ひとり一人の“夢と想い”を重視する住民の健康維持増進
首都大学東京・都市ｼｽﾃﾑ科学域
星 旦二【先行研究の考察】
１．WHOヘルスプロモーション
ヘルスプロモーションでは、健康づくり分野として保健医療福祉活動だけではなく、「教育､輸送､住居､都市開発､工業生
産､農業の部門を健康に関連づけて優先していく」必要性を示している。
米国厚生大臣が示したHealthy Peopleでは、健康を規定する四要因として、保健医療福祉活動と生活習慣、そして環境と遺伝が示されている。
全国自治体 新しい健康支援分野と個人役割
市
16 町村高齢 医療と共に、教育､輸送､住居､都市開発､労働､工業生産､
農業
WHO 1991
者2.2万人二年
by Hoshi 2005 World Health
間の追跡調査 Promotion Conference in Korea
supported by WHO.
結果から、生 1. 口紅、化粧、身だしなみ
存維持要因と 2.3. 主体性を持つ財布の自己管理
歯科医師の主治医を持つこと
して以下が提 4. 夢を持てること案できる。それは、口紅化粧身だしなみと連動する外出をし、財布を自己管理し、歯科医師を持ち、それに、「自分は健康だ」と認識する想いである
精神的にみて「 夢を持てる」ことである。
byAdditional Factors presented

２．健康寄与要因
健康に寄与する保健医療の役割が 10%程度と小さく、生活習慣（ 50%）や環境（20%）が保健医療より大きい。
Healthy People が 示した 4 分野以外の健康を規定する要因として、最終学歴や所得といった社会経済的要因があげられる。
主な感染症による死亡率が急速に低下した理由は、医療や薬物による成果というよりも、上
下水道の整備や、
経済活性に基づ
く食の豊かさが背景となっていることが、
Mackewon ら によって報告されている。
また、全国の自治体である市の平均寿命は、標高が高いほど統計学的に有意に長くなっている。このことは、汚染のな
い水や空気それに緑を含む自然の恵みが、動植物と共に、生物である人間の成長やQOL に大きく寄与している可能性が示唆される。
３．健康日本21の目的と課題
健康日本 21が示した二大目標は、早世

予防と、健康寿命の延伸である。その方法として、ヘルスプロモーションが示されたものの、各論は、医学モデルによる施策が中心であった。
４．生活習慣と健康との関連
生活習慣が生存と関連することを明確にしたのは、USAのプレスローらである。
しかしながら高齢者 1.3万人を三年後に再調査し生存を六年間追跡した調査研究
で見る限り、生活習慣は、結果要因であり、学歴と所得を本質的な
基盤要因とし、精神的健康や身体的そして社会的健康が望ましいことが、結果的に望ましい生活習慣を支えている可能性が示唆された。
５．生活習慣行動変容は生存を短くする
MRFITだけではなく、ﾌｲﾝﾗﾝﾄﾞでの介入研究では、行動変容群の方が放置対照群に比べ死亡率がより高まったことが報告
さ れ て い る 。 JAMA.1991:4;266( 9) :1225-9.Long-term
mortality after 5-year multifactorial primary prevention ofcardiovascular diseases in middle-aged men.

６．社会的健康は、精神的健康が基盤
高齢者において、ＷＨＯが示す健康三要素の因果構造をみると、精神的健康度が基盤となり、その三年後の身体的健康に連動し、六年後の社会的健康に連動し、健康長寿につながる可能性を 1.3 万人を六年間三回追跡調査により明確にした。
「夢が持てる」精神的健康が基盤である。
７．子供達の生活習慣は家庭が決める
子供
達の好
ましい
生活習
慣は、
家族共
に運動
し、豊
かな食
を囲む
ことを

経て規定され、夢ある高校生は、薬物に手を出さないことを明確にしてきた。
【結論】文化の成熟度を図る指標の一つ
は、多様性の容認と主体性の発揮がある。
我が国の健康日本21では、専門主導型によるアプローチよりも住民主体（people
first）を重視し、十分な情報提供に基づ
く本人の意志決定（informed choice）シ
ステムを
めざして
きた。し
かしなが
ら自治体
には、指
導課が存
在 し た
り、指導
マニュア
ルが提案されている現実がある。時には、個人の責任（victim blaming）が求められすぎている。
WHOが提示する健康支援の基本は、当事者が中核となり、十分な情報提供に基づ
く本人の意志決定を、指導ではなく支援するのが基本的なヘルスプロモーションに基づく健康教育である。
疾病を予防し、健康を維持回復させる
方法を医学だけに限定しないことと、各分野との連携によって、プロセスも重視
するヘルスプロモーション活動、つまり健康支援と支援環境の整備であるゼロ次予防活動(supportive environment for
health)の一層の推進が、公的責任として求められている。
私は、健康を支援する新しい支援基礎理論の一つとして「健理学｣の特性と支援方法を提案する。

【提案①】 健康に生きる手段の一つに過ぎない血圧の安定化、望ましい生活習慣の獲得は、社会経済要因や、食育や楽し
く遊ぶ家族によって規定されている可能性が高い。よって、健康教育に関与する専門家は、結果要因だけに注目するのではなく、そのような状況に至らしめた家
庭や地域や学校、それに職場の支援環境にも注目し、それぞれの状況に応じた、住民がエンパワーメントされる健康支援
活動が求められる。早世した人を責（victim blaming）めたり、手段を目標にしてしまう「手段の目標化」は、避けなけ
ればならない。
【提案②】 健康理学つまり、「健理学」を提案する。以下は、病理学と健理学の特性とともに、健康支援方法を比較したものである。

病理学と健理学の特性
病理学
•
•
•
•
•
•
•
•
•
•
•
•

健理学

医学のモデル
リスク
Risk
マイナス Negative
あら探し
専門家 Profession
指導ふるい分け
形態学 組織学
Powerless
その時点、短時間
非日常
主体性より、客体化

•
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•
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•
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•
•

生活モデル
Salute Health
ポジィティブ Positive
良いところ探し
素人
Layman
支援
分けない
機能学
力量形成 Empowerment
毎日
日常
主体性
HOSHI 20１0

病理学と健理学・特性と支援方法
病理学
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•
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•
•
•
•
•

薬物療法中心
医学が中心
治療
指導
病気の治癒
二次予防中心Complete Well-being
その時点での判断
Victim blaming
病気＝悪､悲劇､非国民
病気判断＝異常専門家の価値付け

健理学
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•
•

自然治癒力中心統合医療 総動員てあてと予防支援、傾聴
病気の受容一次予防、三次予防
Dynamic Spiritual
Process
ICF 支援環境
病気＝生きている証拠
病気判断＝機能で見る
主体の価値判断
HOSHI 20１0

健理学の暫定的な定義は、「健理学では、
日常の暮らしを重視し、ネガティブなリ
スク因子よりも、ポジィティブなサルー
ト因子を重視し、同時に本人の主体性を尊重した意志決定を促す Informed Choiceを活用し、セルフケア、エンパワーメン
ト、 SOC（健康生成論）を基礎的な方法として活用し、専門家による価値付けをせず、本人と支援者が相互に学習し、相互に成長していくプロセス重視の健康を支援する基礎理論の一つ」である。
我が国の経済学的に見た医療制度の特性は 、「出来高払い制度」で有り 、「成功報酬型」ではない。本学会は、成功報酬型の体型で本領が発揮出来るはずである。
今後、実証的な検証と共に、本理論のさらなる深化と展開が求められる。建設的なご批判をお願い申し上げます。
E-mail；star@onyx.dti.ne.jp

序．シンポジウム企画にあたって：栄養と口腔保健との新たな協働を考える
首都大学東京 人間健康科学研究科
稲山 貴代「歯及び口腔の健康を保つことは、単に食物を咀嚼するという点からだけでなく、食事や会話を楽し
むなど、豊かな人生を送るための基礎となるものである」（健康日本 21 公式 HP より）
生涯にわたり「お口の健康」が重要であることは、口腔保健分野のみならず食育、健康増進、高齢者の自立維持等々、誰もが認識している。栄養教育が最終的に目指す生活の質（QOL）を考えても、子どもの「おいしく食べる」「楽しく食べる」から、高齢期の「食べる楽しみを援助する」に至るまで、それぞれのライフステージにおいて、食べることの意味と課題が多面的に考えられている。次は、地域/コミュニティにおける有機的なつながりをもった実践活動とその成果の集積であろう。では、その「つながり」って何？連携、連携と誰もが口にするけれど、「連携」って何？
本シンポジウムは、学会長の星 旦二先生の「かかりつけ歯科医のいる人は健康長寿」の話を伺ったときに、真っ先に矢澤正人先生の顔を思い浮かべて企画したものである。矢澤先生は多摩立川保健所在任時、「北多摩西部保健医療圏における摂食・嚥下機能支援事業」をスタートさせた立役者である。「点から線へ、そして面へ展開する地域戦略」と、しばしば口にされておられた。シンポジウムの中心人物として、うってつけではないか！
その矢澤先生に①行政の立場から、地域での連携システムについてお話をいただく。その後、②
脇本景子先生（栄養教諭）から学童期、③武井典子先生（歯科衛生士）から成人期、④戸原玄先生（歯科医師）から高齢期について、ご自身の取り組みをお話しいただくようお願いをしている。それぞれのお立場からのご発言に、「つながり」や「新たな協働」の種がたくさんつまっているはずである。
多くの実践の場において、一人一人の活動は、その視線の先として線や面への展開があったとしても、それぞれの立場、その時点での「点」の活動である。目の前の人や人々の顔をみつめながらの具体的な実践活動と「つながりや連携が重要である」という概念を結びつけ、具現化していくためには、そこに何らかの仕掛け（システム）が必要である。本シンポジウムの総括は、やはり矢澤先生に依頼した。どのようにシンポジストの話をつなげていただけるのか、大いに楽しみである。本シンポジウ
ムが、身近な口腔保健活動から、ライフステージのつながり、地域への展開、健康的なコミュニティづ
くりへと視点をひろげる一助になると幸いである。

2．学校における食育・歯科保健の実践と課題
宝塚市立西谷小学校
栄養教諭 脇本 景子
現在、学校保健の現場では、外部の専門的な教育力を積極的に取り入れる動きが広まりつつある。
なかでも、歯科保健に関しては、学校歯科医や地域の診療所をはじめ、保健所や企業等、関連機関と連携した様々な実践がみられるようになった。
これらの実践を生かし、効率のよい教育を展開するために重要な、しかし現場では見落とされがちな視点について述べる。
まず、校内で行う歯科保健指導は「歯・口の健康つくり」として食育と一体化して行う必要がある。
児童期の子どもの歯の健康と食生活を含む生活習慣との関連は明らかであり、調理への関心や野菜果物の摂取頻度が咀嚼意識に関係することからも、食育や関係教科の内容と歯科保健指導を関
連付け、有機的に連携を図って取り組むことが重要である。
第二に、健康教育の評価を学習目標の達成のみならず行動目標の達成におくという考え方である。主に一次予防の教育を担う学校において、健康教育の目的は、疾病予防のための健康的な生
活習慣を身につけさせることにある。ところが、現場で行われている実践の多くは、健康に関する知
識や考え方、行動の模範を示すといった内容にとどまり、実際の行動を日常生活に位置づけ、維持継続させるためのカリキュラムは少なく、行動の変容までを見届けるに至らないのが現状である。
第三に、ライフステージに応じて展開される様々な分野の保健活動との連携を意識した教育実践を図ることである。すなわち、学校保健内では、幼稚園、小学校、中学校、高等学校の学びを全体的にとらえ、異校種間のつながりを意図した系統性のある指導を展開すること、さらには地域において、母子保健、成人保健（産業保健）、老人保健の各分野との連携を密に、一体的な取り組みができるようにすることが重要である。

1．地域からみた「食べること」を支えるシステムを考える
新宿区健康部健康企画・歯科保健担当副参事
矢澤 正人
高齢者社会において、人生を最期のときまで、健やかに、地域で暮らしていくためには、生涯、自分の口から物を食べられるということが重要である。しかしながら、脳卒中の後遺症や、あるいは廃用症候群などにより、摂食・嚥下障害を持つ高齢者も増加している。今日、こういった方々に対して、地域の病院、診療所、歯科診療所等を中心として、摂食・嚥下機能の支援の取組みが、熱心に行われてきている。
一方で、目を子どもに転じれば、子育て支援の観点から、乳幼児の口腔機能の発達や食育の取組
みが、地域でさまざまな関係者によって、積極的に推進されている。
しかしながら、これらのサービスや実践は、ややもすると、熱心な医療機関や関係者の個々の事例に終始し、必ずしも地域において、システムとして、あるいは、面の展開として実施されているという例
は、なかなか見えてこない。
そこで、保健所が、地域のさまざまな関係者とともに、地域の仕組みづくりに取り組んだ事例をたたき台として、食べることを支えるシステムの構築について、また、そのための連携のあり方について考
えてみたい。

3．成人期の食育と歯科保健の取り組み
公益財団法人ライオン歯科衛生研究所 研究部
武井 典子
近年、日本人の食習慣は、朝食の欠食、外食の増加、夜型の生活習慣等大きく変化し、その結果、肥満・痩身・生活習慣病の低年齢化等の健康課題が顕著となってきた。平成 17 年には「食育基本法」が制定され、平成 21 年には、「歯科保健と食育の在り方に関する検討会」の報告書が厚生労働省より公表された。本報告書には、一口 30 回以上噛むこと『噛ミング 30』をキャッチフレーズとして、ライフステージ別に食育推進の在り方が示されている。小児期(乳幼児期・学齢期)は『食べ方を育てる
ステージの食育(口腔機能の発達と咀嚼習慣の育成)』、成人期は『食べ方で健康を維持するステージの食育(食べ方による生活習慣病予防)』、高齢期は『食べ方で活力を維持するステージの食育(窒息・誤嚥の予防と口腔機能向上)』である。
演者は本検討会の委員の一人として参加し、今まで演者らが行って来た厚生労働科学研究「口腔保健と全身的な健康状態の関係」の石井拓男班「咀嚼と肥満の関連性に関する研究」がその根拠の一部となることに気づいた。例えば、学齢期の調査では、沖縄県の小学校 5 年生 256 名において、早食い等の『食べ方』と肥満との関連性が確認された。また、成人期の調査でも、就業者 340 名において、いつ食べるかよりも早食い等の『食べ方』と肥満の関連性が確認された。さらに近年では、「早食い者の早食い改善法」なる『咀嚼法の開発』をライフスキル教育の「意志決定スキル」を適用して行っている。
小児期の食育は、成人期以降の生活習慣病の予防の基礎となり、成人期の食育は、高齢期の口腔機能に影響を与える重要なステージである。今後ますます、歯科保健の立場から多職種と連携して積極的に『食べ方』支援による食育を推進して行きたい。

4．摂食・嚥下障害の評価と訓練の実際
日本大学歯学部摂食機能療法学講座
准教授 戸原 玄“老人の友”と呼ばれる肺炎を直接引き起こす摂食・嚥下障害は外部からの観察が難しく、その状態を正確に把握するためには精査が必要である。しかし、全ての患者に対して検査環境が整っているとは言いがたいのが現状であり、特に通院できない患者への対応を困難としている。特に患者の摂食・嚥下機能と栄養摂取方法があっていない、つまり嚥下機能がよくなっているのに禁食のまま、嚥下機能が低下しているのに常食を食べているような患者が多いことを認識することが大切である。
摂食・嚥下障害への対応の第 1 歩は職種間で共有すべき知識をもつことにあり、ここには問診・診
察・スクリーニング・精査・そして訓練的な対応への知識にあわせて、一連の専門用語の理解が不可欠となる。そのような知識を一通り得た上で医療連携チームの編成を考えてゆくが、ここでは利用できる職種で必要な医療的介入を職種間で柔軟に手分けするといった考え方が重要である。
その他職種間の調整のみならず患者の環境を考えて、病棟、病院、地域などそれぞれの形にあった協働作業を行えるように設定できるかどうかが、摂食・嚥下リハの成功の継続化を左右する。

教 育 講 演 Ⅰ
The Effects of a Cognitive Enhancement Group Training Program forCommunity-dwelling Elderly in Korea
宋 美淑
座長：巴山 玉蓮
（群馬県立県民健康科学大学

看護学部

教授）

Song, Mi Sook, Professor, College of Nursing, Ajou University

Han, Young Ran, Professor, Department of Nursing, Dongguk University
Lim, Ji Young, Professor, Department of Nursing, Inha University【背景】 Cognitive dysfunction has increase

lth Centers have recently been implemented t

d to unprecedented levels in the elderly pop

o manage their various health problems, but th

ulation and has become a major healthe effectiveness of these programs have not yproblem. However, most of caregivers ine t b e e n v e r i f i e d accurately by individual

community based public sector used to ignore th

program.

e elderly memory decline as a normal chang

Accordingly, the purpose of this study wase of cognitive functions as their age progres

to offer the elderly the support that they neesesrather than to render an appropriate

d to improve their cognitive functions ,intervention to them. Although some changes

emotional status, and their quality of their life

in memory function accompany aging, these f. In particular, this study was to apply a cog

unctional weaknesses do not affect the entire

nitive enhancement group training program obrain, and long-term memory—particularly th

f 12 sessions and test the effects of cognitiv

at obtained through life-long experiences ande function, depression and quality of life on

education—does not weaken as one ages

cognitive enhancement group training program(M.H. Park et al., 2009). A previous study hasof community-dwelling Elderly.

shown that the cognitive functions of the elderly can be improved through cognitive reha

【方法】 A quasi-experimental study using abilitation training (Verhaeghen et al., 1992; C

nonequivalent control group, pre-post design

ummings, 2003, Lanctot et al., 2003, Rockw

was used. The participants were 87 elderly who

ood, 2004; M.H. Park et al., 2009).

have a normal range of cognitive function. 45

In Korea, comprehensive community-based p

were assigned to the experimental group and 42

ublic health care programs in the Public Hea

to the control group. The intervention wasconducted once a week for 12 weeks. Chi-squarefunctions.

test, t-test, paired t-test, Wilcoxon rank sum test

And the effectiveness of this group training p

and Wilcoxon signed rank test were used toanalyze the data.

rogram was verified by evaluating the impro
vement in subjects’ cognitive functions ,depression, and quality of life

【結果】The cognitive enhancement grouptraining program was effective in improving the
cognitive function, depression and quality of life
for elderly. Therefore, this program should bethrough

MMSE-KC, GDS, and EQ-5 assessments. In
addition, the subjects can also improve their psychological and social functions in the cour
se of cooperative learning.

rendered consistently as a positive program foremotional and cognitive support for communitydwelling elderly.

【結論】 It is expected that this group trai
ning program will contribute to the enhance
ment the cognitive function of the elderly, wi【考察】 The elderly with cognitive dysfun

ll improve their motivation and self-reliance,

ction experience many problems and often aand will help them lead happy and healthy lloss in their quality of life. Group program fives.

or cognitive enhancement enables the elderly

Therefore, this program should be considere

to improve not only their cognitive functions

d as a positive program for emotional and cbut also their daily living activities (Veltro etognitive support for community-dwelling eldeal., 2006, Wang, 2007; M.H. Park et al., 2009)

rly.

