P2 仮訳

ENERGY STAR®プログラム要件
画像機器の製品基準
プロ用画像機器のエネルギー使用を判断するための試験方法
最終草案
2019 年 8 月改定

1

概要

プロ用画像機器の ENERGY STAR 適合基準における要件への製品準拠を判断する際には、以下の試験方法を使用すること。

２

適用範囲

ENERGY STAR 試験要件は、評価される製品の特性によって決まる。表 1 は、ENERGY STAR 試験方法の適用範囲を判断するために使用すること。
表１：製品の形式、印刷技術による測定方法
機器の種類

媒体形式

マーキング技術

ENERGY STAR
評価方法

プロ用画像機器すべてすべて

プロ用画像機器3

定義

特段の規定が無い限り、本書で使用されるすべての用語は、画像機器の ENERGY STAR 適合基準における定義と一致する。

４

試験設定

4.1.一般試験設定
A） 試験設定と計測装置：本測定方法のすべての部分に関する試験設定と計測装置は以下の要件に従うこと。
１) 国際標準化機構(ISO)基準 21632「グラフィック技術‐遷移及び関連モードを含むデジタルプリント機器(DPD)のエネルギー消費量の決定」の第 4 章「一般条件」における要件；及び
２) 要件間に矛盾が発生した場合には、本測定方法が優先する。
B） 交流入力電力：交流幹線電力源からの給電が意図されている製品は、表２又は表３に規定されるとおりに、目的の市場に適した電圧源に接続すること。
1） 特定の市場の電圧／周波数の組み合わせとは異なる電圧／周波数の組み合わせ（例：北米に おける 230 V、60Hz）で動作すると製品が見なされる場合は、製造事業者による当該機器の定格電圧／周波数の組み合わせでその機器を試験すること。また使用した電圧／周波数を報告すること。

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P2 仮訳

表２：

銘板定格電力が 1500W 以下の製品に対する入力電力要件

市場電圧

電圧許容範囲最大全高調波歪み

周波数周波数北米、台湾

115 V ac+/− 1.0 %2.0%

60 Hz+/− 1.0 %スイス

230 V ac+/− 1.0 %

2.0%

50 Hz

+/− 1.0 %日本

100 V ac+/− 1.0 %2.0%

50 Hz 又は60 Hz+/− 1.0 %表３：

銘板定格電力が 1500W 超の製品に対する入力電力要件

市場

電圧

電圧許容範囲最大全高調波歪み

周波数

周波数

北米、台湾

115 V ac+/− ４.0 %

5.0%

60 Hz

+/− 1.0 %スイス

230 V ac+/− ４.0 %

5.0%

50 Hz

+/− 1.0 %日本

100 V ac+/− ４.0 %5.0%

50 Hz 又は
60 Hz+/− 1.0 %C） 低電圧直流入力電力：
C） 周囲温度：周囲温度は、23℃±5℃であること。
D） 相対湿度：相対湿度は、10％～80％であること。
E） 電力計測器：電力計測器は、以下の特性を有すること。
1） 最低周波数応答：3.0 kHz
2） 最低分解能：a) 10W 未満の測定値に対して 0.01W。
b) 10W～100W の測定値に対して 0.1W。
c) 100W～1.5kW の測定値に対して 1W。
d) 1.5kW を超える測定値に対して 10W。
e) 積算された消費電力量の測定値は、平均消費電力に変換されるときに、通常これら数 値と一致する分解能を有すること。積算消費電力量の測定に関して、計測機器および計測設定を決めるのは最大消費電力値であることから、所要の精度を決定する性能指数は消費電力の平均値ではなく、測定時における最大消費電力値である。
F） 測定の不確実性1：
１）１W 以上の測定値は、95%の信頼水準において２%以下の不確実性を有すること。

1測定の不確実性の計算は、IEC 62301 Ed. 2.0 の別表 D に従い実施すること。計測装置に起因する不確実性のみを算出すること。

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P2 仮訳２）１W 未満の測定値は、95%の信頼水準において 0.02W 以下の不確実性を有すること。
G） 時間の計測：時間の計測は、標準的なストップウォッチまたは少なくとも 1 秒の分解能を有する他の計時装置を使用して行うことができる。
H） 用紙仕様：
1）標準形式の製品は、表４に従い試験すること。
2）大判、小判、および連続形式の製品は、対応する用紙サイズの非コート紙を用いてを用いて試験すること。
表４： 用紙サイズと秤量の要件
市場用紙サイズ秤量（g/m2）

