June Special

高齢者の運動指導資格を考える
どんな資格があり、どう活用すべきか

来年 4 月の介護保険改正を見据え介護予防への取り組みが話題になっている。筋力トレーニン
グのみをクローズアップする傾向に変更がみられ、高齢者の運動指導も視野の広いものになりつつある。ここにきて、介護予防のみならず、高齢者の運動への関心は高まり、その運動指導資格講座や関連講習の数も激増している。今月の特集では、高齢者の運動指導資格をテーマに関連各氏に取材、資格や講習の一覧もつけ、また指導経験豊かな方の率直な意見も掲載した。

1 運動指導資格の考え方と今後について 中嶋寛之 P.6
2 資格制度により効果的にノウハウを広め、人材を育成する 東京都老人総合研究所 P.9
── 介護予防運動主任指導員と介護予防運動指導員

3 健康運動指導士の立場から 元持 茂 P.12
4 介護保険の一部改正と運動指導資格について 斎藤博之 P.14
5 高齢者の心を動かす運動指導 小山内映子 P.16
6 高齢者運動指導資格・関連講習一覧 P.19
■現場で指導してきた人の声

石井千恵、竹尾吉枝、小谷さおり、梅田陽子 P.22

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高齢者の運動指導資格を考える

運動指導資格の考え方と今後について

中嶋寛之
日本体育大学大学院教授、整形外科医

ィットネストレーナーも含まれています。

が十分活かされていないのですが、今後はただ、育成はしてもそれが真に活かされて違ってくると思います。

いるとは言えない。予算的にも、受け皿と今後どう落ち着くか

日本医師会の健康スポーツ委員会委員長をしてもきちんとした裏づけがあるわけでは務め、現在日本体育協会のスポーツドクタない。しかし、他の団体にない日体協の特スポーツやトレーニングとなると文部科ー部会長でもある中嶋教授に、高齢者の運徴は同時にスポーツドクターも制度として学省の管轄で、医学的な運動療法などにな動指導資格について聞いた。医師と運動指育成してきたということです。例えば、日ると厚生労働省になりますが、スポーツ医導者とのセットで考える必要性、予算的裏本医師会（日医）は健康スポーツ医を育成

学はその両方にまたがっている。そういうづけ、エビデンスの問題など、大きな視点していますが、スポーツ指導者は育成して特徴があり、またそういう宿命があります。

での話を掲げる。

いません。健康運動指導士と連携するとい日体協では、健康な高齢者を対象にマスう場面はありますが、指導者そのものを育ターズ大会を行い、日医は病気の人は診る成しているわけではない。運動指導者につけれど、実際的な運動指導はできない。両いては、健康体力づくり事業財団、中央労方とも必要なわけですが、そうなると運動

平成17年度から、運動指導者資格認定

働災害防止協会（中災防）始めさまざまな指導資格については、省庁のレベルでは解については文部科学省から日本体育協会団体が育成していますが、運動指導者のみ決しにくく、かなり上のレベルでの政治的（日体協）に移管されたこと、それに伴いです。スポーツドクターと運動指導者の両な力が必要になってくるだろうと思ってい日体協が平成17年度から指導者資格の内方とも育成しているのは日体協のみです。

ます。今、高齢者の運動指導資格について容を新たにしたこと、またそれに来年度のその特徴をもっと活かすことを考えなくて雨後の筍のようにいろいろなものができて介護保険の改正も加わり、各方面で新しいはいけない。これをずっと言い続けてきまいますが、私はそれはそれでいいことだと運動指導資格制度や関連講習会が始まってした。それは、生活習慣病や高齢者のトレ捉えています。というのは、多くの人が必いると考えられます。

ニーニングについては、医学的知識が必要要だと思うから、そういうものが生まれて高齢者の運動指導資格については、東京で、スポーツ・運動の知識のみでは指導でいる。日本の歴史を振り返っても、たとえ都老人総合研究所や茨城県、千葉県、三重きないからです。そこにドクターとの連携