. In other words, mutual interaction among t
he elderly with cognitive dysfunction and wi
th different personal characteristics can prom
ote their cognitive, emotional, and social dev
elopment (Greene et al., 1993). Therefore,caregiver should stimulate their attention andof encouraging them to participate in activiti
es must be devised, when they operate thisprogram.
In t hi s s t udy, a us ef ul procedur e f or
facilitating the cognitive functions of the elde
rly was proposed. This systematic group traini
ng program was designed to repeatedly educa
te the elderly by applying a variety of traini
ng methods designed to address all cognitiveE-mail；msong@ajou.ac.kr

特 別 講 演
ヘルスプロモーションとしての健康維持増進に貢献する住宅・コミュニティのすすめ
村上周三（一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構 理事長）
座 長：星 旦二（首都大学東京大学院・都市システム科学専攻域・教授）
日本は様々の課題を抱えているが、中でも高齢化問題は深刻である。これに対応して医療財政の逼迫も進展している。2010 年の医療費総額は年間約 37 兆円に達し、介護費についても
年間約 8 兆円に及んでいる。高齢化の進行により 2025 年には、医療費は約 2 倍（68 兆円）、介護費は約 3 倍（24 兆円）までにも増加すると予測されている。このままでは財政破綻を迎えかねないことから、生涯健康・生涯現役の実現により医療費の削減を目指す高齢者対策は喫緊の課題といえる。
このような動きの中で、『治療重点の医療から“疾病予防・健康増進”を重視する保健医療体系への転換』をキーワードに、１次予防の観点から住民の意識変革と行動変容による健康づ
くりが推進されてきた。既に大きな成果が得られているものの、モチベーションの低い住民の参加も視野に入れさらに高効率の予防を図るためには、１次予防に加えてゼロ次予防（社会レベルでの健康的な環境の提供）が必要と考えられる。そこで家づくり・地域づくりの立場から
健康維持増進に貢献する方策を提案するため、2007 年 7 月に国土交通省内に「健康維持増進
住宅研究委員会」が設立された。当委員会は、健康の維持・増進を積極的に支援するアメニテ
ィの高い住環境を開発するための研究組織であり、健康維持増進住宅研究コンソーシアムと共に、建築、医学の専門家が一体となって産学官連携による研究を推進してきた。
前述の委員会活動において、住宅の断熱性能が健康に与える影響が明らかになりつつある。
冬季において心疾患、脳血管疾患による死者が急増しており、温度差によるヒートショックがこの一つの要因として指摘されている。温度差に基づくヒートショックは寒冷な地域より温暖な地域において多く発生している。これは寒冷地において住宅の断熱性能が高く暖房が普及しているのに対し、温暖地において断熱性能が低く、冬季の暖房環境が貧弱であることと対応するものである。イギリスの保健省が健康リスクを抑制するために冬季の室温指針を設定していることからもわかるように、断熱性能の確保によって冬季の室温をある程度の高さに保つことが重要である。実際、断熱改修後には温熱環境の顕著な改善効果が示され、脱衣所も暖かく入
浴湯温も低くなり、入浴事故リスクが低下することが報告されている。また、断熱性能の低い家から高い家に転居した住民約 10,000 人に対してアンケート調査を実施した結果、多くの疾病・症状について改善効果が示された。このように、断熱性能の向上によって健康障害の減少が見込まれるものの、断熱向上のための工事費用は新築の場合で１００万円程度と高額である。
これを省エネ効果（光熱費削減費）のみで回収しようとすると投資回収年数は４０～６０年程

度の長年月を要すると考えられる。しかしながら、住宅という生活の場において断熱向上がもたらすものは“省エネによる便益（EB：Energy Benefit）”だけではない。健康性向上、快適性向上等といった多面的な“省エネ以外の便益（NEB：Non- Energy Benefit））”ももたらされる。特に貨幣価値換算が可能な健康性向上という便益を適切に評価することで、投資回収年
数は大幅に短縮される。住宅断熱がもたらす健康維持増進というＮＥＢの明示によって、住宅
断熱行政の一層の推進が期待される。
住宅性能を向上させることで、数々の疾病・障害の予防や健康増進が期待されるものの、居住者の中には、情報不足から対策に取り組むことを思いつかない人が多い。そこで、住環境の健康に対する影響を簡便にチェックすることで、居住者に健康的居住環境の重要さを気付かせるツールの開発を行った。それが『CASBEE 健康チェックリスト』である。このツールは部
屋別・健康要素別スコアによって住まいの健康度を評価するものである。住民自身にチェックしてもらい、全国の事例と比較することで自宅の問題点を簡易に知ることができる。当ツールを用いたアンケート調査を全国の 1 万人を対象に実施したところ、主観的健康感とチェックリ
ストのスコアの間に高い相関が確認された。またスコアが高くなると有病率が顕著に低下し、持病のない人の割合が顕著に上昇することも明らかにされている。同様に、住みかえによりチェックリストスコアが向上するほど、主観的健康感及び有病率が改善傾向にあった。CASBEE
健康チェックリストは、住民に住まい方改善のアドバイスを与えるとともに、専門家（建築士、住宅メーカー、工務店）とのコミュニケーションツールとしての活用されることが期待される。
超高齢化社会に向けては、健康的な家づくりに加えて健康的な街づくりが重要であると考えられる。ここでいう健康的な街づくりとは、高齢者を含む全ての住民に対して、QOL（QOC：
quality of Life）が高く安心して暮らせる地域コミュニティ（QOC：quality of community）
を提供することを意味する。これにより、超高齢化対応の“健康モデル都市”の創造を目指すことが可能となる。地域ぐるみのヘルスプロモーションに取り組むモデル都市として、高知県
梼原町が挙げられる。梼原町では、全国の自治体の平均に比べて 21％も死亡者数が少なく、高齢者一人あたりの年間医療費も大幅に低額であることが知られている。この要因を特定するために住民を対象としたアンケート調査を実施し、都市間で比較分析を行ったところ、梼原町
では「健康」と「住宅・コミュニティ」が最も密接な関係を有し、地域活動の参加度や住環境への満足度が高いことが明らかとなった。以上を踏まえて、『CASBEE 健康チェックリスト』と同様に、居住者にコミュニティの健康影響に関して気づきを与えるための『健康コミュニティチェックリスト』の開発を行った。その結果、個人属性の影響を考慮しても、健康コミュニ
ティチェックリストの合計スコアと、包括的健康指標である SF-8 及び各種疾病・症状の有症率に有意な関係性があることが明らかとなった。
今後は、住宅の供給サイドの人たちが一般の住み手に対して、総合的に効果の高い健康面のアドバイスを提供できる仕組みを構築し、同時に“健康維持増進”という付加価値が市場で正しく評価される仕組みを整備しなければならない。この取り組みは、超高齢化問題対応型コミ
ュニティのトップランナーとしての、“健康モデル都市”の実現に結びつくものである。

教 育 講 演 Ⅱ
Health Plan 2020 in Korea and WHO’s Health in all Policies
南 銀祐
座長：藤原佳典（東京都健康長寿医療センター研究所）＊御講演は、日本語でおこなわれます。
Eun Woo Nam(南銀祐)Professor and Chair, Department of Health Administration
College of Health Sciences and Head of Healthy City Research Center,
Institute of Health and Welfare, Yonsei University, Wonju, Korea【背景】The purpose of this paper introduce

Health and Welfare should establish andto the National Health Plan 2020 in Korea. The
National Health Plan 2020(HP 2020) would be
the third national health promotion plan everlaunched since the national health promotion
law was enacted in 1995. The HP 2020 included
7 focus areas; general section, healthy
lifestyle section, chronic disease management
section, infectious disease management
section, safe environment section, population
health care section, and system management
section. And, review of the Health in All
Policies concept and implication for thehealth promotion.

implement basic policies on promoting
national health.
B. Project period: Year 2011-2010
C. Purpose: Establish national policies
aimed at enhancing health of individuals andgroups through health education, disease
prevention, nutrition improvement and thepractice of healthy lifestyle.
2. Overview of the Health Plan 2020
A. Vision: Healthy community where people
make and enjoy altogether through increasing
healthy life expectancy and achieving healthequity.
B. Underlying consideration: The HP 2020
applied comprehensive definition of healthand health as a fundamental human right to thebasic framework. At the same time, it
acknowledged the importance of self-care andwell-being of the population. It aimed at theincreased healthy life expectancy andlongevity. The major issue in achieving thegoals was to draw attention on the social andenvironmental determinants of health as wellas medical determinants. Healthy lifestylesection, chronic disease management section,
infectious disease management section, safe
environment section, population health care

【方法】The relevant literature related to
Health Plan 2010, New Health Plan 2010
(revised version of Health Plan 2010)and
Health Plan 2020 in Korea and Health in All
Policies was collected. The paper was
mainly based on previous findings andhence the reports have been presented
using secondary data.

【結果】1.Outline of the Health Plan 2020
A. Legal ground: Article 4-1 of the
National Health Promotion Law: The Minister ofsection, and system management were the major
areas that could influence major factors
associated with health.
C. Approaching strategies and tools: In the
HP 2020, researchers took into considerationof other relevant national policy plans of the
Ministry of Health and Welfare, such as the
National public health comprehensive measureplan, Health and welfare basic plan forfarming area and fishing village, Basic
policy plan for low fertility & aging society,and Youth policy plan.

Strategies of the HP 2020;a. Building consensus on the values ofhealth promotion policy with a focus on
prevention.
b. Advocate HP 2020
C. using various approaches to health cared. Providing adequate conditions forhealthy public policy.
e. Continuous monitoring of the indicatorsof the outcome of the plan.

Tools for the Strategy;a. Continuous communication with the
public and professionals about the goals andobjectives of the HP 2020.
b. Training of human resources forrelevant policy and programs.
c. Provision of adequate information
system for health promotion.
d. Funding research projects to guide
implementation of the policy and programat the central and local level.
e. Developing public health education
programs and materials in regard to
implementation of the policy andprograms.
f. Sustainable infrastructure for
implementation of the HP 2020.
3. WHO’s Health in All Policies
Health in All Policies (HiAP) is a policy
strategy, which targets the key social

determinants of health through integrated
policy response across relevant policy areas
with the ultimate goal of supporting healthequity. The HiAP approach is thus closely
related to concepts such as inter-sectoral
action for health, healthy public policy andwhole-of-government approach.
The rationale behind HiAP is that health isinfluenced by social, environmental andeconomic factors, which lay beyond the realmof the health sector. The effective use of the
HiAP approach relies strongly on Health Impact
Assessments (HIAs). Global recognition of the
HiAP approach was in 2010 signaled by the WHO
Adelaide Statement on HiAP. According to WHO:The Adelaide Statement introduces a strategic
approach for governments to take when setting
policies – an approach that emphasizes
collaboration across government agencies, sothat all sectors can reap the benefits of ahealthy society.
【結論】The Health Plan 2020 was formally
produced by the Ministry of Health and Welfare
in 2011. Its Health Plan 2020, being seriously
pursed in line with the law enacted in 1995
pertaining to national health promotion,
signals that the Korea has shifted it is
medical and health services to a new publichealth concept. However, this HP 2020 cannot
be attained by the government alone. First andforemost, it is very important for all thepeople to practice a healthy life to protect
their health, and also experts across healthand medical circles as well as relevant civic
and public sectors are required to jointly
push ahead with tasks under Health Plan 2020,
thus creating conditions for the people tohave a healthier life.
Therefore, Korean government should
considerate to Health in All Policies concept
to the development of inter-sectoral action
for health, healthy public policy andwhole-of-government approach.

E-mail； ewnam@yonsei.ac.kr
koreahealth@hotmail.com

Address: 1 Yonseidae-gil, Wonju, Gangwon,
Republic of Korea (220-710)

働き盛り世代の健康を支援する、職域ヘルスプロモーション
ふくだ

ひろし

福田 洋（順天堂大学 医学部 総合診療科）【はじめに】産業衛生は特定の職業や作業に起30 回 ICOH（2012）でも WHP のセッションで因する職業病との戦いの歴史であり、その活動はは、メキシコやインド、スウェーデン、セルビア「安全」に力点が置かれて来たように思う。しか等各国から WHP の発表がなされ、世界的にもし現代において「安全」と「健康」が、産業衛生

WHP のニーズは高まってきていると言える。

の両輪であることに疑問を持つ人はいないであ【エビデンスに基づく WHP】健康教育・ヘルス

ろう。
日本経済は、
高度成長期、
バブル期を経て、プロモーション領域におけるエビデンスをレビ

低成長・高ストレス・高齢化の時代に入り、昨今ューしたIUHPE の"Evidence of Health Promotionのメンタル・メタボ・タバコ対策、エイジングへ

Effectiveness"では、WHP に関する論文も 58 題の対応などの健康課題と、これを扱う職域ヘルス

取り上げられ、禁煙、高血圧、運動、減量等の分

プロモーション（Workplace Health Promotion,

野で介入効果ありとしている。しかし、我が国の以下 WHP）の重要性は増していると思われる。

WHP に対するエビデンスは不足しており、当学会【WHP の世界の動向】第 28 回 ICOH（国際産による健康教育研究のレビューでも、他の公衆衛業衛生学会、 2006）で Sorensen 教授（ハーバ

生領域と比べ、地域保健（38%）学校保健（27％）

ード大）は”Integrating Occupational Health and

に対し、
産業保健
（16％）
と少ない結果であった。

Safety (OHS) and Worksite Health Promotion【働き盛りの健康を支援する WHP への期待】(WHP)"と題する基調講演で、現代の労働者の健

勤労者数が人口の半数以上を占め、職域の定期健

康問題の解決のために、OHS と WHP の統合の診の有所見率が 50%を超える現状で、勤労者の健必要性を述べた。日中韓産業衛生学術集談会でも、 康確保が重要であることは明白である。WHP の成
WHP をテーマとしたワークショップが開催され

功 の た め に は 、 CSR （ Corporate Socialて来た。比較的課題や環境が近い韓国においてResponsibility）、企業ブランドの向上、優秀なKang Sook Lee 教授（Catholic 大学）が紹介した

新卒人材確保、プレゼンティーイズム等の生産性

Web を用いた行動変容プログラムは、特定保健指標の改善など、企業のインセンティブになる形

指導等で用いるツールと近いものであった。また、 で、経営ビジョンと合致した取り組みが必要とな
WHO の"Healthy Workplace Framework andろう。また WHP を通じて、入社から退職まで一貫

Model"（2010）では、ILO（国際労働機関）でのして従業員のヘルスリテラシーを高めることは、安全衛生の取り組みと、アルマアタ宣言やオタワ

学校保健、地域保健の健康教育、ヘルスプロモー

憲章から始まるヘルスプロモーションの取り組

ションと連続した国民の健康を高める取り組み

みについて、ともに労働者の健康を改善させるたになることが期待される。このシンポジウムでは、めの歴史として併記されている。「労使による主

メンタル、食事、運動などをターゲットとした各

体的・前向きな改善により、すべての労働者が肉

企業の良好実践を通じて、WHP 活性化とそのエビ

体的、精神的、社会的な健康と安全を堅持・増進

デンス蓄積のコツやアイデアを共有、議論したい。

できる職場が重要」と述べ、OHS と WHP の統＜参考文献＞福田洋.職域におけるヘルスプロモ

合により Healthy Workplace が推進されることーション.保健の科学 52(6):374-379, 2010.

が望まれている。カンクン憲章が採択された第E-mail；hiro----@kt.rim.or.jp

メンタルヘルスに関する職域ヘルスプロモーション
くすもと

ま り

楠本 真理（三井化学株式会社・保健師）

近年、職域の様々な分野におけるヘルスプロモ

アウトカムを「職場ストレス度の低減」や「生ーションが積極的に行われるようになってきて産性の向上」、「疾病休業率の低減」といった数いる。今や産業保健には、法令の遵守や二次・三値目標に置いた場合のこれらの取り組みの成果

次予防のみではなく、一次予防、ひいては企業価

確認は、まだこれからである。しかし、事業主に値の向上に繋げることが期待されるようになっ

メンタルヘルスプロモーションの重要性を理解

てきた。
しかし、
ことメンタルヘルスに関しては、してもらうことや、わかりやすく説明すること、有効な手立ての報告はまだ少ないように感じる。

また、従業員の情報共有の機会として用いる等、今回は、演者が取り組んでいる途上の活動を紹介

調査結果の活用の範囲が拡がって来ていると感し、今後のメンタルヘルスプロモーションの可能じている。あくまでも、活動の主体は産業保健職

性を検討したい。

ではなく実際に働く人たちであり、その人たちの当事業所（従業員約 1000 名）では、2001 年度「職場をもっとよくしたい」という想いが不可欠

よりほぼ継続して職場ストレス度調査を実施しである。働く人の想いを大切にしながら、産業ている(表 1)。この 10 年間で、実施の目的を「従医・労働組合・人事等とも連携し、さらなるメン

業員のセルフケア」や「個人・職場のストレス度

タルヘルスプロモーションを進めていきたい。

の把握」から「活気ある職場づくり」へと、意図

表1：経過的に変化させながら取り組んで来た。
活気ある職場づくりを目的とした職場環境改
善の具体的な内容として、2010 年度には、まずライン長への結果報告の際に、○職場改善の必要性と上級管理職の役割、○具体的方策に関する情報提供（他社の具体的事例紹介、実践すべき態度
や行動とは何か）についての講義を行った。その

年度
2001
2002
2003

実施内容
職業性ストレス簡易調査票（BJSQ）を開始。
（以降、2004年を除いて全ての年度でBJSQ実施）
ストレスプロフィールの返却と、ストレス判定図返却のみ。

(2004) １回おやすみ（マンパワー不足）
2005
2006
2007
2008

WEB上で回答できるシステム整備
MIRROR実施＆上司個別面談（１０職場）
全職場へのﾌｨｰﾄﾞﾊﾞｯｸ面談開始
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ向上計画作成と相対結果のﾌｨｰﾄﾞﾊﾞｯｸ
前年とほぼ同内容（向上計画は作成せず）
安全衛生委員会でｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝについてﾃﾞｨｽｶｯｼｮﾝ
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽ風土調査（WIN)開始、ﾌｨｰﾄﾞﾊﾞｯｸ面談
WIN実施、上司へのﾌｨｰﾄﾞﾊﾞｯｸ面談
従業員を主体とした「活気ある職場づくり」研修

結果報告や必要性・役割を伝える講義に加え、自

2009
2010
2011

身の職場で職場改善討議を進めるための模擬討

写真：研修の風景

後、各職場のキーパーソンとなる人たちに対して、議を含む 3 時間のファシリーテーター研修行った。2011 年度も、各職場のキーパーソンとなる
人たちに集まってもらい、調査結果を参考に、自職場の持ついい所や工夫している点についての情報を他職場と共有し、さらに良い職場にするためにはどうすればよいかを考えることを目的とした研修を行った。
E-mail；Mari.Kusumoto@mitsui-chem.co.jp

従業員のニーズに基づく食に関する職域ヘルスプロモーション
たざわ み か よ田澤美香代（ライオン株式会社 平井事業所 健康サポート室）【はじめに】当事業所では 1998 年から 3 回にわなどがトップダウンで進んだ。また、同時期にはたり健康づくりに関するニーズアセスメントを国の健康づくり運動である『健康日本２１』が発実施し、これに基づく健康戦略を基本とした健康表され従業員からは食に対するより具体的で前づくり活動を展開してきた（福田ら、産業衛生学向きな要望が寄せられるようになり、以降、食に雑誌、1999）。今回これらの活動のうち食に関す

関する健康づくり施策は重点的に推進された。

るヘルスプロモーション活動についてその概要

2008 年からは高齢者医療確保法に基づく特定と予備的評価に関する報告をしたい。

健診・特定保健指導が定められ、これらとの整合【事業所概要および活動の経過】日用品およ性を図りながらメタボリッシンドローム予防のび工業用化学品の研究開発および生産技術部門、ためのポピュレーションアプローチとしてヘル支援部門に所属する従業員 450 名（男性 310 名、

シーメニューのインパクトを強化することを目女性 140 名 2012 年 4 月現在）で構成され平均指した。20～30 代の若年層に対しても関心を高

年齢は 41.7 歳（男性 43 歳、女性 38 歳）である。

めてもらう工夫や、毎日の食品の選択を各人が主

当該地区全体の健康づくり施策として位置づ体的におこなえるよう特定保健指導ではメニュけられた『平井地区健康戦略２１』の具体的な活ーの選択へのアドバイスなど個別的で具体的な動は、事業者および各職場の労使から構成される

情報提供を心がけている。

安全衛生委員会を基盤に年次計画のもと組織的【結果および考察】施策の全体を通じた評価とに推進されてきた。

して「食事のバランスを考慮して食べる」と答え

1998 年の調査で最も高かったニーズは食事にた人の割合は 41.0％（1998）→50.9％（2003）

関する支援であった（田澤ら、産業衛生学雑誌、→73.0％（2007）と上昇がみられ対象集団全体と1999）。地区内の全従業員が利用する社員食堂のしての行動変容に寄与したと思われる。また、社

昼食にヘルシーメニューを導入することから着内における別の事業所の社員食堂についても経

手し、安全衛生委員会の代表メンバー、給食会社、営層がその改善を指示するなど組織全体として管理職代表、産業保健スタッフでチームを組み、の動きにもつながった。これらの継続的な取り組

実行可能な施策として週１回の提供を実現した。

みは従業員の主体的な自己健康管理を支援する

従業員からネーミングを募集し『バランスラン

環境として機能したものと考える。

チ』と命名されたヘルシーメニューは、事業所の全体朝礼にて産業医講話によっても紹介され、ニーズ調査からの一連の活動が様々な場で各人の意識や行動に結びつくことを目指して浸透を図った。2003 年の施策評価では 70％の従業員が自己の健康管理に役立つとし約半数の従業員は提供回数の増加を望んでいた。2004 年からは週２回の提供につながり、更に快適な職場環境づくりの一環として食堂の改修やテーブル・椅子の更新

E-mail；m-tazawa@lion.co.jp

サンデンの運動推進への取り組み
なかむらけん ご中村研吾（サンデン株式会社 総務本部 国内総務部）【はじめに】当社は企業理念の中で「安全衛生」

た活動を展開した。具体的活動としては、体組成の項目を設け、また「安全衛生憲章」として安全診断会の開催（図 1）、健康情報提供ポスターの衛生理念や行動指針を定め、それらを実践するた作成、改訂版ウサギとカメのポイントラリー開催、めに様々な施策を実行している。2010 年からは、

目・肩・腰に効果のあるストレッチ教室などを実

13 年までに「『Healthy Company』の実現を目指施。特にポイントラリーについては、個人戦からす」という中期方針を掲げており、社員の健康増

チーム戦への変更、ポイント項目のシンプル化や進についても重点的に取り組んでいる。

自由度の向上、開催期間の短縮、強制参加から任【事業所概要および活動の経過】東京本社は

意参加とルールや期間を大幅に改定した。この改管理・営業部門に所属する従業員約 360 人によ定においては、前回参加者の意見フィードバック

り構成されている。健康診断結果から見ると東京だけでなく、産業保健研究会 運動班による第３

本社の肥満率、高脂血症有所見率は生産事業所に者意見も取り入れた。ストレッチ教室についても、比べ約 10 ポイント高く、3 人に 1 人が肥満とな運動班監修のオフィスでできるストレッチメニっている。運動習慣のある人についても 3 人に 1

ューを指導した。

人程度にとどまり、肥満対策、運動習慣増進が課【結果および考察】施策の評価として、6 月と題となっていた。08 年には対策としてセミナー

12 月に実施した体組成診断では参加者が 115 人などを実施したが、当時は保健師が 1 人で活動し→170 人と約 50％向上、ポイントラリーについてていたため、組織的な運営ができなかった。そのも 119 名の社員が参加し、ラリーの事前・事後に対策として 10 年度より健康づくり対策に関する実施したアンケートでは、積極的な運動をするよ企画・実施・活動評価を役割とした「健康づくり

うになった人・継続している人が 54.8％、身体推進委員会」を設置。初年度は保健師を中心とし活動量が増加した人が 31.3％となり、1 時間以上た 4 名で活動をスタートし、
健康づくりのアドバ

