%

1%

1%

H22

H25

1%

H26

1%は危険率1%，5%は危険率5%で有意な差があることを示す

H27
H28

２

天然藻場調査佐仁，用における藻場の形成状況を表３に示す。
また，台風の影響により，８月に調査を実施することができなかった。
表３ 佐仁・用における藻場形成状況（○：形成年，−：非形成年）
年度

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

佐仁(西海岸)

−

○

−

○

−

○

−

○

−

○

−

○

−

−

−

○

−

用(東海岸)

○

−

−

−

−

−

−

○

−

−

−

○

○

−

○

○

○

１）佐

仁

佐仁(岸側)における平均藻長の推移を図８に示す。
佐仁はほぼ隔年で藻場が形成されていたが，平成21年以降は藻場形成年と藻場非形成年との藻長差が小さくなっている。
平成28年度は，5月の平均藻長が38.4 mm(岸:33.3 mm, 沖:44.1 mm)，6月の平均藻長が29.9 mm(岸:35.8 mm, 沖:25.2 mm)であり，藻場は形成されなかった(図９)。
藻体には食害痕が確認され，食害の影響が考えられた。

図８ 佐仁(岸側)における平均藻長の推移- 68 -

図９ 藻場は形成されず(H28.6)

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書２）用用(岸側)における平均藻長の推移を図10に示す。
用は佐仁と異なり，藻場が不定期に形成されている。
平成28年度は, 小型ではあるが5月に平均藻長が75.5 mm(岸:86.8 mm, 沖:66.8 mm)の藻場が形成され(図11)，9月には平均藻長が52.0 mm(岸:51.5 mm，沖:52.7 mm)となった。
また，茎のみとなった藻体は見られず，食害圧はそれほど高くなかったと思われた。

図11 藻場が形成(H28.5)

図10 用(岸側)における平均藻長の推移

２

小規模藻場造成試験

１）内湾性藻場における核藻場型造成試験(嘉鉄)
平成28年4月から翌年3月まで, 各段における藻長を測定した(表４)。
平均藻長は38.7 mm(最大:86.0 mm)であり，生殖器床が形成された藻体はほとんどみられなかった。
過去に白浜で実施した同様の試験を行った際は，平表４階段状藻礁の各段の藻長(単位：mm)

嘉鉄

4/27

5/19

10/27

1/26

3/21

42cm

29.0

33.9

21.6

11.5

26.8

36cm

33.3

28.8

21.0

13.2

19.4

30cm

42.4

30.6

18.5

11.5

14.0

18cm

35.9

33.9

17.3

13.9

19.0

15.0

17.0

20.6

12cm内

52.9

47.3

成26年3月時点で平均藻長が341.4 mmであり, 嘉鉄で

12cm外

埋没

埋没

13.6

14.7

27.8

の結果と大きな差がみられた。

平均

38 .7

3 3 .01 7 .91 3.6

2 0 .7

次に，平成28年10月調査時から実施した他藻類除去試験の結果を表５に示す。
10月，1月に他藻類の除去を行ったが，試験区と対照区の藻長に大きな差は見られなかった。
他藻類を除去しても次回調査までの間(１〜２ヶ月後)に，他藻類が繁茂してしまうため，効果がみられなかったと考えられた(図12)。
表５

他藻類除去試験による各段の藻長
10/27

1/26

(単位：mm)
3/21

試験区

対照区

試験区

対照区

試験区

対照区

42cm

20.2

23.0

11.6

11.4

32.0

26.8

36cm

20.6

21.4

13.0

13.4

21.4

19.4

30cm

20.8

15.4

10.8

12.2

14.6

14.0

18cm

19.6

15.0

15.2

12.6

15.6

19.0

12cm内

14.2

15.8

15.6

18.4

20.4

20.6

12cm外

18.3

12.3

15.0

14.4

28.4

27.8

平均

18 .6

17 .7

1 3 .51 3.7

2 1 .72 0 .7

図12 階段藻礁の状況(H29.3)２）幼胚添加状況調査(嘉鉄)
平成28年9月に60基質中3基質，平成29年1月に73基質中新たに9基質のホンダワラを確認し，合計12基質で幼体を確認した。

- 69 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

しかし, 階段状藻礁に生殖器床が形成された藻体がほとんどなく, 幼体を確認した基質は, 平
成28年3月に階段状藻礁に幼胚を添加するために設置していた母藻の近くに設置した基質であったことから，階段状藻礁からの幼胚添加ではないと考えられた。
３

食害対策試験
１）食害防除試験(1)内湾性藻場(佐念)

表６ 網内外における藻長の推移

囲い網内外における藻長の推移を表６に示す。

1/18

2/29

2月末に囲い網を設置し, 2ヶ月間での伸長を調査

(設置前)

（設置後）

する予定だったが, 台風により，4月末に調査する

対照区
試験区

14.1
-

(単位：mm)
3/28

5/19（28日経過） （80日経過）

17.8

15.1

9.0

17.8

33.3

75.4

ことができなかった。
藻長について，5月の平均藻長は，網外が9.0 mm，網内が75.4 mmであり，網内外で伸長に大きな差がみられた。また，網内の藻体には生殖器床が形成されており，2月末に囲い網による食害対策を実施すれば，幼胚を得る程度の藻場を造成することが可能と思われた。
(2)リーフ性藻場(佐仁)表７ ネット内外における藻長の推移 (単位：mm)

ステンレスネット内外における藻長の推移を表７

5/19

6/29

9/1

に示す｡ 9月には網内外で藻長に約100 mmもの差がみ

対照区(天然)

44.1

38.8

9.0

られた。

試験区(60mm)

69.7

81.1

108.6

網内の藻長について, 目開きの違いによる差はみら 試験区(70mm)

68.0

92.8

101.3

れなかった。網目に近い位置の藻体に食害痕がみられたのに対し，網内の藻体は繁茂していたことから, 目開き70 mmまでは食害防除の効果があると考えられた。
２）植食性生物の特定調査(1)内湾性藻場(佐念)
平成28年5月19日に囲い網の撤去と共にカメラを設置し，同年6月28日にカメラを回収した。
また，今回の調査では設置から３週間程度の海中の様子を撮影することができた。
5月21日の 7時から10 時頃にかけて，テングハギが藻体を摂餌する様子が確認され，その間に藻体のほとんどが消失した(図14，15)。また，同日の15時前後にアイゴが残った藻体を摂餌するような様子を確認した。
テングハギは5月21日，22日，24日の午前中，アイゴは5月21日，22日の15時前後に撮影されたことから，魚種毎に行動周期があると思われた。

図14 カメラ設置時(H28.5.19)

図15 テングハギが摂餌(H28.5.21)- 70 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書(2)リーフ性藻場(藻場)
平成28年9月2日にステンレスネットの撤去と共にカメラを設置し，同年年10月27日にカメラを回収した。また，今回の調査では設置から５日間程度の海中の様子を撮影することができた。
9月2日の10時20分から11時20分，15時20分から17時20分の間にテングハギが藻体を摂餌する様子を確認し，１日のうちに藻体のほとんどが消失した(図16〜19)。また，ムラサメモンガラ
やアイゴも現れたが，藻体の大きな減少はみられず，出現頻度もテングハギより少なかった。
テングハギは9月3日の6時30分から8時10分，9時40分から11時20分，15時20分に確認され，それ以降はほとんど確認されなかった。9月2日，3日ともテングハギは午前中に頻繁に撮影されたことから，行動周期があると思われた。

図16 カメラ設置時(9:40)

図17 テングハギが摂餌(10:20〜11:20)

図18 再び出現(15:20〜17:20)

図19 藻体のほとんどが消失(17:20)

植食性生物の特定調査の結果から，内湾性藻場及びリーフ性藻場とも，テングハギが植食性生物の一種と特定できた。また，植食性静物の撮影された時間帯により，魚種によって行動周期があると思われた。
今後は藻体が伸長し始める冬期における植食性生物や，植食性生物の行動周期について特定する必要がある。

- 71 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

内水面漁業総合対策研究−Ⅰ（内水面魚病対策推進事業：魚介類の異常へい死）中島広樹・村田圭助・柳宗悦・今岡慶明【目的】
県内の湖沼河川で発生する魚介類の異常へい死事故に対し，魚病診断等により原因究明とその対策についての指導を行う。

【結果】
今年度は異常へい死事故の発生はなく，魚病診断等は行っていない。

- 72 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

内水面漁業総合対策研究−Ⅱ（アユ資源増殖技術開発事業）
東條智仁，猪狩忠光，平江多績

【目的】
アユ(Plecoglossus altivelis altivelis )の産卵場造成手法を検討することにより，資源の維持増大及び持続的利用を図る。

【材料及び方法】
１

調査場所
調査場所は，天降川の中流域とし，天降川と霧島川の合流点(河口から約９km)から泉帯橋下流の堰周辺(河口から約６km)までの約３kmとした(図１)。

天降川
霧島川

霧島市

データロガー設置地点

図１

調査位置図

St.1は日当山天降川漁業協同組合の鹿内共第13号第5種共同漁業権行使規則によってアユの産卵保護区の下流側境界であり，平成27年度調査にてアユの産着卵を確認した地点である。
St.2は産卵保護区下流側境界から約380m下流であり，河川敷に面した地点である｡
St.3は泉帯橋から約100 m上流であり平成26年度に産卵場造成試験を実施した地点である。

- 73 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

St.4は泉帯橋の真下であり，漁業者からアユの産卵場と聞き取った地点である。
St.5は泉帯橋から約300 m下流の州が形成された地点であり，右岸と州の間にて産卵場造成試験を実施した地点をSt.5a(試験区)，対照区をSt.5b，州の河川中央側をSt.5cとした。また，St.5aは
平成26年度調査にてアユの産着卵を確認した地点である。
なお，St.1からSt.5(a,b,c)の各調査地点は潮汐の影響を受けない地点である。
２