ば幕末において「尊皇攘夷」や「公武合体」県など自治体での動きがあり、よく知られが欠かせないのです。など薩長始め全国で叫ばれ、最初は小さな不可欠なドクターと運動指導者との連携た茨城県の大洋村では前村長を中心に公益リハビリテーションの分野では、ドクタ動きだったのがどんどん大きなうねりにな法人を創設して、各自治体にいる高齢者のーと理学療法士というラインができていまっていって、やがて大政奉還、明治新政府運動指導に携わっている人に、知識や情報、す。また、競技スポーツの世界でも、スポ樹立につながり、落ち着くところに落ち着ノウハウを提供して資質の向上を図るといーツドクターとアスレティックトレーナーいた。同様に、この高齢者の運動指導資格う計画もあります。これは介護保険の見直というラインができていて、予算的にはまも多数誕生し、民間では日医と日体協がキしによる「介護予防」に向けてのものでしだ十分裏づけがないけれども、そのラインーになるとは思いますが、それらが最終的ょう。

は一応の市民権が得られていると言ってよには政治的にまとめ上げられることになる

私は日体協のスポーツドクター部会長といでしょう。それと同じ関係で、生涯スポのではないかと考えています。

して指導者育成委員会にも加わっていまーツや高齢者スポーツにおいてはドクター

その落ち着く先を見据えて、今から対応す。そこで言い続けてきたのは、日体協はと運動指導者の連携が必要です。その意味しておくのがよいということになります

スポーツ指導者の育成を行ってきたのです

で日体協ははからずもよいところを押さえが、たとえば前述の自治体などの地域別にが、そのなかにスポーツプログラマーやフていると言えるわけです。まだ、そのよさ出てきている動きも、その流れにあると思6Sportsmedicine 2005 NO.71

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高齢者の運動指導資格を考える

資格制度により効果的にノウハウを広め、人材を育成する―― 介護予防運動主任指導員と介護予防運動指導員
治体・民間企業などから寄せられるようにそのため、主任指導員育成講座の受講者は、なりました。都老研はあくまでも研究所で健康、保健、介護給付関連事業を行い、介すので、できることが限られてしまい、す護予防事業に理解があり指導員養成事業お東京都老人総合研究所（以下、都老研）がべての要望に応えることが難しい状況にな

よび高齢者筋力向上トレーニングを実施す

平成 17 年度からスタートさせる介護予防りました。そこで、介護予防の担い手をどやる意思がある民間事業者の推薦が必須とな事業は、「介護予防主任運動指導員（以下、って育成していくかを検討し、指導者の育っている（表１参照）。

東京都老人総合研究所主任指導員 ）」と「介護予防運動指導員成事業を行うことにしました」と説明する。

介護予防事業を立ち上げるにあたり、平（以下、指導員）」を養成する取り組みであ

介護予防事業の特徴は、主任指導員を老成16年度の年度末（今年２月28日〜３月る。いずれも法的な裏づけのある資格を付人研で養成し、主任指導員が所属している17日）に主任指導員養成講座を先行実施

与するものではないが、都老研がこれまで民間事業者等で指導員を養成するという２しているが、15事業者から57名の推薦者蓄積してきたノウハウが直接講義されると段階のシステムになっていることである。

があり、講座・試験を経て54名が第１期あって、多くの関心が寄せられている。そこれは、仁和氏が述べたように、都老研だの主任指導員として認定された。
（株）ニチ

こで、都老研研究調整部の仁和良介部長に、けで多くの人材を育成することが難しいとイ学館の27名を始め、セントラルスポー同事業の概要と目的を聞いた 。（資料提いう現状もあるが、民間事業者等が持つ人（株）日本医療事務
ツ（株）、インターリハ（株）、供：東京都老人総合研究所）