歩行する人の割合も 8 ポイント向上。職場内でのイスを掲載した「健康づくりカード」の配布や健健康・運動意識が高まっているのを実感すること康的な活動や運動に対してポイントを付与するができた。今後も職場のニーズに合った施策を展「ウサギとカメのポイントラリー」などを実施。

開し、「Healthy Company」実現に向けさらなる

しかし、カードは配っただけの活動にとどまり、

健康・運動意識の向上を目指していきたい。

全員参加で実施したポイントラリーも「やらされ感」が強く、2 カ月のポイント集計期間も中だる
みし、挫折者も多かった。職場のニーズが 4 人では把握できず、社員ではなく委員主体の活動となってしまったのである。そこで 11 年度は体制を一新、メンバーについては各職場から健康意識の高い社員を選抜し 9 名に増員、保健師主導ではな
く社員主導の活動を開始、あわせて社員にアンケート調査を実施し、社員・職場のニーズに合致しE-mail：nakamura_kengo@sanden.co.jp

OR 1-1

高齢者におけるＷＨＯの健康概念と心理社会的因子との関連
よしざわ た け し吉澤剛士（女子栄養大学 栄養科学研究所）
宮城重二（女子栄養大学 保健管理学研究室）【背景】世界保健機関（ＷＨＯ）は、「健康【結果】探索的因子分析では３因子が抽出とは身体的、精神的、社会的に完全に良好な状態

され累積寄与率は47.84%であった。これら３であり、単に疾病または病弱の存在しないことで因子の因子負荷量に基づいて、関与する観測はない」と定義しており、日本でも昭和 26 年以

変数との関係からその意味を判断した結果、降この定義を踏襲してきている。この健康三要因

第１因子は「主観的満足感」「生活満足度」

を構成する観測変数の探索に関しては様々な取「ストレス感」で構成され、精神的健康因子

り組みが行われているが、いまだこの健康三要因、第２因子は「外出頻度」「近所付き合い」の統一的な観測変数の確定には至っていない。そ「家族・地域への貢献」で構成され、社会的こで本研究では先行研究での課題点を精査しな

健康因子、そして第３因子は「治療中疾病数

がら新たな観測変数の可能性を示唆した。またこ」「自覚症状数」「日常生活活動」で構成さの健康三要因はそれぞれが相互に関連しあいなれ、身体的健康因子と判断した。検証的因子

がら、人の生命予後を予測する妥当性の高い指標分析における適合度ではカイ2乗値が34.125

であることが明らかとなってきている。そのためであり、その確率は0.082であった。GFIがこの健康三要因に影響を与える生活環境因子や0.978、AGFIが0.959、CFIが0.936、RMSEAが

心理社会的因子との関連は今後の保健医療にお0.035となり、全てにおいて受容できる結果

いても重要な課題となっている。本研究では特にとなった。心理社会的因子の中の「笑い」

心理社会的因子に焦点を当て関連の検証を行っ「世の中や社会への関心」が健康三要因に深た。

く関連していることが確認された。

【方法】調査方法は、アンケート用紙を用【考察】先行研究を踏まえながらより簡潔ないた面接調査で、集合法によって行った。対

新たな観測変数を用いることで健康三要因の妥

象者は沖縄県久米島に居住している 65 歳以上の当性が高められることが示唆された。また 心理

健康的な高齢者である。アンケートを行った対象

社会的因子の中で「笑い」と「世の中や社会者から 条件に合致しない者を外した結果、最への関心」は健康三要因に影響を与える重要

終的な分析対象者は 338 名となった。健康三なファクターとなりうる可能性が示唆され要因の観測変数は先行研究に準じて各健康た。

要因に対し３つの観測変数で構成した。但し【結論】高齢者の健康三要因を構成する新た観測変数の内容に関しては新たな内容を加な観測変数の提言を行った。また健康三要因に影味している。この観測変数の検証には探索的響を与える心理社会的因子として「笑い」と「世因子分析及び検証的因子分析を用いた。心理の中や社会への関心」を確認した。この研究成果

社会的因子として配偶者の有無、笑い、世のを他の世代や地域でも検証すると共に、外的妥当

中や社会への関心、経済意識の４項目を設定

性を高めることが今後の課題である。

した。心理社会的因子と健康三要因との関連の検証には重回帰分析を用いた。

E-mail；yoshibond@gmail.com

OR 1-2

The Effects of social Interactions, Living Conditions and Satisfaction
lth Status: A Structural Analysis of Urban Elderly Dwellers in Tibet of China
Shuo Wang1, Bin Ai2, Tanji Hoshi1, Naoko Yamanaka1, Suwen Yang1, Fanlei Kong1

1

Tokyo Metropolitan University, Tokyo, Japan

2

MinZu University of China, Beijing, Japan【Introduction】It is important to improve

1,2).

the quality of lives of urban elderly【Discussions and Conclusions】Social ipeople in Tibet by studying how tonteractions with high quality can impro

maintainve health status of elderly people. It

andenhancetheirsocialinteractions and living conditions.

○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○
canmake the urban elderly in good heal

【Purpose】The purpose of this cross-se

th status to have convenient and good lctional study is to explore how the eff

iving conditions, especially for male eects of social interactions, living con

lderly people. Moreover, satisfaction cditions, and satisfaction on health sta

an strengthen the effects from social itus of the urban elderly people in Tibenteractions and living conditions on het of China.

alth status.

【Methods】13 of 38 communities were ra
ndomly selected from Lhasa and Xigaze b
y cluster sampling method in August, 20
09. This study was based on a questionn
aire survey responded by 1,845 elderly
individuals who aged 60 and over. The r
esponse rate was 93.2%. The elderly wer
e divided into 4 groups to compare witheach other by gender and age(Table 1).

【Results】From the result of an explor
atory factor analysis, three factors,“social interactions”, “living condi
tions”, and “health status” which were extracted from 34 observed variables
were defined as latent variables.
According to the analysis results, on one
hand, satisfaction had direct effect on
health status; on the other hand, social
interactions, living conditions could not
only have direct effects on health status,
but could affect elderly people's healthstatus affect indirectly as well. (Fig.

E-mail: wangshuosweetday@yahoo.com.cn

OR 1-3

Causal Effect Relationship between Mental, Physical, Social Health andLong-term Care Needs: A Cohort Study

Presenter: Fanlei Kong, Tanji Hoshi, Naoko Nakayama, Suwen Yang, Shuo Wang
Affiliation: Graduate school of Urban Environment, Tokyo Metropolitan University

Introduction: WHO defines health as a state ofand 0.05 respectively). Meanwhile, we also omental, physical and social wellbeing. However,bserved an indirect effects of ‘mental healththere have been limited detailed evidences that2001’ on ‘LTC needs 2004’ through ‘physic

objectively and systematically assessed theal health 2001’(standardized indirect coefficie

chronological relationships between these threent=-0.35).

health aspects and long-term care (LTC) needs.
This study was conducted to explore such issue.
Method: Among the urban dwelling elderly
aged 65 years and over, data were collected
through self-reported questionnaire in 2001

Conclusions: This study illustrates that the LTC
needs is mainly confirmed by physical health,followed by mental and social health. It suggeststhat maintenance of good physical health may beentirely crucial to decrease the LTC needs.

and 2004 in Tokyo. Ultimately, 8,126 (3,851
men, 4,311 women) respondents were inclu
ded in the analysis. Three health-related late
nt factors were identified by exploratory fac
tor analysis. A structural equation model (SEM) method was used to analyze the caus
al effect relationship between mental, physical, social health and LTC needs.
Results: By using exploratory factor analys
is, 3 factors, named ’mental health’,’ physica
l health’, ‘social health’ , were defined as latent variables, respectively. The SEM analysis indicated significant direct but negative cor
relations between ‘physical health 2001’ and‘LTC needs 2004’, which meant the three-y
ear earlier physical health significantly affected on the current LTC needs (standardized direct coefficient=-0.73). In contrast, ‘mental health 2001’ and ‘social health 2001’ had littl
e direct effects on ‘LTC needs 2004’ (0.04

E-mail: kongfanlei@msn.com

The Effects of Socio-economic Status and Health-related Factors on
Healthy Lifestyle Habits among Japanese Urban Elderly○Suwen Yang, Tanji Hoshi, Naoko Nakayama(Graduate School of Urban Science, Tokyo Metropolitan University)
showed healthy lifestyle habits in 2004

【Background】
It is generally accepted that factors

were not only directly affected by SES andsuch as individual socio-economic status

the three health-related factors in 2001,(SES),lifestyle habits and health-related
factors

affectoutcomes.

theHowever,long-term

healthlittleknown

isregarding the underlying mechanisms ofeach factor. This chronological study aims

but also indirectly by SES via the threehealth-related factors (R2=0.40)(Fig.1).

【Conclusion】
SES as a basic determinant; enoughincome, high education level and healthy
physical, mental and social health favored

to reveal the causal relationships ofboth directly and indirectly the practice of

healthy lifestyle habits with SES andhealthy or desirable lifestyle habits of thethree(physical,

elderly late in life. It will be necessary tomental and social health) among theconstruct a model with higher external

urban elderly dwellers in Japan.

validity in a future study.

health-related

factors【Methods】

d1

All the urban elderly dwellers aged 65

EducationLevel

years or more in Tama city, Tokyo weresurveyed

using

a

d2
.22

.47

e4
.05

AnnualIncomeHealthy diet
score

.68
.25

.83

2001” by factor analysis. Our model

.64

.81
.68

.66

.41

Mental healthscore

Social healthscore

Physical health
score

e1

e2

e3

Total CMIN=75.871 P=.000
NFI=.991 CFI=.993
RMSEA=.027【Results and Discussion】

2001” and “Three health-related factors in

Z2

.10

Structural Equation Modeling (SEM).

“Healthy lifestyle habits in 2004,” “SES in

Z1

Three health-related
factors in 2001

Finally, 8162 respondents were included

from 13 observed variables and defined as

Healthy lifestyle
habits in 2004

.51

.32

then, a follow-up survey was done in 2004.

Three latent variables were extracted

.57
.40

questionnaire in September, 2001. And

was performed using factor analysis and.33

Lifestyle habit
score

.23

Socio-economic
status in 2001

self-administeredas the analysis subjects. Data analysis

e5

.46

Fig.1

Structural

analysisofSES,

health-related factors on healthy lifestyle
habits of Japanese urban elderly

E-mail: ysw86@hotmail.com

演題番号

日本と台湾の小学生の咀嚼力の比較と食行動との関連性
きばやし

み

ゆ

き

○木林 美由紀1)

事務局記入）
1)

静岡県立大学短期大学部

黄 雅文2)
2)

亜洲大学【背景】研究代表者は先行研究で、食育支援

標として、左右の握力を測定し平均握力を算を目指した咀嚼力と食行動および運動能力

出 し た 。統 計 処 理は 、統 計 ソ フト (SPSSについて研究に取り組み、その関連性を明ら

ver14.0J)を用い有意水準は 5％以下とした。

かにした。咀嚼力の獲得には、生活環境、食行動、健康意識および噛む意識等の影響は大【結果】日本人と台湾人の咀嚼力を表 1 に示

きい。本研究は、日本と食文化および食行動

す。台湾人は性差において、溶出糖量およびが異なる台湾の子どもの咀嚼力を調査し、日Max に 5%の危険率で有意差が認められた。

本人の咀嚼力量をグローバルな視野から解国別による比較は、男児は有意差が認められ明し、さらに、台湾の子どもの食行動と咀嚼なかったが、女児は Area、Max、Force が日力との関連性について検討した。本研究は、本人の方が有意に高値を示した(p<0.05)。女

静岡県立大学研究倫理審査委員会の承認児において、食行動の朝食摂取頻度と溶出糖量、(23-17)を得て、施設長、本人および保護者

夕食共食頻度と Ave、外食頻度と Force に有意なの同意を得て実施された。

関連性が認められた(p<0.05)。さらに、生活行
動では、男児において健康意識と Ave、学校【方法】日本と台湾の公立小学校の 6 年生

が楽しいと感じると Force に有意な関連性（12 歳児）の児童 160 名(日本：男児 26 名、が認められた(p<0.05)。

女児 29 名、計 55 名、台湾：男児 57 名、女児 48 名、計 105 名)を対象とした。
咀嚼力は、間接的咀嚼力の評価として、GC 社製の咬合
力感圧フィルムデンタルプレスケールⓇ50H
タイプ R を用い、採取後は、直ちに専用の

表1 対象者の咀嚼力
日本人(N=55)
咀嚼力項目 男児(N=26) 女児(N=29)
溶出糖量(％) 62.8 ± 6.90 60.5 ± 7.08
Area(mm2) 9.73 ± 5.20 7.36 ± 4.78
Max(Mpa)
113 ± 10.8 114 ± 10.0
Ave(Mpa) 46.0 ± 3.70 48.0 ± 6.19
Force(N)443 ± 228 456 ± 210

性差
N.S.
N.S.
N.S.
N.S.
N.S.

台湾人(N=105)
国別
男児(N=52) 女児(N=34) 性差 男児 女児
63.1 ± 10.0 58.9 ± 9.48 *N.S. N.S.
8.67 ± 5.05 6.64 ± 5.57 N.S. N.S. *111 ± 11.3 104 ± 23.1 *N.S. *
47.1 ± 6.34 47.8 ± 7.08 N.S. N.S. N.S.
394 ± 205 317 ± 260 N.S. N.S. *mean±SD *p <0.05

遮光器に保管し、常温輸送後、1 週間以内にオクルーザーFDP705 にて咬合面積(Area)、【結論】日本と台湾の 12 歳児の咀嚼力は、

平均咬合圧(Ave)、最大咬合圧(Max)、咬合力

女児において日本人が高値を示し、台湾人は(Force)を解析した。直接的咀嚼力の評価は、性差が認められた。台湾人において、咀嚼力(株)ロッテ社製キシリトール 100%ガムを 40と食行動および生活行動との関連性が示さ

秒間自由咀嚼した際、溶出する糖量の割合

れ、日本人を対象とした先行研究を支持した。

(溶出糖量)を測定した。日常の生活行動およ

外食文化が盛な台湾において台湾人の咀嚼力

び食行動は、咀嚼意識、摂食状況、食への期向上および育成には、食環境の整備とともに待度、自覚的ストレス、健康意識、摂食時の食行動としての学童期からの摂食時の咀嚼

噛む意識および幼少期における保護者の噛意識の保健教育が重要であると考える。

むことへの指導等を含む 40 項目とし、自記式質問紙表を用いて実施した。運動能力の指E-mail；kibamiyu@u-shizuoka-ken.ac.jp

ネパール首都近郊農村部における成人・高齢者の口腔保健状態および食行動
ふかい かくひろ○ 深井穫博、矢野裕子、蒲池世史郎、松岡奈保子（ネパール歯科医療協力会）【背景】咀嚼機能の低下は、食行動に影響を及ぼす。この咀嚼機能の低下の主な原因は、歯の喪失と歯痛である。また歯数と義歯の有無は、生命予後に影響を及ぼすことが先進工業国におけるコホート調査で報告されている。しかしながら開発途上国における高齢者の歯の保存状態と食行動に関する報告は極めて少ない。
【目的】歯科医療提供体制が十分とはいえない開発途上国における成人期以降の地域住民の口腔保健状態と食行動の実態とその関連を検討することが本研究の目的である。
【方法】対象地域は、ネパール首都近郊の農村地域である。対象者は、21歳から82歳の地域
住民280名（男性113名、女性167名）である。調査方法は、歯科医師による口腔内診査と質問紙を用いたインタビューである。分析項目は、現在歯数および食品別摂取頻度と主観的咀嚼状態である。食品は、豆スープ、ライス、ジャガイモ、そばがき、チャパティ、トウモロコ
シ、干飯、いり豆、アヒル、ニワトリ、ヤギ、水牛の9品目である。
【結果および考察】年齢階級・性別一人平均現在歯数は、20-29 歳 29.2（男性 29.3、女性
29.1）、30-39 歳 29.9（29.5、30.2）、40-49 歳 29.0（28.9、29.1）、50-59 歳 27.3（28.8、
25.9）、60-69 歳 21.1（20.4、21.7）、70 歳以上 20.9（19.9、21.4）であった。摂取している食品内容は、年齢階級別、性別にはいずれも顕著な特徴はみられなかった。9 品目中、対象者の半数以上が毎日 1 回以上摂取しているのは、豆スープ、ライス、ジャガイモであった。肉類では、週数回以上摂取している者が半数以上を占めたのは水牛のみであった。
食品別の咀嚼状況では、「よく噛めない」と訴える者の割合は、男女いずれも年齢が上がるにつれて増加している傾向がみられた。ライスでは、40 歳以降に「よく噛めない」者がみられ、その割合は、40-49 歳で男性 4.8％、女性 5.6％であり、70 歳以上ではそれぞれ 10.0％、26.1％を占めた。また水牛では、30 歳以降からみられ、30-39 歳では男性 6.3％、女性 36.0％であったのに対し、70 歳以上では、70.0％、60.8％であった。
【結論】本調査結果では、対象地域住民の摂取する食品の種類は、年齢別、性別に顕著な特徴はみられなかった。高齢者においては、20 歳台に比べて 70 歳以降では約 10 歯の喪失がみられた。「よく噛めない」と訴える者の割合は年齢が上がるにつれて男女いずれも増加し、特に水牛では、70 歳以降で 60％以上を占めた。以上の結果から、本対象地域における成人期以降の口腔内状態が、食品摂取状況に影響すると考えられた。

演題番号

目標設定が行動変容・メタボリックシンドローム因子に
与える効果
中川

利津代 （徳島文理大学【背景】

栄養研究会）

が有意に減少した。

徳島県は，人口動態統計によると1993

２．自分の意志で目標を立て行動を起こ

年より，2007年の一年を除いて17年間糖すことができたと回答した者は、92.0％。

尿病の粗死亡率が全国の都道府県ワース

３．Exと介入前における目標達成の自信

ト１位である。糖尿病の発症を予防する

度とに有意に正の相関があった。自信度8には、知識の習得レベルに留まらず、生

1％以上のグループ（17名）が、80％以下

活習慣が改善される行動変容が必要であのグループ（8名）に比べExが有意に増加。

る。そこで、糖尿病予防教室参加者に対

４．食物繊維総量と記入日数・総合得点

して、自己目標を設定し、セルフモニタとに有意に正の相関があった。

リングする指導が、行動変容・メタボリ

５ ．次の項目に有意に負の相関があった。

ックシンドローム指標の改善に及ぼす効(1)収縮期血圧と目標設定数・△の数。(2)

果と参加者の自信度について研究した。

拡張期血圧と目標設定数。(3）ＬＤＬコ【方法】対象者：糖尿病予防教室参加者25

レステロールと目標設定数・○の数・記

名（男性7名年齢59歳±7、女性18名年齢612

歳± 5、ＢＭＩ 24.6kg/m ± 3.3）。平成 22年
7月から12月の５ヶ月間、１ヶ月ごとに４回、活動量が Ex数で 1.5倍量増加、食物繊
維一日 25ｇを目指すよう指導を行った。
指導毎に参加者は、自分の意志で目標を設定し、その実行自信度を記入した。そ

入日数・総合得点。(4)空腹時血糖値と△の数(5)HbA1cと△の数・×の数。(6)体重は目標設定数・記入日数。総合得点とは負の相関の傾向であった 。（ 7)体脂肪量・体脂肪率・内臓脂肪面積量と目標設定数・記
入日数・総合得点。体脂肪量・体脂肪率と○の数。

して１ヶ月後の指導まで毎日、目標の実【考察】

行度を○△×で記入することとした。介

１．参加者が自分の意志で目標を設定し、セ入前後にアンケートと血液検査を実施しルフモニタリングをする方法は、介入前に比た。介入前後と指導時に体成分分析器

べ行動変容が見られ、メタボリックシンドロ（InBody740） により体組成を測定した。

ーム指標が改善された。

また、全指導前に３日間食事調査を実施

２．自信度の高い目標設定・目標設定数・記し、 WELLNESS21を 用い分析した。 活動

入日数・総合得点が向上する指導方法及び目量はライフコーダー（スズケン）を用い

標の実行度の記録法について更なる検討を重測定した。血液検査・体組成測定・食事ねている。

調査結果、活動量は指導時に説明した。

連絡先【結果】１． 介入で食物繊維総量・Ex数
・歩数・内臓脂肪断面積量・HDLコレステ（中川

徳島文理大学学科利津代）

人間生活学部

橋田研究室内

食物栄養

栄養研究会

ロールが有意に増加、体重・ＢＭＩ・骨〒 770-8514 徳島市山城町西浜傍示180℡ ： 088-602-8119
E - m a i l；

格筋量・ＴＧ値・空腹時血糖値・ HbA1cnakagawa_ritsuyo_1@pref.tokushima.lg.jp

演題番号

特定保健指導グループ支援プログラムの作成と実施
たなか

きょうこ

みかど

まさこ

事務局記入）○田中 恭子、三角 政子（公益財団法人神奈川県予防医学協会健康創造室）【背景】

タボリックシンドロームについての説明や自分

平成 20 年度から開始された特定保健指導

自身の検査値の確認、2．食習慣の把握など目標

は、個別またはグループの 2 種類の支援形態

設定、3．手軽な運動実践の 3 つの項目からなっで行うこととされている。そして、厚生労働ている（図）。6 ヶ月後評価は手紙による評価ア

省の「標準的な健診・保健指導に関するプロンケートとし、結果通知をもって終了とした。

グラム（確定版）」の別冊として示されてい作成したプログラムを用いて、某事業所動機付

る「保健指導における学習教材」をはじめ、け支援対象者に対して、平成 22 年度（平成 22

支援にあたっては、多くの教材・プログラム

年 10 月～平成 23 年 6 月）ならびに平成 23 年度が開発されている。

（平成 23 年 9 月初回指導）の特定保健指導グル

当協会では平成 19 年度から管理栄養士とープ支援を実施した。

健康運動指導士が協同して、施設内で行う独自の健康支援プログラム（生活習慣改善プログラム）などを立ち上げ、グループを対象とした健康教育を行ってきた。

【結果】
平成 22 年度は初回支援実施数：男性 64 名、女性 5 名、6 ヶ月後評価実施数：男性 61 名（脱落

そこで、特定保健指導においても、独自の率 5.1％）、女性 5 名（脱落なし）となった。平

プログラムを作成し、実施することとした。

成 23 年度は初回支援実施数：男性 49 名（女性実施なし）、現在 6 ヶ月後評価実施中（平成 24 年

【方法】

4 月時点）である。

動機付け支援初回指導について、グループでの

平成 22 年度評価実施者について、49 名に体重参加型教育を重視したプログラムを作成した。１

減少がみられた。
また、支援の満足度評価では「と回の支援は 120 分とした。支援の流れは、1．メても満足」「満足」が 9 割以上となった。
支援内容および教材を参加型にすることで、

参加者受付
体重測定・血圧測定値
生活チェック表と参加同意書の記入

生活習慣病に対する動機付けにつながったと考えられる。一方、2 時間の離席が必要となる事から、事業所、健康保険組合担当者と教室：4 人一組のグループで実施★メタボリックシンドロームについて・メタボリックシンドロームと予防について
・いまの自分の状態を確認
・腹囲の正しい測り方★計画・目標設定
自分の食習慣を確認
目標計画シート、カロリーカードなどを用いて目標設定★手軽な運動実践
腹筋・ストレッチ など
家庭でもできる筋力トレーニングやストレッチ方法を体験★まとめ
6 ヵ月後についての連携が欠かせないことが分かった。

【結語】
平成 23 年度の結果評価を行うと同時に、当協会における特定保健指導品質管理委員会技術分
科会等で内容や教材の検討を行っていきたいと考えている。
E-mail；k-tanaka@yobouigaku-kanagawa.or.jp

図：グループ支援の流れ訪問受診勧奨により特定健診受診率向上の効果についてしゅひょう○朱 氷 1），春山康夫 1），山崎章子 2），永澤文子 2），武藤孝司 1）
1）

獨協医大・医・公衛，2）草加市保健センター【背景】埼玉県 S 市は,「高齢者の医療の確回帰ロジステックモデルを用いた.

