様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

武蔵大学
学校法人

根津育英会武蔵学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学部名

経済学部

人文学部

社会学部

実務経験のある
教員等による
夜間･
授業科目の単位数
通信
学科名
学部
制の 全学
等
専門
場合 共通
合計
共通 科目
科目
科目
夜・
経済学科
32
通信
夜・
経営学科
32
32
通信
夜・
金融学科
32
通信
夜・
英語英米文化学科
32
通信
夜・
ヨーロッパ文化学科
32
32
通信
日本・東アジア文化 夜 ・
32
学科
通信
夜・
社会学科
32
通信
32
夜・
メディア社会学科
32
通信

（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
大学ホームページに一覧表を公開している。
https://www.musashi.ac.jp/visitor/syllabus.html

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）

省令
で定
める
基準
単位
数
13
13
13
13
13
13
13
13

配
置
困
難

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

武蔵大学
学校法人

根津育英会武蔵学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
https://www.musashigakuen.jp/gakuen/soshiki/yakuin_hyougiin.html

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

非常勤

非常勤

前職又は現職

任期

株式会社役員2019.6.1～
2022.5.31

株式会社役員2019.4.1～
2022.3.31（備考）
学外者である理事の総数は 13 名

担当する職務内容
や期待する役割
産業界等での知識・経験・能力を活かした学校法人運営への参画
産業界等での知識・経験・能力を活かした学校法人運営への参画

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

武蔵大学
学校法人

根津育英会武蔵学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
授業計画（シラバス）は以下により作成し、公表している。
【12 月】授業担当者へ、各項目の記載内容を明確に説明した「シラバス入稿ガイド」を送付し、作成を依頼する。
【1～3 月】シラバス入稿後、点検者が記載内容点検マニュアルにより点検を行う。授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準等の記載が不適切な場合は授業担当者と連絡を取り、修正する。なお、2021 年 2 月、新型コロナウイルス感染症対策のため前期授業をオンラインで開始することに決定したため、再度執筆依頼をおこない、オンライン授業に対応したシラバスに修正した。
【3 月】点検作業により、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項が正しく記載されていることが確認された授業計画（シラバス）を公表する。

授業計画書の公表方法

大学ホームページで、学内者のみでなく、広く一般に公表している。
https://www.musashi.ac.jp/visitor/syllabus.html

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
大学ホームページおよび学内教務システムにより閲覧が可能な授業計画（シラバス）に、各授業科目の成績評価の方法・基準等を明確に示している。授業担当者はその基準に基づき学修成果を評価し、単位の授与又は履修の認定を行っている。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
学修成果を適切に評価する客観的な指標として GPA 制度を運用している。GPA の算出
方法を以下に示す。
各授業科目の成績評価基準をポイント化し、それぞれの単位数を掛ける。これらを合計して履修登録単位数の総計で割り、単位当たりの平均を算出する。
（GPA の算出式）(S の修得単位数×4＋A の修得単位数×3＋B の修得単位数×2＋C の修得単位数×1）
÷（総履修登録単位数）

客観的な指標の算出方法の公表方法

・大学ホームページの「教育情報の公表」で公表している。
https://www.musashi.ac.jp/annai/kyouiku_zyouhou/seis
eki/gakubu_seisekihyouka.html
・履修要項に掲載し、大学ホームページで公表している。
https://www.musashi.ac.jp/faculty/requirements.html

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
大学全体および各学部別にディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）を定
め、その方針をふまえて卒業要件を設定している。また、履修要項等で各年次の履修上の留意点を示し、各年次で修得すべき単位等を明確に示している。卒業の認定にあたっては、各区分の修得単位数等から卒業要件を充足していることを確認し、判定している。

卒業の認定に関する方針の公表方法

・大学ホームページの「教育情報の公表」で「ディプロマ・
ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）」を公表している。
https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/evaluatio
n/diploma_policy.html
・ディプロマ・ポリシーおよび各年次の履修上の注意点等
を履修要項に掲載し、大学ホームページで公表している。
https://www.musashi.ac.jp/faculty/requirements.html

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。

武蔵大学
学校法人

学校名
設置者名

根津育英会武蔵学園

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法

https://www.musashigakuen.jp/gakuen/zigyou_zai
mu/keikaku_houkoku_yosan_kessan.html
https://www.musashigakuen.jp/gakuen/zigyou_zai
mu/keikaku_houkoku_yosan_kessan.html
https://www.musashigakuen.jp/gakuen/zigyou_zai
mu/keikaku_houkoku_yosan_kessan.html
https://www.musashigakuen.jp/gakuen/zigyou_zai
mu/keikaku_houkoku_yosan_kessan.html
https://www.musashigakuen.jp/gakuen/zigyou_zai
mu/keikaku_houkoku_yosan_kessan.html

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：学校法人根津育英会武蔵学園 2021 年度事業計画書

対象年度：2021）

公表方法：
https://www.musashigakuen.jp/gakuen/zigyou_zaimu/keikaku_houkoku_yosan_kessan.html
中長期計画（名称：学校法人根津育英会武蔵学園第三次中期計画

対象年度：2016～2021）

公表方法：https://www.musashigakuen.jp/torikumi/keikaku.html

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/evaluation.html（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/evaluation.html

（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関す
る方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 経済学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/purpose.html）（概要）
経済学部は、大学の教育の基本目標に基づき、経済社会を対象とする理論と応用に関する知識を修得させ、主体的な思考力と適切な意志決定遂行能力を涵養することを教育研究上の目的とするとともに、あわせて現代の経済社会が直面する課題解決に際し、意欲的に取り組む力をもった有為な社会人育成を人材養成の目的とします。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/economics/policy.html#anchor04）（概要）○2022 年度以降 入学生
経済学部は、武蔵大学の教育の基本目標を実現するために、本学部が設定した履修すべき科目と卒業必要単位 124 単位を修得し、以下の知識・技能、態度等を身につけた学生に学士（経済）の学位を授与します。
1. 自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけ、私たちの身の回りで起きる問題を総合的に把握できるとともに、経済学、経営学、そして金融学で学んだ知識や調査・分析手法を使って複雑化する社会 問題を解決できる専門的な知識を修得していること
2. 多様な情報から問題の本質を捉えた上で、自ら課題を設定し、すでに身につけた知識、技能、経験を活かし、課題解決に必要な情報を調査収集し、それらを有機的に結びつける能力を有していること
3. グローバル化社会において、制度、文化、歴史の違いを超えて、社会現象を理解し、お互いの異質性や多様性を尊重した上で、オープンかつフェアな姿勢で協働できること
4. 必修英語科目の習熟度が目標の水準に達していること。さらに留学制度を利用した学生は、高度な問題を英語で議論できる能力を有していること
5. 総合科目や専門科目で学んだ知識や技能を使い、社会に貢献しようとし、自ら実践する意欲を強く持って行動できること○2021 年度以前 入学生
経済学部は、武蔵大学の教育の基本目標を実現するために、本学部が設定した履修すべき科目と卒業必要単位 124 単位を修得し、以下の知識・技能、態度等を身につけた学生に学士（経済）の学位を授与します。
1. 自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけ、私たちの身の回りで起きる問題を総合的に把握できるとともに、経済学、経営学、そして金融学で学んだ知識や調査・分析手法を使って複雑化する社会問題を解決できる専門的な知識を修得していること
2. 多様な情報から問題の本質を捉えた上で、自ら課題を設定し、すでに身につけた知識、技能、経験を活かし、課題解決に必要な情報を調査収集し、それらを有機的に結びつける能力を有していること
3. グローバル化社会において、制度、文化、歴史の違いを超えて、社会現象を理解し、お互いの異質性や多様性を尊重した上で、オープンかつフェアな姿勢で協働できること

4. 必修外国語科目の習熟度が目標の水準に達していること。さらに留学制度を利用した学生や、パラレル・ディグリー・プログラム（PDP）を履修した学生は、高度な問題を外国語で議論できる能力を有していること
5. 総合科目や専門科目で学んだ知識や技能を使い、社会に貢献しようとし、自ら実践する意欲を強くもって行動できること

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/economics/policy.html#anchor05）（概要）○2022 年度以降 入学生
経済学部の教育課程は、学位授与方針に掲げる知識・技能、態度等を修得させるため、全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の３区分で編成されています。総合科目では幅広い教養を、外国語科目では自らの考えを外国語で表現する
ための運用能力を、専門科目では経済学、経営学、金融学の知識・技能を修得します。それとともに、４年間全員が履修する少人数制のゼミナールによって、思考力・判断力・表現力と態度等の修得をより確かなものにしています。
学部共通
1. 幅広い教養を身につけさせるために、「情報とコミュニケーション」「歴史と文化」「現代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメントとキャリアデザイン」の６分野から、各分野最低２単位、合計で 20 単位を修得しなければな
らない総合科目を１年次～４年次に設ける
2. グローバル社会において、多様な人々とコミュニケーションをとるために、英語
科目を１年次～２年次に必修科目として設ける
3. 各分野にふさわしい専門知識・技能を学べるように、学科単位およびコース単位で必修科目を設ける
4. 1 年次に「教養ゼミナール」と「プレ専門ゼミナール」を配置し、大学で学ぶ基礎となる文章力、表現力、読解力等の基礎能力を養成する
5. ２年次よりコースを設け、各自の専門とする分野に分かれ、各コースにおける基礎知識を学修するためのコース必修科目および知識をより深めるための選択科目を設ける
6. ２年次以降は、コースとリンクした「専門ゼミナール第１部」（２年次）、「専門ゼミナール第２部」（３年次）、「専門ゼミナール第３部」（４年次）を設け、講義科目等を補完しながら、専門分野をさらに深く学び、それと同時に能動的な学習態度を養成する
7. 「専門ゼミナール第３部」では、卒業論文・ゼミ論文等を作成し、４年間の学修の集大成として位置づける
8. 学部の専門の壁を乗り越えて、他分野の専門科目を学ぶことができる「全学対象専門科目」を設ける
9. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置して履修系統図を提示する10. 学修成果の評価方法については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に評価し、具体的な手段として、小テスト、各種の中間課題、発表、実地調査、学期終了時の試験やレポート等を用い、同時に各要素の評価割合をシラバス等に提示する
11. ゼミナール対抗研究発表大会を毎年行い、日常の学修成果を発表し、かつ指導教授以外に評価される機会を設ける
経済学科
1. 経済学を学ぶための基本である「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」、および情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」の３科目を 1 年次の学科
必修科目とする

