⼀般情報教育の演習科⽬における受講者の ICT 利⽤環境の変化酒井 博之 1), 喜多 一 1), 日置 尋久 1), 櫻川 貴司 1), 平澤 明 1),
加古 達也 2)、久保田 洋一 2)、鈴木 聡介 2)、吉川 昌吾 2)1) 京都大学
2) NTT コミュニケーションズ株式会社
sakai.hiroyuki.2v@kyoto-u.ac.jp

Changes of the Learners' ICT Utilization Environment in General Educationin Informatics
Hiroyuki Sakai1), Hajime Kita1), Hirohisa Hioki1), Takashi Sakuragawa1), Akira Hirasawa1),
Tatsuya Kako2), Yoichi Kubota2), Sosuke Suzuki2), Shogo Yoshikawa2)
1) Kyoto University2) NTT Communications Corporation概要

新型コロナウイルス感染症の流行を契機としたオンライン授業の急速な普及などにより大学生の ICT 利用に関する環境は大きく変化したと考えられる。本稿では、主に文科系学部の学生を対象とした一般情報教育の演習科目において実施されたインターネット検定試
験の受検者に対する ICT 利用環境に関するアンケート調査について、2020 年度を除く 2019年度から 2023 年度までの結果を比較することにより、コロナ禍期を含む学生の ICT 利用環境の変化について検証及び考察をおこなった。その結果、下宿や自宅において約 8 割の学生が安定的な固定回線を使用してインターネット接続していることや、PC やスマートフォンの使用開始時期について、前者は PC の使用開始時期が学校段階を通じて全体的に遅れている可能性があること、後者は開始時期の低学年化が顕著であることなどが示唆された。

1との多い一般情報教育においてはその教育内容にはじめにも大きく関わるため重要である。

大学における一般情報教育は、取り扱われる

前述のインターネット検定は、京都大学の初年

内容が多岐にわたるとともに急速に変化するため、次学生を受講対象とする「情報基礎演習」の複数個別機関や教員レベルでの継続的対応が困難となクラスにおいて期首と期末の 2 回実施している1。っている。この課題に対処するため、京都大学で検定試験の実施時に、受検者に対して毎回事後アは商用教材の活用に着目し、NTT コミュニケーシンケートへの回答を促しており、試験に直接関連

ョンズ社との共同研究により、同社が提供するイする難易度や学習手段などの項目以外に、受検者ンターネット検定 [1] を 2016 年度より試行しての ICT の利用状況に関する項目を含めている。そきた [2][3][4]。

こで、本稿では、受検者の ICT 利用に関連する項

現在に至る間には新型コロナウイルス感染症目に焦点を当て、コロナ禍で試験実施を中断したの流行（以下、「コロナ禍」）の期間があり、オン2020 年度を除く、2019 年度から 2023 年度までのライン授業の急速な普及などにより大学生の ICT前期の回答を比較することにより、コロナ禍期を利用に関する環境は大きく変化したと考えられる。

含む 4 年間の学生の ICT 利用環境の変化について

例えば、高校生を対象とした総務省の調査報告検証するとともにその要因について考察をおこな[5][6] において、高校生が保有するノート/デスクう。

トップ PC は、2019 年度に 21.6%であったが、最新の 2022 年度の結果では 44.5%と大幅に増加した。
このような学生の ICT 利用に関する環境の変化を把握することは、特に大学初年次に提供されるこ593

1

詳細は喜多ら（2019）[4]を参照

2

受検者に対するアンケートは、2019 年度は放送

対象科目
京都大学では、初年次学生を対象とした一般情報教育の演習科目として「情報基礎演習」を開講している。本稿での対象クラスは、前期の開講期間中にインターネット検定を実施した、2019 年度6 クラス、2021 年度 6 クラス、2022 年度 5 クラス、2023 年度 6 クラスとした。このうち、「全学向」は主に文科系学部の初年次学生を対象とするクラスで、「薬学部」は薬学部の学生を対象とした学部指定のクラスとなっている。表 1 にアンケートの回答者数の内訳を示す。表中の件数はアンケートへの回答者数であり、検定試験の受検者数及び各クラスの受講者数とは異なる。なお、全学向けのクラスには少数ではあるが 2 回生以上の回答も含まれている。

大学が提供するリアルタイム評価支援システム
REAS、2021 年度以降は Google フォームで作成した。またアンケートは検定試験の受検直後に当該アンケートへのリンクを受検者に提示して、回答を促す形で実施した。回答は必須ではないため、検定試験の受検者数と回答数は必ずしも一致しない。
3.2 アンケート項目
本稿で対象とする設問群は、下宿または自宅におけるインターネットの利用環境、使用している ICT 機器、所有している PC の OS、PC やスマートフォンを使用開始時期、ICT への関心に関する項目で構成された。表 2 に各設問の内容を示す。なお、各設問の選択肢については、次章の結果に示す図中に記載する。