保に関する法律」に基づき,40 歳～74 歳の国【結果】訪問勧奨者 800 名のうち,本人または民健康保険加入者に対し,平成 20 年に「特定家族が在宅していた割合は 58.4％（467 名）,

健康診断・特定保健指導」を実施した. 平成

不在 34.3％（244 名）であった.在宅者のうち,20 年法定報告対象者の特定健診の受診率は本人在宅の割合は 67.0％（313 名）で,健診を28.4％で,平成 21 年は 27.6％であった.本研受ける者の割合は 58.0％（166 名）であった.

究では, 平成 22 年訪問受診勧奨の結果と問題

ロジステック回帰分析では,性と年齢を調整し点を踏まえて、平成 23 年 S 市における訪問受ても訪問時に本人または家族の在宅の場合の診勧奨により特定健診受信率向上の効果を受診率が 2.1 倍高く,そのオッズ比も有意であ検討する目的とした.

った（オッズ比：2.11,95％CI：1.63-2.83）.

【方法】無作為化比較対照試験デザインを用訪問時に本人の在宅の場合の受診率が 2.4

いた.訪問受診勧奨対象者は,S 市の平均受診倍と有意に高かった（オッズ比：2.43,95％

率より低く,受診機関の少ない A 地区を選定

CI：1.78-3.31）.訪問時に本人の在宅の場合した.A 地区の受診対象者総数は 3,666 名のの受診率が 5.0 倍で有意に高かった（オッズ

うち,訪問勧奨対象者の抽出時に既に受診済

比：4.59,95％CI：3.26-6.46）.

み（492 名）とその他の理由で訪問できない【考察と結論】訪問受診勧奨の結果は対照者（82 名）を除外し,3,092 名を対象とした.

群より訪問後の受診率が有意に高かったこ

電話受診勧奨 800 名（別報告）と訪問受診勧とを分かった.平成 22 年は平日と昼間のみ

奨 800 名を無作為に抽出した.訪問リストのであったのに対して,今回の訪問受診勧奨は,800 名のうち転居及び居住不明 33 名,訪問前

平日,昼間以外に夜間及び土日を加えた.ま

受診済 56 名及び訪問時不在 244 名は除外し,た,訪問体制は保健スタッフ１名と非保健ス

最終的に訪問受診勧奨の分析対象者は,本人

タッフ１名の 2 人訪問体制を徹底し,事前に,または家族が在宅であった 467 名とした.対役割分担の明確,説明資料の追加作成,そし

照群は,受診済であった 106 名を除外したて訪問スタッフ全員にロールプレインクを

1,386 名とした.訪問受診勧奨は平成 23 年 9実施した結果、今回の訪問は、本人の在宅率

月 11 日から 10 月 30 日までに行った.訪問時及び健診を受ける者が増え、訪問受診勧奨を間は,平日午前,午後以外に,夜間と土日を加強化したことできた。これらの訪問方法の改えた.訪問担当は,保健師,管理栄養士と事務

善は受診率の改善と繋がったと思われる。

職で２人編成（保健スタッフ１名とその他 1

連絡先：
朱氷:獨協医科大学公衆衛生学講座
栃 木 県 下 都 賀 郡 壬 生 町 北 小 林 880
zhubing@dokkyomed.ac.jp名）とした.訪問は①できる限り本人と会って受診勧奨すること,②本人への健診勧奨を強化すること.分析はカイ二乗検定及び多重

アウトソーシングによる特定保健指導の予備的評価（第６報）	
 〜2010 年までの評価と保健指導運用の課題	
 
しむら ま

き

こ

○福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）、志村真紀子（株式会社保健教育センター）	
  	 	  佐野喜子（株式会社ニュートリート）【目的】演者らは、アウトソーシングにおける大規模な特定保健指導の概要と効果について報告を続けている。2010 年は 36,599 人の対象者に指導を行い積極的支援平均で2.4%の減量効果を得た。しかし年々減量効果は低下傾向にあり、加えて受診勧奨の難しさ、脱落防止の労力等、様々な課題が明らかになっている。これらを踏まえ、５年目を迎える
アウトソーシングにおける特定保健指導の課題と今後について考察を行った。	
 【方法】都内Ｈ保健指導機関において 2008~2010 年度における特定保健指導の対象者の概要・疫学像について記述を行った。また６ヶ月間の保健指導の継続率、修了者の体重減少率から短期的効果を検討した。さらに保健指導機関内で多職種による議論を行い、アウトソーシングにおける特定保健指導実施の課題と工夫について検討を行った。	
 【結果】2008~2010 年度における特定保健指導対象者の概要は表１の通りである。	
 １）性別・年齢・保険種別・支援レベル	
 Ｈ指導機関では、制度開始以降年々受託件数が増加し、中でも健保・共済の受託数が増加した。それに伴い平均年齢は低下し、男性、積極的支援の対象者が増加した。	
 ２）対象者の MetS 関連指標の特徴	
 受診勧奨域の割合は項目により 1 割~4 割前
後と幅広いが、各学会の重症域相当（例：III度高血圧）は個々の項目の 0.5％程度、中症域相当（例：II 度高血圧）は 2.5％程度であった。当施設で設定した重症域に該当する対象者は通年的に約 5%おり、2010 年度の MetS
関連指標の最大値は収縮期血圧 231mmHg、中性脂肪 2844mg/dl、空腹時血糖 409mg/dl、HbA1c14.3 であった。LDL-cho	
 も約４割が受診勧奨域で、最大値 304mg/dl であった。	
 ３）対象者のライフスタイルの特徴	
 先行研究で MetS と関連が指摘されている生活習慣が多く見られ、積極的支援対象者では動機付け支援と比べ、食べ過ぎ、脂質の多い
食事、飲酒、野菜不足、遅い夕食、外食、早食い、朝食欠食、日常生活活動不足、喫煙習慣が多かった。	
 ４）保健指導の継続率	
 保健指導の継続率は概ね良好で、年々上昇傾
向 が 見 ら れ た 。 2010 年 度 は 積 極 的 支 援
92.6％、動機付け支援 98.8％であった。	
 ５）保健指導の予備的評価	
 修了者の体重減少率は、2010 年で積極的支援-2.4%、動機付け支援-2.0%であり、体重減
少率は低下傾向にある。行動変容ステージにおける実行期・維持期の割合は約 3 割（初回面談）から約 7 割（6 ヶ月後）へ増加した。	
 ６）多職種による定例ミーティングから	
 継続率維持の工夫、経年指導の困難性と指導媒体改変、保健指導の質確保のスタッフ教育、健診から初回面談までの経過日数（平均 176
日、最高 592 日）等の課題が議論された。	
 【考察】既報と同様、記述疫学的分析から、保険種別による対象者の差異、超重症域や背景を持つ対象者の存在が明らかになり、受診勧奨やリスクマネジメントの重要性を示唆した。減量効果低下の原因は、継続率向上、モチベーションの低い対象者、複数回指導される対象者の存在等が考えられる。また継続率向上や保健指導の質の維持に多大な労力が必要で、健診から初回面談までの経過日数の課題も明らかになった。今後も１丁目一番
地の先を見据え、現場視点での特定保健指導の課題の蓄積が重要と考える。	
 【連絡先】福田洋（順天堂大学）	
 e-mail:	  hiro----@kt.rim.or.jp	
 

演題番号

事務局記入）

高校生・大学生の食物摂取、食物嗜好、
社会心理的要因の相関構造に関する研究
かさまきじゅんいち

笠巻 純 一 （新潟大学人文社会・教育科学系）【背景】近年、青少年の朝食欠食や偏った栄れた。

養摂取等の食行動に関する問題が深刻化し女性は男性と異なり、学校種別に係わらずている。心身の健康への影響が懸念されるな「食事による気分転換」の項目が、「間食摂か、健康で良好な食生活の実現に向けた健康取」、「間食の嗜好」、「揚げ物・炒め物・肉料

教育の充実等、青少年の健康行動を支援する
ための環境づくりの推進が望まれる。

【目的】本研究は、高校生と大学生の食物摂取、食物嗜好、社会心理的要因の相関構造を明らかにするとともに、朝食欠食や間食等の食行動に影響を与える諸要因を検討し、青少年に対する健康教育の一助とすることを目理の嗜好」の項目と中位の相関を示した。食べることで気分転換をすることがある者ほ
ど、菓子、スナック類、揚げ物、炒め物、肉料理を好み、間食を頻繁に行う傾向が見られた。
「対人関係・学業ストレス」の項目は、高的とした。

校生の男、女の各群において、「欠食理由」【方法】高校 5 校の生徒 1,056 人と大学 10及び「栄養摂取」の項目と弱い相関を示した。

校の学生 1,323 人を対象に、食行動、食物嗜

高校生は、「忙しい」、「起床時間が遅い」、「用

好、心理社会的ストレス、食の外部化、食と健康に関する意識、健康についての情報源等、
多項目選択回答形式による質問紙調査を行った。有効回答率は、90.8％であった。分析
には、統計ソフト SPSS16.0J for Windows を意が面倒」、「食欲がない」などの理由で朝食を欠食することが多く、栄養摂取（栄養バラ
ンス、家庭料理の摂取、朝食摂取等）得点の低い者の方が、対人関係・学業に関するスト用いた。下位尺度及び項目間の相関構造の

レス意識の高い傾向にあることが示された。

検討には、因子分析（バリマックス回転）を【考察】食物摂取、食物嗜好、社会心理的用いた。信頼性分析を行い各尺度の内的整要因の相関構造から、1)高校生、大学生の間合性を確認した。また、各項目・尺度の得点

食には、食物嗜好、既製品・外食利用に関すについて学校種別と性別の要因の主効果をる意図が影響している、2)女子高校生及び女確認するため、2 元配置分散分析を行った。

【結果】高校生と大学生の各男女別で因子分析を行った結果、「間食の嗜好」、「間食摂取」、「インスタント食品・コンビニ食・ファース
トフード摂取理由」の項目間に関連性が認められた。菓子やスナック類の嗜好性が高い者

子大学生の間食には、気分転換としての摂食行動が影響している、3)朝食の欠食、栄養バ
ランスや家庭料理の欠如は、高校生の対人関係や学業面での心理的ストレスに関係していることが推察された。

ほど、間食の頻度が高い傾向が示された。また、既製品・外食利用に関する意図が、食物（連絡先）笠巻純一

嗜好・間食行動に関連していることが示唆さ

E-mail；jkasamaki@ed.niigata-u.ac.jp

看護系大学生の食生活管理に対する自己効力感の実態
ご う だ とも み

○合田友美１），小澤麻美２）１）香川県立保健医療大学保健医療学部看護学科，2）東京女子医科大学看護学部【背景】.6％．生活形態別では「親と同居」43.5％「

看護学生の食生活の乱れが報告されて久一人暮らし」54.3％「その他」2.2％であっ

しい．適切な食生活習慣の獲得には，一時的た．尺度の信頼性係数α＝0.86と高値を示しな行動修正でなく個人が食生活をセルフケ

内的一貫性が認められた.尺度得点の平均値

アできるという信念を持てることが重要では50.9±11.79（中央値51.0）で2つの先行研ある．そこで，教育的支援方法選択の基礎資究に比して低値であり，本対象の自己効力感料とするために，看護系大学生の食生活管理の低さが窺えた．また，因子で最も平均値がに対する自己効力感の実態を明らかにする．

高いのは『塩分・エネルギー摂取のモニタリ【方法】

ングと適正量の実践』2.9±1.00で，痩身願

A大学看護学科1～4年次生264人のうち同望の強い青年期女性の特徴が反映されてい意が得られた239人を対象に平成24年2月，無るものと考えられた．一方，最も平均値が低

記名の自記式質問紙調査を実施．質問の主ないのは『食品群に関する知識』1.9±0.91で

内容は①属性（学年，性別，生活形態）②現，看護系大学生は栄養学などの学習機会を得

在の食生活に対する満足度③食育への関心ているが，食品群に関する知識への自信獲得

度④食生活の自己管理に対する自己効力感には至っていないことが明らかとなった．さ（以下，食管理自己効力感と略す）．食管理らに，「現在の食生活に不満足（n＝59）」

自己効力感の測定には，吉本ら(2003)が開発

や「食育に関心がない（n＝36）」群の尺度した20項目6因子からなる食生活の自己管理

得点が有意に低く（ｐ＝.00），教育的支援に対する自己効力感尺度を使用．分析はSPSの必要性が示唆された．

S19.0を用いて基本的統計量を算出し，Krus【結論】

kal-Wallis検定で食生活満足度，食育関心度

看護系大学生の食生活自己効力感の低さの違いによる尺度得点の比較をした（有意水が窺え，特に食品群に関する知識への自信は

準5％）．尺度利用は作成者の許諾を得た．

既存のカリキュラムだけでは育まれにくい

本研究はA大学研究倫理審査委員会の承認をことが示唆された．食生活に対する満足度や得ている．

食育への関心度が低い学生に焦点を当てた，【結果と考察】

食管理自己効力感を高めるための意図的な欠損値のあるものを除く223人（有効回答

働きかけが今後の課題であるといえる．

率93.3%）を分析対象とした．内訳は「女性（連絡先）」91.5％「男性」8.5％，「1年生」28.7％「

合田友美：香川県立保健医療大学看護学科2年生」28.3％「3年生」26.5％「4年生」16

gouda_t@chs.pref.kagawa.jp

食事バランスガイド利用による大学生の食生活の変化について
ふじわら しょうじ○藤 原 章 司（香川大学），宮 本 賢 作（福山市立大学）【背景】2005 年の食育基本法施行，同年栄養教で推移しており共に適量を摂取していたが，いず諭制度スタート以降，食育はそれまで以上に熱心

れもやや低下傾向がみられた。男女とも自宅生のに行われている。しかし，青少年の朝食欠食率の摂取低下が目立っていた。

増加（厚生労働省）等，十分な成果をあげている④牛乳・乳製品：男女とも 1ＳＶ程度で十分な摂とは言い難い。実際身近な大学生の食生活を調査

取ではなく，かつ若干の低下傾向を示していた。

しても，様々な問題があることも確認されている。 男子下宿生の摂取は 1ＳＶ未満に過ぎず，自宅生
そこで大学生を対象とし，広く利用されているとの間に有意な差がみられたが，自宅生にも低下

食事バランスガイドによる日々の食事内容の見傾向が観察された。女子では下宿生が自宅生より直しが，食生活の改善にどのような効果をもたら高い摂取であったが，明らかな低下傾向がみられすかを検討することを目的とし，本研究を行った。 た。

【方法】2011 年Ｋ大学入学者を対象とし，4 月⑤果物：男女とも 1ＳＶを大きく下回る低い摂取

中旬より 6 週間連続で食事バランスガイドによで推移していた。1，2 週目までは男女とも自宅る食事チェックを行い，食事内容に改善がみられ生の摂取が下宿生のそれを上回っていたが，3 週るか否かを検討した。

目以降差はほとんどみられなくなっていた。

対象とした学生は，食と健康をテーマとした教下宿生の場合，入学当初は自炊で内容を考えな

養科目授業の受講者であり，第１時間目に食事調

がら食事をしていても，準備や片付けの大変さ，査実施の目的及びデータの利用（授業での活用並

学生生活の多忙さ等により次第に外食や中食にびに研究への利用）について説明し，ノートの提偏りがちになり，加えて経済的問題もあるため十出をもって同意とみなした。提出した学生は男子分な摂取が難しいようであった。

30 名，女子 66 名であった。
得点の比較は t 検定により，危険率 5％未

自宅生もすべての項目で不足状態のまま推移
したが，サークル活動やアルバイト等で多忙のた満を有意差ありと判定した。

め，用意されていても食べない場合が相当例あり，【結果】①主食：男女とも 4ＳＶ前後で全体とその結果十分な摂取とならなかった。また自宅でしては大きな変化はなく，不足状態のまま推移しあっても，必ずしも満足のいく食事が用意されてていた。自宅生と下宿生を比較すると，男子ではいるわけではない点も見過ごすことができない。

1，2 週までは自宅生の摂取量が多かったが，3【結論】今回は授業 1 回目にバランスガイドの週以降差はみられなかった。女子では下宿生に 2

活用の仕方について説明し，その後は学生各自が週目以降低下がみられ，自宅生との間に有意差が

食事チェックと日々の内容についての反省，目標みられた。

の設定等を行うことにより食生活の改善を目指②副菜：男子は 2～3ＳＶ，女子は 3～3.5ＳＶとしたが，いずれの項目においても改善は認められかなり不足していた。男子は週ごとの変動が大きず，低下傾向を示すものもあった。今後はさらにく，1 週ごとに増加と低下を繰り返していた。女

具体的かつ実効性の高い指導計画の立案と実施

子は 3 週目以降の摂取低下が顕著であった。

が必要である。

③主菜：男子は 4.5ＳＶ前後，女子は 4ＳＶ前後

E-mail；fujiwara@ed.kagawa-u.ac.jp

大学生の健康手帳に関する意識
星井道代(ほしいみちよ)（帝京大学 教育学部）【背景】帳)の使用及び健康診断結果記録(健診記

厚生労働省や健康増進法により，生涯を通じ録)の実態、③大学生用の健康手帳作成につた健康管理を目指し，健康の増進に努めること

いての意識（記録するとよい項目，記載すが国民の責務とされ，健康手帳を活用することが定められてから10年余りの時が経過した。社
会全体で個人の健康づくりをサポートするた
めには，個人に適切な健康情報の提供し，活用することが不可欠であり，その１つの方法として，個人と医療・保健・福祉・教育・職域をとるとよい情報，手帳のサイズ，記入者，パソコンでの書き込み，使用意志，学校での具体的な活用方法（自由記述）,④これまで
病気やけがに関わる状況,⑤各種健康手帳の認知度,⑥生涯健康手帳について,等のから構成した。
【結果】【考察】【結論】つなぐ健康づくりシステムとしての生涯健康

大学生用の健康手帳に関し、自分での書き込みを手帳構想の実現に向けて，様々な大学で調査が希望する者が多く、また手帳のサイズについてもＡ

進められ始めている。これらの流れを受けて学４の 1/4 の大きさを希望する者が多い傾向だった。

校健康手帳についても関心が高まってきた。学校健康手帳に関しても，出生から成人までの健
康情報を記録することができる健康手帳の作成が進められているといった状況がある。しか「医療機関での検査結果や検査数値を患者にも知らせてもらいか」について希望が多く、「自己の健康状態については、自己で管理したい」、「知っておいて損はない」、「患者が数値を見ても何もわからないが、いつでも情報を見せてくれるという姿勢しながら，学校健康手帳に関する実証研究は殆がみたい」、「数値をもとに自分でインターネット

ど行われていない。そこで今回，大学生の健康や本等で身体のことを調べることができる」「数値手帳に関する意識について調査を行ったのでを見てもよくわからないかもしれないが、数値がわ報告する。

かった方が、ただ危険や安全だといわれるより安心【方法】

できると思う」、「自分の体だから」というように

1) 調査対象と方法

健康に関して意識が高かった。健康手帳の電子化

東京都内Ａ大学 183 名を対象に、2012 年 4
月無記名自記式質問紙を用いた調査を行った。
2)調査項目の導入については時代の流れとともに高い関
心がうかがわれたが、そうでない希望もあり、今後導入についてはスマートフォン等の活用を意識した調査項目等も視野に入れるべきことが示唆された。今後も継続して調査・分析を①属性（性別，続柄，），②これまでの学行っていきたい。