2. グローバル企業や国際金融、世界各地域の経済などを総合的に学ぶ「国際経済・経営コース」を設置し、国内外の経済・経営活動を理論的、実証的、歴史的にとらえるための知識と思考法を修得するため、各国経済論や歴史、金融論等に関する科目を設ける
3. 日々の暮らしに大きく影響している経済のしくみを理論や歴史から学び、経済分析の手法を身につけ、低成長や失業など日本が抱える課題の解決方法を学ぶ「経済学と現代経済コース」を設け、理論的思考力、歴史的考察力を養い、実社会で活用できる専門性を養うため、学説史や経済理論等の知識を修得するための選択科目を設ける経営学科
1. 経営学を学ぶための基本である「経営学概論」と「経営学基礎」、情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」、経営分析に必要な統計学を学ぶ「経営統計学」の４科目を１年次の学科必修科目とする
2. 経営管理や経営戦略など基礎的な科目から、人事、組織、マーケティング、イノベーション、国際経営などの専門科目まで、企業経営について総合的に学ぶ「ビジネスコース」を設置し、主体的な姿勢や思考力、表現力、コミュニケーション能力を身につけるため、企業に関するケース・スタディやグループ・ワークなどを取り入れた授業科目を配置する
3. 情報技術を活かして、自らビジネスを立ち上げたり、企業内で新規プロジェクトを始めたりするために必要な実践的能力を身につける「ビジネスデザインコー
ス」を設置し、データを活用して課題を解決するための分析力や提案力を身につけるため、インターンシップやプロジェクト型の授業科目を配置する
4. 会計の基本的なしくみから、隣接する分野（経営学、法律、ファイナンスなど）と交わる応用論点までを積み上げ方式で学ぶ「企業会計コース」を設置する
金融学科
1. 金融学の導入科目としての「金融学概論」と「金融論１」、および金融と密接な関係にある経済の仕組みの基本を理解するための「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」の計４科目を１年次の学科必修科目とする
2. 資金の流れという視点から、家計や企業財務を総合的に管理・運営するための方法を学ぶ「金融コース」を設置する
3. 証券アナリストの資格取得を目指す「証券アナリストコース」を設置し、証券ア
ナリスト第１次実力試験合格に向けた科目を設ける○2021 年度以前 入学生
経済学部の教育課程は、学位授与方針に掲げる知識・技能、態度等を修得させるため、全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の３区分で編成されています。総合科目では幅広い教養を、外国語科目では自らの考えを外国語で表現する
ための運用能力を、専門科目では経済学、経営学、金融学の知識・技能を修得します。それとともに、４年間全員が履修する少人数制のゼミナールによって、思考力・判断力・表現力と態度等の修得をより確かなものにしています。
学部共通
1. 幅広い教養を身につけさせるために、「情報とコミュニケーション」「歴史と文化」「現代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメントとキャリアデザイン」の６分野から、各分野最低２単位、合計で 20 単位を修得しなければならない総合科目を１年次～４年次に設ける
2. 異文化を理解し、その地域および文化圏の言葉を理解するために、外国語科目を
１年次～２年次に必修科目として設ける

3. 各分野にふさわしい専門知識・技能を学べるように、学科単位およびコース単位で必修科目を設ける
4. 1 年次に「教養ゼミナール」と「プレ専門ゼミナール」を配置し、大学で学ぶ基礎となる文章力、表現力、読解力等の基礎能力を養成する
5. ２年次よりコースを設け、各自の専門とする分野に分かれ、各コースにおける基礎知識を学修するためのコース必修科目および知識をより深めるための選択科目を設ける
6. ２年次以降は、コースとリンクした「専門ゼミナール第１部」（２年次）、「専門ゼミナール第２部」（３年次）、「専門ゼミナール第３部」（４年次）を設け、講義科目等を補完しながら、専門分野をさらに深く学び、それと同時に能動的な学習態度を養成する
7. 「専門ゼミナール第３部」では、卒業論文・ゼミ論文等を作成し、４年間の学修の集大成として位置づける
8. 学部の専門の壁を乗り越えて、他分野の専門科目を学ぶことができる「全学対象専門科目」を設ける
9. ロンドン大学と本学とのパラレル・ディグリー・プログラム（PDP）を設置し、英語による授業を設け、世界水準の学部教育を施しグローバル社会におけるリーダ
ー層を育成する
10. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置して履修系統図を提示する11. 学修成果の評価方法については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に評価し、具体的な手段として、 小
テスト、各種の中間課題、発表、実地調査、学期終了時の試験やレポート等を用い、同時に各要素の評価割合をシラバス等に提示する
12. ゼミナール大会を毎年行い、日常の学修成果を発表し、かつ指導教授以外に評価される機会を設ける
経済学科
1. 経済学を学ぶための基本である「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」、および情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」の３科目を 1 年次の学科
必修科目とする
2. グローバル企業や国際金融、世界各地域の経済などを総合的に学ぶ「国際経済・経営コース」を設置し、国内外の経済・経営活動を理論的、実証的、歴史的にとらえるための知識と思考法を修得するため、各国経済論や歴史、金融論等に関する科目を設ける
3. 日々の暮らしに大きく影響している経済のしくみを理論や歴史から学び、経済分析の手法を身につけ、低成長や失業など日本が抱える課題の解決方法を学ぶ 「経済学と現代経済コース」を設け、理論的思考力、歴史的考察力を養い、実社会で活用できる専門性を養うため、学説史や経済理論等の知識を修得するための 選択
科目を設ける経営学科
1. 経営学を学ぶための基本である「経営学概論」と「経営学基礎」、情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」、経営分析に必要な統計学を学ぶ「経営統計学」の 4 科目を１年次の学科必修科目とする
2. 経営管理や経営戦略など基礎的な科目から、人事、組織、マーケティング、イノベーション、国際経営などの専門科目まで、企業経営について総合的に学ぶ 「ビジネスコース」を設置し、主体的な姿勢や思考力、表現力、コミュニケーション能力を身につけるため、企業に関するケース・スタディやグループ・ワーク などを取り入れた授業科目を配置する

3. 情報技術を活かして、自らビジネスを立ち上げたり、企業内で新規プロジェクトを始めたりするために必要な実践的能力を身につける「ビジネスデザインコー
ス」を設置し、データを活用して課題を解決するための分析力や提案力を身につけるため、インターンシップやプロジェクト型の授業科目を配置する
4. 会計の基本的なしくみから、隣接する分野（経営学、法律、ファイナンスなど）と交わる応用論点までを積み上げ方式で学ぶ「企業会計コース」を設置する
金融学科
1. 金融学の導入科目としての「金融学概論」と「金融論１」、および金融と密接な関係にある経済の仕組みの基本を理解するための「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」の計 4 科目を 1 年次の学科必修科目とする
2. 資金の流れという視点から、家計や企業財務を総合的に管理・運営するための方法を学ぶ「金融コース」を設置する
3. 証券アナリストの資格取得を目指す「証券アナリストコース」を設置し、証券ア
ナリスト第１次実力試験合格に向けた科目を設ける

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/economics/policy.html#anchor06）（概要）○2022 年度以降 入学生
経済学部は、学園建学の三理想、全学の教育の基本目標並びに全学の３ポリシーに基づき、独自の教育上の目的や人材養成の目的を定めています。即ち、自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけ、専門的な知識を有機的に結びつける能力を持ち、社会に貢献しようとする意欲を強く持って行動できる人物を育成することが人材養成の目的です。そのうえで経済学部は、次のような入学者受け入れの方針を具体的に定めています。
求める学生像学部共通
1. 経済学部全体および入学希望学科のアドミッション・ポリシー、ディプロマ・ポ
リシー、そしてカリキュラム・ポリシーをよく理解し、本学部が設定した教育内
容を学ぼうとする明確な意志を持っている人
2. わが国および世界の経済や金融、および企業等の経営に興味をもち、主体的に研究課題を見つけ出し、解決に必要な情報等を自ら調べ、調べたことを基に自ら考え抜き、他者と協力しながら、明確な結論を導くことができる人
3. 少人数制のゼミナールで、知識・技能、思考力・判断力、表現力、そして主体性を大学生活の中で身につけたい人
経済学科
1. 勉学意欲と基礎的な学力を備え、国内外の現代的問題とくに経済の動向や財政問題に強い関心のある人
2. 日本と世界の経済の歩みを歴史的にとらえることに関心のある人
経営学科
1. 勉学に取り組む真剣な態度と基礎的な学力を備え、国内外の現代的諸問題とくに企業の動向や経営のあり方に強い関心のある人
2. 経営学と結びついた情報コミュニケーション技術や情報教育に強い関心のある人
3. 会計の基本的な仕組みから、隣接する分野（経済学、法律、ファイナンスなど）への応用まで、積み上げ方式でじっくり学びたい人
金融学科

