東京都済生会中央病院
救急科専修医研修プログラム

救命救急センター・救急診療科

0東京都済生会中央病院 救急科専修医研修プログラム

目

次

0.

東京都済生会中央病院 救急科専修医研修プログラムの概要

1.

東京都済生会中央病院における救急科専修医研修プログラムについて

2.

救急科専門研修の方法

3.

救急科専門研修の実際

4.

専修医の到達目標 (修得すべき知識・技能・態度など)

5.

各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得

6.

学問的姿勢について

7.

医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて

8.

施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方

9.

年次毎の研修計画

10.

専門研修の評価について

11.

研修プログラムの管理体制について

12.

専修医の就業環境について

13.

専門研修プログラムの評価と改善方法

14.

修了判定について

15.

専修医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと

16.

研修プログラムの施設群

17.

専修医の受け入れ数について

18.

サブスペシャルティ領域との連続性について

19.

救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件

20.

専門研修実績記録システム、マニュアル等について

21.

専修医の採用と修了

22.

応募方法と採用

1

0. 東京都済生会中央病院 救急科専修医研修プログラムの概要(1) 本プログラムの特徴：
救急診療科では、救急科専門医を中心として、2011 年度から北米型(ER 型)救急医療を、2012 年度から救命救急センターでの救命集中治療および Acute Care
Surgery(ACS)を開始した。ER、ACS、Emergency Intensive Care Unit(EICU)では、オールラウンドな救急診療能力とともに、各領域の専門性を併せ持った救急医
によるチーム医療が必須である。よって当科の救急科専修医研修では、傷病の種類や重症度に関わらない総合的救急診療能力の獲得を共通のコンポーネントとして、各専門分野での根本治療能力の養成にも注力し、初期診療から手術治療や救命集中治療までを一貫して行える救急医の育成に主眼を置く。
(2) 本プログラムでの研修内容：
本プログラムは、原則として卒後3年目以降の医師を対象とした3年間のプログラムである。本プログラムの研修期間のうち、18ヶ月間は当院救命救急センター(ER, ACS, EICU)での診断・治療を中心に研修する。残りの18ヶ月間は、研修者の希望や他の研修状況にあわせて、院内の他科研修（内科、脳卒中センター(神経内科,脳血管内治療科,脳神経外科を含む)、脳神経外科、整形外科、放射線科、内視鏡）と、首都圏の連携施設(二次または三次救急指定病院)での救急研修とに携わる。院内他科研修については、概ね 6-12ヶ月間をこれに充て、将来希望する
subspecialty の希望を考慮して研修内容を組む。連携施設での研修は、概ね6-12ヶ月間（施設によっては最長12ヶ月間まで）を充て、本人の希望とともにその時点での研修状況を考慮して、独自の救急診療体制や地域医療を学ぶ。
なお、心臓カテーテル検査をはじめとした血管造影検査や、上部消化管内視鏡
検査・気管支鏡検査などの内視鏡検査を、週間スケジュールに組み込むことも検討できる。
(3年間の基本研修モジュール模式図)

ヶ月間の救命救急センター研修注)18
研修期間および内容は希望・研修状況により増減(ER / acute care surgery / 救命集中治療)

6-12 ヶ月間の院内研修(内科、脳神経外科、整形外科、麻酔科、放射線科、内視鏡等)

6-12 ヶ月間の連携病院での救急研修(連携病院の中から選択)

連携施設：
北里研究所病院 (3-6 ヶ月間)
東京高輪病院 (3-6 ヶ月間)
都立広尾病院 (6-12 ヶ月間)
がん研有明病院 (3-6 ヶ月間)
慶應義塾大学病院 (6-12 ヶ月間)
国立成育医療研究センター (3-12 ヶ月間)
東京医療センター (6-12 ヶ月間)
日本医科大学千葉北総病院 (3 ヶ月間)
新東京病院 (3-12 ヶ月間)
済生会横浜市東部病院 (3-12 ヶ月間)
済生会宇都宮病院 (3-6 ヶ月間)

注) 各研修モジュールの期間と内容(施設選定を含む)は希望・研修状況により決定(3) 処遇：月額給与税込37-40万程度(時間外・当直料・賞与別)、社会保障充実、院外研修可能(DMAT、各種インストラクターコースなど)

21. 東京都済生会中央病院における救急科専修医研修プログラムについて① 理念と使命
救急医療では医学的緊急性への対応が求められます。すなわち患者が手遅れとなる前に診療を開始することが重要です。しかしながら、救急患者では、緊急性の程度や罹患臓器が不明であることも多いため、臓器専門性に関わらずあらゆる緊急性に対応できる専門医が必要になります。そのためには救急搬送患者を中心に診療を行い、急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急性に対応する救急科専門医が国民にとって重要になります。
本研修プログラムの目的は、「地域住民に救急医療へのアクセスを保障し、良質で安心な標準的医療を提供できる」救急科専門医を育成することです。本研修プログラ
ムを修了した救急科専門医は、急病や外傷の種類や重症度に応じた総合的判断に基づき、必要に応じて他科専門医と連携し、迅速かつ安全に急性期患者の診断と治療を進めるためのコンピテンシーを修得することができるようになります。また急病で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合、あるいは外傷や中毒など外因性疾患の場合は、初期治療から継続して根本治療や集中治療においても中心的役割を担うことが可能となります。さらに地域ベースの救急医療体制、特に救急搬送(プレホスピタル)と医療機関との連携の維持・発展、加えて災害時の対応にも関与し、地域全体の安全を維持する仕事を担うことも可能となります。
救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使命です。
② 専門研修の目標
専修医のみなさんは本研修プログラムによる専門研修により、以下の能力を備えることができます。
1) 様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。
2) 複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
3) 重症患者への集中治療が行える。
4) 他の診療科や医療職種と連携・協力し良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
5) 必要に応じて病院前診療を行える。
6) 病院前救護のメディカルコントロールが行える。
7) 災害医療において指導的立場を発揮できる。
8) 救急診療に関する教育指導が行える。
9) 救急診療の科学的評価や検証が行える。
10) プロフェッショナリズムに基づき最新の標準的知識や技能を継続して修得し能力を維持できる。
11) 救急患者の受け入れや診療に際して倫理的配慮を行える。
12) 救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。
2. 救急科専門研修の方法
専修医のみなさんには以下の3つの学習方法によって専門研修を行っていただきます。
3

