３.てんかん地域診療連携体制整備事業
国立研究開発法人

てんかん全国支援センター報告

国立精神・神経医療研究センター病院
てんかん診療部、総合てんかんセンター
てんかん全国支援センター
中川栄二【総括】 わが国のてんかん医療は、これまで小児科・精神科・脳神経内科・脳神経外科などの診療科により担われてきた経緯があり、その結果、多くの地域で、どの医療機関がてんかんの専門的な診療をしているのか、患者ばかりでなく医療機関においても把握されていない状況が生まれている。一般の医師へのてんかん診療に関する情報提供や教育の体制は未だ整備されていないなど、てんかん患者が地域の専門医療に必ずしも結びついていない。このような現状を踏まえ、各都道府県において、てんかん対策を行う医療機関を選定し、てんかんの治療を専門的に行っている医療機関のうち１か所をてんかん診療拠点機関として指定し、専門的な相談支援、他の医療機関、自治体等や患者の家族との連携・調整を図る「てんかん地域診療連携体制整備事業」が 2015 年からモデル事業として開始された。3 年間のモデル事業を経て、2018 年から本事業となった。てんかん診療拠点機関の業務は、てんかん患者及びその家族への専門的な相談支援及び治療 、管内の医療機関等への助言・指導 、精神保健福祉センター、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等との連携・調整、 医療従事者、関係機関職員、てんかん患者及びその家族等に対する研修の実施 、てんかん患者及びその家族、地域住民等への普及啓発活動である。このてんかん支援事業で重要な役割を渡すのが、てんかん診療支援コーディネーターである。コーディネーターの要件は、精神障害者福祉に理解と熱意を有し、てんかん患者及びその家族に対し、相談援助を適切に実施する能力を有し、医療・福祉に関する国家資格を有することである。コーディネーターの教育、育成のためコーディネーター研修・認定制度を 2020 年度から開始した。また、てんかん診療のすそ野を広げるため「てんかん支援ネットワーク」として全国のてんかん診療を行っている医療施設を全国てんかん支援拠点のホームページで公開している。
Ⅰ．第 7 次医療計画とてんかん医療政策
精神障害者が、地域の一員として安心して自分らしい暮らしをすることができるよう、精神科医療・一般医療、障害福祉・介護、住まい、社会参加（就労）、地域の助け合いが包括的に確保された地域包括ケアシステムの構築を目指す必要がある。このような精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築に当たっては、計画的に地域の基盤を整備するとともに、市町村や障害福祉・介護事業者が、精神の程度によらず地域生活に関する相談に対応できるように、圏域ごとの保健・医療・福祉関係者による協議の場を通じて、精神科医療機関、一般医療機関、地域援助事業者、市町村などの重層的な連携による支援体制を構築することが必要である。2018 年からの第 7 次医療計画では、てんかんは、統合失調症、うつ病等、認知症、児童・思春期精神疾患、発達障害、依存症、PTSD、高次脳機能障害、摂食障害、精神科救急、身体合併症、自殺未遂、PTSD、災害医療、医療観察とともに、精神疾患・状態の一疾患として組み入れられている（1-5）。
Ⅱ．てんかん地域診療連携体制整備事業

