令和６年３月２日

令和６年度 事業計画

一般財団法人ＭＯＡ健康科学センター

Ⅰ．基本的考え方
近年大規模地震や気候変動による自然災害が増加している中、今年一月に能登半島地震が発生した。避難所生活を余儀なくされている方々は心身のストレス、運動不足、食生活の乱れ、感染症の蔓延、人間関係のトラブルなど健康状態への悪影響が懸念される。過去に起きた震災を通して被災地における災害支援活動としての統合医療の可能性が広く認識されてきており、自治体をはじめ防災や災害医療の専門家と連携の上で被災地での災害支援の場において災害時におけるケアとしての統合医療の充実が望まれている。
一方、社会全体としては、少子高齢化の進展、生産年齢人口の減少、独居世帯の増加、社会の多様化など我が国は大きな社会変化の最中にある。そのような中、全ての国民が健やかで心豊かに生活できる持続可能な社会の実現を目指して「健康日本 21（第三次）」が新たにスタートする。
こうした社会変化と相まって、医療においても、疾病の治癒と生命維持を主目的とするキュア中心の医療から、慢性疾患や一定の支障を抱えても生活の質を維持・向上させ、身体的のみならず精神的・社会的な健康を保つことを目指すケアも含めた医療へ向かおうとしている。
このような社会や疾病構造の変化、災害時における被災者への対処を踏まえ、全人的な視点で一人一人を大切にする「医療モデル」と、さらにはお互いの健康を支え合いＱＯＬ（生活・人生の質）を向上していくコミュニティづくりや健康格差のないまちづくりを目指す「社会モデル」を併せ持つ統合医療に取り組むことが必要不可欠である。
そこで本財団では、人間の備える自然治癒力を生かす医学及び健康法を利用して健康寿命の延伸を目指し、目的を同じくする健康関連団体と連携して、共同研究や調査活動と情報提供を進めていきたいと考えている。
令和６年度は、東京療院をはじめ全国の健康増進施設・全国の医療法人・関連団体との連携を軸に、スピリチュアルなケアとしての岡田式健康法（岡田式浄化療法・美術文化法・食事法）を含む統合医療や農医連携の調査研究を行い、人々のライフスタイルや健康意識の向上をめざし、講演会・セミナー及び健康度測定などを実施する。
以上の事業及び活動を通して、家庭や地域社会における健康づくりを支援しつつ、平和で幸福な社会の実現に向けて「心身ともに健康なまちづくり」に取り組んでいく。

1Ⅱ．具体的事業

1．調査研究事業「心身ともに健康なまちづくり」に向けて、ＭＯＡとの連携強化と医療法人財団玉川会をはじめ全国の医療法人財団、地方行政・団体と協働するとともに、岡田式健康法（浄化療法・美術文化法・食事法）をはじめとした統合医療・農医連携に関係する調査研究を進めていく。そして統合医療の「医療モデル」としての療院（健康増進施設）と「社会モデル」としてのＭＯＡ健康生活ネットワークの拡充に貢献していく。
（１） 統合医療の研究① 医療モデル1) 症例を収集する仕組みの開発（東京療院と共同研究）
2) 岡田式健康法のライフスタイルと心と体のストレスとの関連について（各地の療院やMOA 関連企業と連携した共同研究）
3) 岡田式浄化療法をはじめ各種健康法の生理心理学的な効果について（東京療院との共同研究）
4) AI を用いた血液検査データによる認知症リスク評価と予防に関する研究（東京療院、脳と心の健康科学研究所と共同研究）
5) 乳がん患者の症例作成（金沢療院への支援）
6) 岡田式健康法が生活習慣病患者の動脈硬化に及ぼす影響（島根県の児玉医院との共同研究）
7) 半没入型 VR の癒し効果（MOA 名古屋クリニックとの共同研究）
8) 各療院と連携した症例作成（東京療院、奥熱海療院、東北療院など）
9) 岡田式健康法によるフレイル予防に関する研究（東京療院及び広島療院との共同研
究・検討中）② 社会モデル1) リモートサポートミーテイングの取り組みについての研究（東京療院への支援）
2） 相談シートを活用した地域コミュニティとの連携の取り組みについての研究（東京療院への支援）
3) 社会モデルとしての MOA 健康生活ネットワークに関する調査研究（検討中）
4） 全国の療院が進める災害支援のサポート（２） 農医連携の研究
1) 食生活の異なるヒトの腸内細菌叢の多様性（農環健研との共同研究）
2) 栽培管理の異なるニンジンの摂取がヒトの腸内細菌叢に与える影響の調査（農環健研との共同研究）
3) 自然農法にて育成された新品種米の摂食が成人のアトピー性皮膚炎と腸内細菌叢に
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及ぼす影響（農環健研との共同研究）
4) 有機栽培の技術指導付き市民農園が利用者の主観的な健康に及ぼす影響の調査（農環健研との共同研究）（３） スピリチュアルなケアに関する研究
1) PTG と岡田式健康法・信仰とスピリチュアリティに関する研究（MOA 及び日本大学との共同研究）（４） 共生社会の研究
１) 障害児の保護者における支援サービスの満足度と療育効果（広島の介護施設、広島大学、長崎県立大学、日本大学との共同研究）
2) 介護福祉共生型サービスの満足度及び実態に関する調査研究(広島の介護施設、広島大学との共同研究)（５） 統合医療の効果を評価するための研究
１) お花を利用した心理療法の評価法に関する研究（東京療院と共同研究）（６） 人文学的研究
1) ヴィッテンヘルデッケ大学との連携（７） 学会発表および論文などの投稿① 学術誌への論文投稿
1) 日本統合医療学会誌
2) Journal of Alternative, Complementary & Integrative Medicine
3） その他② 編集委員会による研究報告集の作成（28 巻の作成と発刊）③ 学会発表1) 日本統合医療学会
2) 日本生理心理学会
3) 日本応用心理学会
4) 日本有機農業学会
5) 日本公衆衛生学会（８） 研究を推進するために必要な仕組みの充実① ＭＯＡ関連の研究に関する審査の充実② 研究推進委員会・小委員会の充実
1) 内部研究小委員会の開催
2) 外部連携小委員会の充実
a. タイ国及びチリとの協定に基づく共同調査のまとめと評価③ 倫理審査委員会と利益相反の管理に基づく研究の充実（９） 統合医療に関する情報収集および人的交流、人材の育成
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① 学会・シンポジウム等への参加② 文献調査とデータベース化③ 人的交流および人材の育成（１０） 当財団の社会化に向けた研究機関あるいは各団体等との連携① いのちの研究会・信仰をもつ医療者の連帯のための会開催のための協力② 各種学会との連携と支援
1) 日本統合医療学会
2) 日本応用心理学会
3） 日本生理心理学会
4) その他③ 科研費関連の配分機関や研究助成団体・クラウドファンディング等からの研究費獲得の検討