1. 真剣に学業に取り組む姿勢と基礎的な学力を備え、現代の諸問題とくに金融・ファイナンスの分野に強い関心のある人
2. ファイナンス関係の知識と技能を身につけ、各種の資格を取得して卒業後の職業生活に活かしたいと願う人
その他、大学入学までに習得することが望ましい教科・科目、能力等について教科・科目ごとに求められる水準を明記している。加えて、入学者選抜方式ごとに受入方針を定め、評価方法や特に求めている人物像についても明記しています。
○2021 年度以前 入学生
経済学部は、学園建学の三理想、全学の教育の基本目標ならびに全学の３ポリシーにもとづき、独自の教育上の目的や人材養成の目的を定めています。すなわち、自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけ、専門的な知識を有機的に結びつける能力をもち、社会に貢献しようとする意欲を強くもって行動できる人物を育成することが人材養成の目的です。そのうえで経済学部は、次のような入学者受け入れの方針を具体的に定めています。
求める学生像学部共通
1. 経済学部全体および入学希望学科のアドミッション・ポリシー、ディプロマ・ポ
リシー、そしてカリキュラム・ポリシーをよく理解し、本学部が設定した教育内
容を学ぼうとする明確な意志をもっている人
2. わが国および世界の経済や金融、および企業等の経営に興味をもち、主体的に研究課題を見つけ出し、解決に必要な情報等を自ら調べ、調べたことを基に自ら考え抜き、他者と協力しながら、明確な結論を導くことができる人
3. 少人数制のゼミナールで、知識・技能、思考力・判断力、表現力、そして主体性を大学生活の中で身につけたい人
4. ロンドン大学とのパラレル・ディグリー・プログラム（PDP）の履修を希望する場
合は、高度な問題を外国語で議論できる能力を身に付け、卒業後もそれを活かしたいと考えている人
経済学科
1. 勉学意欲と基礎的な学力を備え、国内外の現代的問題とくに経済の動向や財政問題に強い関心のある人
2. 日本と世界の経済の歩みを歴史的にとらえることに関心のある人
経営学科
1. 勉学に取り組む真剣な態度と基礎的な学力を備え、国内外の現代的諸問題とくに企業の動向や経営のあり方に強い関心のある人
2. 経営学と結びついた情報コミュニケーション技術や情報教育に強い関心のある人
3. 会計の基本的な仕組みから、隣接する分野（経済学、法律、ファイナンスなど）への応用まで、積み上げ方式でじっくり学びたい人
金融学科
1. 真剣に学業に取り組む姿勢と基礎的な学力を備え、現代の諸問題とくに金融・ファイナンスの分野に強い関心のある人
2. ファイナンス関係の知識と技能を身につけ、各種の資格を取得して卒業後の職業生活に活かしたいと願う人その他、大学入学までに習得することが望ましい教科・科目、能力等について教科・科目ごとに求められる水準を明記している。加えて、入学者選抜方式ごとに受入方針を定め、評価方法や特に求めている人物像についても明記しています。

学部等名 人文学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/purpose.html）（概要）
人文学部は、大学の教育の基本目標に基づき、広く深い教養、言語能力及び国際感覚を培
い、人文学の各分野における専門的知識と応用力を修得させることを教育研究上の目的とし、現代的な課題の解決に主体的に取り組む人物を育成することを人材養成の目的とします。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/humanities/policy.html#anchor04）（概要）○2022 年度以降 入学生
人文学部は、武蔵大学の教育の基本目標を実現するために、本学部が設定した履修すべき科目と卒業必要単位 124 単位を修得し、以下の知識・技能、態度等を身につけた学生に学士（人文学）の学位を授与します。
1. 幅広い教養、グローバルな視野、人権尊重および他者との協調の精神を身につけていること
2. 外国語の実践的な運用能力を身につけていること
3. 言語・文学・歴史・民俗・思想・芸術・社会等の分野に関する専門的かつ横断的な知識を修得していること
4. 個人またはグループで主体的にテーマを選んで調べ、データの整理・分析・総合を行い、文章を論理的に構成し、現代的ツールを用いて能動的に表現し、自説の客観性を高めるために対話する力を身につけていること
5. 現代社会の特徴である多文化・多言語環境のなかで異文化間の理解・共感・連帯を求め、在学中に得た知識や技能をグローバルな枠組みで社会生活に応用しうる力を身につけていること○2021 年度以前 入学生
人文学部は、武蔵大学の教育の基本目標を実現するために、本学部が設定した履修すべき科目と卒業必要単位 124 単位を修得し、以下の知識・技能、態度等を身につけた学生に学士（人文学）の学位を授与します。
1. 幅広い教養、グローバルな視野、人間尊重および他者との協調の精神を身につけていること
2. 外国語の実践的な運用能力を身につけていること
3. 言語・文学・歴史・民俗・思想・芸術・社会等の分野に関する専門的かつ横断的な知識を修得していること
4. 個人またはグループで主体的にテーマを選んで調べ、データの整理・分析・総合を行い、文章を論理的に構成し、現代的ツールを用いて能動的に表現し、自説の客観性を高めるために対話する力を身につけていること
5. 現代社会の特徴である多文化・多言語環境のなかで異文化間の理解・共感・連帯を求め、在学中に得た知識や技能をグローバルな枠組みで社会生活に応用しうる力を身につけていること

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/humanities/policy.html#anchor05）

（概要）○2022 年度以降 入学生
人文学部の教育課程は、学位授与方針に掲げる知識・技能、態度等を修得させるために全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の３区分で編成しています。総合科目では幅広い教養を、外国語科目では自らの考えを様々な言語で表現することができる外国語運用能力を、それぞれ修得します。また専門科目では、専門的な知識・技能、手法を修得するための「専攻科目」と所属の専門分野以外の知識・技能等を修得する「共通専門科目」を１年次から４年次まで体系的に配置し、ゼミナールによって問題解決力や思考力・判断力・表現力を修得します。
学部共通
1. 総合科目では、総合的視野と教養を得させるために「情報とコミュニケーショ
ン」「歴史と文化」「現代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメン
トとキャリアデザイン」の各分野にわたり、１年次から４年次にかけて卒業までに修得すべき単位を定める
2. 各学科での学びに必要な外国語科目は、１～2 年次を中心に設ける
3. ゼミナールの履修は、１年次から４年次まで必修とし、学修の根幹とする
4. 初年次に各自が専攻する地域文化について学ぶための基礎的な技術・方法（資料収集、発表・議論の方法、論文の書き方等）を習得する「基礎ゼミナール」を設ける
5. ２～３年次に学科ごとに「専門ゼミナール」を設けて高度な調査研究能力を得させる。４年次の「卒業論文ゼミナール」において卒業論文の技法を身につけさせ、執筆のための具体的指導をおこなう。所定の条件を満たした場合、「人間・環境ゼミナール」も履修できることとする
6. ４年次に「卒業論文」を必修とし、学部教育の集大成と位置づける
7. 講義科目には、各自の研究テーマを深めるために必要な幅広い知識を習得するための科目を配し、ゼミナールを補完する
8. 共通専門科目は、専攻分野やコースの枠組みを超えて多様な専門領域に接し、多元的な学びを可能にする科目群から編成される。またグローバル・チャレンジ（GC）とグローバル・ヒューマニティーズ(GH)というプログラムの科目群を置く。GC には、より高度で実践的な外国語運用能力の習得を目指す演習科目を設け、深化するグローバル社会に対応できる主体性と協調性を培う。GH には、各学科での学びを補完し、地域別の専門性を超えたより広い視野から批判的な眼を養う講義やゼミナールを配置する
9. 他学部・他分野の科目を学ぶことができる「全学対象専門科目」を設ける
10. 教職課程科目を専門科目のなかに組み込み、教員免許状の取得を促進している。
また、学芸員課程科目についても専門教育と位置づける
11. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置して履修系統図を提示する12. 学修成果については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に評価する。評価方法については、シラバス等に当該授業で問われる知識と力、配点等を明らかにし、具体的な評価手段として、小テスト、各種の中間課題、発表、実地調査、学期終了時の試験やレポート等を用い、同時に各要素の評価割合を提示する。なお、卒業論文に関しては、最終の成果について、評価方法をシラバスや履修要項で提示する
英語英米文化学科
1. 実践的な言語運用能力を習得するとともに、専門学修に必要な英語力を身につけるため、１年次から２年次にかけて外国語科目として英語を必修科目とする
2. 英語力向上の観点から、技能別・学習目標別の実習科目を選択科目として設け、留学の契機となるように１・２年次に到達度判定試験を実施する

3. 多言語・多文化学習の推進のために、ドイツ語・フランス語・スペイン語を選択
外国語として設置する
4. より高いレベルの英語力獲得を目指す学生のために、１・２年次に行われる必修
英語・必修専門科目をすべて英語で行うグローバル・チャレンジ（GC）英語強化
クラスを設置する
5. １年次に「基礎ゼミナール」に加えて、実習科目「英語ワークショップ」を必修科目とし、２年次以降の専門学修に必要な基礎力を養成する
6. 専門分野を意識し、体系的な学修を進めるため「英語・英語教育」「文学・芸術・メディア」「歴史・社会・思想」「交流文化・観光」という４コースを設け、履修モデルを学生に提示する
7. 専門分野の学修は、４年次必修の卒業論文が集大成となるよう、講義科目とゼミ
ナール科目を連関させて配置する
8. 講義科目については、各自の学修分野を明確にするため、上記「６」に示した４つの領域に多様な分野やテーマに関する科目を設ける
9. ２～３年次のゼミナール科目は、講義で学んだ知識をもとに、自ら調べ、考えた
内容をまとめ、報告する力を養成する
ヨーロッパ文化学科
1. 外国語科目として、１～２年次にドイツ語・フランス語のいずれかを学習させ、その言語を専門的な研究に活用する能力を身につけさせる。２年次以降では、会話、読解、論述の力を伸ばす実習を設ける
2. １年次に実践的な言語運用能力の習得のため英語を必修科目とする。またさらに高度な英語力の習得を目的とした選択科目も設ける
3. ２年次に多言語・多文化学習の推進のために、英語・ドイツ語・フランス語・イタリア語を選択外国語として設置する
4. １年次に「基礎ゼミナール」に加えて、複数教員のリレー形式による「ヨーロッパ文化入門講座」を設け、ヨーロッパ文化に関する基礎的知識を多角的に習得する機会を設ける
5. 専門分野を意識し、体系的な学修を進めるため「言語と文学」「芸術と生活」「歴史と思想」「環境と社会」という４つのコースを設け、2 年次からいずれかのコースに所属することとする。またそれぞれの履修モデルを学生に提示する
6. 専門分野の学修は、４年次必修の卒業論文が集大成となるよう、講義科目とゼミ
ナール科目を連関させて配置する
7. 講義科目については、上記「５」に示した 4 つの領域に多様な分野やテーマに関する科目を設ける
8. ２年次に「中級ゼミナール」を設け、ヨーロッパ文化の研究に必要な発展的な知
識、調査・分析能力等を養成する
9. ３年次の「専門ゼミナール」では、講義で習得した内容をもとに、自ら選択した関心分野について主体的に調べ、考えた内容をまとめ、報告する力を養成する
10. 留学に必要な高度な語学力の獲得と語学検定試験の高スコア取得を目的とし、指定された科目群からなるプログラムとして、グローバル・チャレンジ（GC）ドイ
ツ語プログラム／フランス語プログラム／英語プログラムを設置する
日本・東アジア文化学科
1. 外国語科目として、１～２年次に実践的な英語運用能力の習得のために、英語を必修科目とする
2. １～２年次に英語、ドイツ語、フランス語、中国語、韓国・朝鮮語、日本語（外国人学生特別入学試験入学者のみ）のなかから 1 つを選択させ、多言語・多文化に触れる機会を設ける
3. １年次に「基礎ゼミナール」を必修科目とし、文献や資料の調べ方、テキストの読み方、フィールドワークの方法、発表の技法など、基礎的な能力を養成する