てんかんは、小児から高齢者まで、どの年齢でも誰でもが発症する可能性がある罹病率が0.8-１％と患者数の多い病気であり、わが国では約 100 万人の患者が推計されている。高齢者人口の増加しているわが国では、特に高齢者の発症率が高くなり、今後更にてんかん医療の必要性が増加することが予想される。てんかん患者の 70-80％は適切な内科的・外科的治療により発作が抑制され、日常生活や就労を含む社会生活を営むことが可能である。しかしながら、わが国では成人てんかんを診る専門医が不足しており、てんかんに対する知識不足と偏見から、患者の社会進出が妨げられている。日本てんかん学会が認定しているてんかん専門医の所属科は、小児科の専門医比率が高く、脳神経内科、脳神経外科、精神科の成人科の専門医が少ない。また、てんかん専門医の極端な地域偏在が認められている（図１-2）。また、地域で必ずしも専門的な医療に結びついておらず、治療には小児科、精神科、脳神経内科、脳神経外科など複数の診療科で担われているが、てんかんに関する診療・情報などが届きにくく適切なてんかんの移行期医療が円滑に行われていないのが現状である。こうした背景を踏まえ、2015 年度から厚生労働省が 8 つのてんかん地域拠点機関を選び「全国てんかん対策地域診療連携整備体制モデル事業」を開始した。モデル事業での実績を踏まえて 2018 年度より「てんかん地域診療連携体制整備事業（てんかん整備事業）」となった。

図１．日本てんかん学会会員構成

図 2．都道府県別のてんかん専門医

てんかん整備事業では、てんかん支援拠点病院を設置する自治体に対して国庫補助（事業予算の半額補助）が行われている。本事業は、ピラミッド型の医療連携体制ではなく、複数の医療機関が横に連携して、それぞれが専門とする領域でてんかん診療を支えるコンソーシア
ム型の連携体制構築を目指している（1-7）（図 3-5）。

図 3．てんかん地域診療連携体制構築

図4

てんかん地域診療コンソーシアム

図5

てんかん移行期医療

Ⅲ．てんかん地域支援拠点の要件と業務
各自治体により次に掲げる要件を全て満たす医療機関１か所がてんかん支援拠点として指定されている。日本てんかん学会、日本神経学会、日本精神神経学会、日本小児神経学会、日本脳神経学会が定める専門医が１名以上配置されていること、脳波検査や MRI 検査が整備されていること、発作時ビデオ脳波モニタリングによる診断が行えること、てんかんの外科治療のほか、複数の診療科による集学的治療を行えることが指定要件である。てんかん支援拠点の業務は、てんかん患者及びその家族への専門的な相談支援及び治療 、管内の医療機関等への助言・指導 、関係機関（精神保健福祉センター、管内の医療機関、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等）との連携・調整、医療従事者、関係機関職員、てんかん患者及びその家族等に対する研修の実施 、てんかん患者及びその家族、地域住民等への普及啓発活動である。2022 年度末にはてんかん支援病院は、各都道府県で 28 施設に指定されている（1-7）（図 6）。
てんかん全国支援センター（全国１か所）
てんかん支援拠点病院（全国28か所）