調査方法
１）河床状況・産卵状況調査
St.1からSt.5(a,b,c)において，アユの産着卵の有無を調査した(St.5a,bは産卵場造成試験による)。ショベルによって河床表層から15cm下までの砂礫等を採取し，バットに広げて目視により産着卵の有無を確認した。調査は11月24日，12月8日，12月26日の計３回実施した(St.1及びSt.5cは11月8日にも調査を行い，St.5cは11月24日ではなく11月22日に調査を実施)。

２）産卵保護区機能評価
産卵保護区の機能性を確認するため，産卵保護区内のSt.1の約300㎡の範囲にて，河床状況及
び産卵状況を調査した。調査は11月24日，12月8日，12月26日の計３回実施した。
３）産卵場造成試験(1)産卵場造成
平成26年度に産着卵が確認され，以降に産着卵が確認されていない環境を, 再びアユが産卵する環境に改善できないか試験を行った。
試験は, 他調査地点で産着卵を確認した後に行うこととし，11月22日にSt.5a(図２)において，油圧ショベル(バックホー)を用いて行った。
実施した内容は下記のとおりであり，造成状況
等を図３，４に示す。
・造成面積…120 ㎡
長さ 15 m×幅 5〜10 m（112.5 ㎡）
長さ 15 m×幅 0〜1 m(7.5 ㎡：導流堤)・河床の耕耘…深さ 30 ㎝
・砂利の盛りつけ… 20 cm
・水深の調整…水深 10 ㎝
・導流堤による流速の調整
図２ 産卵場造成位置図(St.5a)(2)

産卵状況調査St.5aにおいて，産卵状況(付着卵の有無，卵数，範囲等)を２-１）と同様の方法により調査した。なお，調査は11月24日，12月8日，12月26日に実施した。

- 74 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図３
河床を耕耘して砂泥を洗い流した産卵場造成図流速と水深を保つように導流堤を造成

図４

産卵場造成状況

４）産卵場環境調査
St.1, St.2, St.3, St.4, St.5(a,b,c)において, 水温, 水深, 流速, 河床状況等を調査した。
水温は，棒状水温計を用いた測定に加え，天降川下流の手籠川合流点(図１)に水温ロガー (オンセット社製小型防水式自動計測器：ティビッドv2) を設置し，１時間毎に測定を行った。
流速は電磁流速計(電磁式：JFEアドバンテック社製 AEM1-D), 水深はコンベックスを用いて測定した。
なお，流速，水深の測定は，St.5a及びSt.5bは各９地点(200㎡内の上流, 中流, 下流それぞれの左岸, 中央, 右岸)，St.4，St.5cは２地点，他は１地点で行った(St.1，St.4は11月24日のみ
１地点で行った)。
河床状況は，調査毎に調査地点を踏み歩き，浮石状態1)かを確認した。
礫の大きさについて，各調査地点にて河床表層から15cm下の砂礫等 を１kg程度採取した。なお，各調査地点における採取日は表３のとおりである。採取した砂礫等はJIS, 土質工学会基準に従い，24時間電熱器で加熱，乾燥した後，電動ふるい機によって20分間振盪し分類した。使用
したふるいの呼び寸法は19 mm, 5.6 mm, 4.75 mm, 2 mm, 1 mm, 0.5 mmであり, 19 mm以上のふるいに残留した礫は長径と重量を測定した。
アユの産卵に適した礫の大きさは約0.5 cm〜30 mmとされているため1)，4.75mm以上30.0 mm以下の礫を産卵に適した大きさとし，その重量を採取した砂礫等の総重量で除した値を，産卵に適した礫の割合とした。調査は11月24日，12月8日，12月26日の計３回実施した(St.1及びSt.5cは11月8日にも調査を行い，St.5cは11月24日ではなく11月22日に調査を実施)。

- 75 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

５）産卵親魚調査
９月から12月末にかけて月1〜3回，1回当たり10〜20尾の天然アユを日当山天降川漁協から購入し，生殖腺指数（GSI：生殖腺重量/体重×100)を調べ，成熟状況の確認を行い，産卵状況の目安にするとともに，過去の成熟状況との比較を行った。

【結果及び考察】
１）河床状況及び産卵状況調査
St.1は中礫が主体であり，河床は浮石状態で砂に被われず(図５)，礫はアユの産卵場として若干大きいように思われたが，産着卵を確認した(12月8日のみ)。しかし，平成27年度に比べ，産着卵を確認できた期間は短かった(平成27年度は12月8日，12月21日，1月8日に確認)。
St.2は拳大の礫が点在し，河床は固く締まって砂に被われており(図６)，産卵に適していない環境と考えられ，産着卵は確認されなかった。
St.3は中礫が主体であり，河床は浮石状態であったが砂に被われており(図７)，産卵に適していない環境と考えられ，産着卵は確認されなかった。
St.4は中礫が主体であり，河床は浮石状態で砂に被われず(図８)，産卵に適した環境と考えら
れ，産着卵を確認できた(11月24日，12月8日)。
St.5bは中礫が主体だが，水深が浅いために所々に砂が堆積しており(図９)，産卵に適していない環境と考えられ，産着卵は確認できなかった。
St.5cは中礫が主体であり，河床は浮石状態で砂に被われず(図10)，礫はアユの産卵場として若干大きいように思われたが，産着卵を確認できた(11月8日，11月22日，12月8日)。
また，産着卵の有無については，河床の状況だけでなく，水深，流速も含めて後述の産卵場環境調査で考察する。

図５

St.1の河床

図８ St.4の河床

図６

St.2の河床図７St.3の河床図９ St.5bの河床

図10

St.5cの河床※スケールは50mm- 76 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

２）産卵保護区機能評価
St.1における環境測定結果を表１に示す。
St.1は水深が10〜23 cmであり，アユが産卵する範囲1)(約10 〜60 cm)に適合していた。
流速は66.5 〜90.9 ㎝/秒であり，アユが産卵する範囲1)(約60 〜120 cm/秒)に適合していた。
河床の礫については，アユが産卵する範囲1)(約0.5 〜3.0 cm)の礫の割合が多かった。また，河床は浮石状態で砂も被っておらず，アユの産卵に適した環境2)と考えられた。
上記と河床状況及び産卵状況調査の結果から，産卵保護区の下流側境界付近は産卵場の役割を果たしているが，調査範囲内にて３地点のみでしか産着卵を確認できなかったことから，産卵範囲が狭く，機能が低下していると考えられた。
表１ St.1の環境測定結果
礫の大きさ（mm）

St.1

卵の
有無

水深
（ｃｍ）

流速
(cm/秒)

11月24日

×

-

-

浮石状態

足元が崩れる
足元が崩れる

31%

62%

6%

足元が崩れる

43%

51%

6%

河床状況

12月8日

○

15 - 2384.7 - 90.9

浮石状態

12月26日×

10 - 2366.5 - 88.3

浮石状態

31以上

31未満
0.5以上

0.5未満

-

-

-

３）産卵場造成試験(1)産卵場造成
St.5a(産卵場造成場)の状況を表２，表３，図11，12に示す。
水深については，造成前からアユの産卵に適した水深(約10〜60 cm)であり，この状況は試験終了時まで保たれていた。
流速については，造成前はばらつきが大きく，流速の最低値は17.6cm/秒であったが，導流堤を造成することで流速の最低値が49.2cm/秒に改善されたが，アユの産卵に適した流速の範囲(約60 〜120 cm/秒)に適合させることはできなかった。
河床状況については，重機によって河床を耕耘したが足元が崩れるほどの浮石状態にすることはできなかった。また，河床状況は12月になると上流部は締まった状態となり，下流部のみが浮石状態となった。
表２ 造成した産卵場における環境の変化
11月22日

11月24日

12月8日

12月26日

調査日
造成前

造成後

当日に一時小雨

4日前に雨

13日前に雨
4日前に大雨

水温（℃）

18.0

18.0

18.0

15.6

16.7

水深（ｃｍ）

5 - 338 - 3516 - 31

10 - 25

10 - 39

流速（cm/秒）

17.6 - 87.7

49.2 - 88.2

48.3 - 83.4

48.3 - 86.3

51.9 - 88.2

1cm前後の礫が多い。
右岸側に砂が堆積。
浮石状態は前回と変化なし。

1cm前後の礫が多い。
下流部のみ浮石状態。
他の地点は若干締まっ
ていた。

同左

河床の状況

1cm前後の礫が多い。
1cm前後の礫が多い。
流速を改善できた。
浮石状態だが，足元が浮石状態は造成前から崩れるほどではなかっ
大きく改善することはた。
できなかった。

- 77 -

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表３ St.5a(産卵場造成場)における礫の大きさの変化(割合)
長経（ mm）

31以上

調査日
11月22日

(造成前)
(造成後)

11月24日
12月8日
12月26日

14%
16%
9%
8%
7%

31未満
0.5以上

0.5未満

67%
70%
80%
77%
80%

造成前

18%
15%
11%
15%
13%
造成後

図11

造成した産卵場の変化

造成前の河床状況(11/22）

造成後の河床状況(11/24)

図12河床状況の変化(2)産卵状況調査
産卵場造成後に計３回の調査を行ったが，産着卵は確認されなかった。
造成した産卵場は試験終了まで形状に大きな変化はなかったが産着卵を確認することができなかった。造成後の11月24日，12月8日に他調査地点にて産着卵を確認したことから，造成した産卵場はアユの産卵に適していなかったと考えられた。
これは，河床材料としてアユの産卵に適した範囲(約0.5〜3.0cm)の礫の割合は多かったが，河床状況を浮石状態にできなかったことが原因と考えられた。

- 78 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

４）産卵場環境調査
アユの産卵期と水温の関係を明らかにするため，平成28年度及び平成27年度の日間平均水温，
過去10年の平均水温の推移 (7/1-12/31)を比較した(図13)。その結果，平成28年度は11月に急減に水温が低下し，過去10年の平均よりも低い値を示していた。
しかし，平成27年度も平成28年度と類似した水温の推移を示していたものの，平成28年度よりも後期まで産着卵を確認することができたことから，平均水温以外の要因がアユの産卵に関わっていると思われた。