北米8.5”×11”

120.0

台湾

A4 又は 8.5”×11”

120.0

スイス

A4120.0

日本

A4127.9

EPA は、テストの負担を軽減するため、すべてのテストは非コート紙を使用して実施されることを明確にした。関係者のフィードバックによれば、非コート紙とコート紙は市場でほぼ同じ量で販売されているが、非コートはテストの負担をわずかに軽減する。 さらに、ある関係者は、出荷時条件は一般的な初期化セクションに移動し、冗長性を削除するようコメントした。 EPA は出荷時条件を移動した。

I） 計算および報告用の製品速度：：すべての計算および報告用の製品速度は、以下の基準に基づき製造事業者が主張する最高速度であり、1 分あたりの画像数（ipm：images per minute）で表され、最も近い整数に四捨五入される。
J)

通常、標準サイズの製品の場合、1 分間に A4 または 8.5"×11"の用紙 1 枚の片面をプリント／複写／スキャンすることは、1（ipm）に相当する。
1）両面モードで動作する際に、1 分間に A4 または 8.5"×11"の用紙 1 枚の両面をプリント／複写／スキャンすることは、2（ipm）に相当する。
2）製品速度は以下に基づいていること。
a) 製造事業者による公称モノクロームプリント最高速度、ただし製品がプリントできない場合を除く。後者に該当する場合には、下記。
b) 製造事業者による公称モノクローム複写最高速度、ただし製品がプリント又は複写できない場合を除く。後者に該当する場合には、下記。
c) 製造事業者による公称スキャン速度。
注記：製造事業者は他社の報告との整合性を取るために、ISO/IEC 2 24734:2014 試験画像を用いたプリント速度を報告することを EPA は推奨する。
d) 製造事業者が、製品をある市場において適合にする際に、異なる用紙サイズ（例：A4 と8.5"×11"）を使用して当該製品を別の市場において適合にしたときの試験結果を使用したい

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P2 仮訳と考えており、最大公称速度が、異なるサイズの用紙に画像を生成するときに異なる場合には、最も速い速度を使用すること。

注：関連する非プロ用画像機器の試験方法では、ある関係者は、セクション 5.1.B.2）d）で「異なる用紙サイズを使用して当該製品を別の市場において適合にしたときの試験結果」を使用する要件は、基準セクション 4.3.1「製品は、各市場の入力電圧/周波数の組み合わせで試験する」ことと矛盾すると述べている。EPA と DOE は、「異なる用紙サイズを使用して当該製品を別の市場において適合にしたときの試験結果を使用」というフレーズを削除した。 残りの要件は、用紙サイズの表または基準セクシ
ョン 4.3.1 と競合することなく、その意味を保持する。

３） 連続形式の製品の場合、製品速度は計算式１により算出すること。
計算式１： 連続形式の製品速度の計算

s=16×w×sL
上記の式において、•s は製品速度であり、ipm で表される。
•w は媒体の幅であり、メートル（m）で表される。
•sL は最大公称モノクロ速度であり、１分間あたりのメートル数で表される。

４） 上記で算出される、すべての計算および適合に用いられる製品速度は、試験に使用される製品速度と同一ではない可能性がある。
K） カラー：カラー対応製品は、初期設定（出荷時設定）にして試験すること。
L） ネットワーク接続：出荷時にネットワーク接続能力を有する製品は、ネットワークに接続すること。
1） 製品は、試験の間にわたり、1 つのネットワーク接続またはデータ接続にのみ接続されていること。
a）コンピュータ１台のみを、直接又はネットワークを介したいずれかの方法により、被試験機器に接続することができる。
b） UUT は推奨される完全仕様のポートに接続すること。
例えば、USB2.0 上位互換であれば USB3.1 を接続すること
2） ネットワーク接続の種類は UUT の特性によって判断され、機器の出荷時において利用可能な表５における最上位の接続であること。
表５： 試験に使用されるネットワーク接続又はデータ接続試験に使用される接続の望ましい順位（UUT が提供する場合による）

接続の種類

1

イーサネット － 1 Gb/s

2

イーサネット － 100/10 Mb/s

3Wi-Fi4

USB 3.x

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P2 仮訳3)