校での健康手帳・健康カード(以下健康手

E-mail；michiyo@main.teikyou-u.sc.jp

産褥早期のアロママッサージが母親の身体面に及ぼす効果
い さか

○猪阪

のぞみ

望 ・山川 正信（大阪教育大学・院・健康科学専攻）【背景と目的】近年，産褥期の母親へのケア

スが軽減されたと考えられる。また，腋窩温が注目されており，アロマセラピーを用いたの有意な上昇から，循環状態の改善が示唆さ

産褥期のケアを行う産科施設も増えているれた。今回の実験では，対象の好みや症状にが，産褥期のアロマセラピーは，ケアとして合わせたエッセンシャルオイルを選択したのエビデンスが確立されていないとされている。そこでアロマセラピーの主要な手法であるアロママッサージが，産褥期の母親に及ぼす効果を身体面から検討した。

ため，薬理効果や心理的作用が惹起されやす
くなり，自律神経活動の変化が生じた可能性が考えられる。また，マイナートラブルの軽減は主にマッサージの効果であると考えら【対象と方法】滋賀県下の産科診療所に入院れるが，自律神経活動の変化，体温上昇，リ中の，正常な経過をたどる産後の母親 87 名

ラクゼーションなどによる軽減も考えられを対象とし，2011 年 1 月～5 月に実施した。

る。マイナートラブル症状の軽減と唾液アミ

アロママッサージは約 45 分間の全身マッサ

ラーゼ値の変化は部分的に関連しており，因ージとし，エッセンシャルオイルは対象の好果関係を特定できないが，身体症状と自律神み等を考慮し選択した。アロママッサージの前後に評価指標として，自律神経活動のバイ
オマーカーでありストレス状態を反映する
唾液アミラーゼ値と，循環状態の指標となる
体表面温度(腋窩温)を測定した。また，産褥

経活動の関連が示唆された。

【結論】今回の調査により，産褥早期のアロママッサージにより，自律神経系では副交感期に生じやすいマイナートラブルの自覚症

神経が優位となってリラクゼーションが得状についても自記式質問紙を用いて調査しられ，ストレスが軽減する効果，およびマイた。

ナートラブルが改善する効果が認められた。
このことより，産褥早期のアロママッサージ【結果】アロママッサージ前後で，唾液アミ

は，母親の身体面の負担軽減効果を有するこ

ラーゼ値は有意に低下し，腋窩温は有意に上とが示唆され，この時期の母親に有効なケア

昇した。またマイナートラブルの有訴率は実施後に全ての項目で有意に改善した。また，であると考える。

マイナートラブルの「後陣痛」と「睡眠不足感」は唾液アミラーゼ値の変化と有意な関連が見られた。

【考察】アロママッサージ前後で，唾液アミ
ラーゼ値が有意に低下したことから，自律神
経活動では副交感神経が優位となり，ストレE-mail；d109703@ex.osaka-kyoiku.ac.jp

思春期の子宮頸がん予防ワクチン接種プロセスに関わる要因―女子高校生を対象とした質的分析より―
こばやし

ゆうこ

あさくら

た か し

○ 小林 優子
朝倉 隆司（東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科）（東京学芸大学）【背景】子宮頸がんは20～30代の若い世代に増加している。この疾患は治療により、妊孕性を喪失する可能性があり、若い世代における子宮頸がんの予防は注目すべき課題となっている。国内では平成21年に子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）が承認された。
このワクチンは、任意接種であることや、ワクチン承認後間もないこともあり、ワクチンの接種状況や、子宮頸がんに関する認識、知識などについて明らかにした研究は数少ない。子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業
により、平成23年度にはほとんどの市区町村
で公費補助によるワクチンの接種が実施されてきたものの、補助金の対象とならない場
合は約4～5万円を自己負担しなければならない。このことからも、高校生がワクチン接種を受けるという行動には、保護者の態度や価値観、学校の影響も大きく関わっていると考えられる。
【目的】女子高校生の子宮頸がん予防ワクチ
ンの接種プロセスを構成する要因を明らかにし、それらの関連要因を再構成し、接種に至るプロセスを説明することを目的とした。
【方法】平成 23 年 9 月に、神奈川県内の公立高校 4 校の女子生徒 26 名を対象に、①子
宮頸がんの知識と解釈、②HPV ワクチン接種に対する価値観と態度、③ワクチン接種について経験した親とのやりとりの内容を中心とした半構造化面接調査を行った。分析は
M-GTA を用いた。インタビュー内容を IC
レコーダに録音し逐語録を作成した。そして、分析ワークシートを作成し概念を生成した。
概念間の関係性を検討し複数の概念からなるカテゴリーを生成し、生成した概念とカテゴリーを用いて、子宮頸がん予防ワクチン接種のプロセスについて図式化し、文章化した。
【結果と考察】対象者 26 名の内訳は 1 年生 4
名、2 年生 8 名、3 年生 14 名であった。1 回以上ワクチン接種を受けている生徒は 9 名、一度も受けていない生徒は 17 名であった。インタビュ
ー時間は約 15 分～35 分、平均時間は約 27 分であった。

分析の結果、43 の概念が生成され、19 のサブ
カテゴリー、8 のカテゴリーが抽出された。ワクチン接種に対する自分の気持ちはワクチン接種を受けたい、
ワクチン接種への揺れの 2 つのサブカテゴリーから構成され、高校生自身のワクチ
ン接種への意思を示した。ワクチン接種に影響する家族要因は、母親の態度と影響、母親のワクチン関連ヘルスリテラシー、健康に対する家族の態度のサブカテゴリーより構成され、ワクチン接種を受けることに対する家族の影響として抽出された。ワクチン接種を阻む要因はワクチンへの不信、経済的負担、制度的な強制力の弱さ、時間のなさの 4 サブカテゴリーより構成され、ワクチン接種行動のバリアを示した。
子宮頸がんや予防ワクチンに関するヘルス
リテラシーは子宮頸がん・ワクチンの知識、
子宮頸がん・ワクチンの情報の 2 つのサブカ
テゴリーより構成された。次に、子宮頸がんに対する認識は身近な人の病気体験、病気の予防意識、子宮頸がんに罹患する可能性、子宮頸がんの怖さの 4 つのサブカテゴリーで構成された。接種行動につながる調整力は、
時間､場所、親の都合の調整、母親との話合
いと説得のサブカテゴリーを含んでいた。さらに、性交渉が原因なので早く接種すべき、逆に性交渉が原因なので自分には関係ないといった異性との交際や性行動、友達の接種経験など友達の要因がカテゴリーとして抽出された。Williams K.らは高校生の接種の態度に関連する要因として仲間の意見、親などの意見、現実的な要因、性行動との関連、ワクチンの効果と安全性 を挙げており、Dillard J.P.らは、大学生は、両親との話合い、ワクチンの安全性、性行動などをワクチ
ン接種のバリアとして受け止めていると報告している。本研究でもほぼ同様の要因が抽出されていた。
【結論】高校生の子宮頸がん予防ワクチン接種に至るプロセスを構成する要因として、43の概念、
19サブカテゴリー、8カテゴリーが生成された。

E-mail；r108001g@st.u-gakugei.ac.jp

OR 4-3

在宅で生活する脊髄損傷者の損傷部位と食生活との関連
はた

き く こ

○秦 希久子，稲山 貴代（首都大学東京 大学院 人間健康科学研究科）【背景・目的】在宅で生活する脊髄損傷者（以【結果】平均年齢は男性 61.7（SD 11.4）歳，下，脊損者）の健康の維持や社会参加を支えるう

女性 57.6（SD 13.1）歳，受傷後経過年数はえで，栄養・食生活支援は重要である。医療・福男性 28.0（SD 13.2）年，女性 27.9（SD 15.9）

祉等の現場では，損傷部位による違いが重視され年であった。性差は，食関連QOLと日常の食る。しかし，栄養・食生活に関して損傷レベルに物摂取状況で半分の項目，食行動，食知識，応じた支援が必要か，どこまで考慮すべきかは，食環境ではほとんどの項目でみられた。年齢

これまで脊損者の栄養・食生活の研究が極めて少区分差はQOL，日常の食物摂取状況，食行動，ないこともあり，不明である。本調査では脊損者

結果期待を除く準備要因の項目でみられた。

の食生活を包括的に評価し，損傷部位との関連を

損傷部位差は，公的な介護サービスの有無と明らかにすることを目的とした。

排便時間規則性，食行動の食事作り行動の項【方法】脊髄損傷者当事者が運営する社団法目でみられた。

人全国脊髄損傷者連合会（以下，全脊連）に【考察】性やライフステージによって食生活が調査協力を依頼し，登録会員のうち脊損者

異なることが国民健康・栄養調査をはじめ，先2,731名を調査対象とし，郵送による質問紙
調査を実施した。調査票の枠組みは，QOL，
健康状態，食物摂取状況，食行動，食行動の中間要因，準備要因，属性，食環境とした。

行研究によって示されているが，本研究においても同様に，男性よりは女性，若年者よりは高齢者の方が，食生活は良好であった。脊損者
は生活習慣病のリスクがより高くなることが知られているが，障がいを負ったからといって，男性

返送のあった999名のうち解析可能な 918名

や若年者が特段に食生活が好ましいものにな（男性781名，女性137名，有効回答率34％）

るわけではないことを示唆するものと考える。一について，性別，年齢区分別，損傷部位別に方，リハビリの場などで問題となる損傷部位によ記述統計を行った。年齢区分は39歳以下，4る差はほとんどみられず，差がみられたものは，

0～64歳，65歳以上の3区分，損傷部位は頚髄

障がいによる身体機能が異なることが原因と予損傷，胸髄損傷，腰髄損傷の3区分にグルー
プ分けをした。名義尺度はχ2検定，順序尺度は，性差はMann-WhitneyのU検定,損傷部位差と齢区分差はKruskal-Wallisの検定，間隔測される一部の項目にとどまった。在宅で生活できる脊損者への食生活支援は，損傷レベルに応じることが要求されるリハビリテーションとは異なる可能性が高い。これらの結果は，今後の具体的な支援策や介入企画を検討するうえでの尺度は，性差は対応のないｔ検定，損傷部位

基礎資料となると考える。

差と年齢区分差は一元配置分散分析後に事【結論】食生活においては，障がいによる機能後の処理で多重比較をおこなった。統計解析

特性を考慮しつつ，性やライフステージといっ

ソフトはIBM SPSS Statistics 19（日本アイ

た違いに目を向けた食生活支援が必要であ・ビー・エム株式会社）を用い，有意水準はる。

両側検定で5%未満とした。

E-mail；hata-kikuko@hs.tmu.ac.jp

OR 4 - 4

職域におけるＨＩＶ/ＡＩＤＳと就労に関する意識調査〇久地井寿哉1、柿沼章子1、関由紀子2、岩野友里3、大平勝美1（1.社会福祉法人はばたき福祉事業団、2. 埼玉大学教育学部、3 財団法人エイズ予防財団）【背景】現在、HIV 医療は目覚ましい進歩を遂げ、

60.3％。「治療と同時に仕事を続けていきたい」

それに伴いHIV 感染者が十分に就労可能になっ90.9％た。日本においては 1997 年頃より、多剤併用療

3）HIV／AIDSに対する態度・考え法の出現、免疫機能障害者としての障害者認定と「ＨＩＶ感染者といっしょに働くことは問題がなそれに伴う医療費の公費負担などを契機として、い」 との回答が 76.5％。「世の中には、ＨＩＶ

医療・福祉環境は整備されつつある。しかし近年、感染者に対する 差別偏見がある」との回答が職場での困難経験が障害者自らにより語られ、心90.1％。

理社会的な課題が明らかになりつつある。現状の4）同僚・上司のＨＩＶ感染を知った時

課題として、職場における差別意識は根強く、心「今まで通りに接する」との回答が 94.4％。「仕理社会的な環境整備は遅れているとみられる。障事を続けるよう勧める」73.1％。「万が一のこと

害者が職場でより良く働くためには、障害や疾病を考えて、職場でＨＩＶ感染者とはあまりの状態についての共通理解が重要だが、ＨＩＶ／

接触したくない」13.7％。

ＡＩＤＳについては、一般的に偏見・差別の問題

5）年齢と「会社に伏せたまま仕事を続ける」とが根深く、加えて労働者の健康観や知識にも偏りの回答が正の相関、「人事・上司に相談する・対があるとみられる。そこで、本研究では、一般労応を求める」との回答が負の相関がみられた。
「ど働者を対象に、ＨＩＶと就労に関する意識調査をうしていいか分からない」は男性のみ負の相関が行い、職場でのHIV／AIDSに関する意識・態度をみられた。

明らかにすることを目的にする。

【考察】1）同僚・上司のＨＩＶ感染を知った時、【方法】インターネット調査を行った。調査時期

支援的な態度を取るものが 7 割を超える一方、

2011 年 8 月から 11 月。調査方法：協力依頼に応「自身のHIV感染」には「どうしていいか分からじた企業 4 社に対し、従業員にID、パスワード配ない」が約 6 割となるなど、支援関係の課題が示布を行い、調査参加の同意を得たのち、WEB画面唆された。

上で回答を得た。ＨＩＶに関する意識や態度、ま2）自身のHIV感染の消極的な受け止め、同僚・上た実際の職場での対応や、自身の感染が判明した

司への忌避的な態度を取る者はそれぞれ約１割

時の 態度や考えについて尋ねた。全 43 項目。全程度存在した。

体・性年齢別の検討を行った。

3）男性 20 代、30 代に支援課題となりうる健康【結果】有効回答率 254 件／401 件（63.3％）

教育上の課題・心理的特性が示唆された。

1)回答者の属性・特性（n=254）【結論】本調査により、健康教育上 1）否定的な

性別：男性 171 名（67.3％）、
女性 81 名（31.9％）、

態度・考え方を取る者への対策・支援、2）社内不明 2 名（0.8％）での支援関係の改善、3）若年男性層への支援の

年齢：20 代 3.1％、30 代 26.2％、40 代 42.9％、3 課題を得た。

50 代以上 24.9％、不明 1.6％

E-mail；info@habataki.gr.jp

2）自分自身のＨＩＶ感染を知った時「どうしていいかわからない」との回答が

RT. 1-1 Coping with Increasing Number of Japanese and Japanese American
Seniors in New YorkKeiko Sakagami, Ed.D., MCHESNew York City Department of Health and Mental Hygiene
Vice President of Advocacy for IUHPE/North American Regional Office (NARO)
United Nation Representative for IUHPE/NARONew York has the 4th largest Japanese population

three issues they were worried were 1) they may not be able

followed by California, Hawaii and Washington States in

to take care of themselves (60.7%), 2) income and financial

U.S. (Census, 2000/2010). The prevalence of seniors inproblems (34.5%), and 3) health problems such as Alzheimer

Japanese American community was about 5% in 2007,(27%). The top 3 things they already prepared for their futureaccording to the findings of the Asian American Federationof New York (AAFNY). Since those who immigrated in
U.S. after the World War II, became over 65 years old, thenumber of Japanese and Japanese American seniors has

were 1) preparation of wills (37%), 2) financial planning(33.7%) and 3) health care proxy (16.9%). Over 70% of the
respondents preferred to receive assisted care services orbeen increased. To cope with this issue, the Committee ofvisiting nursing services at their homes when they could not

Aging issues was established in 2005 with support of thetake care of themselves. However, the majority of theConsulate General of Japan in New York, Japanese

respondents did not know how to access information of theAmerican Association of NY (JAANY), other Japaneseservices they may need in future. The respondents in New

community-based organizations (CBOs), and many

York City were more likely to live alone than those in otherindividuals having various professional backgrounds. The

states: Differences were clearly seen on housing issues

purpose of the committee is to better understand theconditions that the seniors have faced, and to measure their
future needs appropriately.
In 2006, the Committee conducted the first survey to 1)
address awareness of aging issues, 2) describe demographic
details of the targeted population, and 3) measure their futureneeds. The survey was mailed to about 8,200 Japanese andJapanese Americans who were over 50 years old, lived in
New York, New Jersey, Connecticut and Pennsylvania.
These samples were selected from directories of the CBOs.
The response rate was 30.3% (N=2,026). The analyses
were performed with 1,882 responses answered the questions
about age and sex. Descriptive statistics and Chi-square tests
were used to analyze demographic data. Crosstabs were also
used to analyze relationships between the demographic
factors and other variables such as social service preferences
and housing. Among the respondents, the average age was
63.3. About 90% were born in Japan. Over 60% of the
respondents stated they would not go back to Japan. Their top

between New York City and other areas. From the findings,
the conclusions included four major summaries: 1) Helpful
information related to social and health services, assisting care,nursing homes and others such as transportation services
should be provided in Japanese, 2) Educating their family
members about caring seniors is essential, 3) Community
services such as home visiting, counseling and 24/7 hotline
should be developed, 4) Further research studies are neededto address more details of the aging issues. Future discussion
should include network development, outreach andbetter support systems.
We obtained a meaningful data for Japaneseelderly population living in New York Tri-State areas.
From the findings, we developed many community eventsand seminars to provide helpful information for them. This
round table focuses on both the study findings and major
community activities and services to assist them.
Contact: Keiko Sakagami (keiko8101@verizon.net)

演題番号

施設職員の口腔ケア知識・行動と歯科衛生士の関わり～みどりモデルを用いた調査～
いずみ まや事務局記入）○泉繭依(九州看護福祉大学看護福祉学部大学院)、生野繁子(九州看護福祉大学看護福祉学部看護学科)、筒井昭仁(福岡歯科大学口腔保健学講座)【背景】高齢者の口腔を良好に保つことが全理的配慮についてはＫ大学倫理審査委員会

身の健康維持に重要であると報告され、オーにて承諾を得た。

ラルヘルスプロモーションの重要性が指摘【結果】施設長回収数は32名(回収率78%)、

されている。しかしながら介護施設に勤務す
る歯科衛生士は、就業人口の 0.2%であり、日常の口腔ケアは歯科専門職以外の職員に委ねられている。平成 21 年度の介護報酬改定で、施設入所者への口腔ケア提供態勢の向

職員回収数は926名(女:712、男:211、不明:
3、回収率:69%)。入所者は、会話がスムーズにできない(43％)、食事に満足していない(35％)等の口腔に関わる困りごとを抱えてい上を目指して、月 1 回、歯科医師の指示で歯た。80％の職員は毎食後に口腔ケアの介助を科衛生士が介護職員に助言指導を行い、施設行っていたが、時間は1～2分程度(48％)が約がケアマネジメント計画を作成した場合、口半数を占め、81％の職員が口腔ケアに困難を

腔機能維持管理加算が算定できるようにな感じていた。食生活の確保には口腔機能の維った(30 単位/月/人)。3 年が経過したが、算持が不可欠であるが、歯科衛生士との連携が定状況、サービスの認知度、歯科衛生士の関「いつもある」と答えた職員は13％で、食事

与、施設職員による評価などは把握されていない。
【目的】介護保険施設職員の口腔ケアに関する知識・行動と助言指導を行う歯科衛生士の関わりを包括的に明らかにし、歯科衛生士による施設職員への助言指導内容を再検討することを目的とした。
【方法】対象は、協力が得られたＦ県の介護老人保健施設18、介護老人福祉施設18、介護療養型医療施設5、合計41施設の施設長41名
及びケアを担当する全職員1351名である。調査は平成23年7月-11月に、みどりモデルの枠組みを用いた無記名質問紙で選択回答方式とし、郵送法で実施した。健康･QOLの項目に
ついては歯科保健関連QOL尺度Oral HealthImpact Profile(OHIP)日本語版を用いた。倫

摂取時の訪問については77％の職員が「訪問がない」と回答した。52％の職員が自施設の加算状況がわからないと回答し、加算の認知度は約半数であった。施設職員は、口腔ケアの方法や知識について情報が少なく、歯科衛生士の助言指導態勢も不十分な様子が見受けられた。
【検討課題】① 施設職員の口腔ケア知識・行動について② 介護保険施設、および職員への歯科衛生士の関与について③ みどりモデルを用いた調査の妥当性、質問項目の配置について
介護、食、口腔ケア、教育等に関連する多職種の参加をお願いします。
E-mail；izumi619@kyushu-ns.ac.jp

RT1-3

アウトソーシングによる特定保健指導の予備的評価・第 7 報～保健指導の質の維持・向上のためのスタッフ研修会の概要と評価～
さのよしこ○佐野喜子（株式会社ニュートリート）

福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）

志村真紀子(株式会社保健教育センター）【背景】

1）積極的支援、動機づけ支援ともに、当年新規対2010年度特定健診の受診率は、43.3％（前年比

象者に比べ、前年継続対象者は概ね 1%前後体100万人増）と前年度の41.3%よりは伸びたものの

重・腹囲の減少率が低くなっていた。なお、国保・「2012年度に7割」とする厚生労働省の目標には距

健保・共済での差はなかった。2）研修会評価：困離がある状況といえる。特定保健指導も5年目を迎難事例別対応への評価は「大いに参考になる」

え、経年対象者が増加している。そのため、データ

83%、「どちらかと言えば参考になる」13%「どちら説明や受信勧奨にも従来以上のニュース性やエかと言うと参考にならない」4%「あまり参考にならな

ビデンスが求められ、医療スタッフは新たなる｢動い」0%であった。「すぐに使えそうな情報はありまし機づけ」に苦戦を強いられている。

たか？」には「はい」が 95.6%と実践的であったこと【目的】が示唆された。3）Ｈ22 年度積極的支援における継専門職といえども、対象者属性の差異、継続対象

続率は 78.1%（H20 年度 74.7%）で国保 92.4%・健者、重症域の対象者など、多岐なバックグラウンド

保 78.2%、終了時体重減少率は 2.7%（H20 年度を持つ MetS 及び予備軍に対し、効果的な保健指3.0%）で国保 3.5%・健保 2.5%である。介入回数が導を提供し続けるには限界がある。そこで、困難事増えるに従って体重減少率は高まり（3 カ月目：