4. 研究対象地域を意識した学修を進めるため、「日本文化コース」「東アジア文化コース」「比較・交流文化コース」という３コースを設置し、履修モデルとして学生に提示する
5. 専門分野の学修は、４年次必修の卒業論文が集大成となるよう、講義科目とゼミ
ナール科目を連関させて配置する
6. 講義科目とゼミナール科目が一対になっており、講義で習得された知識が演習形
式でより深く理解され、体得されるカリキュラム編成とする
7. 講義科目については、各自の学修分野を明確にするため「ことば・文学・思想」「芸術・身体・環境」「歴史・民俗・宗教」の３つの領域に多様な分野やテーマに関する科目を設置する
8. ２年次以降のゼミナール科目は、講義科目に設けた上記「７」で示した３つの領域に「スキル科目」を加え、４つの領域で編成する。スキル科目は、専攻の基礎となるスキルの習得や語学の熟達を促す
9. 留学に必要な高度な語学力の獲得と語学検定試験の高スコア取得を目的とし、指定された科目群からなるプログラムとして、グローバル・チャレンジ（GC）中国
語プログラム／韓国・朝鮮語プログラム／英語プログラムを設置する○2021 年度以前 入学生
人文学部の教育課程は、学位授与方針に掲げる知識・技能、態度等を修得させるために全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の３区分で編成されています。総合科目では幅広い教養を、外国語科目では自らの考えを様々な言語で表現することができる外国語運用能力を、専門科目では、専門的な知識・技能、手法を修得するための「専攻科目」と所属の専門分野以外の知識・技能等を修得する「共通専門科目」
を１年次から４年次まで体系的に配置し、ゼミナールによって問題解決力や思考力・判断力・表現力を修得します。
学部共通
1. 総合科目は、総合的視野と教養を得させるために「情報とコミュニケーション」「歴史と文化」「現代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメントと
キャリアデザイン」の各分野にわたり、１年次から４年次にかけて卒業までに修得すべき単位を定める
2. 各学科での学びに必要な外国語科目を１～2 年次を中心に設ける
3. ゼミナールの履修は、１年次から４年次まで必修とし、学修の根幹とする
4. 初年次に各自が専攻する地域文化について学ぶための基礎的な技術・方法（資料収集、発表・議論の方法、論文の書き方等）を習得する「基礎ゼミナール」を設ける
5. ２～３年次に学科ごとに「専門ゼミナール」を設けて高度な調査研究能力を得させ、４年次の「卒業論文ゼミナール」において卒業論文の技法を身につけさせ、執筆のための具体的指導をおこなう
6. ４年次に「卒業論文」を必修とし、学部教育の集大成と位置づける
7. 講義科目は、各自の研究テーマを深めるために必要な幅広い知識を修得するための科目を配し、ゼミナールを補完する
8. 共通専門科目は、専攻分野やコースの枠組みを超えて多様な専門領域に接することで、多元的な学びを可能にするとともに、講義だけでなく「課題解決型国際ゼ
ミナールプロジェクト」や「人文フィールドワーク入門」等の能動的な学修を行うことで主体性と協調性を培う
9. 他学部・他分野の科目を学ぶことができる「全学対象専門科目」を設ける
10. 教職課程科目を専門科目のなかに組み込み、教員免許状の取得を促進している。
また、学芸員課程科目についても専門教育と位置づける
11. 「グローバル・リレーションズ（国際関係）」「グローバル文学」「グローバル日本学」という３分野を軸にしたグローバル・スタディーズコース（GSC）英語プ

ログラムを設置し、英語によって行われるゼミナール科目及び講義科目からなる
集中的な英語カリキュラムにより高度な英語力を身につけさせる
12. GSC 英語プログラムでは、１年間または半年間の留学を経て、４年次に「Capstone Project」を完成させる
13. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置して履修系統図を提示する14. 学修成果については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に評価する。評価方法については、シラバス等に当該授業で問われる知識と力、配点等を明らかにし、具体的な評価手段として、小テスト、各種の中間課題、発表、実地調査、学期終了時の試験やレポート等を用い、同時に各要素の評価割合を提示する。なお、卒業論文に関しては、最終の成果（GSC 英語プログラムの「Capstone Project」の場合はプレゼンテーシ
ョンを含む）について、評価方法をシラバスや履修要項で提示する
英語英米文化学科
1. 実践的な言語運用能力を習得するとともに、専門学修に必要な英語力を身につけるため、１年次から２年次にかけて外国語科目として英語を必修科目とする
2. 英語力向上の観点から、技能別・学習目標別の実習科目を選択科目として設け、留学の契機となるように１・２年次に到達度判定試験を実施する
3. 多言語・多文化学習の推進のために、ドイツ語・フランス語・スペイン語を選択
外国語として設置する
4. １年次に「基礎ゼミナール」に加えて、スピーキング・ライティング両技能を高めるための実習科目「英語ワークショップ」を必修科目とし、２年次以降の専門学修に必要な基礎力を養成する
5. 専門分野を意識し、体系的な学修を進めるため「言語・言語教育」「文学・芸術」「歴史・社会・文化」という３コースを設け、履修モデルとして学生に提示する
6. 専門分野の学修は、４年次必修の卒業論文が集大成となるよう、講義科目とゼミ
ナール科目を連関させて配置する
7. 講義科目については、各自の学修分野を明確にするため、上記「５」に示した３つの領域に多様な分野やテーマに関する科目を設ける
8. ２～３年次のゼミナール科目は、講義で学んだ知識をもとに、自ら調べ、考えた
内容をまとめ、報告する力を養成する
ヨーロッパ文化学科
1. 外国語科目として、１～２年次にドイツ語・フランス語のいずれかを学習させ、その言語を専門的な研究に活用する能力を身につけさせる。２年次以降では、会話、読解、論述の力を伸ばす実習を設ける
2. １年次に実践的な言語運用能力の習得のため英語を必修科目とする
3. ２年次に多言語・多文化学習の推進のために、英語・ドイツ語・フランス語・イタリア語を選択外国語として設置する
4. １年次に「基礎ゼミナール」に加えて、複数教員のリレー形式による「ヨーロッパ文化入門講座」を設け、ヨーロッパ文化に関する基礎的知識を多角的に習得する機会を設ける
5. ５．専門分野を意識し、体系的な学修を進めるため「言語と文学」「芸術と生活」「歴史と思想」「環境と社会」という４つのコースを設け、履修モデルとして学生に提示する
6. 専門分野の学修は、４年次必修の卒業論文が集大成となるよう、講義科目とゼミ
ナール科目を連関させて配置する
7. 講義科目については、上記「５」に示した 4 つの領域に多様な分野やテーマに関する科目を設ける

8. ２年次に「中級ゼミナール」を設け、ヨーロッパ文化の研究に必要な発展的な知
識、調査・分析能力等を養成する
9. ３年次の「専門ゼミナール」では、講義で習得した内容をもとに、自ら選択した関心分野について主体的に調べ、考えた内容をまとめ、報告する力を養成する
10. 留学に必要な高度な語学力の獲得と語学検定試験の高スコア取得を目的とし、正課の授業と授業外の個別指導を組み合わせた特別コースとして、グローバル・ス
タディーズコース（GSC）ドイツ語プログラム／フランス語プログラムを設置する
日本・東アジア文化学科
1. 外国語科目として、１～２年次に実践的な英語運用能力の習得のために、英語を必修科目とする
2. １～２年次に中国語・韓国・朝鮮語・ドイツ語・フランス語・日本語（外国人学生特別入学試験入学者のみ）のなかから 1 つを選択させ、多言語・多文化に触れる機会を設ける
3. １年次に「基礎ゼミナール」を必修科目とし、文献や資料の調べ方、テキストの読み方、フィールドワークの方法、発表の技法など、基礎的な能力を養成する
4. 研究対象地域を意識した学修を進めるため、「日本文化コース」「東アジア文化コース」「比較・交流文化コース」という３コースを設置し、履修モデルとして学生に提示する
5. 専門分野の学修は、４年次必修の卒業論文が集大成となるよう、講義科目とゼミ
ナール科目を連関させて配置する
6. 講義科目とゼミナール科目が一対になっており、講義で習得された知識が演習形
式でより深く理解され、体得されるカリキュラム編成とする
7. 講義科目については、各自の学修分野を明確にするため「ことば・文学・思想」「芸術・身体・環境」「歴史・民俗・宗教」の３つの領域に多様な分野やテーマに関する科目を設置する
8. ２年次以降のゼミナール科目は、講義科目に設けた上記「７」で示した３つの領域に「スキル科目」を加え、４つの領域で編成する。スキル科目は、専攻の基礎となるスキルの習得や語学の熟達を促す
9. 留学に必要な高度な語学力の獲得と語学検定試験の高スコア取得を目的とし、正課の授業と授業外の個別指導を組み合わせた特別コースとして、グローバル・ス
タディーズコース（GSC）中国語プログラム／韓国・朝鮮語プログラムを設置する入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/humanities/policy.html#anchor06）（概要）○2022 年度以降 入学生
人文学部は、学園建学の三理想、全学の教育の基本目標並びに全学の３ポリシーに基づき、独自の教育研究上の目的や人材養成の目的を定めています。即ち、広く深い教養、言語能力及び国際感覚を培い、人文学の各分野における専門的知識と応用力を修得させることが教育研究上の目的であり、現代的な課題の解決に主体的に取り組む人物を育成することが人材養成の目的です。そのうえで人文学部は、次のような入学者受け入れ方針を具体的に定めています。
求める学生像
学部共通
1. 高等学校等での学習に真剣に取り組み、基礎的な知識・技能、思考力、判断力、表現力を身につけ、主体性と協調性を備えていて、各学科のアドミッション・ポ
リシーをよく理解したうえで入学を強く希望する人