２．新しい医学創成に向かうための研究成果の普及、広報活動の充実
心身共に健康なまちづくりに役立つために、MOA と協働しながら岡田式健康法の研究成果を分かりやすく社会に紹介する資料や情報の発信に努める。
（１） 「これからの医療とまちづくりシンポジウム」の地方開催支援① 「これからの医療とまちづくり」シンポジウム in 新潟② 「これからの医療とまちづくり」シンポジウム in ちば③ 「これからの医療とまちづくり」シンポジウム in 関西（仮称）④ その他（２） 社会に知らせる取り組みと資料の充実① 会員誌と資料（冊子、ＤＶＤ等）による情報提供
1) 研究報告集の活用と外部団体・機関・図書館等への登録（送付）2) 会員誌「21 世紀の健康科学」65 号の発刊
3) 会員向けの資料(ニュースレター「すこやかだより」)の発行年 2 回
4) ＭＯＡ発行の情報誌との連携
5) ＭＯＡの資格制度（浄化療法、食育、美術文化等）への情報提供
6） 資料（冊子、ＤＶＤ等）の作成と活用
7) 外部雑誌等への研究記事の作成と活用② インターネット配信の充実
1) ホームページの更新と充実（ＭＯＡ関連団体との連携を図る）
2) YouTube およびＳＮＳの更新と充実
3) 研究報告集の電子ジャーナルによる発信
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（３） 講演会、研究会、セミナー、健康度測定の実施① 教育機関等での実施
1) 神奈川歯科大学大学院
2) 公益財団法人農業・環境・健康研究所自然農法大学校② 各ＭＯＡチーム（健康生活ネットワーク）と連携したセミナーと健康度測定の実施
1) 東京療院内における実施
2) 各地域での実施
3) 箱根町・瑞泉郷などでの実施③ 法人会員に対するセミナーや健康度計測の実施④ 行政や健康日本 21 関連団体等と連携したセミナーや健康度計測の実施や検討

３．事業基盤の充実と拡大（１） 賛助会員
現会員への健康度計測や情報提供のサービス、講演会・セミナー等を通して、財団の趣旨・目的をご理解いただき賛助会員の拡大をめざす。そしてホームページの充実やＳＮＳの有効活用、また講演会などの開催を通して、外部（一般の個人、団体）からの賛助会員入会に取り組んでいく。
（２） 寄付金収入
療院、各地域のＭＯＡと連携して、岡田式健康法研究の普及・拡大に取り組むなかで寄付金の収入を得ていく。
（３） 新規事業
公益性のある社会活動の充実拡大を目指した取り組みの検討。

４．法人運営に関する事業（１） 理事会ならびに評議員会の開催と運営理事会ならびに評議員会を開催し、その決裁のもと、事業計画に基づいて事業活動に取り組む。
（２） 経常業務と施設の維持・管理
法人運営に必要な経常業務に取り組み、各施設や什器備品などの維持・管理につとめる。
（３） 職員教育の推進① 法人運営及び事業推進に必要な職員の資質の向上を図る。
② 社会と共に取り組むために人権尊重の精神の涵養を目的とする教育を進める。

以 上5