① 臨床現場での学習
経験豊富な指導医が中心となり救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、専修医のみなさんに広く臨床現場での学習を提供します。
1) 救急診療での実地修練(on-the-job training)2) 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
3) 抄読会・勉強会への参加
4) 臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した、知識・技能の習得② 臨床現場を離れた学習
国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会およびJATEC、JPTEC、ICLS(AHA/ACLSを含む)
コースなどのoff-the-job training courseに積極的に参加していただきます。また救急科領域で必須となっているICLS(AHA/ACLSを含む)コースが優先的に履修できるようにします。救命処置法の習得のみならず、優先的にインストラクターコースへ参加できるように配慮し、その指導法を学んでいただきます。また、研修施設もしくは日本
救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習にそれぞれ少なくとも1回は参加していただく機会を用意いたします。
③ 自己学習専門研修期間中の疾患や病態の経験値の不足を補うために、日本救急医学会やその関連学会が準備する「救急診療指針」、e-Learningなどを活用した学習を病院内や自宅で利用できる機会を提供します。
3. 救急科専門研修の実際
本プログラムでは、救急科領域専門研修カリキュラム(添付資料)に沿って、経験すべき疾患、病態、検査・診療手順、手術、手技を経験するため、基幹研修施設と複数の連携研修施設での研修を組み合わせています。
基幹領域専門医として救急科専門医取得後には、救急医学に関連したサブスペシャ
ルティ領域である集中治療専門医、外傷専門医、熱傷専門医を取得するプログラム
や、acute care surgeryを学ぶプログラムに進んで、救急科関連領域の医療技術向上および専門医取得を目指す臨床研修や、リサーチマインドの醸成および医学博士号取得を目指す研究活動に進むことも検討が可能です。
① 定員：2名/年② 研修期間：3年間③ 出産、疾病罹患等の事情に対する研修期間についてのルールは「項目19. 救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件」をご参照ください。
④ 研修施設群本プログラムは、研修施設要件を満たした下記の10施設によって行います。
1) 東京都済生会中央病院救急診療科(基幹研修施設)(1) 救急科領域の病院機能：第三次救急医療施設(救命救急センター)、東京都災害拠点病院、救急医学会救急科専門医指定施設、救急医学会指導医指定施設、DMAT指定医療機関、地域メディカルコントロール協議会参加施設(2) 指導者：救急科指導医3名、救急科専門医6名、その他の専門診療科医師(外科専
門医4名、内科認定医1名)
4

(3) 救急車搬送件数：5,202台/年(4) 救急外来受診者数：9,921人/年(5) 研修部門：救命救急センター【ER、救命専用病棟、救命ICU(EICU)】(6) 研修領域と内容i.
救急室における救急外来診療(クリティカルケア・重症患者に対する診療含む)
ii. 外科・脳外科・整形外科的緊急手術および救急手技・処置
iii. 重症患者に対する救急手技・処置
iv. 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
v. 救急医療の質の評価 ・安全管理
vi. 地域メディカルコントロール(MC)vii. 災害医療viii. 救急医療と医事法制(7) 研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 給与：1年次 固定給月額373,000円
2年次 固定給月額381,300円
3年次 固定給月額399,600円
上記とは別途、勤務実績に応じた手当(時間外手当、宿日直手当等＋年間賞与)(9) 身分：常勤専修医(10) 勤務時間：原則として9:00-17:30であるが、早出が求められる場合がある。
(11) 社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12) 宿舎：なし(ただし、住宅手当有)(13) 専修医室：専修医専用の設備はないが、病院医師室内に個人スペース(机、椅子、棚)が充てられる。
(14) 健康管理：年2回。その他各種予防接種。
(15) 医師賠償責任保険：各個人による加入必須。
(16) 臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医
学・救急医療関連医学会の学術集会への1 回以上の参加ならびに発表を行う。病院規定により認められた場合の国内学会参加に要する旅費は全額支給。
(17) 週間スケジュール(例)
午前

午後

時刻

月

7:30

ER

水

木

金

土

日
当番制

8:30

救命センター多職種回診

8:45

病棟チーム回診

9:00

ER

病棟管理

ER

病棟管理

13:00

ER

病棟管理

ER

病棟管理

17:30

病棟チーム回診

18:00
当直

火

明け休み

救命センター多職種回診
病棟チーム回診病棟チーム回診

症例カンフ
ァレンス

症例カンフ
ァレンス

当直

5

当番制

2) 北里大学北里研究所病院(1) 救急科領域関連病院機能：第二次救急医療施設、東京都災害拠点病院(2) 指導者：救急科医師3名、その他の専門診療科医師多数(3) 救急車搬送件数：1,213台/年(4) 救急外来受診者数：3,169人/年(5) 研修部門：救急外来、内科外来、一般病棟 、各種検査、手術室(6) 研修領域と内容i.
救急室における救急診療(一次および二次救急患者に対する診療含む)
ii. 内科的・外科的・整形外科的救急手技・処置・手術
iii. 重症患者に対する救急手技・処置
iv. 内科系一般病棟に入院した重症救急患者おける入院診療(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール(例)
時間

月

火

水

8

木

金

土

日

当直申し送り・病棟回診・クルズス

9
10
11
12

診療 (救急室、病棟、各種検査、手術室)

13
14
15
16
17

画像カンフ
ァレンス

症例検討会

抄読会

医局会

18

3) 独立行政法人地域医療機能推進機構 東京高輪病院(1) 救急科領域関連病院機能：第二次救急医療機関(2) 指導者：専門診療科医師(総合内科1名、外科1名、脳外科1名、形成外科1名等)(3) 救急車搬送件数：3,239台/年(4) 救急外来受診者数：6,904人/年(5) 研修部門：救急室、他専門科外来・病棟・手術室(総合内科・外科・脳外科・形成外科)(6) 研修領域i.
一般的な救急手技・処置
ii. 救急症候、急性疾患、外因性救急に対する診療(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール(例)
時間
8

月

火

水

木
当直申し送り・病棟回診

9

6

金

土

日

10
11
12
診療 (救急室、病棟、各種検査、手術室)

13
14
15
16
17

抄読会

症例検討会

18

4) 公益財団法人 がん研究会有明病院(1) 救急科領域関連病院機能：第二次救急医療機関、東京都災害拠点病院(2) 指導者：救急科専門医2名、集中治療専門医1名(3) 救急車搬送件数：627台/年(4) 救急外来受診者数：2,442人/年(5) 研修部門：救急室、集中治療室(6) 研修領域i.
がん専門病院での救急診療(クリティカルケア・重症患者に対する診療含む)
ii. がん専門病院での外科的・整形外科的救急手技・処置
iii. がん専門病院での重症患者に対する救急手技・処置(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール(例)
時間

月

火

水

8

木

金

土

日

当直申し送り・ICU回診

9
10
11
12
13

診療 (救急室、ICU、病棟)

14
15
16
17

抄読会

症例検討会

18

5) 社会福祉法人恩賜財団済生会支部 栃木県済生会宇都宮病院(1) 救急科領域関連病院機能：第三次救急医療機関(栃木県救命救急センター)、栃木
県災害拠点病院、宇都宮・塩谷地区メディカルコントロール(MC)協議会中核施設、救急医学会救急科専門医指定施設、救急医学会指導医指定施設(2) 指導者：救急科指導医6名、救急科専門医10名、その他の専門診療科医師多数
7

(3) 救急車搬送件数：5,777台/年(4) 救急外来受診者数：15,028人/年(5) 研修部門：救急外来、集中治療室、手術室(6) 研修領域i.
救急外来 (ER診療)
ii. 重度外傷診療 (手術を含めた治療・管理)iii. 救急集中治療 (内科的重症患者の治療・管理)(8) 週間スケジュール(例)
時間