2. グローバル市民の自覚を持って自文化と異文化を深く理解する意欲のある人。特定の地域およびその地域の言語を集中的に学んで身につける一方、世界の諸地域の文化的多様性に目を向け、多言語・多文化学習を志す人
3. 主体的に研究課題を選び出し、自ら調べて考え抜き、他者と協力し、研究の分担を決めて自分の役割を果たす姿勢のある人。具体的には、少人数制のゼミナー
ル、実習、卒業論文に能動的に取り組み、単独で深く学ぶ姿勢、協調と協働の精神、そしてリーダーシップを総合的に身につけたい人
4. 対話や討論を行いながら研究を推進し、現地調査も積極的に行うなかで明確な結論を導き出し、それらを文書および口頭で、現代的なツールを用いて効果的に表現する力を身につけたい人
5. グローバル・チャレンジ（GC）の各外国語プログラムに関しては、各外国語をさらに掘り下げて理解し、語学研修や留学を通じて当該地域の文化に関する知見を深め、その外国語を使って卒業論文を執筆する意欲のある人
6. グローバル・ヒューマニティーズ（GH）については、各学科での専門的な学びを土台としつつ、地域別の視野を超えた人文学全体の立場から物事を批判的に捉え直し、他学科の学生との意見交換を通じてさらに見識を深め、その成果を洗練された日本語や外国語の卒業論文としてまとめようという意欲のある人
7. 日本語教員プログラムについては、諸外国の人々に日本語を教えるなかで国際協力・国際親善の推進に寄与する意欲のある人
英語英米文化学科
1. 「英語・英語教育」「文学・芸術・メディア」「歴史・社会・思想」「交流文化・観光」の４領域を中心として、イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の文化に強い関心をもつ人
2. 英語を集中的に学んでコミュニケーション能力を高め、海外留学に挑戦し、グローバル化する２１世紀の世界において活躍できる実践力を身につけ、将来、英語を使う仕事に就きたいと願う人
ヨーロッパ文化学科
1. 「言語と文学」「芸術と生活」「歴史と思想」「環境と社会」の４領域を中心として、ヨーロッパ世界の文化に強い関心をもつ人
2. 英語だけでなくドイツ語やフランス語を集中的に学び、国際的なコミュニケーシ
ョン能力を身につけ、海外留学に挑戦し、グローバル化する 21 世紀の世界において活躍できる実践力を磨き、将来、社会人として日本とヨーロッパの交流の担い手になる意志のある人。GC ドイツ語プログラム、フランス語プログラム、英語プログラムに関しては、高度かつ集中的な語学教育を受け、留学をはじめとする国
際交流に能動的に取り組み、当該言語での口頭発表や論文執筆などにも挑戦した
い人
日本・東アジア文化学科
1. 「ことば・文学・思想」「芸術・身体・環境」「歴史・民俗・宗教」の３領域を中心として、日本および東アジアの歴史と文化に強い関心をもつ人
2. 英語だけでなく中国語や韓国・朝鮮語を集中的に学び、国際的なコミュニケーシ
ョン能力を身につけ、海外留学に挑戦し、グローバル化する 21 世紀の世界において活躍できる実践力を磨き、将来、社会人として国際的に活躍したいと願う人。
GC 中国語プログラム、韓国・朝鮮語プログラム、英語プログラムに関しては、高度かつ集中的な語学教育を受け、留学をはじめとする国際交流に能動的に取り組み、当該言語での口頭発表や論文執筆などにも挑戦したい人その他、大学入学までに習得することが望ましい教科・科目、能力等について教科・科目ごとに求められる水準を明記している。加えて、入学者選抜方式ごとに受入方針を定め、評価方法や特に求めている人物像についても明記しています。
○2021 年度以前 入学生
人文学部は、学園建学の三理想、全学の教育の基本目標ならびに全学の３ポリシーにもとづき、独自の教育研究上の目的や人材養成の目的を定めています。すなわち、広く深い教
養、言語能力及び国際感覚を培い、人文学の各分野における専門的知識と応用力を修得させることが教育研究上の目的であり、現代的な課題の解決に主体的に取り組む人物を育成することが人材養成の目的です。そのうえで人文学部は、次のような入学者受け入れ方針を具体的に定めています。
求める学生像
学部共通
1. 高等学校等での学習に真剣に取り組み、基礎的な知識・技能、思考力、判断力、表現力を身につけ、主体性と協調性を備えていて、各学科のアドミッション・ポ
リシーをよく理解したうえで入学を強く希望する人
2. グローバル市民の自覚をもって自文化と異文化を深く理解する意欲のある人。特定の地域およびその地域の言語を集中的に学んで身につける一方、世界の諸地域の文化的多様性に目を向け、多言語・多文化学習を志す人
3. 主体的に研究課題を選び出し、自ら調べて考え抜き、他者と協力し、研究の分担を決めて自分の役割を果たす姿勢のある人。具体的には、少人数制のゼミナー
ル、実習、卒業論文、卒業論文相当のプロジェクト授業に能動的に取り組み、単独で深く学ぶ姿勢、協調と協働の精神、そしてリーダーシップを総合的に身につけたい人
4. 対話や討論を行いながら研究を推進し、現地調査も積極的に行うなかで明確な結論を導き出し、それらを文書および口頭で、現代的なツールを用いて効果的に表現する力を身につけたい人
5. 学部共通のグローバル・スタディーズコース（GSC）英語プログラムに関しては、
英語で行われる専門講義やゼミナールに参加し、世界の諸地域の複雑な相互関係について広く学び、グローバルな規模で共有されている英語文学を読み、日本の古今の文化現象について調べ、英語で語る発信力を得たいと希望している人
6. 日本語教員プログラムについては、諸外国の人々に日本語を教えるなかで国際協力・国際親善の推進に寄与する意欲のある人
英語英米文化学科
1. 「言語・言語教育」「文学・芸術」「歴史・社会・文化」の３領域を中心として、イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の文化に強い関心をもつ人
2. 英語を集中的に学んでコミュニケーション能力を高め、海外留学に挑戦し、グローバル化する２１世紀の世界において活躍できる実践力を身につけ、将来、英語を使う仕事に就きたいと願う人
ヨーロッパ文化学科
1. 「言語と文学」「芸術と生活」「歴史と思想」「環境と社会」の４領域を中心として、ヨーロッパ世界の文化に強い関心をもつ人
2. 英語だけでなくドイツ語やフランス語を集中的に学び、国際的なコミュニケーシ
ョン能力を身につけ、海外留学に挑戦し、グローバル化する 21 世紀の世界において活躍できる実践力を磨き、将来、社会人として日本とヨーロッパの交流の担い手になる意志のある人。GSC ドイツ語プログラム、フランス語プログラムに関しては、高度かつ集中的な語学教育と授業外指導を特別に受け、留学をはじめとする国際交流に能動的に取り組み、当該言語での口頭発表や論文執筆などにも挑戦
したい人
日本・東アジア文化学科
1. 「ことば・文学・思想」「芸術・身体・環境」「歴史・民俗・宗教」の３領域を中心として、日本および東アジアの歴史と文化に強い関心をもつ人
2. 英語だけでなく中国語や韓国・朝鮮語を集中的に学び、国際的なコミュニケーショ
ン能力を身につけ、海外留学に挑戦し、グローバル化する 21 世紀の世界において活躍できる実践力を磨き、将来、社会人として国際的に活躍したいと願う人。GSC 中
国語プログラム、韓国・朝鮮語プログラムに関しては、高度かつ集中的な語学教育と授業外指導を特別に受け、留学をはじめとする国際交流に能動的に取り組み、当該言語での口頭発表や論文執筆などにも挑戦したい人
その他、大学入学までに習得することが望ましい教科・科目、能力等について教科・科目ごとに求められる水準を明記している。加えて、入学者選抜方式ごとに受入方針を定め、評価方法や特に求めている人物像についても明記しています。

学部等名 社会学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/purpose.html）（概要）
社会学部は、大学の教育の基本目標に基づき、多様な社会問題の発見と理論的及び経験的分析に基づいて、批判的精神と共感的対話力を涵養する教育研究を行い、望ましい社会のあり方を実現しうる総合的な構想力をもった有為な人材を養成することを目的とします。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/sociology/policy.html#anchor04）（概要）○2022 年度以降 入学生
社会学部は、武蔵大学の教育の基本目標を実現するとともに、複雑化、流動化する社会の変化の中で生じるさまざまな社会問題や課題への的確な対応が可能な人材の育成を学部教育の方針としています。これらを実現するため、本学部が設定した履修すべき科目と卒業
必要単位 124 単位を修得し、以下のような知識・技能、態度等を身につけた学生に学士（社会学）の学位を授与します。なお、学修成果については、各科目の成績に加え、GPA、修得単位数、卒業論文・卒業制作・卒業活動の評価を主たる指標として把握します。
1. 自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけていること
2. 社会学、メディア学の専門的知識を修得し、理論的な思考力を身につけていること
3. 社会学部の学びの核となる社会調査・データ分析、解釈、制作及びそのリテラシ
ーにかかわる専門的な方法論ならびに技能を身につけ、実習による経験を深めていること
4. 専門ゼミ、卒業論文・卒業制作を通じ、社会的意義のある研究テーマについて自ら調べ、事実に基づき批判的な分析を行うことができること
5. グローバル市民として文化の違いや国境を越えて他者を理解し、他者の文化を尊重するとともに、よりよい社会生活を実現するために、多様な価値観や意見を調整し、協働する姿勢を身につけていること
6. 多様な人々の中で、自らの考えを的確に表現・発信するスキルを修得していること
7. グローバル社会の中で有用な情報収集、その整理・検討等ができるように外国語
運用能力を確実なものとしていること