図13

天降川における日間平均水温の推移

次に，St.1，St.2，St.3，St.4，St.5(a,b,c)における水深，流速，河床状況等の測定結果を表４に示す。なお，St.2は河床状況及び産卵状況調査の結果より産卵に適していない環境であったため，比較対象から除いている。
水深は，各調査地点ともアユの産卵に適した範囲内(約10〜60 cm)であった。
流速は，産着卵が確認されたSt.1, St.4, St.5cはアユの産卵に適した範囲内(約60〜120cm/秒)であった。また，産着卵が確認されなかったSt.3，St.5a，St.5cはアユの産卵に適した範囲(約60〜120 cm/秒)に適合していなかった。
河床状況について，産着卵が確認されたSt.1，St.4，St.5cは立つだけで足元が崩れるほどの浮石状態となっていた。また，産着卵が確認されなかったSt.3，St.5a，St.5bは砂地や表面が砂に被われており，浮石状態であっても足元が崩れるほどの状態ではなかった。
礫の大きさについて，St.5a, St.5bは他調査地点よりも, アユの産卵に適した礫(0.5cm〜3.0mm)の割合が多かったが，0.5mm以下の礫の割合も他調査地点より多かった。また，産着卵が確認されたSt.1，St.4，St.5cはSt.5a，St.5bと比べ，31mm以上の礫の割合が高かった。
これらの結果から，St.3，St.5bは流速，河床状況が不適であり，アユの産卵場所として選択されなかったと考えられた。St.5bは河床状況が浮石状態であったが，足元が崩れるほどの状態でなかったため，産卵場所として選択されなかったと考えられた。この要因は，河床材料における礫の割合の違いによるものと思われた。

- 79 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表４ 各調査地点における産卵場環境調査結果

St.1

St.2

St.3

St.4

卵の
有無

水深
（ｃｍ）

流速
(cm/秒)

河床状況

11月24日

×

30

117.4

浮石状態＊

12月8日

○

15 - 2384.7 - 90.9

浮石状態＊

31%

62%

6%

12月26日×

10 - 2366.5 - 88.3

浮石状態＊

43%

51%

6%

11月24日×38

589

固く締まっていた

12月8日

×

−

−

固く締まっていた

12月26日−−−−

11月24日

×

19

61.2

浮石状態

12月8日

×

20

39.6

浮石状態

12月26日

×

21

45.5

浮石状態

11月24日

○

38

81.9

浮石状態＊

40%

56%

4%

12月8日

○

30 - 4570.2 - 75.2

浮石状態＊

45%

49%

6%

12月26日×

37 - 45

60.7 - 69.7

浮石状態＊

49%

47%

4%

造成前

×

5 - 3317.6 - 87.7

浮石状態

14%

67%

18%

造成後

×

8 - 3549.2 - 88.2

浮石状態

16%

70%

15%

11月24日×

16 - 3148.3 - 83.4

浮石状態

9%

80%

11%

12月8日

×

10 - 25

48.3 - 86.3

下流側のみ浮石状態

8%

77%

15%

12月26日×

10 - 3951.9 - 88.2

下流側のみ浮石状態

7%

80%

13%

11月24日×

10 - 45

40.1 - 79.6

下流側のみ浮石状態

19%

67%

14%

12月8日

×

8 - 4922.9 - 59.5

砂を被った地点が多い

20%

68%

13%

12月26日×

9 - 4032.2 - 66.7

砂を被った地点が多い

44%

48%

8%

11月8日

○

30

88.7

浮石状態＊

55%

41%

4%

11月22日

○

25

125.5

浮石状態＊

45%

49%

6%

12月8日

○

27 - 32

109.0 - 110.9

浮石状態＊

16%

75%

9%

12月26日×

31 - 35

107.5 - 108.8

浮石状態＊

59%

38%

3%

11月22日

St.5a

St.5b

St.5c

礫の大きさ（mm）

調査日＊のついた浮石状態は立つだけで足元が崩れるほどの状態- 80 -

31以上

31未満
0.5以上

0.5未満

-

-

-

河床状況が産卵に不適な環境のため，調査せず

河床状況が産卵に不適な環境のため，調査せず

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５）産卵親魚調査
過去の調査により，天降川では例年，雄は9月下旬以降，雌は10月中旬以降にGSIが高くなり，10月下旬から11月下旬にかけて高い値を示すことが確認されている。
平成28年度におけるアユ親魚のGSIの推移を図14に示す。
雌は9月下旬，雌は10月上旬からGSIが高くなり始めており，これは過去と同様の傾向だったが，雌雄とも10月中旬に過去の傾向よりも高い値を示した。
10月下旬には雌雄ともGSIが横ばいとなったため，産卵のピークに達したと考えられた(このため，11月上旬，中旬は調査せず)。
12月中旬になると雄のGSIが低くなり，産卵期の終わりに近いと考えられ，12月下旬になると，アユが採捕されなくなった。また，天然環境でも12月下旬には産着卵が確認されなくなり，産卵期は終了したと考えられた。

図14

平均ＧＳＩの変化(年比較)

参考文献：
1)

中村智幸・柳生将之編 (2009):アユの人工産卵床のつくり方 水産庁.

2)石田力三 (1961):アユの産卵生態Ⅱ−産卵魚の体型と産卵床の砂礫の大きさ, 日本水産学会
誌，27：1052-1057.

3)神奈川県水産技術センター内水面試験場 (発行年不明)「ふ化観察記録://www.agri-kanagawa.jp/naisui/fuka/ayu̲fuka.html（参照2016.8.18）- 81 -

アユ」［online］http平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

ウナギ資源増殖対策事業−Ⅰ(鰻来遊・生息調査事業)
東條智仁，平江多績，猪狩忠光【目的】
指宿市二反田川の河口域においてウナギ属シラスの採捕調査を行い，来遊時期や来遊量を把握するとともに，全長，体重，色素発達段階を測定・判定し，二反田川河口域におけるウナギ属シラスの来遊状況を把握する。
また，鹿児島市八幡川においてニホンウナギの採捕調査を行い，河川に加入したニホンウナギの生息及び移動状況等を把握する。
【方法】
１

シラスウナギ来遊状況調査
指宿市二反田川の河口域(図１)において，手すくい網による周年調査を行った。

図１

指宿市二反田川における調査地点

調査は原則として毎月の新月前後の連続した２日間, 日没後から満潮までの２時間とし, ２名で実施した。調査漁具は,｢鰻生息状況等緊急調査事業｣等(統一的手法に関するガイドライン)シラス
ウナギ･クロコ編に基づき，白熱電球100ワット相当のLEDライト(水中に投入)，縦20 ㎝，横15 ㎝のステンレス製メッシュのタモを用いた。なお，平成27年度調査よりメッシュからシラスウナギが抜け落ちるのを防止するために網戸用の網を重ねづけしている。
環境調査として調査開始時， 開始１時間後，終了時に, 水温 ･ 塩分の測定を行った。
採捕したウナギ属シラスは調査時別に採捕尾数を集計するとともに，採捕個体の全長，体重の測定，肥満度の算出及び色素発達段階の判定を行った。色素発達段階は低いほうからⅤA，ⅤB1，
ⅤB2，ⅥA0，ⅥA1，ⅥA2，ⅥA3，ⅥA4，ⅥBの９段階とした1)。

- 82 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

また, 本調査においては，9月から翌年8月までをシラスウナギ漁期とし, 平成25年9月から平成
26年8月までをH25-26期, 平成26年9月から平成27年8月までをH26-27期，平成27年9月から平成28年
8月までをH27-28期，平成28年9月から平成29年8月までをH28-29期と呼称する。
２

ニホンウナギ採捕調査
鹿児島市八幡川において，河口から約2km上流を基点とし，約910m上流の堰までの流域面積8206㎡を調査範囲とした(図２)。

図２

鹿児島市八幡川における調査範囲

調査は前年度(平成27年12月)の予備調査を含め，平成28年5月，6月，8月，10月，平成29年1月の計６回，調査員４〜５名で実施した。
調査漁具には，電気刺激漁具(有限会社フロンティアエレクトリック製：FISH SHOCKERⅢS)を１
基を用い，調査範囲全域において採捕を実施した。
各調査月別に採捕した尾数を集計するとともに，採捕地点の河床状況，基点からの距離(5 m間隔)を記録した。また，河床状況は目視により判別した。
採捕個体は全長，体重を測定後， DNAサンプルとして胸鰭の一部を採取・保存するとともに, 小型個体(20cm未満)はイラストマータグ及びPITタグ(biomark社製：BIO8.B.03)，大型個体(20cm以上)はPITタグ(biomark社製：BIO12B)にて標識後，採捕地点に放流した。
なお，採取したDNAサンプルは，国立研究開発法人水産研究・教育機構中央水産研究所及び高知
県内水面漁業センターが行うDNAによる個体識別に供するとともに，同委託事業におけるニホンウ
ナギ個体識別技術開発に用いるために採捕した個体のデータを共有した｡【結果及び考察】１

シラスウナギ来遊状況調査

１）調査日における潮汐・満潮・調査・日没時刻
平成28年4月から平成29年3月調査までの各調査時における潮汐･満潮･調査･日没時刻を表１に示す。

- 83 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表１

調査日における潮汐・満潮・調査・日没時刻

調査

年

月

第１回

4月

第２回

5月

第３回

6月

第４回

7月

日

潮汐

11日
12日
10日
11日
8日
9日
7日

8月

中
中
中

22:15
23:07
22:06
22:55
21:51
22:34
21:28

悪天候により中止

8日
9日
平成28年
5日
第６回
9月
6日
3日
10月
第７回
4日
1日
11月
第８回
2日
11月
30日
第９回
12月
1日
29日
12月
第10回
30日
30日
1月
第11回
31日
2月
28日
第12回 平成29年
3月
1日
30日
第13回
3月
31日
※()内はオオウナギシラスの尾数
第５回