札幌医科大学附属病院
西新潟中央病院

東北大学病院
渋川医療センター

信州大学医学部附属病院

自治医科大学附属病院

浅ノ川総合病院

埼玉医科大学病院
筑波大学附属病院

鳥取大学医学部附属病院

国立精神・神経医療研究センター【全国】
国立精神・神経医療研究センター【東京】聖マリアンナ医科大学病院

岡山大学病院てんかんセンター
広島大学病院
山口県立総合医療センター

千葉県循環器病センター

九州大学病院

山梨大学医学部附属病院
静岡てんかん・神経医療センター
名古屋大学医学部附属病院
京都大学病院沖縄赤十字病院

長崎医療センター
鹿児島大学病院

奈良医療センター
徳島大学病院

大阪大学医学部附属病院

神戸大学病院図6

てんかん全国支援センター及びてんかん支援拠点病院

Ⅳ．てんかん診療支援コーディネーター認定制度
てんかん拠点病院は、上記の業務を適切に行うため、てんかん診療支援コーディネーターを配置する必要がある。てんかん診療支援コーディネーターの要件は、精神障害者福祉に理解と熱意を有すること、てんかん患者及びその家族に対し相談援助を適切に実施する能力を有すること、医療・福祉に関する国家資格を有することである。てんかん診療支援コーディネーターの具体的な業務としては、てんかん患者及びその家族への専門的な相談支援及び助言 、管内の連携医療機関等への助言・指導、関係機関（精神保健福祉センター、管内の医療機関、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等）との連携・調整 、医療従事者、関係機関職員、てんかん患者及びその家族等に対する研修の実施、てんかん患者及びその家族、地域住民等への普及啓発活動である。これらの活動を支援するため、2020 年度からてんかん全国支援センターが、定期的なてんかん診療支援コーディネーター研修会と認定制度を開始した。てんかん診療支援コーディネーター認定のための条件として、3 時間以上のてんかんに関する下記の講義・研修を 3 年間に 6 回以上受講することが認定条件である。てんかん全国支援センターが行う研修会（年 2 回開催）、全国てんかんセンター協議会（JEPICA）での研修会、各地域てんかん支援拠点病院が行う研修会、てんかん学会、国際抗てんかん連盟開催学会を認定対象研修会としている。てんかん診療認定コーディネーターは 3 年ごとの更新で、2020 年度から認定証の交付を行っている（6-7）（図 7-9）。

図7

図8

てんかん診療支援コーディネーターの役割

てんかん診療支援の流れ

図 9.てんかん診療支援コーディネーター認定証発行者数（2023 年 3 月現在）

(1)てんかん診療支援コーディネーター研修会
2022 年度第 1 回てんかん診療支援コーディネーター研修会
開催月日 2022 年 8 月 7 日（日）10 時-14 時半 WEB で開催
・全国てんかん地域診療支援整備事業の現況 NCNP てんかん診療部
・てんかんの疫学 NCNP 小児神経診療部 斎藤貴志
・てんかん外科 NCNP 脳神経外科診療部 岩崎真樹
・てんかんと循環器疾患 NCNP 循環器内科 瀬川和彦
・てんかんの遠隔医療 大阪市立総合医療センター 岡崎 伸
・てんかんと睡眠、発達障害 山梨大学 小児科 加賀佳美
・成人のてんかんと発達障害 NCNP てんかん診療部 宮川 希・てんかんの看護NCNP 看護部 三澤有紀

中川栄二

（2）第 1 回てんかん診療支援コーディネーター研修会後のアンケート調査の実施
てんかん診療支援コーディネーター（以下コーディネーター）の業務はてんかん診療拠点施設でのてんかん患者やその家族への相談支援、精神保健福祉センター、医療機関、保健所、市町村など関係機関との連携・調整、研修の実施、普及啓発 など多岐にわたる。具体的にどのように運用されているか、てんかん診療支援コーディネーター研修会の参加者を対象に調査を行った。令和４年度第一回てんかん診療支援コーディネーター研修会参加者 247 名を対象として WEB 形式のアンケート調査を行った。回答数は 162 件で（回答率 66％)、てんかん支援拠点からの参加者が 62％で、職種は看護師が最も多かった（44％）。42 名（26％）がコーディネーターの業務を行っていた。コーディネーターの業務量では、相談業務が多いとの回答が最も多く、相談内容では医療機関の選択や就労、就業に関するものが多かった。非コーディネーターの中では、相談業務にかかわった経験のある参加者が最も多く、24 名（20％）がコーディネーターとなる予定があると回答した。患者及びその家族への専門的な相談、助言や、医療従事者てんかん患者などへの研修の実施には多くの参加者がコーディネーターは必要であると回答していた。一方、コーディネーターは所属施設内や患者への周知が十分でないと考える回答が多かった。研修の機会は、コーディネーターの 48％、それ以外の参加者の 70％が増やしたいと考えていた。アンケートの結果をふまえて、第 2 回てんかん診療支援コーディネーター研修会を企画開催した。
（3）2022 年度第１回全国てんかん対策連絡協議会
開催月日 2022 年 8 月 7 日（日）15 時-17 時 WEB で開催
全国てんかん地域診療支援整備事業の現況とてんかん地域支援施設からの報告を行い、てんかん整備事業における課題や問題点などについて協議を行った。
・厚生労働省からの挨拶・報告 竹之内秀吉 、田中裕記
・てんかん学会からの挨拶・報告 川合 謙介 理事長
・てんかん協会からの挨拶・報告 梅本里美 理事長
・てんかん全国支援センターからの報告 中川栄二
・てんかん地域支援施設からの報告
広島大学てんかんセンター 飯田幸治
西新潟中央病院てんかんセンター 遠山 潤
長崎医療センターてんかんセンター 小野智憲