月

火

水

8:00
救急科
抄読会
8:30

午後

金

土/日

外科合同
ｶﾝﾌｧﾚﾝｽ

部長回診

9:00
午前

木

救急病棟回診
一般病棟
緊急手術

予定手術

ER勤務
救急科
ｶﾝﾌｧﾚﾝｽ

一般病棟
緊急手術

ER勤務
緊急手術

外科合同
ｶﾝﾌｧﾚﾝｽ

6) 恩賜財団 済生会横浜市東部病院(1) 救急科領域関連病院機能：第三次救急医療機関(救命救急センター)、横浜市重症外傷センター、神奈川県災害拠点病院、救急医学会救急科専門医指定施設、救急医学会指導医指定施設(2) 指導者：救急科指導医6名、救急科専門医14名、その他の専門診療科医師多数(3) 救急車搬送件数：5,869台/年(4) 救急外来受診者数：23,693人/年(5) 研修部門：救急外来、Hybrid ER、救命救急センター病棟、手術室、ｶﾃｰﾃﾙ室(6) 研修領域i.
救急・外傷外科 (横浜市外傷センター)
ii. 救急放射線IVR
iii. 救急集中治療(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール(例)
時間

月

火

水

木

7:30

金

土/日

症例検討

8:30

救急入院患者カンファレンス

9:30

ICUカンファレンス／チームラウンド

10:30
11:30
12:30

病棟管理*
(*入院担当患者の処置・手術研修を含む)

13:30
14:30

8

チーム交代制15:30
16:30

チームラウンド

17:30
18:30

関連科との
症例検討会

研修医
勉強会

19:00

7) 慶應義塾大学病院(1) 救急科領域関連病院機能：第二次救急医療機関、東京都災害拠点病院、救急医学会救急科専門医指定施設、救急医学会指導医指定施設、DMAT指定医療機関、(2) 指導者：救急科指導医7名、救急科専門医11名、その他の専門診療科医師多数(3) 救急車搬送件数：6,813台/年(4) 救急外来受診者数：16,450人/年(5) 研修部門：救急外来, ICU ,HCU, 一般病棟, 手術室, カテーテル室, 各種検査室(6) 研修領域i.
救急外来
ii. 外傷外科
iii. ICU, HCUに入院する重症患者診療
iv. 一般病棟に入院する患者の診療
v. その他、希望領域の他科研修(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール(例)
時間

月

火

07:30
08:00

水

木

～08:00
夜勤シフト

医局会議

症例
レビュー

09:00

エコー
研修

11:00

新入院
カンファレンス
死亡症例報告
研修医向け
レクチャー

10:00

金

土

抄読会
日勤シフト
08:00～17:00

症例
カンファレンス
連携施設
B群での
臨床研修

専攻医向け
レクチャー

12:00
CT読影
チェック

15:00

17:00

夜勤シフト
17:00～

症例
レビュー

22:00

8) 社会医療法人社団 誠馨会 新東京病院(1) 救急科領域関連病院機能：第二次救急医療機関、千葉県災害医療連携病院(2) 指導者：救急科専門医2名、集中治療専門医1名
9

(3) 救急車搬送件数：5,198台/年(4) 救急外来受診者数：12,522人/年(5) 研修部門：救急室, 集中治療室, 各種検査室(6) 研修領域i.
救急外来（ER診療）
ii. 救急集中治療(重症患者の治療・管理)(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール(例)
時間

月

火

水

木

8:00

金

土

日

当直申し送り

8:30
9:30
10:30
11:30
12:30
救急外来診療、集中治療室
13:30
14:30
15:30
16:30
17:30

18:30

救急科カン
ファンレン
ス

症例検討会

9) 国立研究開発法人 国立成育医療研究センター 救急診療科・集中治療科(1) 救急科領域関連病院機能：救急医学会救急科専門医指定施設、集中治療専門医研修施設(2) 指導者：救急・ICU部門スタッフ専門医
常勤医師 19名(救急診療科9名、集中治療科10名)
救急専門医9名、集中治療専門医5名、小児専門医18名
JATECインストラクター1名、PALSインストラクター10名
PFCCSインストラクター2名、DMAT隊員4名(3) 救急車搬送件数：3,100台/年(4) 救急外来受診者数：28,000人/年(5) 研修部門：小児救急外来, 小児集中治療室, 一般小児病棟(6) 研修領域i.
小児救命救急手技・処置救（主に小児救急外来）
ii. 小児救急症例に対する診療（主に小児救急外来）
iii. 小児外因救急に対する診療（主に小児救急外来）
iv. 重症小児の施設間搬送（小児専門搬送チーム）（主に小児救急外来）
v. 小児集中治療を要する患者の手技・処置（主に小児集中治療室）
vi. 小児集中治療を要する患者の全身管理（主に小児集中治療室）
vii. 小児集中治療を要する患者の特殊治療(HFO, ECMO, CHDFなど)（主に小児10集中治療室）(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール(例)【救急診療科週間プログラム】

7:30

月

火

水

木

金

シミュレー
ション

手技練習

シミュレー
ション

手技練習

シミュレー
ション

夜勤-日勤申し送り

8:00
8:20

症例
振り返り

シミュレー
ション

Fleisher
textbook輪
読会

スタッフ
講義

抄読会

放射線カンファレンス （放射線科医）

9:00
9:20

診療
17:00
Sign Out （症例振り返り，申し送り）

18:00＊夜勤、土日祝日の診療も行う【小児集中治療室週間プログラム】
時
月
火
7:30

リサーチ
カンファレンス

8

抄読会

水

木

金

シミュレーション

症例サマリー

講義土日

各科カンファレンス、当直申し送り
多職種カンファ
レンス

9
10
11
12
13

診療

診療

診療

診療

診療

14
15
16
17

当直申し送り、walking roundOff the job training

10)独立行政法人 国立病院機構 東京医療センター（1）救急科領域関連病院機能：第三次救急医療機関（救命救急センター）、救急科指導医指定施設、地域災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会参画施設
11

（2）指導者：救急科指導医 2 名（日本救急医学会認定指導医 4 名）
、救急科専門医 8 名
日本集中治療専門医 1 名、日本外科学会専門医 3 名、
日本熱傷学会専門医 2 名、
日本内科専門医１名、認定内科医１名、日本小児科学会専門医 1 名、
日本熱傷専門医 2 名（3）救急車搬送件数：約 6,000 件/年（4）救急外来受診者数 約 15,000 人/年（5）研修部門：救命救急センター（救急外来、集中治療室、救命救急センター病棟）（6）研修領域i.
救急室における救急外来診療(クリティカルケア・重症患者に対する診療含む)
ii. 外科・脳外科・整形外科的緊急手術および救急手技・処置
iii. 重症患者に対する救急手技・処置
iv. 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
v. 救急医療の質の評価 ・安全管理
vi. 地域メディカルコントロール(MC)vii. 災害医療viii. 救急医療と医事法制（7）研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（8）週間スケジュール
月