中

満潮時刻

中
小
中
中
大
中
大
中
大
中
大
中
中

22:27
22:59
21:16
21:43
20:14
20:40
19:42
20:10
19:19
19:50
19:03
19:37
20:40
21:20
20:30
21:09
20:58
21:40

日没
18:44
19:04
19:22
19:26
19:08
18:37
18:00
17:29
17:14
17:23
17:50
18:15
18:36

２）水温・塩分平成28年4月から平成29年3月調査までの調査時の水温及び塩分の推移を図３に示す。
水温の最低値は平成29年3月31日に15.1℃, 最高値は平成28年8月8日に34.5℃を示した(図３
左)。
塩分の最低値は平成28年5月11日に0 ‰, 最高値は平成28年4月11日に32‰を示した(図３右)。

図３

二反田川調査地点における調査時の水温(左)及び塩分(右)の推移- 84 -

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３）採捕尾数
平成28年4月から平成29年3月までの採捕調査結果を図４，表２，３に示す。
ニホンウナギシラス218尾，ニホンウナギ(黄ウナギ)1尾，オオウナギシラス2尾を採捕した。
また,H28-29 期において, ニホンウナギシラスが採捕され始めた月は12月であり, これは過去の漁期(H25-26期，H26-27期，H27-28期の11月)と異なっていた。
採捕尾数の盛期は, H28-29期が1月(146尾), H25-26期が3月(242尾), H26-27期が12月(213尾)，
H27-28期が3月(79尾)であり，各漁期によって異なっていた。
また，この４漁期における12月から翌年3月までの県内のシラスウナギ採捕数量(本県水産振興課調べ)と本調査におけるシラスウナギ採捕尾数を比較してみたが，県内採捕数量と本調査採捕尾数に明確な関係はみられなかった(表４)。

図４

平成28年度ニホンウナギシラス及びオオウナギシラス(数値)の月別採捕実績※黄ウナギは含んでいない

表２ 平成28年度シラスウナギ来遊状況調査の採捕実績
H27-28

漁期区分

H28-29
平成28年

年
月

4

5

ニホンウナギシラス

22

6

3

7

8

9

平成29年
10

3

11

12

0

ニホンウナギ（黄）

1

7 146

2

合計

3

1

36

1

218
1

オオウナギシラス22

表３ 大潮の関係により調査日数に差がある調査日の詳細
平成28年度調査
月
日

第8回
11
1
2

第9回
30

ニホンウナギシラス

1
4

第10回
12
29 30
3

第12回
2
28
1

1
9

第13回
3
30 31
7 20

ニホンウナギ（黄）2オオウナギシラス

表４ シラスウナギの県内採捕数量と本調査での採捕尾数 ※各漁期における本県のシラスウナギ採捕期間
H25-26

H26-27

H27-28

H28-29

県内採捕量（kg）

763

672

377

578

本調査での採捕量（尾）

340

465

138

190

・H 25-26期：12月21日〜3月20日
・H 26-27期：12月16日〜3月15日
・H 27-28期：12月15日〜3月14日※比較する期間は12月から翌年3月

・H 28-29期：12月 1日〜2月28日- 85 -

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４）色素発達段階の推移
平成28年4月から平成29年3月までに採捕したニホンウナギシラスの色素発達段階の判定結果(割合)をに図５示す。なお，平成29年1月調査にてニホンウナギシラス146尾を採捕したが，1尾が測定前に斃死したため，その個体はデータから除外している。
H28-29期も過去の漁期と同様に, 採捕尾数が多い月は色素発達段階が低位の個体が多く採捕された。

図５ ニホンウナギシラスの色素発達段階の推移

５）全長，体重，肥満度
平成25年9月から平成28年8月までに採捕したニホンウナギシラスの全長, 体重, 肥満度の測定
結果を表５に示す(H28-29期は漁期途中のため記載していない)。
H27-28期は，平均全長58.49mm±2.67mm, 平均体重0.138g±0.023g, 平均肥満度0.685±0.071
であった。
表５

ニホンウナギシラスの測定結果
全長(mm)

体重(g)

肥満度

採捕
尾数

平均

最大

最小

平均

最大

最小

平均

最大

最小

H25-26

421

57.54

64.38

50.69

0.115

0.174

0.065

0.603

0.864

0.418

H26-27

540

58.87

65.23

50.36

0.145

0.238

0.077

0.703

1.011

0.463

H27-28

168

58.49

64.50

51.65

0.138

0.212

0.079

0.685

0.869

0.489

漁期

次に，各漁期の平均全長，平均体重，平均肥満度を色素発達段階別に検体数が確保できる
ⅤB1，ⅤB2，ⅥA0の３段階で比較した(図６)。
平均全長について，各漁期及び色素発達段階別とも，概ね55 mmから60 mmの範囲で推移していた。平均体重について，各色素発達段階ともH26-27期は漁期始めに高い値を示したが，その点を除けば各漁期とも概ね0.10 gから0.15 gの範囲を推移していた。平均肥満度について，各漁期及び色素発達段階別とも，概ね0.6 から0.8 の範囲で推移していた。また，漁期が進むにつれて肥満度が低下する傾向がみられた。

- 86 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図６ 色素発達段階における平均全長，平均体重，平均肥満度の推移

６）シラスウナギの来遊量と天候の関係
H28-29期において，平成29年1月調査における採捕尾数は１日目が145尾，２日目が5尾であり, 連続した２日間であっても採捕尾数に大きな差がみられたため, その要因について検討した。調査時の天候について, １日目は平均風速4.5m/秒で波が高く, ２日目は平均風速0.9m/秒
で凪の状態であった｡ 平成25年6月から平成29年3月までの調査において, ２日間の採捕尾数に大きな差(20尾以上かつ2倍以上)がみられた調査日の天候は，採捕尾数の多い日は調査開始の24時間以内に降雨が確認された(表６)。
調査河川のシラスウナギ採捕組合員も悪天候や降雨後にシラスウナギがよく獲れると述べており，天候等がシラスウナギの来遊に影響していると考えられた。
今後も来遊時期や調査日の天候，採捕尾数について注視する必要がある。
表６
年
(平成)

採捕尾数に大きな差がみられた調査日の天候
月

日

採捕
尾数

調査時の水温(℃)

調査時の塩分(‰)

調査までの降水量(mm)

0h

1h

2h

0h

24h以内

1h

2h

12h以内

平均
風速
（m/秒）

最多風向

2

1

20

18.2

18.1

18.1

30

30

30

0.0

0.0

3.0

南

2

2

70

19.0

19.6

19.0

32

21

30

36.5

0.0

0.7

北西

11

25

44

22.5

22.2

25.5

20

22

25

62.0

23.0

1.9

西南西

11

26

22

23.9

21.5

21.0

15

20

24

1.5

1.5

1.4

北西

1

21

49

16.8

17.2

18.0

15

20

20

0.0

0.0

1.4

東北東

1

22

103

17.8

16.8

16.0

22

25

28

41.5

1.0

2.6

北西

1

30

141

16.5

16.5

15.5

28

30

31

2.5

0.5

4.5

北北西

1

31

5

18.5

18.5

18.5

26

27

27

0.0

0.0

0.9

北北西

備考

26

26

27

29

- 87 -

調査途中から降雨平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

２

ウナギ属採捕調査
１）採捕調査（採捕尾数，生息場所）(1)月別採捕尾数
予備調査を含む計６回の調査において，ニホンウナギ250尾(うち50尾が再捕個体)を採捕した(表７)。しかし，採捕した250尾のうち，ハンドリングの影響により21尾(うち4尾が再捕個体)が斃死したため，採捕個体全てを標識放流することができなかった。各調査における採捕尾数は，
平成27年12月が7尾，平成28年5月が29尾，6月が46尾，8月が63尾，10月が35尾，平成29年1月が70尾であった。
表７

各調査時における採捕尾数及び標識放流尾数，再捕尾数※ハンドリングの影響による斃死により，採捕尾数＞標識放流尾数となっている(2)採捕地点の環境調査にて採捕した243尾(平成27年12月放流個体は除外)が採捕された環境を表８に示す。
全長20cm以上の個体は大礫以上の礫や水際の茂みなど間隙が多い場所や水際の砂泥中から採捕された。また，石積護岸やコンクリートの瓦礫，コンクリート護岸の割れ目などの間隙からも採捕された。
全長20cm未満の個体は間隙ではなく，水際の砂泥中，河床の礫(砂利〜拳大)，砂泥，瀬から採捕された。
これらの結果は平成27年度調査と同様の傾向であった(平成27年度事業報告書参照)。
表８

ニホンウナギ採捕地点の環境
サイズ
（ mm）

101-200

201-300

301-400

401-500

501-600

601-700

701-800

大礫以上

5%

32%

42%

25%

37%

25%

33%

31%

水際(茂み)

0%

9%

5%

10%

4%

0%

33%

7%

水際(砂泥)

20%

15%

19%

20%

19%

42%

0%

19%

砂泥(河床)

35%

11%

11%

8%

4%

0%

0%

11%

礫( 河床)

15%

9%

5%

7%

11%

8%

33%

9%

瀬

15%

9%

5%

8%

11%

8%

0%

8%

水草

0%

8%

0%

2%

7%

0%

0%

3%

落葉(河床)