8. 社会学の専門的知識と実践的技能を活かし、社会や地域づくりに貢献する意欲を持ち、主体的に行動できること○2021 年度以前 入学生
社会学部は、武蔵大学の教育の基本目標を実現するとともに、複雑化、流動化する社会の変化の中で生じるさまざまな社会問題や課題への的確な対応が可能な人材の育成を学部教育の方針としています。これらを実現するため、本学部が設定した履修すべき科目と卒業
必要単位 124 単位を修得し、以下のような知識・技能、態度等を身につけた学生に学士（社会学）の学位を授与します。なお、学修成果については、各科目の成績に加え、
GPA、修得単位数、卒業論文・卒業制作・卒業活動の評価を主たる指標として把握します。
1. 自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけていること
2. 社会学、メディア学の専門的知識を修得し、理論的な思考力を身につけていること
3. 社会学部の学びの核となる社会調査・データ分析、解釈、制作及びそのリテラシ
ーにかかわる専門的な方法論ならびに技能を身につけ、実習による経験を深めていること
4. 専門ゼミ、卒業論文・卒業制作を通じ、社会的意義のある研究テーマについて自ら調べ、事実に基づき批判的な分析を行うことができること
5. グローバル市民として文化の違いや国境を越えて他者を理解し、他者の文化を尊重するとともに、よりよい社会生活を実現するために、多様な価値観や意見を調整し、協働する姿勢を身につけていること
6. 多様な人々の中で、自らの考えを的確に表現・発信するスキルを修得していること
7. グローバル社会の中で有用な情報収集、その整理・検討等ができるように外国語
運用能力を確実なものとしていること
8. 社会学の専門的知識と実践的技能を活かし、社会や地域づくりに貢献する意欲をもち、主体的に行動できること

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/sociology/policy.html#anchor05）（概要）○2022 年度以降 入学生
社会学部の教育課程は、学位授与方針に掲げる知識・技能、態度等を修得させるために全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の３区分で編成されています。総合科目では幅広い教養を、外国語科目では自らの考えを英語や様々な言語で表現することができる外国語運用能力を、専門科目では「ゼミ科目」「方法科目」「理論科目」「展開科目」の４つの科目群に体系化し、１年次から４年次まで系統的知識や技能・手法を修得するとともに、課題解決力や思考力・判断力・表現力を修得します。
学部共通
1. 総合科目は、ディプロマ・ポリシーの項目１に掲げた資質能力に対応した、幅広い教養および総合的な人間力を身につけるための科目であり、１年次～４年次に配置する。「情報とコミュニケーション」「歴史と文化」「現代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメントとキャリアデザイン」の６分野から、各分野最低２単位、合計で 20 単位を修得しなければならない
2. 外国語科目は、ディプロマ・ポリシーの項目５および７に掲げた資質能力に対応した、諸外国の社会と文化を学び、グローバル時代に相応しい円滑なコミュニケーション、情報収集、整理、検討をする能力を身につけさせるための科目である。１年次～２年次に英語を必修科目として設け、１年次においては学生の英語力に合わせた到達度別の少人数クラスを編成する

3. 「ゼミ科目」群は、ディプロマ・ポリシーの項目２に掲げた資質能力に対応した、少人数の指導教授制を基本とする学部教育の柱であり、１年次の初年次基礎
ゼミ・応用ゼミと、さまざまな方法論を身につける２年次の方法論ゼミ、卒業論
文・卒業制作を仕上げるための３年次の専門ゼミ、４年次の卒業研究ゼミと卒業
論文・卒業制作を必修科目として配置する
4. 「方法科目」群は、ディプロマ・ポリシーの項目３に掲げた資質能力に対応した、調査法の基礎的な科目群を１年次に配し、２年次以降は各自の関心に応じて履修できるように多様な授業科目を配置し、知識と技能の獲得を確実なものとするとともに、より豊かな社会分析能力を修得する機会を設ける
5. 「理論科目」群は、ディプロマ・ポリシーの項目２に掲げた資質能力に対応した、理論・学説の基礎的な授業科目を１年次に配し、２年次からは理論的知識の向上を図るためのより専門的な授業科目を配置する
6. ディプロマ・ポリシーの項目３に掲げた資質能力を十分に修得させるために、２年次より、各学科とも専攻のコースを設ける
7. ディプロマ・ポリシーの項目４および６に掲げた資質能力を十分に修得させるために、卒業論文・卒業制作、およびそれに準ずる卒業活動を必修とし、学部教育で得てきた専門的な知識の向上とともに、社会調査やメディア制作の経験を活かし、プレゼンテーション能力、発信力の向上を図り、４年間の学部教育の集大成として位置づける
8. 各学科の開講科目については「学部共通科目」とし、ディプロマ・ポリシーの項
目２に掲げた資質能力を十分に修得させるために、柔軟な履修を可能とする
9. ディプロマ・ポリシーの項目１に掲げた資質能力を十分に修得させ、幅広い視野を養い、専門分野に関する理解をより深めるために、学部・学科の枠にとらわれない「全学対象専門科目」を設ける
10. ３年次の専門ゼミ、４年次の卒業研究ゼミと卒業論文・卒業制作の履修にあたっては、順次性を重視し、基礎的科目の既習を条件として課す
11. ディプロマ・ポリシーの項目３に掲げた資質能力に対応した、「社会調査協会」
認定科目を開講し、多くの学生が「社会調査士」資格を取得できるように科目を配置する
12. ディプロマ・ポリシーの項目６および８に掲げた資質能力を十分に修得させるために、国内外を問わずフィールドワークをはじめとして様々な社会問題や社会事象、地域課題などを現場で学ぶ機会を設ける
13. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置する
14. 各科目の学修成果については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に判断し評価する。具体的な評価方法
としては シラバス等に、学期終了時の試験やレポート、小テスト、各種の課題等
とともに、発表や調査実習やフィールドワークにおける授業への取り組み等を評価の対象とすることを示し、かつ、それぞれについての割合を明示する。なお、
卒業論文・卒業制作に関しては、指導教員（主査）のみならず副査を置き、必要な事項についての審査を行うとともに、口述試験に合格することが必須である
15. 各学生の体系的な学修の成果については、主として GPA、修得単位数、卒業論
文・卒業制作・卒業活動の評価を指標として把握する。とくに、不充分な学修成果については、学期 GPA および年間修得単位数を指標として判定し、履修指導を行う。また、優秀な学修成果については、卒業時に、GPA、修得単位数、卒業論
文・卒業制作・卒業活動の評価を指標として判定し、表彰する。
社会学科
1. 大学での学び、さらに大学で学ぶ基礎となる読解力や文章力、プレゼンテーショ
ン力やディスカッション力等の基礎能力を修得するため、１年次に「社会学初年
次基礎ゼミ」「社会学初年次応用ゼミ」をおく

2. ２年次の「社会学方法論ゼミ」では、社会現象や人間行動、意識を明らかにする
ため、質問紙調査やインタビュー調査、参与観察やメディア分析法、データ分析など多様な調査方法論を修得する
3. 専門知識・技能を体系的に修得するため２年次よりコースを設け、コースごとの履修系統図を示す。社会学科の専攻コースは、「社会問題とエンパワーメント」「国際社会とネットワーク」「文化とアイデンティティ」の３コースである
4. 卒業論文を必修とし、４年間の学びで培った社会学的思考法および社会調査技法に基づき、充分なエビデンスに支えられた実証的かつ論理的な文章を用いて、現代社会の諸問題を、自ら分析・考察できる力を養成する
5. 学修成果の把握は、「学部共通」項目の 14 および 15 に準じて実施する。
メディア社会学科
1. 大学での学び、さらに大学で学ぶ基礎となる読解力や文章力、プレゼンテーショ
ン力やディスカッション力等の基礎能力を修得するため、１年次に「メディア社
会学初年次基礎ゼミ」「メディア社会学初年次応用ゼミ」をおく
2. ２年次の「メディア社会学方法論ゼミ」では、メディアの内容分析や定量調査、データ分析、フィールドワーク、あるいはコンテンツ制作の手法を習得し、方法論の理解を通じてメディアについての理解を深める
3. 専門知識・技能を体系的に修得するため２年次よりコースを設け、コースごとの履修系統図を示す。メディア社会学科の専攻コースは、「メディアコミュニケー
ション」「パブリックコミュニケーション」「メディアプロデュース」の３コースである
4. 卒業論文あるいは卒業制作を必修とし、４年間の学びで培ったメディアリテラシ
ーおよびメディア分析あるいはメディア制作の技法を土台に、多様なメディア環
境にある現代社会に向けて自ら情報発信できる力を養成する
5. 学修成果の把握は、「学部共通」項目の 14 および 15 に準じて実施する。
グローバル・データサイエンス（GDS）コース
1. GDS コースは、社会学科・メディア社会学科の両学科に設置される専攻コースであり、１年次からコースに所属する
2. １年次には、第２クォーターで、「海外英語研修」による集中的な英語学習の機
会を設ける
3. 「データサイエンス基礎」などを含む、社会学研究およびメディア研究に必要な基礎的な方法論科目を設け、社会調査とデータ利用の基礎能力を養成する
4. ２年次以降は、多様かつ専門的な方法科目を履修し、ビックデータ等を用い国内
外の社会的・文化的現象や社会問題などを自ら分析できる力を養成する
5. ２～３年次以降には、留学や英語力を生かした海外でのボランティア、インターンシップ等のグローバル体験や現場体験を重視した学びの機会を「GDS 実践」科
目として設ける
6. 卒業論文、卒業制作以外に、卒業活動を卒業要件に加えることで、より社会的な実践力の高い学部教育の集大成の機会を設ける
7. 学修成果の把握は、「学部共通」項目の 14 および 15 に準じて実施する。
○2021 年度以前 入学生
社会学部の教育課程は、学位授与方針に掲げる知識・技能、態度等を修得させるために全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の３区分で編成されています。総合科目では幅広い教養を、外国語科目では自らの考えを英語や様々な言語で表現することができる外国語運用能力を、専門科目では「ゼミ科目」「方法科目」「理論科目」「展開科目」の４つの科目群に体系化し、１年次から４年次まで系統的知識や技能・手法を修得するとともに、課題解決力や思考力・判断力・表現力を修得します。