例や経年対象者並びに継続支援対策についてワ

p=0.89 vs1M、6 ヶ月目：p=0.97vs 3M）、終了時のークショップ研修会を実施すると同時に、医療スタ

体重減少率と継続率には強い相関（p=0.80）が認ッフに指導評価をフィードバックすることで、保健指められた。

導の質の維持・向上を図った。また、経年対象者と【考察】

新規対象者の目標達成状況について検証したの

保健指導医療スタッフの 8 割が「非肥満(BMI)のリで合わせて報告する。

スク保有者への対応は必要」と実感しているが、リ【方法】

スクが表出していないことが、対象者への動機付

１）当年新規指導者と前年利用者の体重・腹囲のけを難しくしている。今回、医療スタッフが苦手とす

減少状況について比較検討した。2）例年実施してる支援課題の 1 つに「検査値の背景にある疾病リいる基礎研修、レベルアップ研修に加え、ワークシ

スクの効果的な説明」が挙げられた。コミュニケー

ョップ研修会を実施した。事前にアンケート調査をション力と説得力のコネクトする要素であるエビデ行い、現場で困っているポイントや困難事例にテンスを今後、どう取り入れていくかが指導力のカギーマを絞り込んだ。また、課題内容に開きがあったとなるであろう。ラウンドテーブルでは、対応力のあので、初回面接および継続支援の担当者を分ける保健指導のために求められるスキルについてたて実施した。3）対象者の経過報告(継続状況と減くさんのアドバイスを戴きたい。

量率)と終了時アンケートを初回指導を担当した医【連絡先】 東京都品川区大崎 1−19−13-2508

療スタッフにフィードバックした。

株式会社 ニュートリート 佐野喜子

【結果】E-mail:y_sano@nutrieat.co.jp

地域保健・産業保健・親子保健・学校保健の連携による
生涯を通じた身体活動促進戦略
え が わ

けんいち

江川 賢一 （財団法人明治安田厚生事業団）【背景】 生涯を通じたヘルスプロモーション

遊びを促すために，保育所で土曜日午前中に開催

活動において，個人や集団全体の身体活動促進戦

した「親子遊び」プログラムは実用性が高かった略の開発が求められている．従来の保健事業は個（体力研究 108，18-23．2010 年）．小中学生

人のライフステージのある時点における行動変をもつ家族において，運動習慣がある家族の健康容を主眼としており，経時的要因が十分に考慮さ状態は良好である関係が認められた．子どもの遊れていない点に限界がある．

びは幼児期の発育発達を促し，家族の運動習慣はそこで，これまでに従事した地域，職域，親子

学童期の家族全体の健康づくりに寄与する可能および学校保健事業での経験を概括し，これらの性が示唆された（日本発育発達学会第 9 回大連携の方向性について運動生態学の観点から議会記録集，89-93，2011 年）．

論する．

【ラウンドテーブルへの問題提起】 介護予【地域保健での経験】 地域保健では高齢者の防，生活習慣病予防，メンタルヘルス対策上，個

介護予防と中高年者の生活習慣病予防対策が中人を対象とした保健事業の恩恵を受けることが心的な課題である．地域在宅高齢者を対象とする

できるにも関わらず，集団全体としての要介護者

健康教室の頻度が高いほど生活体力が改善した

割合，罹患や自殺に伴う社会経済的損失は増加傾（体力研究 100，1-10，2002 年）．

向が続いている．個人の行動変容の支援に加えて，

基本健康診査受診者において食事と運動の行

集団全体の環境整備が必要な根拠の一つとして動変容を促すと，健診成績が改善した（体力研

考えられる（日健教誌 19(2)，145-150，2011

究 102，15-29，2004 年）．また，地域におけ年）．

る肥満・過体重者の減量効果も同様に認められた個人をライスコースとしてとらえた場合，個々（日公衛誌 54(12)，847-856，2007 年）．

のニーズと提供されるサービスが適合しているか？必要とされる集団に必要なサービスが提供【産業保健での経験】 職域においては勤労者

されているか？既存事業でカバーされないサーの生活習慣病対策とメンタルヘルス対策が急務

ビスはないか？また，事業間でサービスが重複しである．定期健康診断によりハイリスクとされたていないか？ 我が国における環境整備による集集団において，運動と食行動変容により危険因子

団への健康影響や，ライフコースとしてとらえたが改善した．さらに，短時間で高頻度の運動支援

個人の行動変容に及ぼす効果については十分な

は職場での実用性が高かった（体力研究 106，

知見が得られてはいない．

20-25，2008 年）．

このラウンドテーブルでは，生涯を通じた身体活動促進戦略を構築する上で，様々なバックグラ【親子・学校保健での経験】 親子保健は妊

ウンドの参加者とともに議論を深め，問題意識を娠期の母体の健康と乳幼児期の発育発達，学校保共有することが目的である．

健は学童期の発育発達が課題となり，医療，福祉，教育の連携が不可欠な領域である．就学前児童のE-mail；egawa@tai-ken.jp

親子のエンパワーをめざした母子健康手帳の活用促進
藤内修二（大分県中部保健所）【背景】わが国で開発された母子健康手帳①妊娠・出産と子どもの成長・発達について（以下，手帳）は，国際的にも高く評価されの医学的な記録，②妊娠・出産と子どもの成ているが，母子保健を取り巻く環境の変化か長・発達についての個人的な記録，③母親とら，時代の要請に応じた新たな手帳のあり方

保健医療従事者と対話のツール，④妊娠・出の検討が求められている。

産や子育て支援のための情報提供媒体，⑤父【目的】手帳の様式は母子保健法施行規則等に規定され，概ね 10 年に１回，改訂されている。平成 24 年４月の改訂に向けて，母親（妊婦を含む），産婦人科医，助産師，保健師，栄養士，小児科医等，手帳のユーザーが現行の手帳にどのような課題を感じ，今後の手帳に何を望んでいるか調査研究を行った。

親の育児参加を促すツール，⑥次代の親を育むツールという６つの機能が抽出された。
妊婦，母親，各専門職種ともに，これらの機能について，手帳の意義を高く評価していた。これらの機能を強化するための研究班からの提案についても賛同が得られた。
こうした結果，今回の改訂では，妊娠中の身体や気持ちの変化も記載できるように「妊【方法】公衆衛生医，産婦人科医，助産師，婦自身の記録」を大幅に拡充，出生後の「保小児科医，行政の母子保健担当保健師，管理護者の記録」欄では，発達の遅れがあっても栄養士，歯科医師からなる班員で，現行の手児の成長発達を記録できるように変更，誕生帳の課題，これからの手帳に期待されること日ごとに両親からのメッセージ欄を創設すについて議論を重ねた。また，全国の都道府るなど，大幅に改訂された。

県母子保健担当者から，各県の「一押し」の手帳を紹介してもらい，その分析を行うとともに，その中から先進的な手帳を作成している３事例（常陸大宮市，小牧市，沖縄県）を選定，手帳の作成に関わった担当者からヒアリングを行い，今後の手帳に期待される機能を抽出した。さらに，これらの機能を強化するための改訂案について検討した。
抽出された手帳の機能について，全国９市町の子育て中の母親，全国市区町村（１／３を抽出）の保健師と栄養士，４県の産婦人科医会会員，助産師会会員，４地域の小児科医会会員を対象に，現行の手帳の課題と今後の改訂に向けての研究班の提案に対する意向について，自記式調査を行った。
【結果】今後，手帳に求められる機能として，【検討課題】今回のこうした改訂は，両親による手帳への記載が行われて初めて意義があるが，現状では妊娠中からの手帳への記載
は，５～６割にとどまっている。
改訂版の手帳が両親によりもっと活用され，親子のエンパワメントにつながるための働きかけについて，以下のような検討をお願いしたい。
①妊娠中から母子健康手帳への記載を促す
ためにはどうしたらいいか②妊産婦による記載を医療従事者との対話に活かすにはどうしたらいいか③次代の親を育むために，両親からのメッセージの記載を促すにはどうしたらいいか
E-mail : YHJ00110@nifty.ne.jp

演題番号

知的障害児をもつ親における地域の役割－質的・量的研究による検討－○ 木村美也子 東京大学大学院医学系研究科
山崎喜比古 日本福祉大学【背景】わが国の知的障害児・者数は年々増加傾【結果】＜1．質的研究＞次子妊娠・出産を検討

向にあり、その多くは自宅に居住し、家族の介護する段階から、障害児とそのきょうだい児養育期を受けている状況であるといわれている。本研究において一貫して親は地域に〈子どもの居場所〉

者らは、こうした知的障害児のケアを行いながら、 としての役割を求め、子が幼い頃から地域で受け
次子妊娠・出産やそのきょうだい児養育を行う親

入れられていることを望んでいた。特に緊急時にの困難、ニーズ、対処に焦点をあて、面接調査を

子を預けられる人・場所、健常児と障害児が触れ行ってきた。その中で、「地域」の重要さを示す

合う場が必要とされ、これらの不足が次子妊娠・語りが非常に多くの親から聞かれ、彼らの生き方、 出産の断念、きょうだい児への負担増加、副籍制
精神健康と密接なつながりがあることが示唆さ

度への不参加、といったことにつながっていた。

れた。そこでこれらの関連を量的研究において検＜2．量的研究＞障害のあるお子さんがいなけれ証したいと考え、特別支援学校 10 校において保ば得られなかったような信頼できる友人・知人」

護者調査を実施した。本研究ではこれら質的、では、対象者の 87.9%が「少し得られた～おおい

量的調査の結果から、知的障害児の親における地に得られた」と回答するなど、子の障害がわかっ域の役割を明らかにし、求められる地域のあり方てから調査時点までに、多くの親にポジティブなについて実践的な示唆を得ることを目的とした。

変化がみられた。そして、年齢、主観的健康、暮【方法】＜1．質的研究＞2007 年 11 月～2010

らし向きなどで調整しても尚、ソーシャルキャピ

年 4 月に、親の会、障害児のデイケアサービス

タルの豊かさと、親のポジティブな変化に強い正施設の協力を得、知的障害児・発達障害児をもつの関連がみられた。また精神健康も同様で、ソー

親 50 名に本研究の目的を文書により説明し、調シャルキャピタルの豊かさと精神健康の良好さ

査参加意思を示した親に半構造化面接を実施しに正の有意な関連がみられた。

た。本研究では、その親の語りの中から、地域に【考察・結論】障害児及びきょうだい児の健やかおける体験、思いを抽出した。

な発達のため、子の「居場所」の確保すること、＜2．量的研究＞2011 年に知的障害児を対象とこのために両親が働いていなくても保育園へのした都内特別支援学校 10 校（小学校・中学校・入園が許可されたり、放課後教室を利用できるよ高等学校）にわが子を通学させている保護者に対うにすることが急務である。またこれらによって、

し、PTA 会長を通じて調査票(自記式質問紙)を配地域でわが子が「受け入れられている」という思

布し、郵送により回答を得た。調査に用いた指標

いを促進することが、知的障害児の親本人の前向は、障害児に続く妊娠・出産・養育における困難・きな生き方を後押しし、精神健康を良好に保つた

ニーズに関するもの、主観的健康、主観的ソーシめにも重要であることが示唆された。尚、本研究ャルキャピタル(SC)6 項目、精神健康としての一部は財団法人三菱財団の助成(平成 22 年度)

GHQ12 項目版、親の心の変化を捉える Perceivedを受けて実施された。

Positive Change(PPC)などである。
対象者数は 1645

木村美也子 東京大学医学系研究科

名、回答数は 666 名であった（回収率 40%）。

E-mail；miyakojpjp@yahoo.co.jp

演題番号 生活習慣獲得教室の効果―発達障害児保護者への介入からー
お

の

い

み

ゆ

き

○尾ノ井美由紀＊、作田はるみ＊＊、早川和生＊＊＊＊：天理医療大学 ＊＊：神戸松蔭女子学院大学 ＊＊＊：大阪大学大学院医学系研究科【背景】知的障害児は国内外の先行研究にお.37から3.90に増加した（ｐ＜0.000）。介入

いて、学童前期より肥満傾向を示し年齢の上群は肥満度10～19％が7人から5人に減少し、

昇と共に定型発達児より肥満児の割合が増

肥満度-10～-19％が1人から3人へ増加した。

加すること、問題意識の低さや健康への意欲の乏しさ、食物への執着などの問題が指摘されている。知的障害児は発達障害を合併している者も多く性格特性を考慮すると、幼児期から肥満予防のための生活習慣獲得教育が効果的であるが、取り組みは少なく、幼児期の施設の医療管理体制も不十分である。今回
学童期以降の肥満予防を目的とした健康的
生活習慣獲得を目指して実施した健康教育の効果検証を目的とする。
【方法】近畿２府２県の5か所の知的障害児
通園施設通園児の保護者92人（介入群47人、比較群45人）を対象に、介入群に子どもの成長・発達と栄養・食行動について及び生活習

比較群は肥満度10～19％が5人から2人と20％以上が2人から1人へ減少し、19％以下が1人増加した。
介入群の平日と休日の生活リズムは改善されたが、座位時間は介入群が比較群より短く両群とも改善が困難であったが、介入群では休日の戸外の遊び時間が増加した。また、介入群の母の子どもの食行動や健康管理の自己効力感は上昇したが、比較群は子どもの起床時間の管理が低下した。両群とも子どもの性格や行動特性の知識が上昇したが、介入群では食事内容と子どもに合わせた対処法の情報が低下した。
【考察】介入群の肥満傾向が改善されたこと

慣や児の特性とその対処スキルについて（8や生活リズムが改善したこと、母の子どもの0分×２回）講義し、健康教育の実施後希望

食行動や健康管理の自己効力感が上昇した

者へ個別指導を行った。そして、介入前と介ことなどから教室参加による効果が見られ入３か月後に対象者の背景、身体指標（身長たと考える。しかし、座位時間の改善困難や・体重）および生活習慣と行動変容ステージ

子どもの性格や行動特性の知識が上昇した

母の自己効力感などの質問紙調査を行った。
参加した男児の割合は、介入群が76.6％と比較群が66.7％で、児の平均年齢はそれぞれ4.0（±0.9）才と3.8（±1.0）才であった。

にも拘わらず、食事内容と子どもに合わせた対処法の情報が低下したことから、母が子どもの対処に困難をきたしていることが明らかになった。
【結論】教室参加による生活習慣獲得効果が療育手帳の所持割合は介入群はＡが45.5％

立証されたが、子どもの性格特性に合わせたとＢが50％、比較群はＡが44.4％とＢが47.

運動や食事内容の工夫の必要とともに、更な2％であった。

る母への支援の必要性が示唆された。

【結果】教室参加後、平均肥満度は介入群が2E-mail；onoi@tenriyorozu-u.ac.jp.39（±11.53）％から6.13に、比較群が－0

演題番号

視覚に障害がある大学生の健康度・生活習慣に関する検討

こうだやすこ○香田泰子1)2) 武田 文 1) 門間貴史 3) 浅沼 徹 1) 朴峠周子 4) 木田春代 1)
1)
筑波大学大学院人間総合科学研究科ヒューマン・ケア科学専攻 2)筑波技術大学障害者高等教育研究支援センター

3)

筑波大学大学院人間総合科学研究科体育学専攻

4)

人間総合科

学大学人間科学部人間科学科【背景】現在、成人のメタボリックシンドロー

比較して 12 因子のうち「食事のバランス」得点

ムや生活習慣病などが問題となっており、若年期が低かった（t=3.35, p<.01）。女子学生においてからの適切な健康習慣の獲得が重要とされていは、一般女子学生よりも「精神的健康度」（t=2.14,

る。特に社会に出る前の大学生においてその重要

p<.05）、「ストレス回避」（t=2.06, p<.05）の性は高く、中でも障害のある学生は社会自立を目

得点が低かったが、「食事の規則性」（t=-2.78,

指すために、在学中に良好な健康習慣を身につけ

p<.01）、「睡眠の規則性」（t=-2.66, p<.01）のることが不可欠と考えられる。しかし、障害のあ

得点は高かった。また、障害の程度・出身校はいる学生の健康度や生活習慣についてはこれまで

ずれの因子とも関連を認めなかったが、運動部活

殆ど検討されていない。

動の有無は「社会的健康度」（t=3.86, p<.001）、【目的】本研究では、視覚に障害がある大学生「運動行動」（t=5.57, p<.001）、「運動意識」の健康度や生活習慣の状況を明らかにすること（t=2.93, p<.01）、「ストレス回避」（t=2.32,を目的とした。

p<.05）と関連しており、いずれの得点も、運動【方法】茨城県内の視覚障害者を対象とした大部に所属している者がしていない者よりも有意学に 2008 年・2009 年に入学した１年生で、初に高かった。

めて親元を離れた 58 名（男子 39 名・女子 19 名）【考察】視覚障害のある大学生は一般学生に比を対象に、入学後約２ヶ月経過した６月中旬にべて、男子では食事のバランス、女子では精神的「健康度・生活習慣診断検査」（徳永幹雄・トー

健康度やストレス回避の得点が低かったことか

ヨーフィジカル発行・2004 年）を用いた調査をら、男子には食事内容について、女子にはメンタ実施した。この検査は健康度や生活習慣に関するル面を中心とした健康教育や支援の必要性が示

47 の質問項目について５件法で回答し、健康度唆された。一方で、視覚障害のある女子大学生は（身体的健康度、
精神的健康度、社会的健康度）、一般学生に比べて食事や睡眠が規則的な生活を運動（運動行動・条件、運動意識）、食事（食事送っていることが示唆され、この習慣の継続を支のバランス、食事の規則性、嗜好品）、休養（休援する必要があると考えられた。また視覚障害の

息、睡眠の規則性、睡眠の充足度、ストレス回避）

ある大学生においては、運動部活動が運動面のみの４尺度 12 因子に関してそれぞれ得点化するもならず社会的健康度やストレス回避にも有効でので、尺度の信頼性・妥当性が確認されている。

ある可能性が示唆された。

まず各因子の得点について男女別に徳永の報【結論】視覚に障害がある大学生の健康度や生告による一般大学１年生の結果と比較検討した。

活習慣は、一般大学生よりも良好な面とそうでな

次に、各因子の得点と障害の程度（盲・弱視）・い面があり、男女で相違がみられた。また運動部

出身学校（一般校・視覚特別支援学校）・運動部

活動が健康度・生活習慣に良い影響を及ぼしてい活動の有無との関連を検討した。

る可能性が示された。

【結果】男子学生においては、一般男子学生とE-mail；yasuko@k.tsukuba-tech.ac.jp

看護学実習における臨床指導者のロールモデル行動改善に関する研究
たかつか

ゆ か り

○高塚 由香里１）２）・ 山川 正信２）
ハートランドしぎさん看護専門学校１）、大阪教育大学大学院２）【背景・目的】近年、看護学生の臨床技術の習行動』であり、最下位は、『研究に前向きに取得意欲を高めるために臨床指導者のロールモ

り組み展望し続ける行動』であった（表１）。

デル行動が注目されている。そこで、看護学実

また、臨床指導者の特性との関連をみると、勤習における臨床指導者のロールモデル行動を務形態では日勤のみの者は夜勤をしている者よ

評価し、それに影響を及ぼす要因を探索するとりも得点が高く、実習の全期間を通して指導にともに、高いロールモデル行動得点を示す臨床携わった経験のある者は部分的な指導の経験の

指導者の特性を明確にし、ロールモデル行動改

みの者よりも高い得点を示した。

善の基礎資料を得る。
表1 各因子別にみたロールモデル行動得点（降順）
平均値

標準 偏差

【対象・方法】看護学生の実習を受け入れてい第 Ⅱ因子

成熟度 の高い 社会性 を示す 行動

3.75

0.56

る奈良県および三重県の 10 病院に所属し、実第 Ⅴ因子

看護実 践・看 護職の 価値を 具体的に 示す行 動

3.60

0.82

習指導に携わっている臨床指導者 237 名に調第 Ⅲ因子

学生を 尊重し 誠実に 対応す る行動

3.56

0.69

査票を配布し、209名から回答（回答率88.1％）

第 Ⅰ因子

熱意を 持ち質 の高い 教授活 動を志向 する行 動

3.32

0.72

を得た。そのうちロールモデル行動尺度に欠損

第 Ⅳ因子

職業活 動の発 展を志 向し続 ける行動

3.19

0.81

第 Ⅵ因子

研究に 前向き に取り 組み展 望し続け る行動

2.63

0.92

のある15名を除く、
194名（有効回答率81.8％）
を分析対象とした。調査に用いた測定用具は、舟島らの『看護学教員ロールモデル行動自己評
価尺度 35 項目』と『臨床看護師特性調査紙』を基にして作成した尺度の 2 種類である。分析には SPSS Ver18.0 を用い、因子分析（主因子法、プロマックス回転）を行った。臨床指導者の属性間の関連にはχ２検定を行い、属性による各因子のロールモデル行動得点の差は、2 群間の比較には独立した 2 群のｔ検定、属性が 3
群以上の場合には一元配置分散分析による多重比較（Scheffe の基準）を行った。有意水準
は何れも 5%とした。
【結果】因子分析の結果、6 因子 27 項目の構【考察】看護学実習における臨床指導者のロー
ルモデル行動得点は、人としての在り方や看護
実践能力の側面で高く、研究活動など職業の発展を目指す行動で低い特徴が示された。また、看護学実習受け入れ中の勤務は日勤とし、実習の全期間を通して看護学生に関わることが必要であることが示唆された。
【結論】臨床指導者は教育実践経験を多く有し、実習受け入れ病院は指導体制を整備するとともに、臨床指導者に教育実践力向上のための教育や研修の機会を与え、研究への取り組みを奨励する体制づくりが必要である。