0%

2%

2%

5%

0%

17%

0%

5%

環 境

全体

瓦礫・ 護岸等

0%

2%

9%

7%

4%

0%

0%

3%

不明

10%

2%

3%

10%

4%

0%

0%

5%

20

53

64

61

27

12

6

243

採捕尾数

- 88 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

２）標識放流調査（河川内での成長(体重)，移動状況，生息数推定）(1)放流個体の体重の変化
標識放流後に再捕した50尾の体重の増減を放流月別に表９に示す。
平成27年12月に放流し，翌年5月に再捕した1尾は体重が減少していた。
平成28年5月に放流し，同年6月に再捕した6尾は，全個体とも体重が減少しており(経過日数33日)，同年8月以降に再捕した4尾は，全個体とも体重が増加していた(経過日数87-153日)。
平成28年6月に放流し，同年8月以降に再捕した14尾は，全個体とも体重が増加していた(経過日数54-218日)。
平成28年8月に放流し，同年10月以降に再捕した16尾は，13尾の体重が減少していた(経過日数66-164日)。
平成28年10月に放流し，翌年1月に再捕した9尾は，全個体とも体重が減少していた(経過日数98日)。
放流から1ヶ月程度しか経過していない個体は体重が減少する傾向がみられ，これは標識付
けや採捕によるストレスが原因と思われた。また，10月に放流され，翌年1月に再捕された全個体の体重の減少については，冬季で活性が低くなり摂餌量が減少したためと思われた。
しかし，各月における再捕尾数が少ないため，今後も調査を行って検体数を増やし，体重増減の容認について，さらに検証を行う必要がある。
表９

放流個体の体重の変化(放流月別)

年
平成27年

12

5

平成28年

6

8
10

体重の変化

経過
日数

採捕
尾数

増加

減少

5

149

1

0

1

6

33

6

0

6

8

87

3

3

0

10

153

1

1

0

8

54

6

6

0

10

120

3

3

0

1

218

5

5

0

10

66

8

2

6

1

164

8

1

7

1

98

9

0

9

放流月 再捕月(2)放流個体の移動状況
標識放流後に再捕した49尾(平成27年12月放流個体は除外)について，放流地点からの移動距
離を表10，図７に示す。
49尾の平均移動距離は40.4mであり，20尾が上流に平均55.0 m，22尾が下流に平均40.0 m，移動しており，7尾は放流地点から移動していなかった(放流地点から半径5 m以内で再捕)。
また，49尾中，7尾が放流地点から100 m以上移動していた(遡上:3尾，降下:4尾)。
これらの結果から八幡川に生息するニホンウナギは定住性があると考えられた。

- 89 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表10

各月に放流した個体の移動状況

移動せず（0m）
上流へ移動
下流へ移動
平均移動距離（m）

5月
放流

6月
放流

8月
放流

10月
放流

平均移動
距離（m）

個体数

2
5
3
30.0

3
5
6
27.1

2
6
8
59.7

0
4
5
38.3

0.0
55.0
40.0
40.4

7
20
22
49

図７

再捕個体数と移動距離(3)調査範囲における生息数推定
採捕尾数，標識放流尾数，再捕尾数の結果からJolly-Seber法より，調査範囲内におけるニホンウナギの生息数推定を行った。Jolly-Seber法は解放個体群の推定に最も広く用いられており，時点 i のサンプリング直前の総個体数を推定できる方法である。
Jolly-seber法の式は下記のとおりであり，今回の調査によって得られた値を表11に示す。

(使用する記号の意味)

Mi：時点 i でのサンプリング直前の総個体数

Ni ：時点 i でのサンプリング直前の標識個体の総個体数

ni ：i 時点の採捕数
mi：i 時点の採捕数中の標識個体数

Ri ：時点 i で標識放流された数
ri ：時点 i で標識放流され，その後再捕された合計数

zi ：時点 i より前に標識され，i では捕らえられず i 以降に再捕された個体数

z- 90 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表11

採捕尾数，標識放流尾数，採捕尾数より得られた値

年
(平成)

h
月

i

ni

(1＜ h ＜ i -1)

Ri
1

27

28

29

2

3

4

mi

5

12

1

7

7

5

2

29

21

1

6

3

46

46

0

6

8

4

63

50

0

3

6

10

5

35

35

0

1

3

8

1

6

70

70

0

3

4

9

6

ｒｉ

13

13

17

6

zi

0

7

11

16

1
6
9
12
22

上記から生息数(総個体数)を推定した結果，平成28年10月時点における生息数は307.2尾と推定され，生息密度は10月時点で3.7尾/100 ㎡と考えられた(流域面積8,206 ㎡)。
今後もJolly-Seber法によって生息数推定を行い，生息数の季節的変動や生息密度による生態の変化等について検討したい。
参考文献：
1)

Fukuda N.， Miller M. J.， Aoyama J.， Shinoda A.， and Tukamoto K. (2013) Evaluationof the pigmentation stages and body proportions from the glass eel to yellow eel in Angu

illa japonica. Fish Sci， 79:425-438.
※この事業は水産庁委託事業である｢河川及び海での鰻来遊・生息調査事業｣にて実施した。

- 91 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

ウナギ資源増殖対策事業−Ⅱ(放流用種苗育成手法開発事業)
平江多績，猪狩忠光，東條智仁【目的】
河川に放流した養殖ニホンウナギウナギ（以下「養殖ウナギ」と標記）の再捕率や成長について，①放流サイズ（50gと200gサイズ），②放流時期（7月と10月），③餌の種類（活餌と配合），④天
然ニホンウナギ（以下天然ウナギと標記）と養殖ウナギについて成長や移動について比較し，⑤平
成28年度は，新たに分散放流を行い，より生残率の高いウナギの放流手法について検討する。
なお，本事業は水産庁委託による「放流用種苗育成手法開発事業」で実施した。

【方法】
平成24年度から，枕崎市の花渡川及び支流の中州川（図１）に放流した養殖ウナギ，天然ウナギについて追跡調査を行うとともに，平成28年7月に養殖ウナギ50gサイズ（大隅養まん漁業協同組合より購入）にPITタグ(Biomark社製BIO12B)を腹腔内に装着し放流した。
性比は40尾をランダムサンプリングし，解剖の上，生殖腺の観察により判定した。
昨年までは，図１のSt.8で一点放流したが，今年度は St.1〜
St.10の竹筒設置場所と石倉の計12カ所に合計700尾を分散放流した。
追跡調査は昨年同様，竹筒(長さ80㎝，内径約3.5〜4.5㎝：3本)を延縄式で6セット(St.8のみ2カ所)計11カ所198本，St.6は竹筒に加え小型の石倉2基(30㎝×30㎝×深さ 40㎝)及び，St.1，St.7付近に石倉籠(100㎝×120㎝)を各2基設置し，毎月1回漁獲調査を行った。

図１

調査地点【結果及び考察】１．平成28年度養殖ウナギの分散放流
平成28年度に放流した養殖ウナギ700尾の平均全長は372±22mm，平均体重は50±8.5g，平均肥満
度は0.97±0.11で，同群から40尾を無作為抽出して調べたところ，メスが22.5%であった。なお，過去の放流用養殖ウナギのメスの割合は表1のとおりで，50gサイズは29%〜60%で年度によりばらつきがみられたが，200gサイズのメスの割合はすべて0%であった。
放流は，平成28年7月21日に，St.1〜St.10の10カ所に各60尾600尾を，石倉2カ所（4基に各25尾）に100尾，合計70
0尾を分散放流した。隠れ家がありそうな場所に数尾ずつを放流し，河床や泥，石倉への潜行を目視確認しながら実

表１
年度
H24
H25
H26
H27
平均

養殖ウナギのメスの割合
50g サイズ
29%
59%
60%
30%
45%

200gサイズ
0%
0%
0%
0%

施したところ，放流後養殖ウナギは，河床や河岸の間隙に速やかに潜行した（図2，3）。

- 92 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図2

分散放流風景（自然石護岸）

図3

分散放流風景（石倉籠）

２．越冬後の再捕率
平成29年3月14日現在における越冬後の再捕率は図4のとおりであった。
昨年度報告では，同一個体で2回以上再捕された場合は，再捕された回数で再捕率を計算していたが，今回は，同一個体で複数回再捕された場合でも1回の再捕として計算したところ，昨年度報告の再捕率より若干低くなったものの，平成25年度から平成27年度の3年とも，養殖ウナギの越冬後の再捕率は，50ｇ（2.0〜3.8%）が，200g（0.0〜0.2%）より有意に高かった。
なお，天然ウナギ（H27 〜）の越冬後の再捕率は5.0%で，養殖ウナギ(H27)の2.3％より若干高かったが，統計処理上は両者に有意な差はみられなかった。分散放流の再捕率は平成29年度の夏以降に評価する。
※ P ＜ 0.05 （ Fisher’s exact test (Extended)）
※

※

※

5.0%

越冬後の再捕率

5%
3.8%

4%
3%
2%

2.0%

0.0%

分
散
放
流
追
跡
中

200g 天然

50g

2.3%

2.0%

1%
0.2%

0.0%

0%
50g

50g

200g

10月

10月

H24

H25
図4

50g
7月

200g

50g

10月

H26

7月

7月

H27

H27〜 H28

越冬後の放流ウナギの再捕率

３．再捕時の体重変化と外観状況
１）平成26年度養殖ウナギ（図5）
平成26年7月に放流した養殖ウナギ399尾のうち，これまでに34尾が再捕された。なお，同じ個体が複数回再捕されたものもあるため，再捕回数として(41回)と記載した。
放流後，翌年の4月までに再捕された個体の体重は減少，または横ばいであったが，平成27年7月
以降に再捕された9個体はすべて増加していた。中でも，最大は，図5中の個体Aで，放流時42.8gが，- 93 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

2年後の平成28年8月には179g，肥満度1.288に成長し，体色も黄色になり天然ウナギと見分けがつかなかった（写真：図5A）。
また，図5中の個体Bは，放流時44gが，平成28年7月には69g，肥満度1.172に成長していたが，個体Aと比べると体重は約3分の1で，頭部以外は黒色または灰色(養殖ウナギの色調と類似)で，同じ期間を経過した個体であっても，両者の差は大きいことがわかった。