火

水

木

金

土/日

病棟診療

新入院カン
ファレンス

新入院カンファレンス

8：00-8：40

ECU/HCU回診

8：40-10：30
10：30-12：00

病棟診療

12：00-13：00
病棟／2次救急診療

病棟診療

Journal Club

病棟／2次救急診療

13：00-16：00
カンファレンス

16：00-17：00
17：00-18：30

一般病棟カンファレンス

カンファレンス

8:30-17:15 2次内科救急

サマリーカンファレンス

月1回 ERカンファレンス

11)東京都立広尾病院（1）救急科領域関連病院機能：第三次救急医療機関（救命救急センター）、地域災害拠点病院、屋上ヘリポート設置、航空機搬送拠点（2）指導者：救急科指導医 6 名、救急科専門医 6 名、総合内科 1 名、外科専門医 3 名（3）救急車搬送件数：約 5,500 件/年（うち三次救急・ヘリ搬送 850 件/年）
（4）救急外来受診者数：12,000 人/年（5）救急入院患者数：2,000 人/年12（6）研修部門：救急外来（ER）、他専門家外来・救命救急センターICU、病棟（7）研修領域と内容
i.
ER‣救命救急センター初療室における救急外来診療と一般的な救急手技‣処置ii. 重症患者に対する救急手技・処置
iii. 救急症候・急性疾患に対する診療iv. 外因性救急に対する診療
v. 小児および特殊救急に対する診療
vi. 救命センター病棟および後方病床における入院診療
vii. 救急医療の質の評価 ・安全管理
viii. 地域メディカルコントロール(MC)ix. 災害医療
x. 救急医療と医事法制（8）施設内研修の管理体制：東京都立広尾病院救急科東京医師アカデミー専門研修プロ
グラム管理委員会による（9）身分：東京都立病院機構 任期付病院職員（非常勤）で広尾病院所属とする（10）勤務時間 9:00-17:00（11）社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適応（12）専攻医室：院内の医局に個人スペース（机、椅子、棚、LAN）あり（13）健康管理：年 1 回、その他各種予防接種（14）医師賠償責任保険：各個人による加入を推奨（15）臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会関東地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに発表を行う。
（16）当施設の特徴：東京都立病院の中でも広尾病院は災害医療、島嶼医療（伊豆諸島、小笠原諸島から）を重点においています。救命救急センターではその中心的役割を果たし、他診療科と協力しながら診療に当たっています。病院屋上には 24 時間、夜間・休日も使用可能なヘリポートがあり、年間のヘリ・航空機搬送は平均 250 件と国内でも有数です。また、災害訓練、DMAT 活動についても積極的に参加しています。大学病院や巨大市中病院と異なり、各診療科の垣根が低く、院内医師間はアットホームな雰囲気があります。
（17）週間スケジュール（例）
月
火
水
木
金
土
日
8:00-9:00

カンファレンス

9:00-10:00

病棟回診

10:00-16:00

病棟業務・救急患者対応

16:00-

カンファレンス・病棟回診

16:30-

当直医による病棟業務

救命カンファ

救命救命カン12)日本医科大学千葉北総病院
ファ（1）救急科領域関連病院機能：第三次救急医療機関（救命救急センター）、地域災害拠点病院、ドクターヘリ基地施設、ラピッドカー配備、日本 DMAT 配置、放射線被ばく協
力医療機関（2）指導者：救急科指導医 4 名、救急科専門医 15 名、その他の領域などの専門医（外13

科 4 名、整形外科 4 名、集中治療科 1 名、麻酔専門医 1 名、麻酔標榜医 3 名、小児専門
医 1 名、Infection Control Doctor1 名）（3）救急車搬送件数：約 3,660 件/年（2014 年実績）
（4）研修部門：救命救急センター（5）研修領域と内容
a. 重症救急患者に対する診療
b. 各種ショックの病態把握と対応c.
種々の重症患者に対する救急処置・手技の習得
d. 救急現場での対応と処置の実践
e.
急性薬物中毒に対する治療
f.
環境要因を原因とする救急疾患（熱中症、低体温症）の治療
g. 高齢者救急、精神科救急に対する対応
h. ガス壊疽・壊死性筋膜炎などの特殊救急治療i.
心肺蘇生法・救急心血管治療の実践j.
メディカルコントロールへの参画
k. 救急医療の質の評価、医療安全管理の習得l.
災害医療（DMAT, JMAT, 国際緊急援助隊JDR参加など）への参加
m. 救急医療と医事法制の習得（6）研修内容：
a. 救急患者の初療：初期・二次への対応は外来対応も含め救命救急センター外来
三次は救命救急センター内初療室で研修
b. 入院症例の管理：集中治療室、一般病棟での患者管理
c.
病院前診療：ドクターヘリ／ラピッドカーによる現場出動と診療（7）身分：専修医（8）勤務時間 7:30-15:30(集中治療担当日), 8:15-16:15(その他)（9）研修管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（10）週間スケジュール（例）時間
7:30-8:45
8:45-10:00
10:00-12:00
12:00-16:30
16:30-17:00
17:00-23:00

月火
ICU/HCU
ICU/HCU
回診
回診
救急症例
救急症例
カンファ
カンファ
ICU/病棟ICU/病棟
回診
回診
病棟回診
病棟回診
初療対応
初療対応
病棟
病棟
申し送り
申し送り
ラピッドカー
2 回/月

水
ICU/HCU
回診
救急症例
カンファ
ICU/病棟
回診
病棟回診
初療対応
病棟
申し送り
当直
約 4 回/月木
ICU/HCU
回診
救急症例カ
ンファ
ICU/病棟回
診
病棟回診初
療対応
病棟
申し送り

金
土
ICU/HCU
ICU/HCU
回診
回診
救急症例カ
救急症例カ
ンファ
ンファ
ICU/病棟回 ICU/病棟回
診
診
病棟回診初
病棟回診初
療対応
療対応
病棟
病棟
申し送り
申し送り
病院前診療講義
不定期開催

日
ICU/HCU
回診
救急症例カ
ンファ
ICU/病棟回
診
病棟回診初
療対応
病棟
申し送り

付記事項：ラピッドカーはヘリ終了後から 23 時まで。ヘリ当番は約 3 回/月ほど。
救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるた
めに、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。具体的には、専門研修の期間中に臨床医学研究、社会医学研究に直接・間接に触れる機会を持つことができるように、研修施設群の中に臨床研究を実施できる体制を備えた施設を含めています。
14

⑤ 研修プログラムの基本モジュール
研修領域ごとの研修期間は、研修者の希望や他の研修状況にあわせて、基幹病院での救命救急センター研修(ER/acute care surgery/救命集中治療)18ヶ月間、院内他科研修(内科、脳神経外科、整形外科、麻酔科、放射線科、内視鏡等) 6-12ヶ月間、連携施設(首都圏の二次または三次救急指定病院)での救急研修6-12ヶ月間（施設によっては最長12ヶ月間）としています。

18 ヶ月間の救命救急センター研修(ER / acute care surgery / 救命集中治療)

6-12 ヶ月間の院内研修(内科、脳神経外科、整形外科、麻酔科、放射線科、内視鏡等)

6-12 ヶ月間の連携病院での救急研修(連携病院の中から選択)