学部共通
1. 総合科目は、ディプロマ・ポリシーの項目１に掲げた資質能力に対応した、幅広い教養および総合的な人間力を身につけるための科目であり、１年次～４年次に配置する。「情報とコミュニケーション」「歴史と文化」「現 代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメントとキャリアデザイン」の６分野から、各分野最低２単位、合計で 20 単位を修得しなければならない
2. 外国語科目は、ディプロマ・ポリシーの項目５および７に掲げた資質能力に対応した、諸外国の社会と文化を学び、グローバル時代に相応しい円滑なコミュニケーション、情報収集、整理、検討をする能力を身につけさせるための科目である。１年次～２年次に英語を必修科目として設け、１年次においては学生の英語力に合わせた到達度別の少人数クラスを編成する
3. 「ゼミ科目」群は、ディプロマ・ポリシーの項目２に掲げた資質能力に対応した、少人数の指導教授制を基本とする学部教育の柱であり、１年次の初年次基礎
ゼミ・応用ゼミと、さまざまな方法論を身につける２年次の方法論ゼミ、卒業論
文・卒業制作を仕上げるための３、４年次の専門ゼミ、４年次の卒業研究ゼミと卒業論文・卒業制作を必修科目として配置する
4. 「方法科目」群は、ディプロマ・ポリシーの項目３に掲げた資質能力に対応した、調査法の基礎的な科目群を１年次に配し、２年次以降は各自の関心に応じて履修できるように多様な授業科目を配置し、知識と技能の獲得を確実なものとするとともに、より豊かな社会分析能力を修得する機会を設ける
5. 「理論科目」群は、ディプロマ・ポリシーの項目２に掲げた資質能力に対応した、理論・学説の基礎的な授業科目を１年次に配し、２年次からは理論的知識の向上を図るためのより専門的な授業科目を配置する
6. ディプロマ・ポリシーの項目３に掲げた資質能力を十分に修得させるために、２年次より、各学科とも専攻のコースを設ける
7. ディプロマ・ポリシーの項目４および６に掲げた資質能力を十分に修得させるために、卒業論文・卒業制作、およびそれに準ずる卒業活動を必修とし、学部教育で得てきた専門的な知識の向上とともに、社会調査やメディア制作の経験を活かし、プレゼンテーション能力、発信力の向上を図り、４年間の学部教育の集大成として位置づける
8. 各学科の開講科目については「学部共通科目」とし、ディプロマ・ポリシーの項
目２に掲げた資質能力を十分に修得させるために、柔軟な履修を可能とする
9. ディプロマ・ポリシーの項目１に掲げた資質能力を十分に修得させ、幅広い視野を養い、専門分野に関する理解をより深めるために、学部・学科の枠にとらわれない「全学対象専門科目」を設ける
10. ３年次の専門ゼミ、４年次の卒業論文・卒業制作の履修にあたっては順次性を重視し、基礎的科目の既習を条件として課す
11. ディプロマ・ポリシーの項目３に掲げた資質能力をに対応した、「社会調査協会」認定科目を開講し、多くの学生が「社会調査士」資格を取得できるように科目を配置する12. ディプロマ・ポリシーの項目６および８に掲げた資質能力を十分に修得させるために、国内外を問わずフィールドワークをはじめとして様々な社会問題や社会事象、地域課題などを現場で学ぶ機会を設ける
13. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置する
14. 各科目の学修成果については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に判断し評価する。具体的な評価方法
としては シラバス等に、学期終了時の試験やレポート、小テスト、各種の課題等
とともに、発表や調査実習やフィールドワークにおける授業への取り組み等を評
価の対象 とすることを示し、かつ、それぞれについての割合を明示する。なお、
卒業論文・卒業制作に関しては、指導教員（主査）のみならず副査を置き、必要な事項に ついての審査を行うとともに、口述試験に合格することが必須である

15. 各学生の体系的な学修の成果については、主として GPA、修得単位数、卒業論
文・卒業制作・卒業活動の評価を指標として把握する。とくに、不充分な学修成果については、学期 GPA および年間修得単位数を指標として判定し、履修指導を行う。また、優秀な学修成果については、卒業時に、GPA、修得単位数、卒業論
文・卒業制作・卒業活動の評価を指標として判定し、表彰する。
社会学科
1. 大学での学び、さらに大学で学ぶ基礎となる読解力や文章力、プレゼンテーショ
ン力やディスカッション力等の基礎能力を修得するため、１年次に「社会学初年
次基礎ゼミ」「社会学初年次応用ゼミ」をおく
2. ２年次の「社会学方法論ゼミ」では、社会現象や人間行動、意識を明らかにする
ため、質問紙調査やインタビュー調査、参与観察やメディア分析法、データ分析など多様な調査方法論を修得する
3. 専門知識・技能を体系的に修得するため２年次よりコースを設け、コースごとの履修系統図を示す。社会学科の専攻コースは、「社会問題とエンパワーメント」「国際社会とネットワーク」「文化とアイデンティティ」の３コースである
4. 卒業論文を必修とし、４年間の学びで培った社会学的思考法および社会調査技法に基づき、充分なエビデンスに支えられた実証的かつ論理的な文章を用いて、現代社会の諸問題を、自ら分析・考察できる力を養成する
5. 学修成果の把握は、「学部共通」項目の 14 および 15 に準じて実施する。
メディア社会学科
1. 大学での学び、さらに大学で学ぶ基礎となる読解力や文章力、プレゼンテーショ
ン力やディスカッション力等の基礎能力を修得するため、１年次に「メディア社
会学初年次基礎ゼミ」「メディア社会学初年次応用ゼミ」をおく
2. ２年次の「メディア社会学方法論ゼミ」では、メディアの内容分析や定量調査、データ分析、フィールドワーク、あるいはコンテンツ制作の手法を習得し、方法論の理解を通じてメディアについての理解を深める
3. 専門知識・技能を体系的に修得するため２年次よりコースを設け、コースごとの履修系統図を示す。メディア社会学科の専攻コースは、「メディアコミュニケー
ション」「パブリックコミュニケーション」「メディアプロデュース」の３コースである
4. 卒業論文あるいは卒業制作を必修とし、４年間の学びで培ったメディアリテラシ
ーおよびメディア分析あるいはメディア制作の技法を土台に、多様なメディア環
境にある現代社会に向けて自ら情報発信できる力を養成する
5. 学修成果の把握は、「学部共通」項目の 14 および 15 に準じて実施する。
グローバル・データサイエンス（GDS）コース
1. GDS コースは、社会学科・メディア社会学科の両学科に設置される専攻コースであり、１年次からコースに所属する
2. １年次には、第２クォーターで、「海外英語研修」による集中的な英語学習の機
会を設ける
3. 「データサイエンス基礎」などを含む、社会学研究およびメディア研究に必要な基礎的な方法論科目を設け、社会調査とデータ利用の基礎能力を養成する
4. ２年次以降は、多様かつ専門的な方法科目を履修し、ビックデータ等を用い国内
外の社会的・文化的現象や社会問題などを自ら分析できる力を養成する
5. ２～３年次以降には、留学や英語力を生かした海外でのボランティア、インターンシップ等のグローバル体験や現場体験を重視した学びの機会を「GDS 実践」科
目として設ける
6. 卒業論文、卒業制作以外に、卒業活動を卒業要件に加えることで、より社会的な実践力の高い学部教育の集大成の機会を設ける

7. 学修成果の把握は、「学部共通」項目の 14 および 15 に準じて実施する。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.musashi.ac.jp/faculty/sociology/policy.html#anchor06）（概要）○2022 年度以降 入学生
本学の「学園建学の三理想」と「全学の教育の基本目標」、さらに、全学の３ポリシーを理解し、これを学ぼうとする明確な意志を持ち、高等学校等までの真剣な学習の成果として、社会で起こっているさまざまな現象や事象、人間の行動や意識等に対して興味・関心を持ち、社会学部で学ぶに充分な学力と学習態度・学習習慣を身につけていることを入学者受け入れの基本的な条件とします。
求める学生像
学部共通
1. 社会のあり方や人間の行動等を学ぶ上で必要となる基礎学力を修得した人（知識･技能）
2. 社会で起こっているさまざまな現象や事象に対して興味･関心を持ち、主体的に行動することができる人（主体性･協働性） また、異なる価値観や文化、性別などに偏見をもたず、多様な人々と良好な関係を築き、協働することができる人（主体性･協働性）
3. 社会で起こっているさまざまな現象や事象の中から課題を見出し、その原因や解決方法について、自ら情報を収集し、的確な対応、判断ができる人（思考力･判断力･表現力）
4. 他者の考えや主張に耳を傾けるとともに、自分の意見を述べたり表現したりすることができる人（思考力･判断力･表現力）
社会学科
社会学科では、社会のあり方や人間の行動を学ぶにたる基礎学力を持つ学生を受け入れます（知識・技能）。自分自身の問題を他者と結びつけ、人間と社会との関係性という視点から考察するとともに、社会的問題を敏感に発見しその解決方法について自ら情報やデー
タを収集･分析することができる学生の入学を期待しています（思考力・判断力・表現力）。また、さまざまな視点から新しい社会のあり方を構想しようとする意欲を持ち、異なる価値観を持つ多様な人々と協働できる学生を求めています（主体性・協働性）。
メディア社会学科
メディア社会学科では、社会のあり方や人間の行動を学ぶにたる基礎学力を持つ学生を受け入れます（知識・技能）。社会で起こっているさまざまな事象に関心を持ち、情報を収集して、自らの見解をまとめて表現することができる学生の入学を期待しています（思考力・判断力・表現力）。また、メディア情報を分析して読み解くと同時に、その成果を、異なる価値観を持つ多様な人々と協働しながら、情報コンテンツとして地域社会やグロー
バルな世界に向かって発信しようとする意欲を持つ学生を求めています（主体性・協働性）。
グローバル・データサイエンス（GDS）コース
学部共通のグローバル・データサイエンス（GDS）コースでは、国際化に対応できる語学力を修得するための基礎となる英語力、これからの社会で必要とされる社会調査の方法論
や情報活用スキル、データサイエンスの修得の基礎となる数学力を持った学生を受け入れます（知識・技能）。グローバルな視点で、社会問題の存在に気づき、それについての情報を収集し、自分の見解をまとめその表明ができる学生の入学を期待しています（思考力・判断力・表現力）。また、国内外の社会的問題をデータにもとづいて科学的に分析し、その成果を日本語のみならず英語等の外国語で発信したいという意欲を持って、異なる観点を持つ人と協働できる学生を求めています（主体性・協働性）。