表 1

3.3 分析方法

対象クラスと回答者数

2019 年度 2021 年度 2022 年度 2023 年度月419333124月515233024

水229---

木244273730

金1-2-1

金526333027

月 5 (薬)60243737

合計

193142165143

対象とする 2019 年度前期から 2023 年度前期のアンケートの回答から各設問の回答率を算出し、年度ごとの結果を比較する。Q9 の ICT への関心の度合いについての設問は、5 つの選択肢（「非常に低い」〜「非常に高い」）に 1〜5 の得点を操作的に割り当て、年度毎の関心の度合いに差があるかどうかを Welch の一元配置分散分析により確認する。

表 2

注：「（薬）」は薬学部対象、その他は全学向けのクラス。金 1は総合人間学部の 2 回生以上が対象のクラスだが、インターネット検定を実施したため本稿の分析対象に含めた。

なお、コロナ禍の影響で検定試験及びアンケートを実施できなかった 2020 年度は、京都大学はほぼ全学的にオンライン授業が実施され、安定的な通信環境が確保できない学生に対してはモバイルルータを貸与する措置が取られた。また、2021 年
度は学生に対してオンライン授業が受講できるPC と通信環境を確保するよう大学が求めた。

3 方法
3.1 回答方法
インターネット検定は、クラスにより実施時期が前後するが、典型的には授業期間の期首（第3 週目）と期末（試験期間）の 2 度実施している。
本稿においては、受講者の ICT 利用に関する設問群が含まれている期首の事後アンケートの回答のみを用いる。

594

本稿で対象とする設問

設問内容
Q1. 下宿生ですか。
Q2. 下宿生の方に伺います。下宿ではインターネットは利用可能ですか。
Q3. 自宅生の方に伺います。自宅でインターネッ
トは利用可能ですか。下宿生の方はご実家の状況についてお答えください。
Q4. 下宿や実家で使用しているネットワーク関連の機器で以下の機能を持つものがあればお教えください。
Q5. 下宿や実家でネットワークにはパソコンやスマートフォンのほかどのような機材を接続していますか。該当するものをお答えください。
Q6. 所有しているパソコンの OS を選択して下さい。複数所有している方は主に使っている方を選んで下さい。
Q7. 自宅で PC（Mac 含む）を使い始めた時期はいつですか。
Q8. スマートフォンを使い始めた時期はいつですか。
Q9. ICT への関心は高いですか。

度でも大きく変化はないものの、下宿の結果と同4 結果

様に、スマートフォンによる接続が 45.6%から 2

4.1 下宿及び自宅のインターネット利用環境
まず、下宿及び自宅におけるインターネットの利用環境に関する結果について述べる。回答者のうち、下宿生の割合はコロナ禍直後の 2021 年度に 57.7%と他の年度と比較して 1 割程度減少し割前後へと大きく減少していた。「その他」の回
答は各年度とも少数であったが、下宿生に対する設問と比較すると、Wi-Fi ルータを挙げた回答は2022 年度の 1 件のみであった。

たが、2021 年度以外は 7 割前後で推移していた。

図 2 下宿でのインターネットの接続環境

図 1 下宿⽣の割合
下宿生に関する設問（Q1）について「はい」の回答者に限定した、下宿でのインターネットの接続環境（Q2）に関する結果を図 2 に示す（複数回答可）。結果は 2023 年度の回答率が高い順に並び替えた（以降の図についても同様に処理をおこなう）。京都市周辺はアパート等の集合住宅にインターネット接続の契約が含まれていることが比較的多く、いずれの年度も「アパートの契約」により下宿からインターネット接続しているとの回答が6 割前後で最も割合が高かった。2019 年度とそれ以降を比較すると、コロナ禍以後、契約にインターネット接続が含まれる下宿先を選定する学生が増加した可能性がある。2019 年度はスマートフォンでのインターネット利用が 32.8%であったが、2021 年度以降はその割合が 10〜11%程度と大きく減じており、コロナ禍を経て学生が安定的な接続環境の確保へ移行していることが伺える。また、「その他」の回答として、各種 Wi-Fi ルータを挙げた者が各年度に数件見受けられた。
自宅でのインターネットの接続環境に関する結果を図 3 に示す。設問文には、下宿生は実家の状況を回答するよう記載していたが、読み落と

