お客様向けレポート
2023年7月

スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

直近の運用状況と進化し続けるポートフォリオ
銘柄入れ替え効果で改善傾向にあるパフォーマンス
当ファンドは、厳選投資・⾧期保有することを基本としており、過去の株式市場の急落局面も既存銘柄を継続保有することで乗り切ってきました。しかし、2022年は過去30～40年続いたディスインフレ・金利低下が終わりを迎えたと考え、従来よりも積極的な組入銘柄の入れ替えを行いました。当ファンドのパフォーマンスが改善傾向にあるのは、これら一連の投資行動が少しずつ成果を出し始めているためと考えています。
日銀による量的緩和の継続見通しなどを背景に、日本の景気は欧米や中国に比べて底堅く推移すると当ファンドはみています。引き続き⾧期的に成⾧が期待できる確信度の高いグローバル企業に投資していきます。

当ファンドの基準価額と参考指数の推移（2008年3月27日～2023年6月30日）

2023年初来（2022/12/30～2023/6/30）（円）
60,000

当ファンド 分配金再投資基準価額
当ファンド 基準価額
参考指数（TOPIX（配当込み））

50,000

基準価額

48,088円（2023年6月30日）

40,0002023年初来騰落率

30,000

当ファンド（分配金再投資基準価額）:+26.4％
TOPIX（配当込み）:+22.7％20,00010,0002008年3月27日（設定日前営業日）を10,000として指数化

02008/03

2011/03

2014/032017/032020/032023/032022年以降組入銘柄例（株価上昇率:投資開始日～2023年6月30日、括弧内は投資開始時期）

東京エレクトロン

信越化学工業（2022年9月～）（2023年1月～）+43.7％

東京海上ホールディングス+35.6％+47.3％（2022年5月～）

ビジネスそのものによる高い利益成⾧性に期待オリックス+15.6％（2022年6月～）

ビジネスの成⾧力だけでなく、大きな株主還元余力も持ち合わせる※ 基準価額は信託報酬控除後です。
※ 分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。
※ 参考指数（TOPIX（配当込み））は当ファンドのベンチマークではありません。
※ 上記はご参考資料であり、画像はイメージです。また、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所: スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc.（2023年6月末日現在）

1スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式

お客様向けレポート
2023年7月
特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

ポートフォリオの進化（2022年3月-2023年3月）
当ファンドは、高金利やインフレの常態化を前提とした銘柄選択が今まで以上に重要になると考えています。現在のインフレ要因は世界的な労働人口の高齢化や、過去15年ほど続いた資源開発の遅れ、ESG投資が普及することによる企業コストの上昇など複合的な要因が背景にあり、いずれも一過性のものではないと判断しています。
2019年頃よりソニーグループ（当時PER13倍 ）や日立製作所（同10倍）などの、成⾧性がありかつ割安と判断した企業に少しずつ入れ替え投資を行ってきましたが、2022年はこの方針をさらに加速させ、現在のポートフォリオとなっています。

当ファンド上位10銘柄
2022年3月末

2023年3月末

銘柄総数:16銘柄
順位 コード

銘柄総数:25銘柄
銘柄

保有比率

実績
ROE

順位 コード銘柄

保有比率

実績
ROE

18058

三菱商事

10.9% 15.0%

16501

日立製作所

9.5%

14.0%

26501

日立製作所

10.0% 14.8%

26758

ソニーグループ

9.4%

13.0%

36758

ソニーグループ

9.8%

12.8%

38058

三菱商事

9.0%

15.8%

46098

リクルート
ホールディングス

7.5%

24.2%

44527

ロート製薬

5.9%

13.6%

59984 ソフトバンクグループ

7.4% -18.1%

53382

セブン＆アイ・ホールディングス

5.1%

8.7%

66861

キーエンス

7.2%14.8%

66861

キーエンス

4.3%

15.6%

76367

ダイキン工業

6.0%

12.0%

74063

信越化学工業

4.2%

19.7%

86594

日本電産
（現ニデック）

6.0%

11.3%

88766

東京海上
ホールディングス

4.1%

9.8%

97309

シマノ

5.8%

19.5%

98591

オリックス

4.0%

8.3%

104543

テルモ

5.2%

9.5%

108035

東京エレクトロン

3.9%

32.0%

2022年3月以降は・・

これまでは・・

半導体・金融分野なども組み入れ、さらに高度な分散ポートフォリオを強化

資本財・消費財を中心としたグローバル企業への投資が中心

⾧期保有していた銘柄は?

当ファンドがこれまで⾧期保有していた花王（2008年3月投資開始）、シマノ（2008年3月投資開始） 、ニデック（2013年2月投資開始）は、投資開始後、高い株価上昇で当ファンドにプラス寄与しましたが、次の10年を見据えるとすでに保有しているキーエンス、ダイキン工業、ファーストリテイリングなどと比べて利益成⾧性について見劣りすると判断し、全売却しています。
※ 保有比率は対純資産総額をもとに計算しています。
※ 実績ROEは、各時点で取得可能な決算期時点の数値を記載しています。当該実績は過去のものであり、将来の結果をお約束するものではありません。
出所: スパークス・アセット・マネジメント、東洋経済新報社、FactSet Pacific Inc.（2023年6月末日現在）

2スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式

お客様向けレポート
2023年7月
特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

ポートフォリオを投資アイデア別で見ると?
当ファンドのポートフォリオを投資アイデア別に分けると、下記グラフのように分類することができます。ポートフォリオを構築する上で、常に意識し続けていることは「少数の銘柄に厳選投資しながらも高度に分散されていること」です。
世界的に経済環境が目まぐるしく変化する中でも不透明感に対応しつつ、引き続き差別化されたポートフォリオを構築していきます。

投資アイデア別の分類比率（2023年3月末日現在）

インターネット、サービス
3.2%

通信 2.9%

現金その他
4.1%

半導体:
信越化学工業、東京エレクトロンなど
11.4%

ヘルスケア医療機器
5.2%

製造業:キーエンスなど
10.0%

保険:
東京海上ホールディングスなど
8.6%

環境・社会インフラ:
日立製作所
9.5%

小売:
セブン＆アイホールディングスなど
8.7%

エンターテインメント:
ソニーグループ
9.4%

金融:オリックスなど
8.8%

消費財・日用品・食品:ロート製薬など
9.3%

資源関連:
三菱商事
9.0%

金融、保険

半導体

:オリックス、東京海上ホールディングス など:信越化学工業、東京エレクトロン

これまで組み入れてこなかった理由

これまで組み入れてこなかった理由

 国内のデフレ環境下で、資本収益性が低く、成⾧性も乏しいと考えていたため

 歴史上「シリコンサイクル」と言われる激しい需要増減が伴う業界であり、将来予測が難しいため組入理由

組入理由

 国内においてインフレ経済の復活の兆しがみえてきた 金利環境の「正常化」を見据えた銘柄選択のもと、総還元利回り、株価純資産倍率からみても非常に割安
 国内だけでなくグローバルの活躍が期待できる企業

 2022年の米国による対中国向け半導体輸出規制で株価が大きく下落し、割安度が増した 日本のモノづくりの競争優位性が発揮される分野のひとつで、日本には世界有数の業界リーダーが存在 政府主導の中⾧期的な多額の投資もポジティブ
 景気変動によって需要の振れ幅は大きくても、これほど数量拡大が確実視される業界は他にあまりなく無視できない分野

外部環境の劇的な変化によって魅力度が増した業種を組み入れ、さらに差別化されたポートフォリオの進化を加速※ 投資アイデア別の分類比率は対純資産総額をもとに計算しています。
※ 上記はご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
※ 記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
出所: スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc.（2023年6月末日現在）

3スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式

お客様向けレポート
2023年7月
特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社■基準価額の変動要因
当ファンドは、主として国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
ファンドが有する主な変動要因は、次の通りです。※変動要因は下記に限定されるものではありません。
●株価変動リスク ●集中投資のリスク ●信用リスク ●その他の留意事項（システムリスク・市場リスクなどに関する事項）※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込受付日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.804％（税抜1.64％）を乗じて得た額とします。
【信託報酬の配分:内訳（税抜）】
委託会社:年率0.90％、販売会社:年率0.70％、 受託会社:年率0.04％
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

監査費用
印刷費用

監査費用、印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
※監査費用:ファンドの監査人に対する報酬および費用
印刷費用:有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等に係る費用

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、その都度信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※組入有価証券の売買委託手数料:有価証券の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
信託事務の諸費用:投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息※当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
＜特化型に関して＞
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

4お客様向けレポート
2023年7月

スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社■ファンドの関係法人について●委託会社
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局⾧（金商）第346号（加入協会）一般社団法人投資信託協会、 一般社団法人日本投資顧問業協会、 日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会●受託会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社●販売会社

下記一覧参照
加入協会
販売会社

野村證券株式会社
auカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※1
岡三証券株式会社※2
株式会社きらぼし銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

○
○
○
○
○

○
○

○

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第142号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第61号

金融商品取引業者関東財務局⾧（金商）第44号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第53号

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第53号

○
○
○
○
○

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第53号○

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第3198号○

登録金融機関

九州財務局⾧（登金）第6号

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第5号○

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第3号○○○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第10号○○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第10号○○

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第106号

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社熊本銀行
株式会社静岡銀行株式会社十八親和銀行

損保ジャパンＤＣ証券株式会社
株式会社千葉興業銀行
東海東京証券株式会社※1
株式会社東京スター銀行とちぎんＴＴ証券株式会社※3
西日本シティTT証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社福岡銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社みずほ銀行
水戸証券株式会社
LINE証券株式会社
楽天証券株式会社
スパークス・アセット・マネジメント株式会社

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第40号

金融商品取引業者

東海財務局⾧（金商）第140号

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第579号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第32号

金融商品取引業者

福岡財務支局⾧（金商）第75号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第152号

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第7号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第164号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第165号

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第6号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第181号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第3144号

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第195号

金融商品取引業者関東財務局⾧（金商）第346号※1 株式会社ＳＢＩ証券、東海東京証券株式会社は、一般社団法人日本STO協会に加入しています。
※2 岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会に加入しています。
※3 とちぎんＴＴ証券株式会社は、2022年10月3日以降新規の購入申込受付を停止しております。

5○○○

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会

○
○
○

○

○
○
○
○
○

○
○
○

○

○
○

○
○

スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式

お客様向けレポート
2023年7月
特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社■指数に関して
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
TOPIXは、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、ＪＰＸはTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

当資料はお客様向け資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。
〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号:03-6711-9170（受付時間:営業日9:00 ～ 17:00）

6