材・施設を活かした取り組みにすることでセンターが各５名、その他（社）日本柔道整効果的に普及できるとの考えからである。

復師会、（財）日本鍼灸師会などで有資格者

介護予防事業概要
都老研では、介護予防については鈴木隆雄副所長を中心に12年前から研究テーマとして掲げ、その成果を学会などで発表してきている。本格的に対策に取り組むことになったのは、平成15年４月のことである。国が介護保険の見直しに着手したのを受け、東京都の委託により介護予防緊急対策室を設置、室長に当時北里大学助教授であった大渕修一氏を招き、同氏が考案した高齢者筋力向上トレーニング（包括的高齢者運動トレーニング：CGT、本誌67号参照）を中心に据え、運動によって要介護者数を減少させるため、エビデンスの蓄積から得られたノウハウを基に啓発、普及活動を行っている。
介護予防事業として主任指導員と指導員の育成を始めた経緯について、仁和氏は「昨年あたりから介護予防に関する反響が大きくなり、講演や研修の依頼が多くの自Sportsmedicine 2005 NO.71が誕生している。先行実施された講座では
表 1 「介護予防主任運動指導員」養成講座
概要
1.受講対象者
健康、保健、介護給付関連事業を行い、介護予防事業に理解がある法人で、介護予防運動指導員養成事業および高齢者筋力向上等トレーニングを実施する意思がある事業者が推進する次の資格を有する者［医師、歯科医師、助産師、保健師、看護師、理学療法士、作業療法士、柔道整復師、鍼灸師、栄養士、歯科衛生士、介護支援専門員、介護福祉士、健康運動指導士、ホームヘルパー2級以上で実務経
験3年以上、その他財団が認める者］

2.講座内容養成講習（80時間）、認定試験（五肢択一式 60問、１時間30分）。東京都老人研究所が直接実施

3.受講料30万円

4.定員50名

5.17年度実施日程
第1回
第2回
第3回

平成17年7月4日〜7月21日
平成17年11月7日〜11月24日
平成18年2月6日〜2月23日※受講者の募集については、東京都老人総合研究所のホームページ参照

介護福祉士、理学療法士、作業療法士の参加が多く、保健師、看護士などもみられた。
受講者は20〜50代で最高齢は54歳だった。
主任指導員による指導員の養成は、ニチ
表 2 「介護予防運動指導員」養成講座概要
1.受講対象者
介護予防主任運動指導員受講対象者資格に準ずる。ただし、ホームヘルパー2級資格は実務経験2年以上（体育系大学の学士資格取得者の扱いについては検討中）

2.講座内容養成講習（30時間）、認定試験（五肢択一式 45問、60分）。介護予防主任運動指導員を擁し、東京都老人総合研究所から指定を受けた事業者が実施

3.受講料、定員
テキスト代、修了試験受験料を含め、各指定事業者により異なる。定員も同様

4.17年度実施日程
各指定事業者より案内（指定事業者については、東京都老人総合研究所のホームページで公開していく予定）

93高齢者の運動指導資格を考える

健康運動指導士の立場から
4. 健康運動指導士を高齢者福祉施設、介護

この事例集は、各会員がデータをとり、表

特定非営利活動法人 日本健康運動指導士会

保険利用の医療機関での介護予防運動、介やグラフにし、写真もつけたものをまとめ専務理事

護度改善の指導者としてリハビリ加算対象たもので、それぞれの健康運動指導士がい資格に法制の上で位置づけること。

かに綿密な指導を行っているかが示されて元持 茂います。

今年で設立 17 年目を迎えた NPO 法人日本
健康運動指導士会は、全国に 1 万名以上のこの要望の趣旨としても述べてあるので有資格者がいる健康運動士の過半数が入会すが、昨年、厚生労働省老健局長の諮問機する団体である。この NPO 法人日本健康関である「高齢者リハビリテーション研究当会の会員は今年の５月 15日現在で、運動指導士会の専務理事である元持氏に、会」で「介護予防事業の目的は、生命・生5,505 人ですが、うち5,168人が健康運動

高齢者の運動指導に関して、健康運動指導活・人生のすべての側面に働きかけ、その指導士、312人が健康運動実践指導者、一士の位置づけなどについて聞いた。

人の持つ潜在能力を引き出し、生活上の活般が25人となっています。健康運動指導動能力を高め、豊かな暮らしを送ることを士自体は、10,304 人、同実践指導者は可能とし、廃用症候群（生活不活発病）の18,121 人（（財）健康・体力づくり事業財団

われわれNPO 法人日本健康運動指導士解消につなげることである」と、その目的発表）で、アスレチッククラブ・フィット会として、今年３月に尾辻秀久・厚生労働が示されました。栄養・運動・休養をもっネスクラブなどの運動指導現場、病院・老大臣あての「介護予防・介護度改善の取りて生活リズムを整えることで廃用症候群の人福祉施設・介護保険施設等にそれぞれ組みに関する健康運動指導士の活用に関す解消や健康増進につなげていく取り組み2,000 人以上が従事しています。

る要望書」を作成し、当会の神山五郎会長

は、健康運動指導士によって、各市町村・から、西博義・厚生労働副大臣に直接お渡

民間施設あるいは社会福祉法人施設の中にししてきました。これについては、当会のおいてすでに行われており、多くの指導改会報を通じて会員に報告しましたが、そこ善実績を挙げています。実際には廃用症候での要望事項は以下の４項目になります。