5

USB 2.x

67

USB 1.x
RS232

8IEEE 12842

9

他の有線接続 －最高速度から最低速度が望ましい順である。

10

他の無線接続 －最高速度から最低速度が望ましい順である。

11

上記のいずれにも該当しない場合は、どのような接続であってもその装置が提供する接続を使用して試験する（あるいは接続を使用せずに試験する）。

全てのデータ及びネットワーク・ケーブル及びルーターは、UUT のネットワークインターフェースの最高及び最低データ速度に対応していること。
例：イーサネットの場合、その接続は標準 Cat 5e 以上のケーブルを介すること。

４) 無線プロトコル、例えば Wi-Fi に接続する製品は、適切なルーター又はコンピュータに近接して接続させること。
５）上記の L）２）項に準じてイーサネットに接続される製品であり、エネルギー高効率イーサネッ
ト（IEEE 規格 802.3az3）への対応能力を有するものについては、試験の間、同様にエネルギー高効率イーサネットに対応するネットワークスイッチまたはルーターに接続すること。
６) 試験実施者は、以下の点に留意し、プロトコルのアドレス層を設定すること：a)

インターネット・プロトコル(IP) v4 及び IPv6 は近隣探索能力があり、通常、限定かつルーティング不可の接続を自動的に設定する。

b)

自動 IP を使用すると UUT が通常の動作をしない場合は、192.168.1.x ネットワークアドレス交換（NAT : Network Address Translation）のアドレス空間におけるアドレスを用いて、手動又は動的ホスト構成プロトコル (DHCP : Dynamic Host Configuration Protocol)を使用することにより、IP を設定することができる。ネットワークは、NAT アドレス空間及び/又は自動 IP に対応するように設定されていること。

c)

UUT は、本試験方法において特に規定がない限り（例えば、リンク速度が変化するときの）短い無効時間を除き、試験の間、ネットワークに対する有効接続を維持すること。

M） 修理／保守モード：試験の間、カラー校正を含め修理／保守モードは初期状態であること。
1） 自動調整に関するエネルギー消費量を、試験方法以外の部分で捕捉される場合(例えば、製品プリント)は、測定すること。
2） ISO 21632 セクション 4.5.3.1.4 に規定されるように、手動介入は如何なるものも、試験方法の再現性を確保するために排除すること。

2

パラレルまたはセントロニクスインターフェースとも呼ばれる。

3 電気電子技術者協会（Institute of Electrical and Electronics Engineers（IEEE））規格 802.3az-2010,「情報技術に関する IEEE 規格－ システム間の電気通信および情報交換 － ローカルおよび大都市エリアネットワーク － 特定要件
－ 第 3 部：キャリア検知多重ア
クセス／衝突検出（CSMA/CD）アクセス方法および物理層の仕様（IEEE Standardfor Information Technology – Telecommunications and Information Exchange Between Systems – Local andMetropolitan Area Networks – Specific Requirements – Part 3: Carrier Sense Multiple Access with Collision
Detection (CSMA/CD) Access Method and Physical Layer Specifications）」2010
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５ すべての製品に対する試験前の UUT 初期化
５.１ 一般的な初期化A） 試験を開始する前に、UUT を以下のとおりに初期化すること。
1） 製造事業者の説明書または資料における指示に従い UUT を設定する。
a） 給紙装置など、基本製品と共に出荷され、最終使用者による設置あるいは取り付けが意図されている付属品は、その製品モデルに対して意図されているとおりに設置すること。試験用の規定用紙を入れるように指定されている給紙装置のすべてに用紙を準備し、UUT は出荷時の給紙装置設定を使用して初期設定の給紙装置から用紙を引き出すこと。
b） 製品が試験の間にわたり、直接的またはネットワーク介したいずれかの方法によりコンピュータに接続している場合、本試験方法において特段の規定が無い限り、そのコンピュータは、出荷時の初期設定に相当する設定を使用して、試験時に利用可能な当該製造事業者による初期設定のドライバの最新バージョンを実行していること。試験に使用したプリンタードライバのバージョンを記録すること。
i） 設定に初期値が無く、また本試験方法にも明記されていない場合には、試験実施者の判断に準じて設定し、その設定を記録すること。
ii） 機器がネットワークを介して接続しており、複数のコンピュータがそのネットワークに接続している場合、プリンタードライバの設定は、UUT にプリントジョブを送信するコンピュータのみに適用する。
c） 幹線電力源に接続していないときにバッテリの電力で動作するように設計されている製品については、すべての試験においてバッテリを取り外しておくこと。バッテリパックを使用しない動作が対応可能な構成ではない UUT については、満充電状態のバッテリパックを搭載して試験を実施し、必ず試験結果にその構成を報告すること。バッテリが満充電状態であることを確保するために、以下の手順を実施すること。
i） バッテリが満充電状態であることを示す表示器を有する UUT の場合は、表示が示された後さらに 5 時間にわたり充電を継続する。
ii） 充電表示器は無いが、製造事業者の説明書に当該バッテリまたはバッテリの当該容量の充電が完了する予測時間が示されている場合は、製造事業者が示す時間の経過後さらに 5 時間にわたり充電を継続する。
iii） 表示器が無く、説明書に予測時間の記載が無い場合は、充電時間を 24 時間にすること。
d)