A
H26 年度養殖 399 尾放流
34 尾（41 回）再捕

H2

B

図5

平成 26 年度養殖ウナギ再捕時の体重

図 5A

H28.8.28 下流石倉 518mm

図 5B

H28.7.20 St.9 389mm 69g

図 5A

179g (1.288) ※()内は肥満度「以下同じ」(1.172)

図 5B

頭部拡大

- 94 -

頭部拡大

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

２）平成27年度養殖ウナギ（図6）
平成27年7月に放流した養殖ウナギ398尾のうち24尾が37回再捕された。
放流後，翌年5月までに再捕された個体の体重は減少，または横ばいが多かったが，翌年6月以降に再捕された5個体はすべて増加していた。中でも，最大は，図6中の個体Aで放流時63.9gが1年3ヶ月後の10月には，143gに成長し,体色も黄色になり天然ウナギと見分けがつかなかった（写真：図6
A）。
また，図6中の個体Bは，放流時52gが，ほぼ同時期11月には77g，肥満度1.109で個体Aと比べると体重は約2分の1で，頭部以外は黒色または灰色(養殖ウナギの色調と類似）で，同期間を経過した個体であっても，両者の差は大きいことがわかった。
A
H27 年度養殖 398 尾放流
24 尾（37 回）再捕B

図6

平成 27 年度養殖ウナギ再捕時の体重490 mm

図 6A

H28.10.27

St.2

143 g (1.215)

図 6B

H28.11.14

下流石倉 411mm

77 g（1.109）- 95 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

３）平成28年度養殖ウナギ（図7）
平成28年7月に放流した養殖ウナギ700尾のうち24尾が37回再捕された。
放流後の体重は減少，または横ばいが多かったが，9月以降から増加している個体もみられた。
最大は，図7中の個体Aで放流時63gが，半年後の1月には83g，肥満度1.1120に成長していた（写真：図7A）。しかし同日に再捕された個体Bは，放流時49.7gが再捕時は38g，肥満度0.763とやせており（写真：図7B），放流後の成長は個体差が大きかった。さらに，3月に再捕された個体Cは放流時
32.7gが，23gで肥満度は0.646まで低下していた。

A

B
C

図7

平成 28 年度養殖ウナギ再捕時の体重

図 7A

H29.1.10 St.1

420mm 83g

(1.120)

図 7B

H29.1.10 St.5

368mm

38g

(0.763)

図 7C

H29.3.14 St.7

329mm

23g

(0.646)- 96 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

４）天然ウナギ（図8）
平成27年5月から平成28年12月に，天然ウナギ307尾を放流し，平成29年1月までに29尾が31回再捕された。再捕時より体重が減少したものは6個体で，平成27年9月から翌年8月の間に再捕された個体
は横ばい傾向にあった。
なお，養殖ウナギと比較のために，前述した養殖ウナギと同等サイズの2尾について，再捕時の写
真を図8A，8Bに示した。

天然 307 尾放流
29 尾（３１回）再捕

A

図8

B

天然ウナギ再捕時の体重

図 8A H28.8.28 下流石倉 411 mm 82g (1.181)(放流時 H27.10.13 下流石倉367 mm 54g (1.092))

H28.5.23
図 8B(放流時 H28.1.21

St.7 337 mm 47g （1.228）
St.7 296 mm 32g （1.234)）- 97 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

４．天然ウナギと養殖ウナギの瞬間成長率（図9）
瞬間成長率（Specific Growth Rate：SGR（%））＝100×（ln(L2)−ln(L1)）／T，L1：放流時体重（ｇ）L2：再捕時体重（ｇ）T：再捕までの期間（日）で算出し，比較した結果，天然ウナギ（H27年〜）の瞬間成長率の平均値は0.14%で，養殖ウナギ（H27）の瞬間成長率の平均値-0.08%より有意に高かった。
※（スチューデントｔ検定 P ＜ 0.05）※

図9

天然ウナギと養殖ウナギの瞬間成長率

５．天然ウナギと養殖ウナギの竹筒占有率
調査時に全調地点の竹筒で漁獲された天然ウナギと養殖ウナギの尾数を図10に示した。
各年とも8月に養殖ウナギの漁獲尾数が多くなっていたことは，毎年7月に養殖ウナギを数百尾放流していることから一時的な滞留によるものと考えられた。
なお，養殖ウナギの竹筒占有率は平成26年度が16%，平成27年度が27%，平成28年度が26%で3年間の合計尾数では24%であった。

図 10

天然ウナギと養殖ウナギの竹筒漁獲尾数- 98 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

６．放流ウナギの移動状況
再捕された時期と場所について，養殖ウナギは放流年度ごとに図11から13に，また天然ウナギは
図14に示した。なお，円グラフは，放流地点から上流で再捕された個体をU（UP）で，下流で再捕された個体をD（DOWN），同じ場所で再捕されたものをR（RESIDENT）で表した。なお，100m以内の移動についてはRとした。
平成26,27年度養殖ウナギは，すべてSt.8（花渡橋から上流へ2,760m地点）で一点放流したところ，
H26年度は85%（図11）が，H27年度は75%（図12）が放流地点より下流で再捕された。

図 11

図 12

平成 26 年度養殖ウナギの移動状況

平成 27 年度養殖ウナギの移動状況- 99 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

平成28年度は，これまでの一点放流を廃止して，養殖ウナギを12カ所に分散放流したところ，放流地点より下流で再捕された個体が38%，上流で再捕された個体が9%，放流地点と同じ場所で再捕された個体が53%を占めており，一点放流よりも同一地点で再捕される割合が高かった（図13）。
さらに，天然ウナギは放流地点と同じ場所での再捕が93%を占め，その場からほとんど動かず，定住性が高いことがわかった（図14）。

図 13

平成 28 年度養殖ウナギの移動状況

図 14

天然（平成 27 年度〜）ウナギの移動状況- 100 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

７．まとめ
養殖ウナギの体重は，放流後短期間では減少傾向にあるが，長期間では増加に転じていた。しかし，それらの成長は，同一群の種苗でも，体重差では2〜3倍，体色も異なるなど個体差が大きく，
個別の評価にとどまっている。
瞬間成長率は，天然ウナギの方が，養殖ウナギより高いことがわかったが，養殖ウナギの体重は一定期間経過後に増加へ転じていることから，放流直後からではなく，経過時間を考慮すべきで，データのさらなる蓄積が必要である。
養殖ウナギの放流がウナギ資源の増大に寄与できるか否かについては，放流した養殖ウナギが，河川で天然ウナギと同等に成長し産卵行動に寄与できるかを確認することが重要であることから，
花渡川で銀化した養殖ウナギを再捕することが今後の課題である。
本年度から実施している分散放流は，放流直後の局所的な密度増加を分散することで，住処や餌の競合を避けることを目的に実施したが，本県は，過去5年間で合計3,492尾の養殖ウナギを花渡川に放流しており，直近3年間の竹筒の占有率は養殖ウナギが24%を占めている。
この現状をふまえ，花渡川におけるニホンウナギの収容能力についても検証すべき時期にきている。
参考

放流調査結果一覧

平成29年3月14日現在

放 流 前
放流年月日

サイズ

餌

平均全長
(mm)

H24 10/30

50g

−

363

H25 10/11

7/22
H26
10/28

放流直後〜現在

平均体重
(g)

平均
肥満度

放流尾数 雌の割合
（尾）
(％)

52

1.09

450

放流後（越冬後〜現在）

標識

再捕尾数
(尾)

29%

右目下赤

47

10%

9

2.0%

再捕率(％) 再捕尾数(尾)再捕率（％）

50g

−

345

45

1.09

450

59%

左目下黄

39

8.7%

9

2.0%

200g

−

495

195

1.61

450

0%

右目下黄

57

13%

1

0.2%

50g

活餌

353

46

1.05

203

15

7.4%

9

4.4%

50g

配合

370

59

1.14

196

60%

PITタグ

19

9.7%

6

3.1%

50g計

−

361

53

1.09

399

34

8.5%

15

3.8%

200g

活餌

501

184

1.47

150

7

4.7%

0

0.0%

200g

配合

504

188

1.47

150

200g計

−

501

192

1.53

300

50g

−

368

55

1.10

345

30%

200g

−

438

192

1.34

398

0%

0%

PITタグ

2.0%

0

0.0%

3.3%

0

0.0%

24

7.0%

8

2.3%

16

4.0%

0

0.0%

H27

7/29

H28

7/20

50g

−

372

50

0.97

700

23%

PITタグ

54

7.7%

H27年5月〜随時

天然

不明

406

94

1.23

319

不明

PITタグ

29

9.1%

5

5.0%

281

8.0%

47

1.3%

計 （※天然ウナギを除く）

3,492- 101 -

PITタグ

3
10

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

ウナギ資源増殖対策事業−Ⅲ（内水面資源生息環境改善手法開発事業）
平江多績，猪狩忠光，東條智仁【目的】
ウナギの生息環境の維持保全のため，漁獲調査を実施し，生息場所や生息環境等を調査する。また，ウナギの移動成長を把握するとともに，ウナギ分布の制限要因について調査し，その改善策について検討する。
平成28年度は漁獲調査を実施するとともに，堰堤の上下におけるニホンウナギの生息数と生息環
境について調べるとともに，堰堤の遡上状況について調べ，簡易魚道の開発を行う。
なお，本河川では「ウナギ資源増殖対策事業−Ⅱ（放流用種苗育成手法開発事業）」により，養殖ウナギの放流・追跡調査を行っているが，本事業は，天然ニホンウナギについて水産庁委託事業「内水面資源生息環境改善手法開発事業」により行った。