連携施設：
北里研究所病院 (3-6 ヶ月間)
東京高輪病院 (3-6 ヶ月間)
都立広尾病院 (6-12 ヶ月間)
がん研有明病院 (3-6 ヶ月間)
慶應義塾大学病院 (6-12 ヶ月間)
国立成育医療研究センター (3-12 ヶ月間)
東京医療センター (6-12 ヶ月間)
日本医科大学千葉北総病院 (3 ヶ月間)
新東京病院 (3-12 ヶ月間)
済生会横浜市東部病院 (3-12 ヶ月間)
済生会宇都宮病院 (3-6 ヶ月間)

注) 各研修モジュールの期間と内容(施設選定を含む)は希望・研修状況により決定
4. 専修医の到達目標 (修得すべき知識・技能・態度など)① 専門知識専修医のみなさんは救急科領域専門研修カリキュラムに沿って、カリキュラムIからXVまでの領域の専門知識を修得していただきます。知識の要求水準は、研修修了時に単独での救急診療を可能にすることを基本とするように必修水準と努力水準に分けられています。
② 専門技能 (診察、検査、診断、処置、手術など)
専修医のみなさんは救急科領域専門研修カリキュラムに沿って、救命処置、診療手
順、診断手技、集中治療手技、外科手技などの専門技能を修得していただきます。これらの技能は、単独で実施できるものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。
③ 経験目標 (種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等)
1) 経験すべき疾患・病態
専修医のみなさんが経験すべき疾患、病態は必須項目と努力目標とに区分されています。救急科領域専門研修カリキュラムをご参照ください。これらの疾患・病態は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
2) 経験すべき診察・検査等
専修医のみなさんが経験すべき診察・検査等は必須項目と努力目標とに区分されています。救急科領域専門研修カリキュラムをご参照ください。これら診察・検査等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
3) 経験すべき手術・処置等
専修医のみなさんが経験すべき手術・処置の中で、基本となる手術・処置については術者として実施出来ることが求められます。それ以外の手術・処置については助手として実施を補助できることが求められています。研修カリキュラムに沿って術者お15

よび助手としての実施経験のそれぞれ必要最低数が決められています。救急科領域専
門研修カリキュラムをご参照ください。これらの手術・処置等は全て、本研修プログ
ラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
4) 地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
専修医のみなさんは、原則として研修期間中に6ヶ月以上、研修基幹施設以外の施設(北里大学北里研究所病院、独立行政法人地域医療機能推進機構 東京高輪病院、公益財団法人がん研究会有明病院、社会福祉法人恩賜財団済生会支部 栃木県済生会宇都宮病院、恩賜財団 済生会横浜市東部病院、慶應義塾大学病院、医療社団法人誠馨会 新東京病院、国立研究開発法人 国立成育医療研究センター、独立行政法人 国立病院機構 東京医療センター、東京都立広尾病院、日本医科大学千葉北総病院)のいずれかの施設で研修し、周辺の医療施設との病診・病病連携の実際を経験していただきます。
また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定行為指示などにより、地域におけるメディカルコントロール活動に参加していただきます。
5) 学術活動
臨床研究や基礎研究へも積極的に関わっていただきます。専修医のみなさんは研修期間中に筆頭者として少なくとも1回の専門医機構研修委員会が認める救急科領域の学会で発表を行えるように共同発表者として指導いたします。また、筆頭者として少な
くとも1編の論文発表を行えるように共著者として指導いたします。更に、東京都済生会中央病院が参画している外傷登録、心停止登録、NCDなどで皆さんの経験症例を登録していただきます。
5. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得
本研修プログラムでは、救急科専門研修では、救急診療や手術での実地修練(on-thejob training)を中心にして、広く臨床現場での学習を提供するとともに、各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得の場を提供しています。
① 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
カンファレンスの参加を通して、プレゼンテーション能力を向上し、病態と診断過程を深く理解し、治療計画作成の理論を学んでいただきます。
② 抄読会や勉強会への参加
抄読会や勉強会への参加やインターネットによる情報検索の指導により、臨床疫学の知識やEBMに基づいた救急外来における診断能力の向上を目指していただきます。
③ 臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した知識・技能の習得
各研修施設内の設備や教育ビデオなどを利用して、臨床で実施する前に重要な救急
手術・処置の技術を修得していただきます。また、基幹研修施設である東京都済生会
中央病院が主催するICLSコースに加えて、臨床現場でもシミュレーションラボにおける資器材を用いたトレーニングにより緊急病態の救命スキルを修得していただきます。
6. 学問的姿勢について
救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるた
めに、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。本研修プログラムでは、専修医の皆さんは研修期間中に以下に示す内容
で、学問的姿勢の実践を図っていただけます。
① 医学、医療の進歩に追随すべく常に自己学習し、新しい知識を修得する姿勢を指導医より伝授します。
16

② 将来の医療の発展のために臨床研究にも積極的に関わり、カンファレンスに参加してリサーチマインドを涵養していただきます。
③ 常に自分の診療内容を点検し、関連する基礎医学・臨床医学情報を探索し、EBMを実践する指導医の姿勢を学んでいただきます。
④ 学会・研究会などに積極的に参加、発表し、論文を執筆していただきます。指導医が共同発表者や共著者として指導いたします。
⑤ 更に、外傷登録や心停止登録などの研究に貢献するため専修医の皆さんの経験症例を登録していただきます。この症例登録は専門研修修了の条件に用いることが出来ます。
7. 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて
救急科専門医としての臨床能力(コンピテンシー)には医師としての基本的診療能力(コアコンピテンシー)と救急医としての専門知識・技術が含まれています。専修医のみなさんは研修期間中に以下のコアコンピテンシーも習得できるように努めていただ
きます。
① 患者への接し方に配慮し、患者やメディカルスタッフとのコミュニケーション能力を磨くこと② 自立して、誠実に、自律的に医師としての責務を果たし、周囲から信頼されること(プロフェッショナリズム)③ 診療記録の適確な記載ができること④ 医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中心の医療を実践できること⑤ 臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得すること⑥ チーム医療の一員として行動すること⑦ 後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を行うこと
8. 施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方① 専門研修施設群の連携について専門研修施設群の各施設は、効果的に協力して指導にあたります。具体的には、各施設に置かれた委員会組織の連携のもとで専修医のみなさんの研修状況に関する情報を6ヶ月に一度共有しながら、各施設の救急症例の分野の偏りを専門研修施設群として補完しあい、専修医のみなさんが必要とする全ての疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等を経験できるようにしています。併せて、研修施設群の各施設は年度毎に診療実績を救急科領域研修委員会へ報告しています。また、指導医が1名以上存在する専門研修施設に合計で2年以上研修していただくようにしています。
② 地域医療・地域連携への対応
1) 専門研修基幹施設から地域の北里大学北里研究所病院、独立行政法人地域医療機能推進機構 東京高輪病院、公益財団法人がん研究会有明病院、社会福祉法人恩賜財団済生会支部 栃木県済生会宇都宮病院、恩賜財団 済生会横浜市東部病院、慶應義塾大学
病院、医療社団法人誠馨会 新東京病院、国立研究開発法人 国立成育医療研究センタ
ー、独立行政法人 国立病院機構 東京医療センター、東京都立広尾病院、日本医科大学千葉北総病院に出向いて救急診療を行い、自立して責任をもった医師として行動することを学ぶとともに、地域医療の実状と求められる医療について学びます。6ヶ月以上経験することを原則としています。研修の希望内容や連携施設の状況に応じて、概ね6-9ヶ月間を充当しますが、連携施設によっては最長12ヶ月間まで延長します。
2) 地域のメディカルコントロール協議会に参加し、あるいは消防本部に出向いて、事17