その他、大学入学までに習得することが望ましい教科・科目、能力等について教科・科目ごとに求められる水準を明記している。加えて、入学者選抜方式ごとに受入方針を定め、評価方法や特に求めている人物像についても明記しています。
○2021 年度以前 入学生
本学の「学園建学の三理想」と「全学の教育の基本目標」、さらに、全学の３ポリシーを理解し、これを学ぼうとする明確な意志をもち、高等学校等までの真剣な学習の成果として、社会で起こっているさまざまな現象や事象、人間の行動や意識等に対して興味・関心をもち、社会学部で学ぶに充分な学力と学習態度・学習習慣を身につけていることを入学者受け入れの基本的な条件とします。
求める学生像
学部共通
1. 社会のあり方や人間の行動等を学ぶ上で必要となる基礎学力を修得した人
2. 社会で起こっているさまざまな現象や事象に対して興味･関心をもち、主体的に行動することができる人
また、異なる価値観や文化、性別などに偏見をもたず、多様な人々と良好な関係を築き、協働することができる人
3. 社会で起こっているさまざまな現象や事象の中から課題を見出し、その原因や解決方法について、自ら情報を収集し、的確な対応、判断ができる人
4. 他者の考えや主張に耳を傾けるとともに、自分の意見を述べたり表現したりすることができる人
5. 学部共通のグローバル・データサイエンス（GDS）コースについては、国際化に対応するために英語に代表される語学力を修得するとともに、これからの社会で必要とされる社会調査の方法論や情報活用スキル、データサイエンスにも対応できる能力を修得し、グローバルな視点で国内外の社会的問題を科学的に分析しようという意欲をもち、その成果を日本語のみならず英語等の外国語で発信したいという希望をもつ人
社会学科
社会学科では、社会のあり方や人間の行動を学ぶにたる基礎学力をもち、さまざまな視点
から新しい社会のあり方を構想しようとする意欲をもった学生を受け入れます。自分自身の問題を他者と結びつけ、人間と社会との関係性という視点から考察するとともに、社会的問題を敏感に発見しその解決方法について自ら情報やデータを収集･分析し、異なる価値観をもつ多様な人々と協働できる学生を求めています。
メディア社会学科
メディア社会学科では、社会のあり方や人間の行動を学ぶにたる基礎学力をもち、社会で起こっているさまざまな事象に関心をもつ学生を受け入れます。また、メディア情報を分析して読み解くと同時に、自ら情報を収集し、判断を行った上で、自分の考えや情報コン
テンツを地域社会やグローバルな世界に向かって発信しようとする意欲をもつ学生の入学を期待しています。
その他、大学入学までに習得することが望ましい教科・科目、能力等について教科・科目ごとに求められる水準を明記している。加えて、入学者選抜方式ごとに受入方針を定め、評価方法や特に求めている人物像についても明記しています。

②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/organization.html

③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学部等の組織の名称

学長・
副学長

－

教授

准教授

講師

助手
その他

助教

計

－

3人

3人

経済学部

－

30 人

6人

1人

1人

0人

38 人

人文学部

－

28 人

9人

2人

1人

0人

40 人

社会学部

－

17 人

4人

0人

1人

0人

22 人

教養部（一般教養）

－

4人

2人

1人

0人

0人

7人

その他

－

3人

1人

3人

0人

0人

7人

82 人

22 人

7人

3人

0人

117 人

合計

3人

b.教員数（兼務者）
学長・副学長

学長・副学長以外の教員
0人

各教員の有する学位及び業績（教員データベース等）

計
374 人

374 人

公表方法：https://up.musashi.ac.jp/pfm/japanese/index.html

c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）
授業評価アンケート、研修会、学生とのフォーラムなどを実施④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名

入学定員
（a）

入学者数
（b）

b/a

収容定員
（c）

在学生数
（d）

d/c

編入学
定員

編入学
者数

経済学部

420 人

485 人 115.5%

1,680 人1,833 人 109.1% 欠員の範囲

0人

人文学部

325 人

385 人 118.5%

1,300 人1,443 人 111.0% 欠員の範囲

20 人

社会学部

254 人

292 人 115.0%

1,016 人1,105 人 108.8% 欠員の範囲

3人

合計

999 人

1,162 人 116.3%

3,996 人4,381 人 109.6% 欠員の範囲

23 人

（備考）

b.卒業者数、進学者数、就職者数
学部等名
経済学部
人文学部
社会学部

卒業者数
558 人
（100％）
362 人（100％）
295 人（100％）

就職者数（自営業を含む。）
1人
507 人
0.2％）
（
90.9％）
10 人
301 人
2.8％）
（
83.1％）
3人
267 人
1.0％）
（
90.5％）

進学者数

その他

（

（

（
（

（
（

50 人
9.0％）
51 人
14.1％）
25 人
8.5％）

1,215 人
14 人
1,075 人126 人（100％）（
1.1％）（
88.5％）（
10.4％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）主な進学先：武蔵大学大学院
主な就職先：日本政策金融公庫、東日本旅客鉄道、帝国データバンク、都築電気、農林水産省、東京消防庁、練馬区役所 ほか
合計

（備考）

c.修業年限期間内に卒業する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名

修業年限期間内
留年者数中途退学者数
その他
卒業者数
603 人
502 人
44 人
31 人
26 人
経済学部
（100％）（83.3％）（7.3％）（5.1％）（4.3％）
379 人
313 人
44 人
17 人
5人
人文学部
（100％）（82.6％）（11.6％）（4.5％）（1.3％）
327 人
273 人
33 人
18 人
3人
社会学部
（100％）（83.5％）（10.1％）（5.5％）（0.9％）
1,309 人1,088 人
121 人
66 人
34 人
合計
（100％）（83.1％）（9.2％）（5.0％）（2.6％）（備考）人文学部について修業年限期間内卒業者数：編転再入学生９名除く、留年者数：編入学生 1 名除く
入学者数⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（概要）

授業計画（シラバス）は以下により作成し、公表している。
【12 月】授業担当者へ、各項目の記載内容を明確に説明した「シラバス入稿ガイド」を送付し、作成を依頼する。
【1～3 月】シラバス入稿後、点検者が記載内容点検マニュアルにより点検を行う。授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準等の記載が不適切な場合は授業担当者と連絡を取り、修正する。
【3 月】点検作業により、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項が正しく記載されていることが確認された授業計画（シラバス）を公表する。

⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）

・学修成果を適切に評価する客観的な指標として GPA 制度を運用している。
・大学全体および各学部別にディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）を定め、その方針をふまえて卒業要件を設定している。卒業の認定にあたっては、各区分の修得単位数等から卒業要件を充足していることを確認し、判定している。
学部名

学科名
経済学科

経済学部

人文学部

卒業に必要となる ＧＰＡ制度の採用
単位数（任意記載事項）
有・無124 単位

履修単位の登録上限（任意記載事項）
48 単位

経営学科

124 単位

有・無

48 単位

金融学科

124 単位

有・無48 単位

英語英米文化学科

124 単位有・無48 単位

124 単位

有・無48 単位

ヨーロッパ文化学科

社会学部

日本・東アジア文化学科
社会学科
メディア社会学科

124 単位有・無48 単位

124 単位有・無48 単位

124 単位有・無48 単位

ＧＰＡの活用状況（任意記載事項） 公表方法：
学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：（任意記載事項） https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/investigation.html⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/facilities.html⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学部名

経済

人文

社会

入学金

その他

経済

授業料
（年間）
770,000 円

240,000 円

300,000 円

経営

770,000 円

240,000 円

300,000 円

学科名

金融770,000 円

240,000 円

300,000 円

英語英米文化

770,000 円

240,000 円

300,000 円

ヨーロッパ文化770,000 円

240,000 円

300,000 円

日本・東アジア文化

770,000 円

240,000 円

300,000 円

社会770,000 円

240,000 円

300,000 円

メディア社会770,000 円

240,000 円

300,000 円

備考（任意記載事項）⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）
多様な学生の存在を尊重し、全ての学生が充実した学生生活を送れるよう、各部局等が連携し、支援体制や制度を整える。特に、障害のある学生については、「障害のある学生の修学支援に関する武蔵大学の指針」に基づいて支援する。また、全学年で指導教授制、オフィ
スアワー制度等を導入し、学生一人ひとりの主体的な学びを支援しており、成績や休学、留年等、学生の修学状況を把握し、学生がより良い選択が可能となるよう各部局等が連携して適切な対応をとれる体制を整えている。
その他、大学図書館、MCV（Musashi Communication Village）、ICT 設備等の拡充を通じて、学生の学修環境を整えている。
b.進路選択に係る支援に関する取組（概要）
キャリア支援に資する科目を正課授業に配置するとともに、キャリア支援センターではカウンセラーの資格を持った職員が 9 名以上常駐し、いつでも気軽に相談できる個別面談を用意。年間 100 日以上の支援プログラムと、200 社以上の学内企業説明会を開催し、広く進路選択ができるよう情報提供をしている。卒業までに 9 割以上の学生が個人面談を利用しており、個別のニーズにきめ細やかに対応している。2020 年度はコロナウイルスの影響で講座や面談はオンラインを中心に実施した。

c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）
学生が心身ともに健康な学生生活を過ごせるよう学生支援センターに学生生活課、大学保健室及び学生相談室を置き、専門員（カウンセラーや専門家等）を配置している。
その他、学生・教職員に対してハラスメント防止に向けた啓発活動を実施するとともに、相談体制を整えている。また、学生が安心して学生生活を継続できるよう奨学金制度も設けている。

⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法
公表方法：https://www.musashi.ac.jp/about/disclosure/index.html

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載するこ
と。
学校コード

F113310103509

学校名

武蔵大学

設置者名

学校法人 根津育英会武蔵学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

217 人

197 人

第Ⅰ区分

116 人

113 人

第Ⅱ区分

52 人

54 人

第Ⅲ区分

49 人

30 人

家計急変による
支援対象者（年間）合計（年間）

223 人

－
223 人

（備考）
後半期に１名、資産によりⅠ区分でありながら給付奨学金振込停止となっているものが含まれている※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支
援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数

年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のもの
に限る。）

年間
修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

－

修得単位数が標準単位
数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位
時間数が標準時間数の５割以下）

0人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人「警告」の区分に連続
して該当

0人

計

－

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等
年間

0人

前半
期

後半
期

（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生
認定の効力の停止を受けた者の数

停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

年間

前半期

修得単位数が標準単位
数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位
時間数が標準時間数の６割以下）

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のもの
に限る。）

0人

後半期

ＧＰＡ等が下位４分の１

14 人

出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

0人

計

14 人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。