製品が自動オフ能力を有し且つ出荷時にその能力が有効である場合には、自動オフ能力は試験前に無効にしておくこと。

2） UUT を該当する電力源に接続する。
a)

UUT の電源を入れ、規定どおりに初期システム設定を実行させる。

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3） 出荷時条件：プロ用画像機器はこの試験方法に特段の規制がない限り出荷時構成で試験すること。
a）UUT が（遅延時間または時刻による）自動オフ機能を有し出荷時に有効な場合は、試験前に無効にしておくこと。
注記：ある関係者は、自動オフを無効にするための 2 つの矛盾する手順があることに注意し、試験を妨げないために、すべての自動オフを無効にする広範な説明を推奨した。 EPA は、より広い自動オフの説明を保持した（遅延時間と時刻の両方を含めた）。
b) 製品がスリープモードへの初期設定移行時間を有する場合は、試験前に無効にしておくこと。
注記：関係者の 2 人は、自動オフを無効にする方法と同様に、試験に干渉する場合は、初期化においてはスリープモードへの初期設定移行時間を無効にすることを要求した。 プロ用画像機器がスリープモードになることはめったにないので、EPA は、スリープモードへの初期設定移行時間を無効にして、非スリープモードでより代表的な測定値を得られるようにした。
c) 使用者が調節可能な除湿機能は、試験の間にわたり停止あるいは無効にしておくこと。
d) プロ用画像機器は、出荷時の初期設定における生産性と品質の組み合わせで試験すること。
注記：ある関係者は、1 つの最高品質と最高生産性（BQ / BP）の組み合わせで試験するという要件の明確化を求めた。これらは 2 つの異なるものであり、2 つの試験を必要とするからとされた。関係者
は、製品は通常デフォルトで最高の生産性に設定されていることを指摘した。ISO 21632 で BQ / BPと呼ばれるセットは出荷時の初期設定であり、動作範囲を代表し、必ずしも BQ と BP 両方ではない。
EPA はこのセットを、試験方法では「出荷時の初期設定」に変更した。
4） 事前調整：UUT をオフモードにした後、その UUT を 15 分間アイドル状態にしておく。
a） EP－TEC 製品については、追加 105 分間にわたり UUT をオフモードにしておく。そのため合計で少なくとも 120 分間（2 時間）となる。
b） 事前調整は、各 UUT に対する最初の試験を開始する前においてのみ必要とされる。

６

プロ用画像機器に関する試験手順

６.1

試験の流れ

A） 試験画像： 試験画像は ISO/IEC 24734:2014 AdGraphics Adobe Reader file を見本にすること。
B） 1 コピーあたりの画像数：ジョブのコピーは 16 の画像であること。
C） ジョブあたりのコピー数：最初の頁を除く少なくとも 5 分間の継続印刷に相当するコピー数は以下の計算式 2 に従って算出すること。
計算式 2： ジョブあたりの画像数の計算

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P2 仮訳𝑵𝑪𝑶𝑷𝑰𝑬𝑺 = 𝒄𝒆𝒊𝒍 -(𝑴 × 𝒔) + 𝟏
6𝟏𝟔NIMAGES=(M×s) +1
上記の式において、•NCOPIES は、ジョブあたりの画像（コピーが正しいはず：訳者注）数。
•ceil は天井関数（整数値に切り上げ）•s は、1 分間あたりの画像数（ipm）によるモノクロ最大公称速度。
•M は、印刷時間であり、5 分以上の整数値。
注記： 2 人の関係者が、プロ用製品の典型的なジョブは小冊子の複数回のコピーで構成されているとコメントした。さらに「5 分間の実行時間では、10〜20 個の画像のファイルを複数回送信する」ことを推奨した。 EPA はジョブ構造を変更し、テスト対象のユニットを 5 分間動作させるために必要なページ数を 16 ページのジョブの整数倍に分割した。