造が得られ、因子別にみた得点状況は、『成熟度の高い社会性を示す行動』が最も高く、次いで、『看護実践・看護職の価値を具体的に示す

E-mail; takatsuka@shigisan.ac.jp

OR 6-1

母親の就労の有無と子どもの食生活との関連
いなば り え こ

うえすぎ さ よ稲葉理恵子、上杉宰世（大妻女子大学）【背景】『第 2 回ワーキングマザーのワーク

フルタイムで 47.6％、パートで 26.6％、専スタイル調査』によると、母親が仕事をして業主婦で 22.0％であった。惣菜の利用は、

いて、また今後仕事をするにあたり子育てに

就労状況による差はなかった。健康状態に関不安なこととして、60.0％が「食事の準備がして、子どもからの不定愁訴数は、フルタイ

大変」を挙げている。また、『平成 19 年度

ムで最も少なく、パートで最も多かった。子

児童生徒の食事状況等調査』によると、夕食どもとの関わり方では、夕食中の会話でフルを「楽しく食べる」ことが出来ている子ども

タイムの母親は全員「子どものその日の出来の割合は、子ども 1 人で夕食をとる家庭にお事」を話していた。また、「いつも休日に子

いては 48.6％と低い状況が報告されている。

どもと出かけたり遊んだりしている」というそこで本研究では、母親の就労の有無が子ど母親は、フルタイムで 52.4％、パートでもの食生活、生活習慣及び健康状態にどのよ26.7％、専業主婦で 16.9％であった。

うな影響を与えるのか調査することを目的【考察】食事内容については、夕食の料理数とした。

が 3 品以下の人がフルタイムで多かったが、【方法】対象者は東京都北区の小学校に通う

6 品以上の人もおり、就労状況に関係なく料

4･5 年生の母親とし、解析対象人数は 125 名

理数を多くすることが大事だと意識する人であった。調査期間は 2011 年 7 月 7 日～20

は、休日の時間を活用するなどして、料理数日であり、自記式のアンケート調査を用いた。 を増やす工夫をしていると考えられる。子ど調査項目は①母親の就労状況および家族構もからの不定愁訴の数がフルタイムで少な

成②子どもの食事状況（食事時刻、共食状況、かった理由として、母親に気を遣って訴えな

食事中の会話など）③子どもの夕食内容（惣い、親が子どもの不調を見落としているなど

菜の利用、献立への配慮、食事準備のタイミが考えられた。しかし、フルタイムの母親は、ングなど）④子どもの体調について（不定愁

子どもと共有する時間が少ない分、休日や食訴）⑤子どもとの関わり方とした。

事の時など、子どもとの関わりを工夫してい【結果】対象者のうち、フルタイムで働いてることが推察できた。

いる母親は 16.8％、パートで働いている母【結論】フルタイムで働く母親は、子どもの夕

親 36.0％、専業主婦 47.2％であった。子ど

食時刻や就寝時刻が遅くなってしまう現状があもの生活習慣への影響として、20 時以降のった。また、夕食の料理時間が短い反面、自分の遅い時刻に夕食をとる子どもはフルタイム

ライフスタイルに合わせて外食や休日の準備、惣で 42.9％、パートで 13.3％、専業主婦で菜利用などで料理数を増やす工夫をしているこ

8.5％であった。また、夕食の調理にかけるとが明らかになった。働く母親は、夕食の準備時

時間は、30 分未満の母親がフルタイムで間や食卓をコミュニケーションの場として活用

28.6％、パートで 26.7％、専業主婦で 11.9％

し、子どもと調理をしたり、子どもの健康状態をであった。子どもの食事内容への影響として、 把握できる工夫をすべきであると提案する。
子どもの夕食の料理数が 3 品以下の家庭は、

E-mail；sues@otsuma.ac.jp

小学校低学年児童の齲蝕経験と保護者の歯みがき点検・児童の甘味食品摂取との関連に関する学年別検討
ふじはら あ い こ○藤原愛子1,2)

武田 文 1)

朴峠周子 3)

門間貴史 4)

浅沼 徹 1)
木田春代 1,5)
1)筑波大学大学院人間総合科学研究科ヒューマン・ケア科学専攻、 2)静岡県立大学
短期大学部歯科衛生学科、 3)人間総合科学大学人間科学部人間科学科、4)筑波大学
大学院人間総合科学研究科体育学専攻、5)天使大学看護栄養学部栄養学科の予防には家庭での保健行動と歯科医療を利用する保健行動の双方が重要になる。
子どもの家庭における保健行動には、
甘味食品摂取の抑制や歯みがきに加えて、保護者による歯みがき点検が挙げられる
が、これらの要因を同時に取り上げて齲蝕との関連を検討した研究は見られない。
そこで今回、歯みがき点検と甘味食品摂取習慣を同時に取り上げて、児童の齲蝕経験との関連を、小学校 1~3 年生の学年ごとに検討した。

2 年生が 39.8％、3 年生が 55.4％であり、1 年生と 2 年生、1 年生と 3 年生との間で有意差を認めた（p＜.001）。また、齲蝕
経験歯のうち、第一大臼歯に齲蝕経験がある者の割合は、順に、1.2%、6.0%、10.8%であった。保護者が歯みがき点検をしている者は、1 年生が 62 人（73.8％）、2 年
生が 53 人(63.9％)、
3 年生が 42 人
（56.8％）
で、1 年生と 3 年生との間で有意差を認めた（ｐ＜.05）。 2) 3 年生の歯みがき点
検に齲蝕経験との関連が認められた（p=.046、OR=2.66）。

【方法】 東海地方の D 小学校 1~3 年生【考察】3 年生児童において、保護者のの保護者（287 人）対象の記名自記式質問紙調査と、学校歯科健康診断票を転記する齲蝕経験調査を行った。完全な回答が得られた女性保護者 241 人（1 年生：84 人、2 年生：83 人、3 年生：74 人、有効回答率 84.0%）を分析対象とした。
調査項目は、① 齲蝕経験の有無、② 保
護者の歯みがき点検［毎日、1 回/2~3 日、
1 回/週、しない］、③ 児童の甘味食品群
摂取頻度（甘い菓子類：チョコレート・
クッキー・ケーキ・菓子パン・饅頭など、
飴類、ジュース類）［殆ど食べない、1 回/2 週以下、1 回/週位、1 回/3 日位、 ほぼ
毎日］である。
分析は、1) 各変数に関する学年別比較、
2) 齲蝕経験歯有無を従属変数とし、歯みがき点検と各甘味食品群摂取頻度を独立変数とする多重ロジスティック回帰分析（変数増加法・尤度比）を行った。歯みがき点検は、する群（1 回/週以上）としない群に、甘味食品の摂取頻度は、1 回／
週以下群と 1 回／3 日以上群の 2 群に分けた。分析には、SPSS16.0J for windowsを用いた。
本研究は、静岡県立大学研究倫理審査委員会の承認、小学校長と学校歯科医の同意を得た。保護者には、回答をもって同意と見なすことを伝えた。調査用紙の配布・回収は児童を介して行った。

歯みがき点検が齲蝕経験に単独で有意に関連しており、歯みがき点検をしないことが児童の齲蝕リスクであることが示された。一方、各甘味食品群摂取頻度は、全ての学年において、齲蝕経験に対して単独で有意な関連を示さなかった。
小学校児童期は基本的な生活習慣の確立を図りながら、さらに健康課題に対しては自律的に取り組むことができるように支援することが重要であるとされており、歯みがき点検終了の目途は、3 年生頃とされている。本対象では学年進行にしたがって、歯みがき点検をしてもらう児童の割合は減少していた。6 歳頃に萌出する第一大臼歯の齲蝕経験者が 3 年生では10.8%に増加していたが、歯みがき点検をしてもらう児童ではしてもらわない児童に比べて齲蝕経験歯がない者の割合が高く、3 年生児童の齲蝕抑制には歯みがき点検が有用であると考えられた。
本結果は東海地方 1 小学校の 1~3 年生
合計 241 人から得られた結果であり、一般化の上では、今後大標本による検討が必要である。

【目的】齲蝕は多因子性疾患であり、そ【結果】 1) 乳歯および永久歯に齲蝕経

験歯がある者の割合は、1 年生が 8.3％、【結論】1・2 年生児童では、歯みがき点
検および各甘味食品の摂取のいずれも齲
蝕経験と有意な関連が認められなかったが、3 年生児童では歯みがき点検によって齲蝕が抑制される可能性が示唆された。
E-mail；fujiwara@u-shizuoka-ken.ac.jp

演題番号

介護予防事業における口腔機能向上プログラムの実践と効果
首都大学東京都市環境科学研究科※1 埼玉県飯能市介護福祉課※2○井上

直子※1※2

星井 華子※2

星旦二※1【背景】平成 12 年から介護保険制度が始まり、と集団指導を行った。個別指導と集団指導であ

平成 18 年度からは、介護予防を目的とした介る。２．評価方法：教室を修了した39名を対象護予防事業の一環として「口腔機能向上プログとし、歯科衛生士による反復嚥下テスト（RSST）

ラム」が開始された。その中で、参加勧奨や事および、オーラルディアドコキネシス（パ、タ、カ

業評価をどのように行うべきかについては、試
行錯誤を重ねながら実施している。今回、従来の健康教育の進め方の発想から離脱し、「ジャ）を行った。また、教室終了時のアンケートにより、実際の感想や、生活面での変化について調

グリング方式」と名付けた健康教育を、首都圏 A査した。

市で実施した。その具体的な教育方法と効果【結果】１）参加者は、男性：14名 女性：25名

について客観的指標を踏まえて報告する。

平均年齢：75才（標準偏差4.73）であった。

【方法】１．事業方法 １）対象者：65歳以上の２）事業効果 ①RSST、オーラルディアドコキ

一般高齢者 ２）実施期間：平成21年7月から1

ネシスは、共に教室参加時と教室終了時では、2月の6ヶ月間、月1回、3回で1コース ３）募集

平均値が向上していた。 ②アンケート結果：生

方法：表１のように、教室は６回実施するが、募活面の変化として一番多かったのは「口の中が集は４回行った。このため、通常は募集の時期

さっぱりした」の 16 人で全体の 45.7％であった。

は２回で、参加者が全て入れ替わるのに対して

次に「気持ちが明るくなった」の 9 人（25.7%）で毎回新しい参加者が加わっていくことになるたあった。

め「ジャグリング方式」と名付けた。４）事業の特【考察】従来の健康教育の開催方法と異なり、

徴： この方法では、一度に多くの参加者を募ら

毎回新しい人と出会うことで、長期的な健康教

なくても事業が成り立つ。また、参加者が次回

育がマンネリ化することを防ぐことができ、具体新しい参加者を誘って参加することができるた的な効果を示すことができた。 介護予防事業

め、口コミによる参加勧奨が可能となるといったには、機能向上だけでなく、この事業のように新特徴がある。５）プログラム内容：時間は2時間でしい人との出会いや、日常生活での効果を実歯科医師、歯科衛生士、保健師が、個別指導

感するこが重要である。そして、活動成果について、対照群を含め、活動効果を比較検討し、

表１事業の流れ

成果を統計学的にも明確にしていくことが求められる。今後も、住民にとって魅力あるサービスを提供していくためにも、創意工夫を積み重ねたい。

Email: inoue-naoko1@ed.tmu.ac.jp

演題番号

た

歯科医院での禁煙支援により禁煙・節煙につながった歯科受診者の状況と認識の○ 田野ルミ（埼玉県立大学）、星旦二（首都大学東京）、井上和男（帝京大学）、
岡本佐智子（日本保健医療大学）、中村勝文（一般社団法人

川口歯科医師会）【背景】喫煙が口腔に及ぼす影響は、多数報【結果】協力歯科医院は67件、回答数は115

告されている。国際歯科医師連盟は「口腔保名であり、分析対象者は105名（有効回答率9

健従事者の禁煙支援・日常診療での禁煙プロ

1.3％）とした。回答者は、男性が7割、50グラムの推進」の方針を出し、口腔領域から歳代が最も多く3割であった。歯科医院でのの禁煙支援を積極的に進めている。わが国でも「健康日本 21」で、禁煙支援の必要性を提言しているものの、口腔領域からの禁煙支援の方策は未だ確立していない。歯科医院で禁煙支援開始時は、喫煙期間が2～60年間（
平均25年間）、１日あたりの平均喫煙本数が3～60本（平均21本）、禁煙ステージの「無展開された禁煙支援によって、禁煙・節煙（以関心期」が5割、タバコ依存度は起床後の喫下、禁煙）につながった歯科受診者の背景因煙「5分以内」と「6～30分以内」を合わせて子の検証は、効果的な禁煙支援の実践に貢献

9割を占めた。禁煙動機は各医院の口腔保健し得ると考える。そこで本研究は、歯科医院

医療専門家からの勧めが8割であり、禁煙期における禁煙支援が禁煙につながった歯科

間が長いほど「禁煙による口の変化が禁煙継受診者の支援開始時の状況および支援に対続の励み」および「歯科医院で禁煙支援を積する認識を明らかにすることを目的とした。

【方法】調査対象は、歯科医院における何らかの禁煙支援を受けたことで禁煙につながった歯科受診者とした。研究協力の歯科医院

極的にすべき」との認識が有意に高かった。

【考察】歯科医院での口腔保健医療従事者による禁煙支援は、禁煙に対する無関心かつタ
バコ依存度が高い歯科受診者に有効であるは、A市歯科医師会全会員221名のうち、本研ことが示された。禁煙継続の要因のひとつに、究の趣旨・目的に対して院長の理解と同意が口腔状態の改善の実感が可能性として示さ得られた医院である。調査方法は、無記名のれた。禁煙につながった受診者が、歯科医院

自記式質問紙調票を用いて、留置調査法を実における禁煙支援の有効性と意義を高く認施した。調査期間は平成23年7月～9月とし、識していることから、積極的に歯科医院で禁調査内容は、属性、過去の喫煙習慣や禁煙に関する設問の36項目で構成した。分析方法は
統計ソフトSPSS Statistics 19.0を用いて統計学的に分析した。なお有意差検定はχ2検定を行い、統計学的有意水準は5％未満と煙支援を推進していく必要性が示唆された。

【結論】歯科医院における口腔保健医療従事者による禁煙支援は、タバコ依存度が高く、禁煙に対する関心が低い者に有効である。禁煙達成につながった歯科受診者は、歯科医院
での禁煙支援の意義を高く認識している。

した。倫理的配慮は、埼玉県立大学倫理審査委員会の承認を得て行った （第22042号）。

E-mail；tano-rumi@spu.ac.jp

演題番号 絵本読み聞かせ法の習得を題材とした認知機能低下抑制プログラムの介入効果に関する無作為化比較試験―都市部 3 地区による検討―
す ず き ひろゆき

ちょんへうぉん

のなか く み こ

おおばひろみさくらいりょう た

むらやまよう

こいけたかしふじわらよしのり○鈴木宏幸、鄭 恵元、野中久美子、大場宏美、桜井 良 太、村 山陽、小池高史、藤原佳典
東京都健康長寿医療センター研究所【背景】認知症予防を目指す多彩な認知機能低せとは関連の無い健康講座を提供した。

下抑制プログラムが提案され久しいが，科学的エ得を題材とした認知機能低下抑制プログラムを評価：個別面接式の認知機能検査を行った。
主要な評価指標として記憶検査である論理的記憶 II を実施した。この課題では、短い物語を提示し 30 分後に内容の想起を求めた。
【結果】介入効果を検討するため、論理的記憶開発した。都市部 2 地区にて記憶愁訴のある高齢

Ⅱの得点について群と時期を要因とする分散分者を対象に介入効果を検討したところ、記憶機析を行った。A 区・B 区では交互作用がみられ、能・実行機能において効果がみられた（鈴木他，

介入群の得点が向上した一方で、C 区では交互作

2012）。本研究では、これまでの 2 地区と、比較用はみられず、時期の主効果がみられ、両群とも的年齢が若く活動的な高齢者を募集した地区を得点が向上した（図 1）。

比較し、本プログラムの適用範囲の拡大可能性に

24

ビデンスに基づき，かつ参加者の活動が継続されるような魅力的なコンテンツを題材とする研究は極めて少ない。そこで，絵本読み聞かせ法の習れの地区でも、応募のあった対象者を無作為に前0【方法】対象：東京近郊 3 地区にて地域高齢者を募集した。募集の際に、先行する 2 地区（A 区・B 区）では記憶愁訴を重視し、後の 1 地区（C 区）

p<.01

事後 24

p<.01

p<.01

介入群
（C区）

対照群
（C区）

20

（

では絵本読み聞かせ活動の実践を重視した。いず

得 20
点
16
最
大 12
5
8
0
点 4

ついて検討する。

事前

n.s.

16
12
8

）

4
0

期群（介入群）と後期群（対照群）に割付け、両介入群
対照群（A区・B区）（A区・B区）

群に対し介入群のプログラム開始前（事前）と修

図1 地区ごとの各群の論理的記憶Ⅱの得点変化

了後（事後）に認知機能を評価した。両評価に参加した 80 名について分析対象とした。
表1 各区の対象者の属性（平均(SD)）
N
M／F
年齢
教育年数
MMSE

A区・B区
介入群
対照群
29
29
2/27
3/26
73.0 (7.1)
73.3 (5.4)
12.6 (2.0)
13.1 (2.5)
27.1 (1.7)
26.6 (2.2)

C区
介入群
対照群
10
12
3/7
3/9
70.4 (6.2)
69.8 (4.3)
14.2 (2.3)
14.2 (3.1)
27.7 (1.8)
28.1 (1.1)

【考察・結論】絵本読み聞かせを題材とした
認知機能低下抑制プログラムを実施し、介入効果について地区ごとに比較した結果、主に記憶愁訴のある対象者を募集した A 区・B 区
では物語の遅延再生課題で介入群の得点の向上がみられた。比較的若く活動的な対象者が参加した C 区でも介入群の得点の向上はみられたが、対プログラム：絵本読み聞かせを題材とした基礎

照群においても同様の効果がみられた。本プログ

体力づくり・記憶・実行機能・感情表現などの訓ラムの適用範囲が拡大可能であることが示され練であり、インストラクターを中心に全 10-12

る一方で、活動的な高齢者においては他の方法に回（週 1 回），1 回につき 2 時間の講座を実施しよる介入でも有効である事が示唆される。

た。前期群の受講期間に後期群には絵本読み聞かE-mail；suzukihy@tmig.or.jp

演題番号

認知機能低下抑制プログラムの心理社会的介入効果

事務局記入）○ 鄭 恵 元 、鈴木宏幸、大場宏美、野中久美子、村山陽、小池高史、

チョン

ヘウォン

桜井良太、藤原佳典(東京都健康長寿医療センター研究所)【背景】急速な高齢化のなか、高齢者の健康づ

ラム：絵本の読み聞かせ法の習得を題材とし

くりや生きがいのための多様な活動が行われてた生涯学習型認知機能低下抑制プログラム

いる。中でも認知機能低下抑制プログラムは高齢で、週1回2時間約3ヶ月開講し、音読、発声者からのニーズも高い。我々は2010年度より絵本、グループ発表等から構成された。

の読み聞かせ法の習得を題材とした認知症予防【結果】各項目について群と評価時期を要因とプログラムを開発・実施してきた。本研究では当する 2 元配置分散分析を行ったところ、いずれのプログラムが高齢者の生活機能・心理社会的健康評価尺度においても有意な介入効果は見られなに及ぼす効果について検討する。

かった(表 1)。しかし、知的活動頻度において調【方法】対象：東京近郊3地区にて記憶力に

査時期の主効果が見られた(p = 0.031)。講座実施

関して愁訴のある地域高齢者を募集した。対

後知的活動の有意な増加が見られた。また、講座

象者を前期群38名(男性5名、女性33名、平均中家族との交流頻度において有意な減少傾向(p年齢73.2±6.4歳、平均教育年数13.1±2.2= 0.058)と、GDS-15 において調査時期による有年)と後期群38名(男性6名、女性32名、平均

意な減少傾向が見られた（p = 0.089）。

年齢72.8±5.0歳、平均教育年数13.3±2.7【考察】認知機能低下抑制プログラムの生活

年）に無作為に割付け、プログラムを実施し機能・心理社会的健康面への直接な介入効果た。評価内容：プログラム実施に当たって、は見られなかった。その中で、講座受講中、

老 研 式 活 動 能 力 指 標 (TMIG Index of

家族との交流頻度の減少が見られた一方、講座実

Competence、以下TMIG）、外出頻度、家施後の知的活動頻度の増加、抑うつ傾向の減少傾族、友人との交流頻度、知的活動頻度、向が見られた。本研究への参加そのものが心理社

WHO-5精神的健康状態(以下WHO-5)、抑う

会的健康度の向上に寄与していることも考えらつ尺度15項目版(Geriatric depression Scale、以れる。

下GDS-15)、精神的自立尺度、主観的健康感【結論】本研究の結果から、当プログラムの生について、講座開始前・前期講座後・後期講

活機能・心理社会的健康面への部分的介入効

座後に、質問紙による調査を行った。プログ果が示唆された。E-mail；hyewon@tmig.or.jp

表1 心理社会的健康・生活機能における各群の得点の推移
前期群
N =38

測
定
領
域

検査名

2元配置分散分析
p値

後期群
N =38

講座開始前

前期講座後

後期講座後

講座開始前

前期講座後

後期講座後

単位（得点幅）平均 ± SD

平均 ± SD

平均 ± SD

平均 ± SD

平均 ± SD

平均 ± SD

群間
主効果

調査時期
主効果

交互作用

生活機能
外出頻度

得点 (1-5)