後検証などを通して病院前救護の実状について学びます。
③ 指導の質の維持を図るために研修基幹施設と連携施設における指導の共有化をめざすため以下を考慮しています。
1) 研修基幹施設が専門研修プログラムで研修する専修医を集めた講演会やhands-onseminar などを開催し、教育内容の共通化をはかっています。
2) 更に、日本救急医学会やその関連学会が準備する講演会やhands-on-seminar など
への参加機会を提供し、教育内容の一層の充実を図っていただきます。
3) 研修基幹施設と連携施設がIT設備を整備しWeb会議システムを応用したテレカンフ
ァレンスやWeb セミナーを開催して、連携施設に在籍する間も基幹施設による十分な指導が受けられるよう準備を進めています。
9. 年次毎の研修計画
専修医のみなさんには、東京都済生会中央病院救急科専修医研修施設群において、専門研修の期間中に研修カリキュラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置の基準数を経験していただきます。
年次毎の研修計画を以下に示します。
■ 専門研修1年目
・基本的診療能力(コアコンピテンシー)
・救急診療における基本的知識・技能
・集中治療における基本的知識・技能
・病院前救護・災害医療における基本的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修■ 専門研修2年目
・基本的診療能力(コアコンピテンシー)
・救急診療における応用的知識・技能
・集中治療における応用的知識・技能
・病院前救護・災害医療における応用的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修■ 専門研修3年目
・基本的診療能力(コアコンピテンシー)
・救急診療における実践的知識・技能
・集中治療における実践的知識・技能
・病院前救護・災害医療における実践的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修
救急診療、集中治療、病院前救護・災害医療等は年次に拘らず弾力的に研修します。
必須項目を中心に、知識・技能の年次毎のコンピテンシーの到達目標(例 A：指導医を手伝える、B：チームの一員として行動できる、C：チームを率いることが出来る)を定めています。
研修施設群の中で研修基幹施設および研修連携施設はどのような組合せと順番でローテーションしても、最終的には指導内容や経験症例数に不公平が無いように十分に配慮いたします。研修の順序、期間等については、専修医の皆さんを中心に考え、
18

個々の専修医の希望と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して、研修基幹施設の研修プログラム管理委員会が見直して、必要があれば修正させていただ
きます。
表:研修施設群ローテーション研修の実際A～B：専修医、専修医のアルファベットのセルの最小幅は3ヶ月
施設類型

指導医
数

施設名

主たる研修内容

基幹研修施設3

済生会中央病院

救命救急センター(ER/ACS/EICU)

基幹研修施設3

済生会中央病院

院内他科研修(内科・循環器, 脳外科, 整形外科, 麻酔科, 放射線科, 内視鏡等）

二次救急施設0

北里研究所病院

救急・内科診療、地域医療

二次救急施設0

東京高輪病院

救急・内科・外科・脳外科・形成外科診療,地域医療

二次救急施設1

がん研有明病院

救急・集中治療、地域医療

１年目

A

2年目

B

A

3年目

B

A

A

A

B

B

A

B
三次・二次救急施設

6

三次・二次救急施設

栃木県済生会宇都宮病院

救急・集中治療、地域医療6

済生会横浜市東部
病院

救急・外傷外科・集中治療、地域医療二次救急施設7慶應義塾大学病院

救急・外傷外科・集中治療、地域医療二次救急施設1

新東京病院

救急・集中治療、地域医療

二次救急施設11

国立成育医療研究センター

小児救命救急・小児集中治療

三次・二次救急施設

4

東京医療センター

救急・外傷外科・集中治療、地域医療三次・二次救急施設

6東京都立広尾病院

救急・集中治療・ヘリ診療

三次救急施設16

日本医科大学千葉北総病院

救急・集中治療・ヘリ診療

B

19

B

A

10. 専門研修の評価について① 形成的評価
専修医の皆さんが研修中に自己の成長を知ることは重要です。習得状況の形成的評
価による評価項目は、コアコンピテンシー項目と救急科領域の専門知識および技能です。
専修医の皆さんは、専修医研修実績フォーマットに指導医のチェックを受け指導記
録フォーマットによるフィードバックで形成的評価を受けていただきます。指導医は臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会などで身につけた方法を駆使し、みなさんにフィードバックいたします。次に、指導医から受けた評価結果を、年度の中間と年度終了直後に研修プログラム管理委員会に提出していただきます。研修プログラム管理委員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し総括的評価に活かすとともに、中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させます。
② 総括的評価
1) 評価項目・基準と時期
専修医のみなさんは、研修終了直前に専修医研修実績フォーマットおよび指導記録
フォーマットによる年次毎の評価を加味した総合的な評価を受け、専門的知識、専門的技能、医師として備えるべき態度、社会性、適性等を習得したか判定されます。判定は研修カリキュラムに示された評価項目と評価基準に基づいて行われます。
2) 評価の責任者
年次毎の評価は当該研修施設の指導責任者および研修管理委員会が行います。専門
研修期間全体を総括しての評価は専門研修基幹施設の専門研修プログラム統括責任者が行います。
3) 修了判定のプロセス
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行われます。修了判定には専修医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。
4) 他職種評価
特に態度について、看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW 等の多職種のメディ
カルスタッフによる専修医のみなさんの日常臨床の観察を通した評価が重要となります。看護師を含んだ2名以上の担当者からの観察記録をもとに、当該研修施設の指導責
任者から各年度の中間と終了時に専修医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。
11. 研修プログラムの管理体制について
専門研修基幹施設および専門研修連携施設が、専修医の皆さんを評価するのみでな
く、専修医の皆さんによる指導医・指導体制等に対する評価をお願いしています。この、双方向の評価システムによる互いのフィードバックから専門研修プログラムの改善を目指しています。そのために、専門研修基幹施設に専門研修プログラムと専修医を統括的に管理する救急科専門研修プログラム管理委員会を置いています。
救急科専門研修プログラム管理委員会の役割は以下です。
① 研修プログラム管理委員会は、研修プログラム統括責任者、研修プログラム連携施設担当者等で構成され、専修医および専門研修プログラム全般の管理と、研修プログ
20