図 3 ⾃宅でのインターネットの接続環境
4.2 使用しているネットワーク・ICT 機器等
下宿や自宅で使用しているネットワーク関連の機器についての回答を図 4 に示す2。下宿生のインターネット接続がアパートの契約に含まれている割合が高いこともあるためか、Wi-Fi アクセスポイントの割合が 2023 年度で 68.5%と最も高く、コロナ禍前後で大きな変化は見られなかった。
「外部 (WAN) との接続機器」「Wi-Fi アクセスポイン
ト」はいずれも 2021 年度と 2022 年度に 2019 年度を上回ったが、2023 年度に減少に転じていた。な
お、自宅でのインターネットへの接続環境を持たないことを意味する「無回答」の回答は 2021 年度以降は 0%であった。
ネットワークに接続している PC・スマートフ
ォン等の情報端末以外の機器（図 5）については、各年度を通じて「プリンタ」「テレビ」「ゲーム機」の順で割合が高く、「プリンタ」は 2021 年度にした学生が多かったせいか各年度ともに 6 割程度が無回答であった。そのため、図には無回答分を

2「外部 (WAN) との接続機器」は、回答時に「光終端除いた人数を分母とした割合を示した。自宅にお装置、ADSL モデム、VDSL モデム、モバイル Wi-Fi、テザリング機能つきスマートフォンなど」と注記をおこなった。

いては、固定回線の利用が 8 割程度といずれの年59586.6%と一時的に増加したものの、2023 年度には果を図 7 に示す。いずれの年度も開始時期は大2019 年度から約 1 割減少し 68.5%であった。「テ学時代が最も多かったが、2021 年度（52.8%）はレビ」「ゲーム機」はいずれも 2019 年度から約 1

2019 年度（39.4%）と比較して一時的に 1 割以上割増加しており、2023 年度はそれぞれ 61.5%、「大学時代」の回答が増加し過半数を占めた。202143.4%であった。「その他」の回答は各年度とも少年度以降は開始年度の緩やかな早期化の傾向がみ数あり、iPad 等のタブレット PC が各年度に数られる。2019 年度と 2021 年度以降では、中学時件挙がっていた。

代と高校時代の割合が逆転しており、2023 年度に所有しているパソコンの OS に関する結果を図高校時代が 22.4%と中等教育段階においては PC6 に示す。Windows PC の所有者が支配的であるが、の使用開始時期が遅くなる傾向が見られる。一方、2021 年度に Windows の割合が 76.8%と一時的に 1小学校以前は 2021 年度と 2022 年度に 1 割強とコ割以上減少した後、2023 年度で 84.6%と 2019 年度

ロナ禍前と比較すると減少していたが、2023 年度から約 5%減少した。逆に MacOS の所有割合は 21.0%とコロナ禍前を上回り、小学校以前の早（14.7%）は 2021 年度に 2 倍以上増加したが、そ期に利用開始している層も一定程度みられた。なれ以降は緩やかに減少傾向にある。