【方法】
1．天然ニホンウナギ分布調査
平成28年4月から翌年3月に図1(上)の花渡川及び支流の中州川に設置した竹筒(St.1〜10の10カ所)と石倉(St.6の1カ所)によりニホンウナギを漁獲し，分布や消長を毎月1回調べた。また，調査時の水温は定点ごとに棒状温度計で測定した。
2．堰堤上下のニホンウナギ採捕調査
平成28年8月，10月，12月の年3回，堰堤の上下に3つの定点（図1下）を設け，各定点40mのラインを設定し，電気刺激漁具(フロンティアエレクトリック社FISH SHOCHKE
RⅢS）によりニホンウナギを採捕した。また，平成28年4月から翌年1月まで，St.Bの水温をデータロガー(ティドビットV2)で1時間おきに連続測定し，3つの堰堤の規模（幅，傾斜，落差）については実測した。
3．堰堤におけるニホンウナギの遡上状況調査
平成28年4月から8月にかけての5回，監視デジタルレコーダー（QT914-4N4,4チャンネルAnalogHDセキュリティシ
ステムQTA8027B：以下監視カメラと表記）を第2堰堤に設置・連続撮影を行い，ニホンウナギの遡上状況を観察した。なお，1回の観察は日没から翌朝までとした。
また，8月の1回は，上記に加え，夜間目視調査を第2，「国土地理院の電子地形図を掲載」

図１

調査地点

第3堰堤で行い，デジタルカメラCanon Power Shot 120で動画を撮影した。
4．簡易魚道の開発
予備試験として，平成28年3月〜4月に，当所飼育実験棟内の水槽に，中州川で採捕した天然のニホンウナギ13尾（全長:322〜669mm，体重：34〜458g）を収容し，簡易魚道として芝マット（山崎- 102 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

産業株式会社製：30㎝×30㎝，厚み2㎝）を3枚連結し，その上から注水し，監視デジタルレコーダーで撮影した。
屋外試験は，平成28年4月から8月にかけての5回（上記の遡上調査時），中州川の第二堰堤（落差1.5m）に30㎝幅の芝マットを2枚設置し，上部に土嚢や石を置いて水流を弱めるように調整し，魚道部分を監視デジタルレコーダーで撮影し，ウナギの遡上状況を確認した。

【結果及び考察】
1．天然ニホンウナギ分布調査
平成28年4月〜翌年1月に，毎月1回，図1の10カ所の調査定点において調査した。
調査時の水温は12.5℃〜33.8℃であった（図2）。
10定点で155尾の天然ニホンウナギが採捕され，平均全長は405mm，最小134mm，最大741mm，平均
体重104g，最小2g，最大591gであった（表1）。

図2
表1
場所
st1
st2
st3
st4
st5
st6
st6石倉
st7
st8下
st8上
st9
St.10
総計

定点の水温（漁獲調査時）

天然ニホンウナギの採捕結果
個体数
（尾）
25
12
20
21
24
10
8
12
1
13
9
0
155

平均
414
368
384
440
471
369
411
317
450
343
462

全長（mm）
最小値
192
140
283
286
278
255
279
236
450
134
401

最大値
581
575
490
658
741
432
500
422
450
607
511

平均
102
79
78
131
171
65
100
42
129
73
139

405

134

741

104

体重（g）
最小値
8
2
25
30
21
18
23
16
129
2
75

最大値
309
203
174
353
591
96
171
106
129
347
200

2

591

分布調査における天然ニホンウナギの全長と体重の関係は図3のとおりであった。
天然ニホンウナギの全長組成は図4のとおりで，400〜449mmが最頻値であった。
定点別採捕尾数は河口からの距離が近いSt.1〜St.4や，支流で可動堰直下のSt.5で多く，河口か- 103 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

ら距離が遠くなるほど採捕数は少なくなる傾向がみられ，St.10では年間を通して採捕されなかった（図5）。
平成28年度の月別採捕尾数では，平成28年8月に一番多く採捕され（図6），銀ウナギは9月〜翌年1月にかけて6尾採捕された（表2）。

図3 ニホンウナギの全長と体重の関係

図5
表2

図4 ニホンウナギの全長組成

定点別採捕尾数

図6

月別採捕尾数ニホンウナギ（銀ウナギ）の体測結果

採捕日 全長(mm) 体重(g) 肥満度 採捕場所 区分
H28.9.28
741
591 1.453
st5S1
H28.10.27
465
174 1.731
st3
S1
H28.11.11
553
266 1.573
st1
S1
H28.12.16
504
168 1.312
st1
S2
H28.12.16
497
181 1.474
st1
S2
H29.1.10505
182 1.413
st1
S2

区分のS1，S2は銀ウナギで，S2はS1より銀化が進んだもので，図7−1と図7−2に採捕された銀ウナギの一部を示す。

図7−1

銀ウナギS1

H28.10.27

胸鰭縁辺まで黒化しているが腹の銀化が進んでいない。

図7−2

銀ウナギS2

H29．1.10

胸縁辺部まで黒化し，腹側は図7−1より銀化が進んでいる。

- 104 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

2．堰堤上下の天然ニホンウナギ採捕調査
1)調査地点と水温
St.A，St.B，St.Cでの調査風景を図8の上に，各地点の直上の堰堤を図8下に示した。
また，各堰堤（下流から順に第2，第3，第4）の規模や勾配は表3のとおりであった。
なお，3定点の中間にあるSt.Bの日間平均水温は13.4℃〜29.0℃であった（図9）。

図8-1
表3

St.Aと第2堰堤

図8-2

St.Bと第3堰堤

図8-3

St.Cと第4堰堤

堰堤の緒言
高さ（㎝）
150
161
114

第2堰堤
第3堰堤
第4堰堤

勾配
66°
67°
80°

幅（m）
15.0
10.4
12.3

備 考
コンクリート 固定
コンクリートと鉄板 可動
コンクリート 固定2)電気ショッカーによる地点別採捕尾数
平成28年度の電気刺激漁具によるニホンウナギ採捕尾数は3回

図9St.Bの日間平均水温の合計で，下流のSt.Aが61尾，中流のSt.Bが5尾，上流のSt.Cが4尾であった(表4)。
なお，この調査は，平成27年度に年4回実施しており，堰堤の上方ほど採捕尾数が少ない傾向がみられたが，単年度の調査ではデータ数が少なく統計学的な有意差が得られなかったため，2年間のデータで堰堤上下の採捕尾数を比較し，統計解析した。
2年間の採捕尾数の合計はSt.Aが145尾，St.Bが23尾，St.Cが15尾で，St.Aの採捕尾数はSt.B，St
Cより有意に多く（図10:多重比較法Steel-Dwass法），St.A直上の第2堰堤はニホンウナギの遡上阻害の要因であることが示唆された。
表4

ニホンウナギ採捕尾数（H28,27年度）
St.A

H28年度

H28年8月
H28年10月
H28年12月

H27年4月
H27年8月
H27年度 H27年12月
H28年3月
合計

23
23
15
61
19
33
14
18
84
145

St.B

St.C
3
1
1
5
4
7
2
5
18
23

※Steel-Dwass法
計

1
2
1
4
2
3
2
4
11
15

27
26
17
70
25
43
18
27
113
183

- 105 -

図10 地点別採捕尾数（平成28，27年度）

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

2年間で採捕したニホンウナギ183尾の体測結果は，平均全長266mm，最小48mm，最大669mm，平均
体重43g，最小0.1g，最大459gであった（表5）。
統計額的に差はみられなかったものの，St.CではSt.A，St.Bよりサイズが大きい傾向にあった（図11）。
表5

ニホンウナギの地点別体長，体重（平成28，27年度）

場所
St.A
St.B
St.C
総計

図11

個体数
（尾）
145
23
15
183

平均
256
261
353
266

全長（mm）
最小値
48
120
130
48

最大値
665
570
669
669

体重（g）
平均
最小値
37
0.1
40
1.7
103
1.0
43
0.1

最大値
344
277
459
459

ニホンウナギの全長と体重の関係

3.堰堤におけるニホンウナギの遡上状況調査
5回の調査のうち，7月と8月にニホンウナギの遡上が監視カメラ（夜間は赤外線モード）で確認された（表6）。
また，8月4日は，上記撮影に加え，St.B堰堤（落差1.6m）において，目視で遡上行動を確認し，デジタルカメラで動画を撮影した。
図12は，平成28年7月4日19時30分頃（日没直後）に，St.A堰堤を遡上している推定15㎝のニホンウナギで，66°のコンクリート壁のくぼみを利用して，水量の少ない場所に張り付くように登っている様子である。この後，20㎝ほど登った後に，水量の多い場所に到達し，水流により落下した。
図13は，平成28年8月4日20時30分頃に，St.B堰堤端の90°コンクリート壁をよじ登るニホンウナ
ギと，落下したもの（図14：141mm約1g）である。他にも3尾が，この堰堤に張り付き，よじ登ろうとしていたが，水流や重力により落下し，堰堤を越えるものは確認できなかった。なお，堰堤直下の水中には，ニホンウナギ数尾が滞留していた（図15）。
これらのことから，ニホンウナギは垂直な壁面でも凹凸を足がかりに登ることができるが，最終的に水流等に負けて落下していることから，上記2つの堰堤は，ニホンウナギの遡上を阻害していることがわかった。

- 106 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

表6

遡上調査日等

H28年調査日 潮汐・月令 満潮時刻
4月14日
小潮 6.70:18
6月10日
中潮 5.0
23:18
7月4日〜5日
大潮 29.0 19:34
7月6日〜7日
中潮 2.721:28
8月4日〜5日
大潮 0.3
20:26

日没 遡上
18:46 ×19:22 ×19:27 ○
19:26 ○
19:12 ○

図12

図13

St.A堰堤のニホンウナギ

St.B堰堤のニホンウナギ

141mm 約1g
図15
図14St.B堰堤下に滞留中のニホンウナギ

St.B堰堤で落下したニホンウナギ

4.簡易魚道の開発
室内試験において，芝マットの突起部分を利用してよじ登るニホンウナギ1尾（全長350mm，体重50ｇ）を確認した（図16）。
室内試験の結果を受けて，屋外試験をSt.A堰堤で表6の遡上調査と同一日時に5回実施した。
芝マットの設置風景は図17のとおりで，設置所要時
間は調査員2名で30分程度であった。
また，監視デジタルレコーダーは図18のとおり，壁面から1m程度離して設置した。
平成28年7月5日4時18分頃に，芝マットの間に体を差し入れているウナギの映像を確認した（図19）。しかし，この後，芝マットの裏面に隠れてしまい，堰堤上