群の人は、要介護１や要支援の人たちに多健康運動指導士会の要望書

く、まさに健康運動指導士が貢献できる部

健康運動指導士の可能性

現在、介護予防が話題にのぼることが多
表 『健康運動指導士・健康運動実践指導者の生活習慣病対策及び介護予防における有用性と実績 事例集』目次（NPO 法人日本健康運動指導士会発行）
事例 1 自治体委託事業
事例 2 SBR水中運動生化学プロジェクト

1. 地方自治体で行われる介護予防事業に、分であると思います。今後、地域包括支援セ健康運動指導士または健康運動実践指導者ンターが設置される方向にありますが、そ事例 4 集団運動指導による膝痛改善教室を積極的に起用すること。

こに配置される予定の保健師や社会福祉士

事例 5 上浦町においての「温泉De・貯筋教室」（国保連合高齢者健康づくりモデル事業）

2. 地域包括支援センターごとに、介護予防等の方とともに健康運動指導士も指導者と運動プログラムの立案、提供、指導実践のして認めていただきたいということです。

事例 6 地域高齢者の健康づくりのための介入プログラムが地域づくりに及ぼす効果の検討

指導者として、健康運動指導士を有資格者

近年は運動効果に関する明確なデータが事例 3 水中歩行訓練を中心とした腰痛予防教室

事例 7 清心会 在宅介護支援センター「心ほぐし 体ほぐし」
事例 8 中・高年齢者に対するボール体操による転倒予防教室の一員として配置すること。

求められていますが、この要望書を出す前

3. 地域密着型サービス等の拠点、また介の昨年６月に、健康運動指導士が市町村や護予防拠点等の高齢者福祉施設ごとに、介社会福祉法人施設などから委託された事業

護予防に対して充分な知識、技能を身に付およびその効果について全国15の活動実

けた健康運動指導士または健康運動実践指績をまとめた事例集を作成し、当会の活動

事例13 地域高齢者に対する運動指導の効果導者を有資格者の一員として配置するこに理解のある議員を通じて、最終的には厚事例14 『介護予防運動教室』実施報告書と。

生労働大臣のところまで届けられました。

12

事例 9 岡垣町緑ヶ丘区健康教室 体力測定結果報告
事例10 水巻町いきいきほーる Silbercl
ub 18ヶ月の足跡
事例11 社会福祉法人 金谷温 会 介護予防教室
事例12 とべ和合苑における生き活き体操教室

事例15 介護予防プログラム

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高齢者の運動指導資格を考える

介護保険の一部改正と運動指導資格について斎藤博之をつけている。

うお考えでした。私も同感です。

その「予防重視型システムへの転換」のまた、単に筋力トレーニングだけではな

全体概要は図１に示したとおり。図１の左い、もっと社会参加など人としてトータル以前から、運動療法やメディカルフィットにあるように、介護予防のスクリーニングにみてこそ介護予防になるのであって、そネスの分野で活動を続けてきた特定非営利を行い、要支援・要介護になるおそれのあういう視点がないと運動を指導するだけで活動法人

日本運動療法推進機構（以下、る人については、市町村が地域支援事業は十分ではないと考えています。

推進機構）の専務理事でもある斎藤博之氏（介護予防サービス、例：転倒骨折予防教

とくに筋力トレーニングについては、盛に、とくに「介護予防」との関連で高齢者室、栄養指導等）を行う。要介護認定につんに研究もされ、実際に多数のプログラムの運動指導資格についてうかがった。

いては、従来は、市町村・居宅介護支援事が実施されましたが、なかにはかえって状業者・介護保険施設が行っていたが、新規態が悪くなった人もいたと報告されていま

今回の特集テーマである、高齢者の運動認定については市町村実施の原則を徹底すす。また、どうも筋トレは、測定・評価ば指導について、さまざまな資格制度や講習るとなっている。また、従来「要介護１」

かり強調され、高齢者としてはつらいとい会が始まっているのは、平成18年４月にとされた人を、一部はそのまま「要介護１」う意見も聞かれました。厚生労働省もそう介護保険が改正、施行されることを見据えとするが、状態の維持または改善可能性のいう意見を勘案し、必ずしも筋トレを強制ての要素も大きい。