（4）第 2 回てんかん診療支援コーディネーター研修会
開催月日 2022 年 12 月 11 日（日）10 時-14 時半 WEBーで開催
・全国てんかん地域診療支援整備事業の現況 NCNP てんかん診療部 中川栄二
・てんかんの治療に脳神経外科が果たす役割 NCNP 脳神経外科 飯島圭哉
・抗てんかん薬の精神症状への影響 国立病院機構西新潟中央病院てんかん科長谷川直哉
・てんかん重積状態の診療 名古屋大学大学院障害児（者）医療学寄附講座 夏目 淳
・就労と精神リハビリ 国立病院機構久里浜医療センター 浪久 悠・てんかん看護 国立病院機構名古屋医療センター 原 稔枝
・てんかんで利用できる社会福祉制度 NCNP 地域連携医療福祉相談室 原 静和
（5）2022 年度第 2 回全国てんかん対策連絡協議会
2022 年 12 月 11 日（日） 15 時-17 時 WEB で開催
全国てんかん地域診療支援整備事業の現況とてんかん地域支援施設からの報告を行い、てんかん整備事業における課題や問題点などについて協議を行った。今後、総合討論では医療と福祉などの地域連携や多職種連携などの討論を行う予定である。
・厚生労働省からの挨拶・報告／田中裕記
・てんかん学会からの挨拶・報告／川合謙介 理事長
・てんかん協会からの挨拶・報告／梅本里美 理事長
・てんかん全国支援センターからの報告／中川栄二
・てんかん地域支援施設からの報告
徳島大学てんかんセンター 徳島大学病院てんかんセンター・脳神経外科 多田恵曜
聖マリアンナ医大てんかんセンター聖マリアンナ医科大学脳神経外科学 太組一朗
国立病院機構奈良医療センターてんかんセンター 平林秀裕
Ⅴ．てんかん支援ネットワーク「てんかん診療ネットワーク」は、よりよいてんかん医療の推進を目的として、当初は、厚労科研費による研究班と日本医師会及び日本てんかん学会の共同調査を基に構築された全国の主なてんかん診療施設のネットワークであった。上記研究班が終了したため、2021 年
度から、てんかん地域診療連携体制整備事業の一つとして、新たに、「てんかん支援ネットワーク」として、てんかん診療を行っている医療機関・診療科の紹介を各てんかん診療拠点からの情報として公開している。現在のところ、全国でてんかん診療施設が 1,307、診療科としての登録は 1,547 個所登録されている（6-7）（図 10-12）。