６.2

測定手順

A） プロ用画像機器の TEC の測定は、以下の規定に従い、図 1 及び表６に準じて実施すること。
1） 用紙：規定のプリントを実行するための十分な用紙が被試験機器に用意されていること。
2） 片面印刷：製品は、片面モードで試験すること。
3） 消費電力量測定方法：すべての測定値は、時間にわたり積算された消費電力として Wh で記録し、すべての時間は分または秒単位で記録すること。
4)「計測器の目盛りをゼロに合わせる」とは、計測器の目盛を文字通りゼロに合わせる必要はなく、所要時間内の積算電力量を記録することで達成してもよい。

図 1：プロ用画像製品に対する TEC 試験手順の図
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P2 仮訳

表６：プロ用画像機器の TEC 試験手順段
階

1

2

3

4

5

初期の状態

オフ

オフ

稼働準備
（レディ）

稼働準備
（レディ）

稼働準備
（レディ）

測定単位

オフ時
消費電力量

ワット時
（Wh）

試験間隔時間分（min）

起動時
消費電力量

ワット時
（Wh）

試験間隔時間秒（s）

稼働準備から業務へ移行する
消費電力量

ワット時
（Wh）

試験間隔時間秒（s）

1 ページ目の印刷に続き、最低 5 分間連続プリントに相当するページ数をプリントする。
１ページ目が完全に排出されるまでの消費電力量、ページ数および時間を測定し記録する。

業務プリント 1
消費電力量

ワット時
（Wh）

ページ数ページ

試験間隔時間分（min）

計測器の目盛りをゼロに合わせる。
安定プリント稼動準備モード後の適切な時間点。
安定プリント稼動準備モード後の適切な時間点後に 5 分以上消費電力量を測定する。
消費電力量と時間を記録する。

稼働準備
消費電力量

ワット時
（Wh）

機器に計測器を接続する。
機器に電力が供給されており、オフモードであることを確保する。
計測器の目盛りをゼロに合わせてから、５分間以上にわたり消費電力量を測定する。 消費電力量と時間の両方を記録する。
機器の電源を入れ、ただちに 1 つ以上の出力画像によるジョブをプリントする。計測器の目盛りをゼロに合わせてから、１ページ目が完全に排出されるまでの消費電力量と時間を測定し記録する。
起動後、最低 10 分間の稼動準備期間をおいて業
務プリント 1 を開始。
計測器の目盛りをゼロに合わせてから、1 つのジョブをプリント(プリント命令には頁数を含めること、これは第 1 頁を除き最低 5 分間連続プリントに相当)する。１ページ目が完全に排出されるまでの消費電力量と時間を測定し記録する。

業務プリント 1 後、最低 10 分間の稼動準備期間をおいて生産プリント 2 を開始。
計測器の目盛りをゼロに合わせてから、1 つのジョブをプリント(プリント命令には頁数を含めること、これは第 1 頁を除き最低 5 分間連続プリントに相当)する。１ページ目が完全に排出されるまでの消費電力量と時間を測定し記録する。
1 ページ目の印刷に続き、最低 5 分間連続プリントに相当するページ数をプリントする。
１ページ目が完全に排出されるまでの消費電力量、ページ数および時間を測定し記録する。

6稼働準備（レディ）業務プリント 2 後、最低 10 分間の稼動準備期間をおいて生産プリント 2 を開始。
計測器の目盛りをゼロに合わせてから、1 つのジョブをプリント(プリント命令には頁数を含めること、これは第 1 頁を除き最低 5 分間連続プリントに相当)する。１ページ目が完全に排出されるまでの消費電力量と時間を測定し記録する。
1 ページ目の印刷に続き、最低 5 分間連続プリン
トに相当するページ数をプリントする。
１ページ目が完全に排出されるまでの消費電力量、ページ数および時間を測定し記録する。