お、2019 年度は「PC は使っていない」の回答が 1件あったが、2021 年度は以降は回答が 0 であっスマートフォンについては、所有開始時期の

38.3%
47.2%
50.9%
45.5%

外部 (WAN) との接続機器低学年化という明確な変化がみられた（図 8）。
2019 年度には高校時代以降にスマートフォンを所

20.7%
25.4%
28.5%
20.3%

有線LAN のスイッチ・ハブ

無回答た。

64.8%
65.5%
65.5%
68.5%

Wi-Fi アクセスポイント

0.0%
0.0%
0.0%

有する割合が約 65%であったが、2023 年度は約 4

10.9%

0%

20%

40%

2019年度

2021年度60%80%

図 4 下宿・⾃宅で使⽤しているネットワークへの接続機器
69.1%
68.5%

34.7%
34.5%
43.6%
43.4%

0%

2021年度

2022年度

40%

60%

80%

11.3%

2022年度

100%

23.2%

2022年度81.2%

18.8% 0.0%

13.9%

2023年度40%
60%
その他Windows
macOS

25.5%

14.7%
20%

45.5%

22.4%
40%

⼩学校時代以前

⾼校時代（浪⼈時代を含む）

⼤学⼊学後

0.0%

42.0%
60%

80%

100%

中学校時代

1.6%

2021年度

2022年度

14.7%
80%

52.8%

PCは使っていない

0.7%

20%

15.2%

21.0%

2019年度

0%23.2%

図 7 PC の使⽤開始時期

76.8%

84.6%

39.4%

0.0%

9.8%

2021年度

2023年度

12.7%

0%

1.0%
89.1%

16.1%

0.0%

図 5 ネットワークに接続している機器
2019年度

25.9%

0.0%

2023年度
20%

0.5%
18.1%

2019年度

2021年度

4.7%
5.6%
5.5%
5.6%

AI スピーカー

8.4%に増加した。PC の使用開始時期と同様に、あった。

2019年度

5.7%
7.0%
12.1%
5.6%

ディスク (NAS)学校時代以前も 2019 年度の 1.0%から 2023 年度の回答が 3 件あったが、2021 年度以降は回答が 0 で

79.8%
86.6%

51.8%
56.3%
57.0%
61.5%

ゲーム機る者が約 6 割と年度を経る毎に増加していた。小2019 年度の「スマートフォンは使っていない」のプリンタ（複合機を含む）

テレビ

割と、高校入学前までにスマートフォンを所有す

32.6%
1.0%
0.0%

57.0%

42.3%

1.4%
0.0%

7.8%

52.1%

45.5%

4.2%

44.2%

4.8%

5.5%
0.0%

100%

2023年度

51.0%0%

図 6 所有しているパソコンの OS

8.4%

20%

40%

スマートフォンは使っていない

⼩学校時代以前

⾼校時代（浪⼈時代を含む）

⼤学⼊学後

60%38.5%

2.1%

80%

100%

中学校時代

図 8 スマートフォンの使⽤開始時期

4.3 PC・スマートフォンの使用開始時期
所有している PC の使用開始時期についての結596

4.4 ICT への関心度

息に向かい、人々の外出機会が増加したことによ

検定試験受検者の ICT への関心度の結果を図 9ると考えられるだろう。に示す。2021 年度に関心の度合いが一時的に高く下宿や自宅でのネットワークへの接続機器になっているが、全体的に 2023 年度に向けて関心のついて、プリンタが 2019 年度の 79.8%から 2021

高さが高い方向にシフトしており、「高い」「非常年度に一時的に 86.6%へ増加したものの、68.5%へに高い」の肯定的な回答の割合の合計が 2019 年度と 1 割程度減少していることは興味深い。2021 年の 25.9%から 2023 年度の 44.1%と大きく増加した。

度は世界的な半導体不足でプリンタの供給が逼迫「非常に低い」〜「非常に高い」に 1〜5 の得点をしていたにも関わらず使用率が増加したものの、割り当て、年度毎の結果に差があるかどうか調べ

コロナ禍において教材配布や課題提出のオンライるため Welch の一元配置分散分析を行った結果、ン化が進み、学生にとってプリンタ所有の必要性年度間に有意な差が得られた (F(3, 344.03)=5.05,が減じている可能性がある。

p<.01)。また、Tukey の HSD 法による多重比較をPC の使用開始時期について、コロナ禍前後でおこなった結果、2019 年度と 2021 年度 (p<.05)、中学時代と高校時代で割合が逆転していることは2019 年度と 2023 年度（p<.01）の間に有意差が得興味深い。要因は特定できないものの、大学以降られた。以上より、コロナ禍前の 2019 年度と比の回答も 2019 年度と 2023 年度を比較するとわず

較して、コロナ禍後に当科目の受講者についてはかに増加していることから、中等教育の 1 人 1 端

ICT への関心が高くなっている傾向が伺えた。

末の整備においてタブレット型モバイル端末の利用機会が増え、PC の所有時期が全体的に遅れている可能性が考えられる。一方で小学校以前に所2019年度 6.2%

9.8%

58.0%

23.8%
2.1%

3.5%
2021年度

9.2%

43.7%

有に関してゆるやかに二極化していることも考え

28.5%5.5%

られる。

3.0%
2022年度

12.1%

50.9%

0.7%
2023年度

10.5%
0%

44.8%
20%

⾮常に低い

40%
低い

どちらともいえない

37.8% 6.3%
60%

80%
⾼い

有している層はわずかに増加しており、PC の所

38.7%4.9%

100%

⾮常に⾼い

上述のように、PC の使用開始時期の変化は、初等中等教育における GIGA スクール構想の取り組みによる影響を受けている可能性がある。高

図 9 ICT への関⼼度

等学校では学習用端末を学校側が貸与する場合と生徒に購入を求める場合があり、使用する端末は5 考察

PC とタブレットが標準仕様として文部科学省よ下宿及び自宅のインターネット利用環境につり提示されている。高校時代にタブレット等の端いては、下宿生の「アパートの契約」が固定回線末を所有した学生は 2024 年度以降に大学に入学であると想定すると、「アパートの契約」と「固してくるが、この取り組みの影響により早期に端定回線の契約」の合計がおおよそ自宅での固定回末を所有する生徒がいた可能性がある。このこと