図 10．てんかん支援ネットワーク

地方別施設数

各診療科別登録数

北海道

6675

東北地方

105

関東地方

349

中部地方

168

関西地方

267

中国地方

106

内訳

小児・脳神経脳神経

小児神経外科内科

精神科 てんかん その他

401391300128

4516372631417

194

8285522221093354226311309

154557125041315430281801

四国地方

566537168400

九州沖縄地方1902128247463502

合計

1307

1547

699

294

326

199

8

21

図 11．てんかん支援ネットワーク参加施設数・診療科別登録数（2023 年 3 月現在）
北海道

66

東京都

116

滋賀県

24

香川県

11

青森県

12

神奈川県

70

京都府

34

愛媛県

25

岩手県

28

新潟県

14

大阪府

100

高知県

9

秋田県

6

富山県

10

兵庫県

58

福岡県

59

宮城県

25

石川県

28

奈良県

23

佐賀県

9

山形県

11

福井県

8

和歌山県

17

長崎県

28

福島県

23

山梨県

8

鳥取県

6

熊本県

15

茨城県

25

長野県

11

島根県

15

大分県

23

栃木県

15

岐阜県

16

岡山県

26

宮崎県

12

群馬県

22

静岡県

28

広島県

34

鹿児島県

23

埼玉県

48

愛知県

45

山口県

25

沖縄県

21

千葉県

53

三重県

11

徳島県

11

合計

1307

図 12．てんかん支援ネットワーク

都道府県別登録施設数（2023 年 3 月現在）

Ⅵ．てんかん全国拠点機関における今後の課題
てんかん医療の均てん化を目指して、2018 年度からてんかん地域診療連携体制整備事業に基づくてんかん支援拠点病院の整備が開始され、現在のところ 47 都道府県のうち 28 自治体での設置となったがまだ半数での設置に過ぎない。各都道府県では、国の定める基本方針に基づき、地域の実情に応じて 医療提供体制を充実させるために医療計画を作成している。
医療計画は原則 6 年ごとに改定され、現在は第 7 次医療計画 （2018－2023 年度）に基づいて医療計画が実施されている。5 疾病・5 事業は、この医療計画に記載されている重要なテーマで、疾病や事業ごとの医療資源、医療連携に関する現状を把握し課題の抽出や見直しが行われている。5 疾病として、がん、脳卒中、心筋梗塞等の心血管疾患、 糖尿病、精神疾患があげられているが、てんかんは、統合失調症、うつ病等、認知症、児童・思春期精神疾患、発達障害、依存症、PTSD、高次脳機能障害、摂食障害、精神科救急、身体合併症、自殺未遂、PTSD、災害医療、医療観察とともに、15 の精神疾患・状態の１疾患として政策対応がなされている。てんかん支援拠点の設置が拡充しない理由については、てんかんは、15 の精神疾患のうちの 1 疾患であり、てんかんに対する啓発や理解が充分されておらず、自治体の政策優先度が低いため、なかなか財政措置に結びつかないことが考えられる。
てんかん全国支援センターとしては、てんかん支援拠点機関設置に向けて各自治体への働きかけや、事業の安定及びコーディネーターの人材確保のための予算増（現状では病院の持ち出しが多いため、経営面から厳しい指摘がある）、事業の安定的な位置付けなどの要望を関係諸機関に行っている。てんかんの医療の均てん化に向けたてんかん支援拠点の整備を進めるためには、支援拠点の「数」を求めるだけなく、「質」も求める形で事業を進めていく必要がある。本事業は義務的事業ではなく裁量的補助事業であることから、地方自治体の予算措置はハードルが高い。そのため、引き続き本事業の実績と効果を挙げるとともに、広く国民や社会に目に見える形でその成果をアピールしていくことが必要である。
参考資料
1． 中川 栄二．てんかん地域診療連携体制整備事業．クリニシアン 2020；67（5-6）：492498.
2． 中川 栄二．てんかん地域診療連携体制整備事業．精神科 2020；36（6）：459-464.
3． 国立精神・神経医療研究センター病院．患者のギモンに答える！てんかん診療のための相談サポート Q&A．診断と治療社．2021.
4． 中川 栄二．精神・神経トピックス てんかん地域診療連携体制整備事業の現況．医療の広場 2022；62（1）：25-27.
5． 中川 栄二．てんかんの移行期医療．脳と発達 2022； 54（3）；：2．
6． 中川 栄二．てんかんコーディネーターの新たな役割．クリニシアン 2021；68（8-9）：
416-422.
7． 中川 栄二．成人患者における小児期発症慢性疾患．成人期における主な小児期発症疾患の病態・管理 神経・筋疾患 てんかん．小児内科 2022；54（9）： 1562-1567.