7

スリープ

測定される

記録
（段階終了時）動作

UUT がスリープを開始してから測定する。スリープモードのない UUT は測定不要。

可能性のある状態

オフ

起動

稼働準備
から業務

業務
プリント 1

稼働準備
試験間隔時間分（min）

稼働準備から業務へ移行する
消費電力量

ワット時
（Wh）

試験間隔時間秒（s）

業務プリント 2
消費電力量

ワット時
（Wh）

ページ数

ページ

試験間隔時間分（m）

稼働準備から業務へ移行する
消費電力量

ワット時
（Wh）

試験間隔時間秒（s）

業務プリント 3
消費電力量

ワット時
（Wh）

ページ数

ページ

試験間隔時間分（min）

スリープ時
消費電力量

ワット時
（Wh）

試験間隔時間分（min）

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稼働準備
から業務

業務
プリント 2

稼働準備
から業務業務プリント 3

スリープ

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P2 仮訳（訳者注）FPPT : Fixed-Priority Periodic Task（業務と訳した）
注記：2 人の関係者が、ステップ 2 のオフモード測定のテスト手順に測定手順を追加する必要があるとコメントした。 EPA は、ステップ 2 のオフモード測定に測定手順を追加した。

６.3

ISO 21632 に従った試験

A) ほかのすべての試験は ISO 21632 の第 4.5.4 項に従って実施すること。

７

デジタルフロントエンド（DFE）を有する製品に対する試験手順

本手順は、画像機器の ENERGY STAR プログラム要件の第 1 章に定義される DFE を有する製品に対してのみ適用される

７.1

稼働準備（レディ）モード DFE 試験A） 出荷時においてネットワーク対応の製品は、試験の間にわたりネットワークに接続されていること。使用するネットワーク接続は、表５を利用し判断すること。
B） DFE に単独の主電源コードが有る場合は、その電源コードおよび制御装置が画像製品の内部または外部であるかに関係無く、DFE 単独の消費電力測定を 10 分間行い、主製品が稼働準備（レディ）モードである間の平均消費電力を記録すること。
C） DFE に単独の主電源コードが無い場合、試験実施者は、機器全体が稼働準備（レディ）モードのときに DFE に要する直流電力を測定すること。これは通常、DFE に対する直流入力の瞬間的消費電力を測定して合計したものを直流電力とすることで達成される。

７.2 スリープモード DFE 試験
本試験は、1 時間における DFE 装置のスリープモード消費電力を得るために実施すること。結果として得られた数値は、ネットワーク対応スリープモードを有する DFE が組込まれている画像機器製品を適合にするために使用される。
A） 出荷時においてネットワーク対応の製品は、試験の間にわたりネットワークに接続されていること。 使用するネットワーク接続は、表 5 を利用し判断すること。
B） DFE に単独の主電源コードが有る場合は、その電源コードおよび制御装置が画像製品の内部または外部であるかに関係無く、DFE 単独の消費電力測定を 1 時間行い、主製品がスリープモードである間の平均消費電力を記録すること。1 時間の消費電力測定の終わりに、プリントジョブを１つ主製品に送信し、DFE が有効状態であることを確保すること。
C） DFE に単独の主電源コードが無い場合、試験実施者は、機器全体がスリープモードのときに DFEに 要する直流電力を測定すること。DFE に対する直流入力の消費電力測定を 1 時間行い、主製品がス リープモードの間の平均消費電力を記録すること。1 時間の消費電力測定の終わりに、プリントジョブを１つ主製品に送信し、DFE が有効状態であることを確保すること。
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P2 仮訳D） B）および C）においては、以下の要件が適用される。
1） 製造事業者は、以下に関する情報を提供すること。
a） DFE のスリープモードが出荷時において有効にされているかどうか。および、
b） DFE がスリープに移行するまでの予測時間。
2） DFE が 1 時間後のプリント要求に応答しない場合は、試験において測定された稼働準備（レディ）モード消費電力をスリープモード消費電力として報告すること。
注記：製品試験のために製造事業者が指定および提供したすべての情報は、公的に入手可能であること。

８ 参考資料A） ISO/IEC 10561:1999. 情報技術－オフィス機器－プリント装置－スループット測定方法―クラス 1およびクラス 2 プリンター（Information Technology－Office Equipment－Printing devices －Method for measuring throughput－Class 1 and Class 2 printers）。
B） IEC 62301:2011. 家庭用電気製品－待機時消費電力の測定（Household Electrical Appliances–Measurement of Standby Power）Ed. 2.0。（レディ）状態の消費電力をスリープモード消費電力として報告すること。

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