審査を行い、多くは「要支援２（仮称）」するものではないというニュアンスになっにし、それより軽度の「要支援１（仮称）」ています。

NPO 法人日本運動療法推進機構

何がどう変わるかも含め「要支援者」には予防給付、「要介厚生労働省のプランをみると、１年間テ厚生労働省老健局はホームページでも護者」には介護給付とする（図２参照）。

ストランをし、介護保険の改正は来年４月「介護保険制度改革関連法案」の概要と参図１の新予防給付の欄にある「新たなサーからですから、今年の12月くらいには運考資料を公表している（カギカッコ内の用ビスの導入」については「効果が明確なサ動や栄養のモデルプログラムを出すという語でインターネット検索すると全文がービスについてモデル事業等を踏まえ導ことになっています。本来は、介護予防にPDF で入手できる）。その資料も引用しな入」とされ、エビデンスが重視されている

関する運動指導資格については、それを待がら、斎藤氏の話も加えて紹介していくこが、その具体的内容として、「筋力向上、って行うべきでしょうが、東京都老人総合とにしよう。

栄養改善、口腔機能向上等」とあり、「新研究所を始め、すでに講習会を始めている上記資料について今月の特集テーマに関たにメニュー化。通所介護など既存サービところはいくつかみられます。12月にモ係した部分のみを簡単に記すと以下のようスのプログラムの一環として実施すること

デルプログラムが出ると、各講習会ではそになる。

も検討」と記されている。

れに応じて不足分を補うようになるかもし

まず、「介護保険等の一部を改正する法れません」（斎藤氏）

律案（概要）」では、「制度の持続可能性の資格制度のあり方確保、明るく活力のある超高齢社会の構築、「当推進機構の会長である高瀬佳久先生は、資格を取得すれば何かが保証されるもので社会保障の総合化を基本視点として、制度介護を単にビジネスとしてみるのはおかしもない。しかし、実地のための勉強の機会、全般の見直しを行う」として、改正の概要

い。介護は大変な努力を要する分野であり、真に何が求められているのかを知る機会との最初に「予防重視型システムへの転換」

介護予防の運動指導資格をつくるのであれ捉えれば、その意義は大きい。斎藤氏は、を挙げ、「軽度（要支援・要介護１）の大ば、介護の分野で仕事をしているところができれば国レベルでの資格を設けることが幅な増加、軽度者に対するサービスが、状組織や検討会などをつくって、そこの意見望ましいが、それができないのであれば、態の改善につながっていない」という注釈をもとに講習会を実施するべきだろうとい運動生理学は何単位、マシンの実技講習が14

どの資格も国レベルのものではないし、Sportsmedicine 2005 NO.71

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高齢者の運動指導資格を考える

高齢者の心を動かす運動指導

小山内映子
つえつえクラブ／要介護予防運動普及会代表、部屋を訪ねて声をかけるところからすでにく。そして、それぞれの人がどれだけ動け始まっていると思っています。ているかを見て、疲れている、あるいはそ入居している方にとって、体操教室が数の人にとっては難しい動きであると判断し少ない外部の人との接点になります。ですたときには、横に座って「一緒に見てよ」

シェイプリーキックディレクターとしてキので、普段パジャマ姿の方がよそゆきの格と声をかけます。そうやってプログラムをックボクシングプログラムを指導している好に着替えて参加されることもあります。

つくってきました。

小山内さんは、一方で特別養護老人ホーム

私は、着替えることもその人にとってフィ

また、私は椅子を輪に並べて体操を行う

で 15 年にわたって体操教室を続けている。

ットネスですし、体操教室を行う部屋に来のですが、意識的に空いている椅子を挟んここでは、要介護者を対象とした指導現場ていただくだけでフィットネスになると思で、移動しながら満遍なく平等に接するよでの経験を語っていただいた。どのようなうようになりました。本人の気が進まないうにしています。均等に同じサービスを行運動指導者が求められているか。高齢者をときには参加してもらわないようにします