ラムの継続的改良を行っています。
② 研修プログラム管理委員会では、専修医及び指導医から提出される指導記録フォー
マットにもとづき専修医および指導医に対して必要な助言を行っています。
③ 研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、研修プログラム統括責任者が修了の判定を行っています。
プログラム統括責任者の役割は以下です。
① 研修プログラムの立案・実行を行い、専修医の指導に責任を負っています。
② 専修医の研修内容と修得状況を評価し、その資質を証明する書面を発行します。
③ プログラムの適切な運営を監視する義務と、必要な場合にプログラムの修正を行う権限を有しています。
本研修プログラムのプログラム統括責任者は下記の基準を満たしています。
① 専門研修基幹施設東京都済生会中央病院の救命救急センター長であり、救急科の専門研修指導医です。
② 救急科専門医として、4回の更新を行い、25年の臨床経験があり、自施設で過去4年間に5名の救急科専門医を育てた指導経験を有しています。
③ 救急医学に関する論文を筆頭著者として14編、共著者として85編を発表し、十分な研究経験と指導経験を有しています。
④ 専修医の人数が20人を超える場合には、プログラム統括責任者の資格を有する救命
救急センター副センター長を副プログラム責任者に置きます。
本研修プログラムの指導医3名は日本専門医機構によって定められている下記の基準を満たしています。
① 専門研修指導医は、専門医の資格を持ち、十分な診療経験を有しかつ教育指導能力を有する医師である。
② 救急科専門医として5年以上の経験を持ち、少なくとも1回の更新を行っている(またはそれと同等と考えられる)こと。
③ 救急医学に関する論文を、筆頭者または重要な貢献をした共著者として、少なくとも2編は発表していること。
④ 臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会を受講していること。
■ 基幹施設の役割
専門研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専修
医および専門研修連携施設を統括しています。以下がその役割です。
① 専門研修基幹施設は研修環境を整備する責任を負っています。
② 専門研修基幹施設は各専門研修施設が研修のどの領域を担当するかをプログラムに明示します。
③ 専門研修基幹施設は専門研修プログラムの修了判定を行います。
■ 連携施設での委員会組織
専門研修連携施設は専門研修管理委員会を組織し、自施設における専門研修を管理します。また、参加する研修施設群の専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に担当者を出して、専修医および専門研修プログラムについての情報提供と情報共有を行います。
12. 専修医の就業環境について
救急科領域の専門研修プログラムにおける研修施設の責任者は、専修医のみなさん
21

の適切な労働環境の整備に努めるとともに、心身の健康維持に配慮いたします。
そのほか、労働安全、勤務条件等の骨子を以下に示します。
① 勤務時間は週に40時間を基本とします。
② 研修のために自発的に時間外勤務を行うことは考えられることではありますが心身の健康に支障をきたさないように自己管理してください。
③ 当直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した給与規定に従って対価を支給します。
④ 当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えて負担を軽減いたします。
⑤ 過重な勤務とならないように適切に休日をとれることを保証します。
⑥ 各施設における給与規定を明示します。
13. 専門研修プログラムの評価と改善方法① 専修医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本専門医機構の救急科領域研修委員会が定める書式を用いて、専修医のみなさん
は年度末に「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」を研修プログラム
統括責任者に提出していただきます。専修医のみなさんが指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことを保証した上で、改善の要望を研修プログラム管理委員会に申し立てることができるようになっています。専門研修プログラムに対する疑義解釈等は、研修プログラム管理委員会に申し出ていただければお答えいたします。研修プログラム管理委員会への不服があれば、専門医機構の専門研修プログラム研修施設評価・認定部門に訴えることができます。
② 専修医等からの評価(フィードバック)をシステム改善につなげるプロセス
研修プログラムの改善方策について以下に示します。
1) 研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委員会に提出し、管理委員会は研修プログラムの改善に生かします。
2) 管理委員会は専修医からの指導医評価報告用紙をもとに指導医の教育能力を向上させるように支援します。
3) 管理委員会は専修医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。
③ 研修に対する監査(サイトビジット等)・調査への対応
救急科領域の専門研修プログラムに対する監査・調査を受け入れて研修プログラムの向上に努めます。
1) 専門研修プログラムに対する専門医機構をはじめとした外部からの監査・調査に対して研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者が対応します。
2) 専門研修の制度設計と専門医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者をはじめとする指導医は、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基盤として自律的に対応します。
3) 他の専門研修施設群からの同僚評価によるサイトビジットをプログラムの質の客観的評価として重視します。
④ 院内外の他科研修の調整について
東京都済生会中央病院は複数の基本領域専門研修プログラムを擁しています。院内外の他科研修などの調整を要する場合は、適宜、東京都済生会中央病院病院長、同病院内の各専門研修プログラム統括責任者および研修プログラム連携施設担当者からなる協議を行い、東京都済生会中央病院における専修医ならびに専修医指導医の処遇、
22