線による接続と同程度の割合となり、8 割程度のについては、今後の本アンケートの結果に基づき学生が下宿や自宅において固定回線で安定的にイ考察する必要があるだろう。

ンターネットに接続していると考えられる。スマスマートフォンについて使用開始時期の低学ートフォン経由でのインターネットの接続は、年化が顕著であり、2023 年度時点では 98%の学生

2021 年度以降に下宿、自宅ともに大きく割合が低が大学入学時までにスマートフォンを所有してい下しており、コロナ禍でのオンライン授業の普及ることになる。また、「使っていない」の回答は等の影響によるものと考えられるが、主にスマーPC と同様に 2021 年度以降は回答が 0 であり、大トフォンでインターネットに接続している学生は、学生にとってインターネットへの日常的な接続端2021 年度以降はオンライン授業が受講できる大容末と位置づいていることが伺える。「青少年のイ量通信の契約をしている可能性がある。

ンターネット・リテラシー指標等に係る調査結固定回線の契約については、下宿及び自宅とも果」[5] においても、高校生が保有しているインタに 2022 年度に一時的に増加し、2023 年度に減少ーネットへの接続機器として、スマートフォンしていた。2022 年度の増加については原因が特定（98.7%）と最も回答率が高く、ノート/デスクトできないものの、2023 年度の減少はコロナ禍が終ップ PC（44.5%）やタブレット PC（60.7%）を上597

回っていることからも、このことが裏付けられるだろう。
ネットワークに接続している機器の設問の「その他」の回答に、iPad 等のタブレット端末を挙げた学生が各年度に一定数存在した。授業内外の学習時に、PC やスマートフォンと併用してタブレッ
ト端末を活用している学生もいることが想定されるため、今後はタブレット端末の利用についても設問に加える必要があるだろう。
ICT への関心の度合いが 2019 年度と比べてコロナ禍後（2021・2023 年度）に有意に高まったことについては解釈が難しいが、以前は ICT への苦手意識を持った学生層が受講していたが、前述のPC の所有時期の遅れも要因の一つとなり、ICT を大学の学習で使いこなすためにより関心をもった学生層が受講するようシフトした可能性も考えられる。

6 まとめと今後の課題
本稿では、一般情報教育の演習科目において実施されたインターネット検定試験の受検者に対する ICT 利用環境について検証をおこない、その要因について考察をおこなった。その結果、下宿や自宅において約 8 割の学生が安定的な固定回線を使用してインターネット接続していることや、プリンタの接続がコロナ禍後に減少していることを確認した。また、PC やスマートフォンの使用開始時期について、前者は PC の所有時期が学校段階を通じて全体的に遅れている可能性があること、後者は開始時期の低学年化が顕著であることなどを指摘した。
本稿の対象期間における大学初年次生の ICT 利
用環境の変化は、考察で触れた GIGA スクール構想の取り組みなど、他の要因による影響を受けている可能性があり、引き続き検討をおこなう必要がある。また、今回の結果は個別大学における特定科目の状況を示すものであるため、国内の大学生の状況との比較などを検討する必要もあるだろう。
今回の分析のように、受講者の特徴に関する変化の傾向を捉えることは、授業改善に対しても有用であると考えられる。今後も当該科目の受講者に対して本アンケートを継続実施する予定である。

598

参考文献
[1] インターネット検定 ドットコムマスター（https://www.ntt.com/business/services/applicati
on/content-video-delivery/com-master.html：
2023.9.7 アクセス)[2] 喜多・日置・櫻川・中津・池田・鈴木・森岡・吉川 (2017). 一般情報教育における商用教材と検定試験の試用, 大学 ICT 推進協会年次大会.
[3] 喜多・日置・櫻川・中津・池田・鈴木・森岡・吉川 (2018). 一般情報教育における商用教材と検定試験の試用 (2), 大学 ICT 推進協会年次大会.
[4] 喜多・日置・中津・酒井・岡本・池田・加古・鈴木・吉川 (2019). 一般情報教育における LINE-Bot 型クイズシステムの試用, 大学
ICT 推進協会年次大会.
[5] 総務省 (2023). 2022 年度「青少年のインターネット・リテラシー指標等に係る調査結果」(https://www.soumu.go.jp/main_content/0008855
00.pdf: 2023.9.7 アクセス)[6] 総務省 (2022). 2021 年度「青少年のインターネット・リテラシーに関する実態調査」報告書(https://www.soumu.go.jp/main_content/0008118
19.pdf: 2023.9.7 アクセス)