うことは対象者に関係なく重要なことで対象とした運動指導資格を考えるうえで、が、そのときも必ず「また来てください、す。人が多くなるほど話す時間が増えます

決して見過ごすことのできない話である。

待ってますよ」と声をかけます。私も「先が、それだけ楽しい時間になります。

シェイプリーキックディレクター

生また来てね」と言われて嬉しいからで運動指導はプログラム実施前から始まる
特別養護老人ホーム（以下特養）での運す。

グループエクササイズでは必ず一人ずつ声をかけるのですが、その話が周りの方にも刺激になるようです。みなさん話に聞きおしゃべりの時間をつくる

入り、体操を中断しても待ってくれます。

動指導は、みなさんが想像する以上の要介

私が初めて要介護者に対して指導をする

話が盛り上がったときにはその日は「お口護度の方と向き合います。すべての方がかとなったとき、まず施設を訪れ要介護者のの体操」と言ってそのままおしゃべりを続らだに何らかの問題を抱えていて、要支援動きを観察しました。そして、ラジオ体操けることもあります。そこで「いいかげんから要介護５までさまざまです。のような動きのウォーミングアップ、音楽に体操やろうよ」と指摘されたことは15デイサービスの方だけを対象とした体操を使った今よりもっと激しく動くプログラ

年間で数回しかありません。

教室であっても、みなさんが集まるまでにムを用意しました。しかし、初めての指導15〜20分かかります。それはテーブルをではすぐに「疲れる」と言われてしまいま移動させてスペースを確保する時間も含ま「体操に行きたくない」とした。そこで、れますが、私の担当している35人の教室思われないように、それまで考えたことを特養では、からだの動ける範囲が異なる

では杖がないと歩けない方や緑内障の方、すべてやめ、２回目以降はおしゃべりを多方へ一度に体操を行います。私も以前はも車椅子の方などがいます。自力で歩行できく取り入れました。激しく動くプログラム

う少し対象を分けて指導したいと思ったこる人は多いのですが、杖や歩行器などを利と言っても、高齢者に合わせたプログラムとがありますが、今は一緒でよかったと思用して移動している方々です。

で、決して難しい内容ではないと考えていっています。それは、かたくなに変わらなたのですが、それでも実際には激しい運動い方もいますが、自分より動けない人と一になってしまいました。

緒にいることで人との接し方が変わること

特養では入居している方とデイサービスの方を同時に指導することもありますが、さまざまなからだの人が集まることの効果

入居している方は一人ひとり部屋を訪ね今ではからだをたたく、こするといったて、挨拶をしながら参加するかしないかを誰でもできる動作を中心に体操を行ってい以前「足が痛い、足が痛い」と言って教確認します。その間、デイサービスの方にますが、動きの選択は、全員ができること室に参加されたおばあちゃんがいたのです

は待ってもらっています。特養での指導は、からやって、ちょっとずつ負荷をかけていが、その方は周りと比べれば若く、介護予16もあるからです。

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高齢者の運動指導資格を考える

高齢者運動指導資格・関連講習一覧

高齢者を対象とした運動指導資格が多数誕■高齢者うんどう指導員

動指導のあり方、日常における生活の過ごし方を生しているのを受け、実際にどのような資概要／（財）体力つくり指導協会が行っている、「高理論と実技の両面から見ることのできる高齢者体齢者うんどう習慣化事業」を推進させるため、高力つくり支援士を認定する。マスターコースとド齢者の目の位置に立った、運動生理学や技術指導クターコースがあるを学んだ指導のスペシャリストを高齢者うんどう

対象／４年制体育系大学（短期大学・専修学校含等をまとめたものである（順不同）。詳細指導員として認定する。初級、中級、上級とある

む）および医学部系の卒業者（見込含む）、看護については、直接各団体に問い合わせいた

対象／高齢者に理解のある人、かつ健康づくりの士･保健士･管理栄養士・理学療法士・鍼灸師・介だきたい。（●は高齢者のみを対象とはしうんどうを自ら実践する意欲のある人

護士･栄養士等有資格者 、各運動関係資格取得者ているが関連するものとして掲載）

主な内容／初級：基本運動生理学、うんどう指導で２年以上運動経験のある人、運動指導関係に３技術、中級：うんどう習慣化技術指導、上級：う

年以上従事した経験のある人

んどう教室運営指導技術

主な内容／マスターコース：[講義]生活習慣病予■介護予防主任運動指導員、介護予防運動◎認定団体／（財）体力つくり指導協会

防のための運動、高齢者の運動生理学、高齢者の指導員

TEL ：03-3370-5681

運動と栄養、高齢者の心理と運動、[実技]高齢者

FAX ：03-3370-5682の体力測定、高齢者のチェアエクササイズ、高齢■健康支援トレーナー

webmaster@tairyoku.or.jp

者の活力生活支援法、高齢者のアクアエクササイ

概要／高齢者の心身の特長に関する専門知識を持

http://www.tairyoku.or.jp/pf/pf/index.html

ズ、高齢者のアクアダンスエクササイズ、高齢者格があるのか、編集部で整理した。以下は各団体のホームページで掲載している内容※詳細はP.9 〜11 参照のウォーキングエクササイズ、ドクターコース：