図16

簡易魚道の水槽実験風景部に到達したかは不明であった。
また，平成28年8月4日21時51分には芝マットの裏面から体をせり出して，堰堤上部に達し，上流へ泳ぎ出るウナギを確認し，簡易魚道の有効性を確認した（図20）。

- 107 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

図17

簡易魚道の設置風景図18

簡易魚道と撮影風景

08/04/2016 21:51:31
図19

芝マットに絡むニホンウナギ

図20

芝マットを登り切るニホンウナギ【まとめ】
分布調査における採捕尾数は，概ね，河口からの距離が近いほど多く，遠いほど少ない傾向にあった。特に，調査定点の最上流部であるSt.10では一年を通して1尾も採捕されなかった。
なお，St.5は，河口からの距離がSt.1〜St.4よりも遠いが，採捕尾数は多かった。このことは，St.5が堰堤直下に位置しており，堰堤を遡上できないニホンウナギが，この場所でせき止められ，集積したことによるものと推察された。
堰堤がニホンウナギの遡上の阻害要因になっていることは以前から指摘されていたが，今回，堰堤の上下における採捕尾数の有意な差と，水流に負けて落下する動画等から，阻害要因になっていることが科学的に明らかにされた。
芝マットを用いた簡易魚道は，ニホンウナギの遡上を助けることが分かったが，今年度調査では水量が安定した日の夕方から翌朝までの約12時間の検証であったため，今後は，耐久性や，水量の変化への対応も検討が必要である。

- 108 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

川内原子力発電所温排水影響調査事業
村田 圭助 ，西 広海 ，稲森 重弘【目的】昭和５７年度からの継続調査で，川内原子力発電所から排出される温排水が周辺海域に与える影響を調
査する。

【方

法】

調査の日程，項目は下記のとおりである。調査項目は，水温・塩分，流況，海生生物（海藻類，潮間帯生物（動物）），主要魚類及び漁業実態調査で，調査定点，方法とも前年と全て同じである。
実
調査項目

春
１

２

水温・塩分

流

施

時

期

調査の内容
季

夏

季

冬

季

(1)水平分布平成28年7月18日

平成29年2月26日(2)鉛直分布平成28年7月18日

平成29年2月26日

況 (1)25時間調査

平成28年７月18〜19日 平成29年2月26日〜2月27日(2)15日間調査

平成28年７月15日〜7月30日３

海 生 生 物 (1)海藻類(2)潮間帯生物

４

主 要 魚 類 (1)ｲﾜｼ類(ｼﾗｽ)及び平成29年2月25日〜３月12日平成28年5月26〜27日
平成28年5月26〜27日

平成28年１月〜12月（周年）

バッチ網

漁 業 実 態 (2)ﾏﾀﾞｲ,ﾁﾀﾞｲ

平成28年４月〜12月

ごち網

【結

果】

温排水の拡散範囲は，過去と同様，放水口周辺に限られており，また，流況や周辺海域の海藻類，潮間帯生物（動物），主要魚類及び漁業実態についても，概ね過去の調査結果の変動の範囲内であった。なお，詳細な結果については，平成28年７月27日（第１回），平成28年11月14日（第２回）に開催された鹿児島県海域
モニタリング技術委員会に提出した調査結果報告書及び『平成27年度温排水影響調査報告書』に記載したとおりである。

- 109 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

公募型試験研究事業−Ⅰ（藻場回復高度化事業）
猪狩忠光，東條智仁，平江多績【目

的】

海藻の幼胚（タネ）をより確実に供給する手法の開発を通じて，多大な経費と労力を要するこれまでの藻場造成手法の低コスト化・低労力化を図る。
具体的には，現在，藻場造成の母藻設置手法として，スポアバッグや中層網等が使用されているが，前者は母藻の偏りやバッグによる締め付けにより母藻の長期維持が困難であり，後者については2枚重ねの網に母藻を巻き付けるため労力が大きいことや，母藻の流失が見られることが問題とされている。今年度は，改良型スポアバッグについて，小規模な実証試験を天然海域の転石域などで行うとともに，さらに改良を加えることを目的とした。

【方
１

法】

改良型スポアバッグの小規模実証試験
改良型スポアバッグとは，スポアバッグ（約27×75cm，角目1.5cm）内に直径40cmの円枠を結束バンドで固定し，直径92mmの浮子（浮力298g）を上部に取り付け，水中で紡錘形に保持できるようにしたものである（図1）。試験は南大隅町間泊及び肝付町東風泊，南さつ
ま市坊津町久志で行った。スポアバッグは海底から約1mの高さになるようにした。
図１

改良型スポアバッグ(1) 間泊
間泊漁港内のさらに入り江で，頭大よりやや大きめの石が積み重なった場所であった。漁業者グループがウニ駆除を行っており，ウニはナガウニ及びムラサキウニが生息し，開始時のウニ密度は4個/㎡であった。
5月31日に当センター周辺から採取したマジリモク母藻を1カ所当たり約2kgを5カ所に設置した。また，1月11日にインターバルカメラを設置し，食害生物の出現状況及び種類を確認した。
(2)

東風泊

東風泊漁港西防波堤内側の基礎部のコンクリート基質を対象に行った。ウニは基質の間隙にナガウ
ニ，周辺にガンガゼが若干見られた。
6月2日に当センター周辺から採取したマジリモク母藻1カ所当たり約2kgを2カ所及び試験地地先から採取したヒイラギモク主体でコナフキモク・コブクロモクが若干混じった母藻を1カ所当たり約2kg
を2カ所に設置した。さらに，6月24日には指宿市山川浜児が水地先で採取したコブクロモク母藻を1カ所当たり約2kgを4カ所に設置した。
(3)

久志

久志港内の掌から頭大の石が砂上に点在する場所であった。試験地にウニは見られなかった。

- 110 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

6月6日に当センター周辺から採取したマジリモク母藻を1カ所当たり約2kgを7カ所に設置した。

鹿児島県

南さつま市坊津町久志（久志漁港内）

肝付町波見（東風泊漁港内）
南大隅町間泊（間泊漁港内）

図２ 試験地位置図【結果】(1) 間泊地先3月28日に母藻設置場所から半径約1m内にマジリモク藻体は確認でき，母藻2kgで約3㎡の藻場が形成されると試算されたが，藻長は食害によりほとんどが2cm前後であった。フクロノリで隠れたとこ
ろにあった1個体のみが食害がなく7cm程度であった（図3）。

図３

食害を受けた藻体（左）及び受けていない藻体（右）- 111 -

平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

1月11日に設置したインターバルカメラで，3分間隔で15日間撮影し，植食性魚類は，メジナ，ニザダイが確認できた。しかし，撮影方向が海藻より高い位置となったため，魚類等が海藻を直接摂餌するところは撮影できなかった（図4）。

図４

試験地で撮影された植食性魚類のメジナ（左）及びニザダイ（右）(2)東風泊地先3月27日に，母藻設置場所から半径約1mに母藻由来と思われる幼体が高密度で確認されたが（図5），種判別までには至らなかった。
(3)久志地先
1月4日に，岩盤・礫場約150㎡に1cm前後の藻体が確認された。3月15日には，試験地は漁業者により食害防除網で仕切られ，岩盤・礫場の約1/3が網内となっており，藻体も伸長していたが，母藻に使用したマジリモクではなくコブクロモクと考えられた。網外は食害で藻体が短く，種判

図５

東風泊の母藻設置付近の藻体別までには至らなかった。

【考察】
間泊及び東風泊では，母藻設置位置の半径約1mで母藻由来と考えられる藻体が確認でき，マジリモ
ク母藻2kgで約3㎡の藻場が形成されると試算されたが，平成27年度の瀬戸内町での試験結果（藻体が半径約2m以内で面積が3.7及び8.1㎡）同様，平成25，26年度に指宿市の離石型藻場礁で行い半径5m以上に藻体が着生した結果と比較するとかなり狭い範囲となった。間泊は基質上の豊富な海藻，東風泊
は基質上に1cm前後堆積した腐泥が，幼胚の着底を妨げたと考える。
転石域であれば，石を裏返すことによって，幼胚の着生が改善されることがわかっており，その作業が容易にできる環境であれば，裏返すことにより着底面積を増加させることができると考える。裏返すことができない場合や腐泥の堆積が多い環境下では，できるかぎり基質表面の生物や腐泥等の障
害物を取り除くことが有効かもしれないが，できない場合は，今回母藻周辺のごく狭い範囲だけで藻体が確認されたことから，母藻設置数を増やすことで対処できるかもしれない。

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平成28年度 鹿児島県水産技術開発センター事業報告書

今回久志及び間泊で藻体はあるものの伸長が見られなかったことからわかるように，鹿児島県海域における藻場造成の最大の問題は，植食性魚類対策である。久志でみられたように，網で囲うことが効果的な防除対策の一つといえる。
２

スポアバッグのさらなる改良
スポアバッグの上部の目合いを拡大した（図6）。内部の藻体を外部に引き出すことによって，引き出された藻体が生長し，それによって放出される幼胚数も増加し，散布範囲も拡大するという，中層網的な効果を期待した。12月に伸長初期のヤツマタモクを用いて試験を行ったが，約2ヶ月後には，藻体の伸長が確認された（図7）。次年度にこの手法を用いて実証試験を行う予定である。

図6

さらに改良を加えたスポ

アバッグ

図7

新たなスポアバッグでの藻体の状況

左：試験開始時12月22日，右：2月17日- 113 -