専門研修の環境整備等を行います。
⑤ 専修医や指導医による日本専門医機構の救急科研修委員会への直接の報告
専修医や指導医が専修医指導施設や専門研修プログラムに大きな問題があると考えた場合(パワーハラスメントなどの人権問題も含む)、東京都済生会中央病院救急科専
門研修プログラム管理委員会を介さずに、直接下記の連絡先から日本専門医機構の救急科研修委員会に訴えることができます。
電話番号：03-3201-3930
e-mail アドレス：senmoni-kensyu@rondo.ocn.ne.jp
住所：〒100-0005 東京都千代田区丸の内 3-5-1 東京国際フォーラム D 棟 3 階⑥ プログラムの更新のための審査
救急科専門研修プログラムは、日本専門医機構の救急科研修委員会によって、5年毎にプログラムの更新のための審査を受けています。
14. 修了判定について
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専門医認定の申請年度（専門研修3年終了時あるいはそれ以後）に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。修了判定には専修医研修実績フォーマット
に記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。
15. 専修医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行います。専修医は所定の様式を専門医認定申請年の4月末までに専門研修プログラム管理委員会に送付してください。専門研修プログラム管理委員会は5月末までに修了判定を行い、研修証明書を専修医に送付します。
16. 研修プログラムの施設群
専門研修基幹施設
・東京都済生会中央病院救急科が専門研修基幹施設です。
専門研修連携施設・東京都済生会中央病院救急科専修医プログラムの施設群を構成する連携病院は、以下の診療実績基準を満たした施設です。
・北里大学北里研究所病院
・独立行政法人地域医療機能推進機構 東京高輪病院
・公益財団法人 がん研究会有明病院
・社会福祉法人恩賜財団済生会支部 栃木県済生会宇都宮病院
・恩賜財団 済生会横浜市東部病院
・慶應義塾大学病院
・医療法人社団 誠馨会 新東京病院
・国立研究開発法人 国立成育医療研究センター
・独立行政法人 国立病院機構 東京医療センター
・東京都立広尾病院
・日本医科大学千葉北総病院
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専門研修施設群
・東京都済生会中央病院救急診療科と連携施設により専門研修施設群を構成します。
専門研修施設群の地理的範囲
・東京都済生会中央病院救急科研修プログラムの専門研修施設群は、東京都区中央部の港区(東京都済生会中央病院、北里大学北里研究所病院、東京高輪病院)、東京都区東部の江東区(がん研究会有明病院)、東京都区西部の新宿区(慶應義塾大学病院)、東京
都西南部の世田谷区(国立成育医療研究センター)と渋谷区(東京都立広尾病院)と目黒区（東京医療センター）、神奈川県横浜北部の横浜市(済生会横浜市東部病院)、千葉県
東葛北部の松戸市(新東京病院)、千葉県印旛の印西市(日本医科大学千葉北総病院)、栃木県宇都宮の宇都宮市(栃木県済生会宇都宮病院)にあります。施設群の中には、地域中核病院や地域中小病院が入っています。
17. 専修医の受け入れ数について全ての専修医が十分な症例および手術・処置等を経験できることが保証できるように診療実績に基づいて専修医受入数の上限を定めています。日本専門医機構の基準では、各研修施設群の指導医あたりの専修医受入数の上限は1人/年とし、一人の指導医がある年度に指導を受け持つ専修医数は3人以内となっています。また、研修施設群で経験できる症例の総数からも専修医の受け入れ数の上限が決まっています。
なお、過去3年間における研修施設群のそれぞれの施設の専修医受入数を合計した平均の実績を考慮して、次年度はこれを著しく超えないようにとされています。
本研修プログラムの研修施設群の指導医数は、東京都済生会中央病院3名、がん研究所有明病院1名、済生会横浜市東部病院6名、栃木県済生会宇都宮病院6名、慶應義塾大学病院7名、新東京病院1名、国立成育医療研究センター11名、東京医療センター4
名、東京都立広尾病院6名、日本医科大学千葉北総病院16名、なので、毎年、最大で23名の専修医を受け入れることが出来ます。研修施設群の症例数は専修医10人のための必要数を満たしているので、余裕を持って経験を積んでいただけます。
過去4年間で、研修施設群全体で合計5名の救急科専門医を育ててきた実績も考慮して、毎年の専修医受け入れ数は2名とさせていただきました。
18. サブスペシャルティ領域との連続性について① サブスペシャルティ領域として予定されている集中治療領域の専門研修について、
東京都済生会中央病院における専門研修の中のクリティカルケア・重症患者に対する診療において集中治療領域の専門研修で経験すべき症例や手技、処置の一部を修得していただき、救急科専門医取得後の集中治療領域研修で活かしていただけます。
② 集中治療領域専門研修施設を兼ねる救急領域専門研修施設では、救急科専門医の集中治療専門医への連続的な育成を支援します。
19. 救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
救急科領域研修委員会で示される専門研修中の特別な事情への対処を以下に示します。
① 出産に伴う6ヶ月以内の休暇は、男女ともに1回までは研修期間として認めます。その際、出産を証明するものの添付が必要です。
② 疾病による休暇は6ヶ月まで研修期間として認めます。その際、診断書の添付が必要です。
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③ 週20時間以上の短時間雇用の形態での研修は3年間のうち6ヶ月まで認めます。
④ 上記項目1), 2), 3)に該当する専修医の方は、その期間を除いた常勤での専修医研修
期間が通算2 年半以上必要になります。
⑤ 大学院に所属しても十分な救急医療の臨床実績を保証できれば専門研修期間として認めます。ただし、留学、病棟勤務のない大学院の期間は研修期間として認められません。
⑥ 専門研修プログラムを移動することは、移動前・後のプログラム統括責任者および専門医機構の救急科領域研修委員会が認めれば可能とします。この際、移動前の研修を移動後の研修期間にカウントできます。
⑦ 専門研修プログラムとして定められているもの以外の研修を追加することは、プログラム統括責任者および専門医機構の救急科領域研修委員会が認めれば可能です。ただし、研修期間にカウントすることはできません。
20. 専門研修実績記録システム、マニュアル等について① 研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム
計画的な研修推進、専修医の研修修了判定、研修プログラムの評価・改善のために、専修医研修実績フォーマットと指導記録フォーマットへの記載によって、専修医の研修実績と評価を記録します。これらは基幹施設の研修プログラム管理委員会と連携施設の専門研修管理委員会で蓄積されます。
② 医師としての適性の評価
指導医のみならず、看護師を含んだ2名以上の多職種も含めた日常診療の観察評価により専修医の人間性とプロフェッショナリズムについて、各年度の中間と終了時に専修医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。
③ プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備
研修プログラムの効果的運用のために、日本専門医機構の救急科領域研修委員会が準備する専修医研修マニュアル、指導医マニュアル、専修医研修実績フォーマット、
指導記録フォーマットなどを整備しています。
◉専修医研修マニュアル：救急科専修医研修マニュアルには以下の項目が含まれています。
・ 専門医資格取得のために必要な知識・技能・態度について・ 経験すべき症例、手術、検査等の種類と数について・ 自己評価と他者評価
・ 専門研修プログラムの修了要件
・ 専門医申請に必要な書類と提出方法
・ その他◉ 指導者マニュアル：救急科専修医指導者マニュアルには以下の項目が含まれています。
・ 指導医の要件
・ 指導医として必要な教育法
・ 専修医に対する評価法
・ その他◉ 専修医研修実績記録フォーマット：診療実績の証明は専修医研修実績フォーマット
を使用して行います。
◉ 指導医による指導とフィードバックの記録：専修医に対する指導の証明は日本専門医機構の救急科領域研修委員会が定める指導医による指導記録フォーマットを使用し25

て行います。
・ 専修医は指導医・指導責任者のチェックを受けた専修医研修実績フォーマットと指導記録フォーマットを専門研修プログラム管理委員会に提出します。
・ 書類作成時期は毎年10月末と3月末とする。書類提出時期は毎年11月(中間報告)と4月(年次報告)です。
・ 指導医による評価報告用紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付します。
・ 研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告用紙の内容を次年度の研修内容に反映させます。
◉ 指導者研修計画(FD)の実施記録：専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は専門研修プログラムの改善のために、臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会への指導医の参加記録を保存しています。
21. 専修医の採用と修了① 採用方法 (詳細は本年8月以降にホームページにて公表予定)
救急科領域の専門研修プログラムの専修医採用方法を以下に示します。
・ 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
・ 研修プログラムへの応募者は応募締切日までに人材育成センター臨床研修室宛に所定の応募書類一式を提出して下さい。
・ 採用試験は書面審査、および面接の上、採否を決定します。
・ 採否を決定後も、専修医が定数に満たない場合は必要に応じて、随時、追加募集を行います。
・ 専修医の採用は、他の全領域と同時に一定の時期で行います。
② 修了要件
専門医認定の申請年度(専門研修3年終了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。
22. 応募方法と採用 (詳細は本年8月以降にホームページにて公表予定)① 応募資格1) 日本国の医師免許を有すること。
2) 臨床研修修了登録証を有すること(本年度3月31日までに臨床研修を修了する見込みのある者を含む)。
3) 一般社団法人日本救急医学会の正会員であること(次年度4月1日付で入会予定の者も含む)。
4) 応募期間：日本専門医機構が定める期間(詳細はホームページでご確認下さい)。
② 選考方法：書類審査、面接により選考します。面接の日時・場所は別途通知します。
③ 応募書類：専修医(後期研修医)応募用紙、医師免許証の写し、初期臨床研修修了(見込)証明書(書式自由)、推薦状(書式自由)、健康診断書(書式自由)
問い合わせ先および提出先：〒 108-0073 東京都港区三田 1-4-17
東京都済生会中央病院
人材育成センター 小坂邉 徳子（事務員）
電話番号：03-3451-8211(内線 6350)、FAX：03-5444-3590、E-mail：kkc@saichu.jp26