った健康づくり運動指導者である健康支援トレーナーを認定する■高齢者運動指導士[講義]サクセスフル・エイジングのための運動、

対象／健康医科学協会会員であること

概要／幅広い体力の高齢者のニーズに合わせて体高齢者のトレーニング理論、健康支援、高齢者の主な内容／健康支援のための運動生理理論、コミ操やストレッチをプログラミングし、主にグルー

障害と運動、[実技]高齢者のストレッチ、高齢者ュニケーション技法、簡単な用具を使った高齢者

プ指導ができることを目標にプレゼンテーションの操体法基礎、高齢者のアクア身体調整法、高齢体操の実際、青竹・ボール・チェアを組み合わせ（多くの人にわかりやすく伝える）ができる高齢者者のレジスタンストレーニング、高齢者の生活習たABC 体操、介護保険制度の仕組みとリスクマネ運動指導士を認定する

慣病のための運動の実態

ージメント、機能テストを経過観察に活かすポイ

対象／ NPO法人コーチズが認定しているガンバ

主な講師／田中喜代次（筑波大学教授）、石井直

ント（徒手筋力テストを活用して）、筋力回復を目

ルーン体操リーダーコース（３時間）、ガンバルー方（東京大学教授）、熊谷秋三（九州大学教授）、的としたリハビリチューブ体操、自体重トレーニ

ン体操インストラクターコース（６時間）を修了

橋本吉登（横浜市スポーツ医科学センター）、木全

ングと関節・筋肉への手技アプローチ、高齢期のした人

克己（日本活力生活研究所主任）、中村容一（筑波

メンタルヘルスとその支援、高齢者指導に必要な主な内容／高齢者の身体特性や心理、運動教室全大学大学院人間総合科学研究科）、八尋敦子

整形外科知識、リハビリ体操実習、高齢者筋力向体のプログラミングと流れ、個々に合わせた運動（SPEEDO アクアアドバイザー）、花井篤子（北海上プログラム、介護予防のためのボールエクササ

強度の調節、教室をモデルケースとしたプレゼン

道浅井学園大学短期大学部・専任講師）、中田実千

イズ、加齢に伴って生じる婦人科内科疾患対応プ

テーション実習、安全のための指導上の注意点、宇野佳子（つくばヘルスフィットネス研究会）

ログラム

講習時間／ 12 時間（アクアオリエンタル アビリティ研究会代表）、竹主な講師／石井紀夫（健康医科学協会会長）
、石井

更新／２年

尾吉枝（1 億人元気運動協会会長）、橋本佐由理千恵（健康医科学協会副会長）、鴇田佳津子（京都◎認定団体／ NPO法人コーチズ（筑波大学助教授）、杉浦克己（明治製菓サバスス、井雅代（九州大学非常勤講師）
大学非常勤講師）

TEL ：082-503-5039

ポーツ&ニュートリション・ラボ所長）、鹿島田忠

受講料／117,800 円

FAX ：082-503-5029

史（誠快医院院長）、宮畑豊（トレーニングセンタ更新／１年

info@npo-coaches.org、梅田陽子（トータルベーシー サンプレイ代表）◎認定団体／健康医科学協会

http://npo-coaches.org/gaiyo.html

ック取締役）、阿部良仁（NSCA ジャパン事務局長）

TEL ：0466-50-4575
FAX ：0466-50-0080■高齢者体力つくり支援士

受講料／マスターコース120,000 円、ドクターコ

aaw15330@hkg.odn.ne.jp

概要／ 65歳以上から75 歳未満、75歳以上の高齢ース108,000 円

http://www2.odn.ne.jp/~cku65480

者や低体力者を対象に自立支援のための正しい運講習期間／ 5日間Sportsmedicine 2005 NO.71

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