4.1 ± 0.7

4.4 ± 0.6

4.2 ± 0.7

4.2 ± 0.8

4.2 ± 0.6

4.2 ± 0.6

0.744

0.231

0.378

家族との交流頻度

得点 (0-7)

5.0 ± 2.0

4.5 ± 2.1

4.7 ± 1.9

4.3 ± 1.9

4.7 ± 2.1

4.7 ± 2.0

0.701

0.866

0.058 +

友達との交流頻度

得点 (0-7)

4.7 ± 1.4

4.6 ± 1.5

4.6 ± 1.4

5.1 ± 1.3

5.1 ± 1.6

5.0 ± 1.7

0.182

0.757

0.911

老研式活動能力指標総得点

得点 (0-13)

12.1 ± 1.2

12.3 ± 0.9

12.3 ± 1.0

11.9 ± 1.5

12.2 ± 1.0

11.8 ± 1.3

0.212

0.192

0.344

手段的自立得点得点 (0-5)5.0 ± 0.0

5.0 ± 0.0

5.0 ± 0.0

5.0 ± 0.0

5.0 ± 0.0

5.0 ± 0.2

0.161

0.139

0.139

知的能動性得点得点 (0-4)

3.8 ± 0.6

3.9 ± 0.3

3.9 ± 0.4

3.8 ± 0.5

3.9 ± 0.3

3.8 ± 0.4

0.946

0.178

0.808

社会的役割得点得点 (0-4)

3.3 ± 0.9

3.4 ± 0.8

3.5 ± 0.9

3.1 ± 1.2

3.3 ± 0.9

3.0 ± 1.1

0.167

0.431

0.366

得点 (0-35)

23.0 ± 4.3

23.7 ± 4.5

23.5 ± 4.3

23.3 ± 5.5

23.7 ± 5.3

24.7 ± 4.5

0.623

0.033 *

0.196

知的活動
知的活動頻度
心理・ 精神的健康
主観的健康感得点

得点 (0-4)

3.0 ± 0.7

3.0 ± 0.7

3.0 ± 0.5

3.0 ± 0.5

3.0 ± 0.6

3.0 ± 0.6

0.937

0.613

0.962

WHO-5 得点得点 (0-25)

18.3 ± 4.3

18.1 ± 3.8

18.4 ± 4.3

18.0 ± 4.1

18.0 ± 4.8

17.5 ± 4.0

0.894

0.627

0.905

精神的自立度得点

得点 (0-32)

27.1 ± 3.0

27.4 ± 3.6

27.5 ± 3.4

27.6 ± 3.7

27.6 ± 3.6

27.8 ± 3.1

0.659

0.558

0.893

GDS-15 得点

得点 (0-15)

3.8 ± 2.5

3.5 ± 2.4

3.2 ± 2.1

3.3 ± 2.9

3.0 ± 2.3

2.9 ± 2.7

0.423

0.720

0.825

WHO-5,WHO-5精神的健康状態;GDS‐15,Geriatric depression scale

失語症リハビリ教室の参加者、家族及びボランティアへの効果について
はないえ

○花家

かおる

薫

山川 正信 （大阪教育大学・院・健康科学専攻）【はじめに】高齢社会では継続した言語訓練が必要な在宅療養者のうちの 30～47％で継続できていない。そこで、S 市で H13 年から実施している失語症リハビリ教室参加者について、在宅療養における生活実態や社会参加の結果で得られた活動性の改善や変化と関連する要因を明らかにすることを目的とした。
【対象・方法】参加者及びその家族、ボラン
ティアに自記式質問紙による意識調査を実施し、教室に参加経験のある 98 名を対象に分析を行った。参加態度や変化を指標に、教室
への家族同席、参加の自主性、発言意欲、ボランティアがいる安心感等の検討を行った。
【結果】自主的な参加者の機能改善効果が高いことが分かった。家族が同席しない者には、自主的参加や必ず発言するという積極的行動が多くみられた。自主的参加者で家族が同席しない者では、生活の中で自分のできることはす
るが有意に高かった。
教室の患者家族への効果について、家族 93
名の分析を行ったところ、被介護者に言語障害のある家族の介護負担感では「コミュニケーシ
ョンが取れずイライラする」「家事や制度の手続きが増加」「本人が他も者とうまくやりとりできないこことがつらい」「気が休まらない」の 4 項目が 70%を超えていた。
先行研究の在宅失語症者家族の調査よりも20%低かったが、失語症のない要介護者家族との比較では 20%高いことが分かった。言語障害が長期にわたって継続する家族は精神的負担感を感じている。家族が教室に参加し、家族自身も交流を通じて他の家族の工夫を知り、本人の症状が分かりやすくなるといった効果を得ていた。精神的負担の有無に関わらず、家族同席の方が参加後の変化が高かった。
教室支援ボランティアの意識からみた育成
方法について、半年以上の経験を有するボラン
ティア 45 名の分析を行ったところ、コミュニ
ケーションにおける困難感をもつ者は精神的負担が多かった。精神的負担、身体的負担、時

0

20

40

60

80

コミュニケーションがとれずイライラする

75.3

家事や制度の手続きが増加

72.0

本人が他者とうまくやり取りできていないことが辛い

72.0

気が休まらない

71.0

こちらの言うことが本人が理解せず困る%53.8

周囲の理解不足45.2

本人に拒否され、辛い

43.0

本人のすることに予想がつかなくて怖い、不安

100

38.7

被介護者に言語障害のある家族の介護負担感

間的負担は、女性、60 歳以上、経験年数が 1年以上の者で、困難感を有する者が有意に高かった。 地域活動が重要と考える者は、困難感がない者に有意に多かった。
【まとめ】失語症者にはボランティアから安
心感、家族の同席で自主的な気持ちを促すこと
で、言語機能の改善や自分でできることはする
効果につながる。家族は情報交換や相談できる
安心感から、集団で本人の症状が分かりやすい、
負担感の軽減につながる。ボランティアは、地
域活動は大切、失語症理解が支援になる 、新しい知識を得るというやりがいにつながっていることが明らかになった。
今後の教室は、地域住民主体の教室として、
言語機能の改善や生活への積極性や自主性を促すこと、地域で失語症者、家族、ボランティ
アが一体的に関わり、地域全体に良い効果のある失語症者支援の仕組みづくり、まだ把握されていない失語症者や未発症者へ啓発活動の地
域展開できる。失語症者や家族、ボランティア
をつなぐ仕組みづくり、ボランティアへの助言が必要であると考える。

【連絡先】
花家 薫（大阪教育大学・院・健康科学専攻）
E-mail：d109714@ex.osaka-kyoiku.ac.jp

近見視力検査の導入に向けて（10
近見視力検査の導入に向けて（10）10）―事後措置としての受診勧告者の精密検査結果から――事後措置としての受診勧告者の精密検査結果から―○高橋ひとみ(桃山学院大学)･川端秀仁(かわばた眼科)･衞藤隆(日本子ども家庭総合研究所)【背景】学校医対象の『学校医・学校保健ハンド

良者（33 人）､近見視力不良者（22 人）､調節不ブック』（文光堂、2006）では、視力検査の意義

良者（53 人）であった。さらに､｢遠見視力不良+と目的を「学校における視力検査は個々の児童生

近見視力不良」者（15 人）､｢遠見視力不良+調節

徒が学習に支障ない見え方（視力）であるかどう機能不良」者（29 人）､｢近見視力不良+調節機能かの検査である」（宇津見義一､p.257）とある。

不良」者（14 人）､｢遠見視力不良+近見視力不良

現行の遠見視力検査のみで、その目的を果たすこ+調節不良」者（11 人）であった。現行の遠見視とができているかを検証した。

力検査のみなら受診しなかった「遠見視力正常」【方法】2011 年 5 月、A 小学校において、全児者（28 人）の屈折検査結果は、右眼が弱度遠視（9童 695 人（受検者 687 人、男子 347 人、女子 340眼）､弱度近視（4 眼）､中等度近視（1 眼）で、人）を対象に遠見視力検査・近見視力検査・調節

左眼が弱度遠視（11 眼）､弱度近視（2 眼）､中等機能検査・屈折検査・質問紙調査を行った(遠見視

度近視（1 眼）であった。一方、現行の遠見視力

力検査は定期健康診断として同月に学級担任が実検査のみでも発見されたであろう「遠見視力不良

施した)。全ての検査は日常視（裸眼または使用し者」(33 人)の屈折検査結果は、右眼が弱度近視（16ている眼鏡装用）で行った。遠見視力検査は学校

眼）､中等度近視（7 眼）､弱度遠視（4 眼）､強度

保健法に則り「370 方式」による簡易遠見視力検

近視（2 眼）で、左眼が弱度近視（17 眼）､中等査であり、近見視力検査は、眼前 30cm の単一視

度近視（8 眼）､弱度遠視（3 眼）､強度近視（1

標（｢0.3｣｢0.5｣｢0.8｣）を判別する簡易近見視力検眼）であった。また、近見視力不良者（22 人）の査であった。屈折検査は、オートレフケラトメー

屈折検査結果では、右眼は中等度近視（7 眼）､タ（NVision-K5001 味の素トレーディング社製）

弱度遠視（6 眼）､弱度近視（4 眼）､強度近視（1を使用した。調節効率検査は、球面レンズをフリ眼）で、左眼は、中等度近視（6 眼）､弱度近視（5ップして 30 秒間に何回裏返しができるかを検査

眼）､弱度遠視（4 眼）であった。調節不良者（53する方法で行った。その結果、事後措置として､｢1人）の屈折検査結果では、
右眼は弱度近視（20 眼）､

眼でも遠見視力 1.0 未満」者＝遠見視力不良者

弱度遠視（8 眼）､中等度近視（6 眼）､強度近視

32.8％（225 人）､｢1 眼でも近見視力 0.8 未満」（2 眼）で、左眼は弱等度近視（19 眼）､弱度遠者＝近見視力不良者 14.1％（97 人）､｢30 秒間に視（11 眼）､中等度近視（9 眼）､強度近視（1 眼）

0 回者」＝調節不良者 33.5％（230 人）に受診勧であった。精密検査の結果、現行の遠見視力検査

告をした。このうち、A 小学校担当学校眼科医院

のみなら発見できなかった屈折異常が多くいた。

で精密検査を受けた児童は 61 人（男子 33 人、女【結論】2011 年度には、小学校学習指導要領の改子 28 人）であった。この 61 人の精密検査結果を訂に伴い学習内容も増加した。学校教育を円滑に解析した。精密検査では、屈折検査・調節機能検進めるためには良好な遠見視力に加えて、良好な

査は健診時と同じ機器を、視力検査は自動視力計

近見視力が必要である。まず、スクリーニングと(NV-300 ニデック社製）を使用した。統計処理はしての視力検査では、視力不良者を見逃さないよ

SPSS（Ver19）によりχ2 検定を行なった。

うにしなければならない。視力検査のあり方を検【結果と考察】受診理由の内訳は、遠見視力不討する時期にきていると考える。

演題番号

高校生剣道部員におけるストレス対処力(SOC)の関連要因

事務局記入）

○浅沼

あさぬま

とおる

徹 1)、武田 文 1)、朴峠 周子 2)、門間 貴史 3)、

藤原 愛子 1)、木田 春代 1)、香田 泰子 1)1) 筑波大学大学院人間総合科学研究科ヒューマン・ケア科学専攻、2) 人間総合科学大学人間科学部人間科学科、3) 筑波大学大学院人間総合科学研究科体育学専攻【背景】近年、ストレス対処力を表す首尾一貫

重回帰分析の結果、ソーシャルスキル得点

感覚(Sense of coherence : SOC)が注目されてい(β= .278,p< .001)およびソーシャルサポート得点

る。SOC の形成にはさまざまな人生経験や心理(β= .244,p< .001)が高く、相互協調的自己観得点

社会的要因が関連するとされているが、これまで(β=-.244,p< .001)が低いほど、SOC 得点が高か

SOC と運動・スポーツとの関連についての実証った。

的検討は少なく、また武道に着目した研究は僅少【考察】本対象のストレス対処力レベルは、先である。

行研究における一般の高校生と同等であった。先【目的】高校生剣道部員のストレス対処力

行研究によれば、競技レベルの高い大学生柔道・(SOC)の状況を明らかにするとともに、SOC と剣道部員のSOC レベルは一般の大学生より高い

剣道の開始年齢、段位、心理社会的要因との関連ことが報告されているが、これらの集団では、よを明らかにする。

り幼少期から武道経験を蓄積しており、また全日【方法】2011 年 8 月に、千葉県 A 市で開催さ本選手権や国際大会での入賞といった質の高いれた練習試合に参加した、関東地方の高校 32 校

成功経験を有している。SOC の形成には、特にの剣道部員 400 名を対象に無記名自記式質問紙

成功経験が関与するとされており、本対象ではそ調査を実施した。調査項目は、1)属性(性別・学

うした経験を十分に蓄積していないことが、一般

年)、2)開始年齢、3)段位、4) SOC、5)心理社会の高校生のSOC レベルと相違がなかった理由の的要因(ソーシャルスキル、ソーシャルサポート、

一つではないかと考えられる。

相互協調的自己観)とした。回答が完全であった

また、対人関係を円滑に進める自信が強いこと、

307 名(有効回答率 76.8%)を分析対象として、周囲からのサポートが良好であること、および周SOC 得点と開始年齢、段位、心理社会的要因のりからの評価を懸念する傾向や対人依存傾向が各得点との関連を検討した。その際、開始年齢は弱いことが、ストレス対処力の高さと関連してい中央値により 10 歳以下と 11 歳以上で、段位はることが示唆された。これらは、SOC の理論を初段以下と弐段以上でそれぞれ 2 群化した。
単変支持する結果であった。

量解析において有意な関連のみられた変数を独【結論】高校生剣道部員におけるストレス対処

立変数、SOC 得点を従属変数とする重回帰分析

力(SOC)レベルは、一般の高校生と同等である可を行った。本研究は、筑波大学人間総合科学研究

能性が示唆された。またストレス対処力(SOC)

科研究倫理委員会の承認を得て実施された。

は、ソーシャルスキル、ソーシャルサポート、相【結果】本対象の SOC 得点は 50.8±8.8、ソー互協調的自己観とそれぞれ単独で関連していた。

シャルスキル得点は 56.8±8.8、ソーシャルサポ
ート得点は 44.5±7.7、相互協調的自己観得点は49.3±7.5 であった。

E-mail；tohru_asnm@yahoo.co.jp

運動実施状況が女子大学生の全身持久力に及ぼす影響
ふじさわ

まさみ

藤沢 政美（園田学園女子大学）【背景･目的】若年層の体力低下が顕著になってお無かった。また，運動部に所属している46 名の最大り，また全身持久力の低下が生活習慣病の発症と関

酸素摂取量の平均が 43.9(SD5.0)mℓ/kg/分，所属し連の深いことが認められている。そこで，本研究でていない20名のその平均は38.2(SD4.6)mℓ/kg/分とは，体育を専攻する女子大学生を対象に，全身持久運動部所属が有意に高い結果となった(p<0.01)。シ力の指標とされる最大酸素摂取量を２種類の方法でャトルランにおいても，運動部に所属する者が45.3推定し，運動実施状況，カリキュラム面などより検(SD3.6) mℓ/kg/分，所属しない者が39.0(SD3.3)mℓ/

討を行った。

kg/分と運動部に所属する者が有意に高かった【方法】平成23 年に兵庫県内のA 女子大学におい(p<0.01)。

て，
体育・健康スポーツを専攻する2 年次生66 名(年【考察】今回の対象学生は１，２年次に前・後期そ

齢19.4(SD1.5)歳(レンジ19～30 歳）)を対象に，自れぞれ週当たり４～５コマの体育実技があるカリキ

転車エルゴメータを用いた最大下の多段階式負荷漸ュラムであること，高校時代を含め運動に積極的に増法による自転車駆動運動と 20ｍシャトルランを取り組んできた者が多いことなどが最大酸素摂取量

日を変えて実施した。自転車駆動運動では，予測最の高い要因として挙げられる。しかし，運動部に所

高心拍数の 80％( (220－年齢)×0.8)を目安とし，属していない者は，所属している者に比して明らか

その際の負荷と心拍数の関係から，20ｍシャトルラに低い最大酸素摂取量を示しており，高校時代の定ンでは折り返しの総回数からそれぞれ最大酸素摂取

期的な運動から遠ざかっている期間は２年にも満た量を推定した。

ないにもかかわらず，生活習慣病予防効果の現れる【結果】自転車駆動運動による最大酸素摂取量は平最大酸素摂取量の基準を下回った者もいた。今後，均が42.2(SD5.5)mℓ/kg/分(レンジ29.8～54.8 mℓ/

学年進行に伴って授業での体育実技が減ることで，

kg/分)であった。また，20ｍシャトルランによるそこの傾向にさらなる拍車がかかると予想される。

の平均は43.4 (SD4.5) mℓ/kg/分(同33.9～52.3 mℓ/【結論】体育・健康スポーツを専攻する学生は，同kg/分)であり、この両者の間にはｒ=0.5376(p<0.01)

年代に比べ全身持久力が優れていた。
しかしながら，の高い相関があった。
日本人の体力標準値によると，

運動部に所属していない者は，所属している者より

19 歳女性の最大酸素摂取量の標準値は 36.8mℓ/kg/

全身持久力が低く，なかには健康面からも好ましく分であり，「健康づくりのための運動所要量」(平成ないレベルの者もいた。これらを踏まえ，大学にお18 年)における生活習慣病予防効果の現れる最大酸

いても運動を行わせたり，身体活動量を増やすよう

素摂取量の基準値は 20 歳代女性では 33mℓ/kg/分とな方策，さらには生涯にわたって運動を生活の中にされ，今回の平均値はこれらいずれの値をも上回っ取り入れるような啓発的な活動も考えていく必要がた。しかしながら66 名の対象者のうち，この生活習あると思われる。

慣病予防効果の現れる最大酸素摂取量の基準を下回ったものが，
自転車駆動運動によるもので4 名おり，

連絡先；藤沢政美

このうち運動部に所属している者が 1 名，残りの 3

園田学園女子大学人間健康学部総合健康学科

名は運動部に所属していない者であった。なお，シ〒661-8520 兵庫県尼崎市南塚口町7-29-1

ャトルランによるものでこの基準を下回ったものは

E-mail；fujisawa@sonoda-u.ac.jp

教科教育法におけるワークシートを活用した習得型と活用型の学習活動のカリキュラム開発と評価〇永井大樹１） 本間 啓二 2） 衞藤 隆３） 佐々木
1）東京大学大学院教育学研究科
2）日本体育大学体育学部
3）日本子ども家庭総合研究所

司 1）

【背景】
「教育課程及び指導法に関する科目」のなか踏まえ次のような学習活動ごとのワークでの「各教科に関する指導法」（教育職員免許

構成させるようにした。

法施行規則第 6 条）は、一般的に、教科教育

表 1 ワークシートの構成法と呼称されている。この教科教育法では、タイトル各大学が、教員養成のカリキュラムを創意工

氏名など

夫することなどが提案され、その他の科目の①学習活動へのレデ ②知識・技能の習得

整合性を持つことや教育実習や教職実践演ィネス

習と連続性があえることが重視されている。
（平成 19 年教育職員養成審議会・答申）。そ③思考力・判断力・ ④③に伴う個人ワーのなかでも、学習指導要領の改訂など、時代

表現力育成のための クとグループワークの変化や社会の要請に応えることが求めら

活用型の学習活動

れるとともに、教育実習校の要請でもある、授業を組み立てる力や学習指導要領への深⑤学習活動の振り返 ⑥学習した内容の日

い理解、指導計画を作成するための力が求めりられている。

常生活や社会生活へのあてはめ【カリキュラム開発】【カリキュラム開発の対象】

本研究では、教科教育法のカリキュラム改善

2006 年から 6 年間にわたり、N 大学においを目的として、次の目標を設定し、カリキュてカリキュラム開発を行った。その対象は、ラムの開発を行った。

教員免許の取得を希望する学生（1500 名規〇教育実習を目標して、授業づくり（授業の模）であった。教科教育法は、1 クラス 200

組み立て）、指導計画の作成、ワークシート

名程度に分かれており、半期 15 回の講義計の作成ができるようになること画を組んでいる。

〇講義形式から、モジュール形式にし、学習【カリキュラムの評価】

指導要領を理解するための調べ学習の時間

カリキュラム開発の中核的な目標である指（30 分）、解説の時間（30 分）、ワークシー

導計画の作成や授業の組み立てとしてのワトを作成する時間（30 分）という時間配分

ークシートの作成を毎回の授業で取り組み、を行った。

授業づくりのワークシートは 5 段階の評定〇保健の授業づくりのワークシートを作成を行い、さらにそのワークシートの評定と単する際には、新学習指導要領の改訂の要点を

位時間の指導計画の得点を評価した。

OR 9-1

企業内の健康推進員による体操教室の予備的効果検証
かなもり

○金森

さとる

悟 1)、甲斐裕子2)、川又華代3)、横川博英4)、福田 洋4)1)

順天堂大学医療看護学部

2)

財・明治安田厚生事業団体力医学研究所

3)

東京労災病院勤務者予防医療センター

4)

順天堂大学医学部総合診療科【背景】職域において健康の保持・増進に取看護学部研究等倫理委員会の承認を得た。

り組んでいる事業所は半分以下との報告が【結果】分析対象者の年齢は23～67歳で、4ある。実施上の阻害要因を補う方法の1つに0代が31.3%と最も多かった。ベースライン特、医療職ではない労働者で構成される健康推性では、定期的な運動者は年代ごとの差がほ

進員の活用が考えられ、健康推進員が比較的とんど見られず、全体で12.5%であった。喫取り組みやすい活動として体操があげられ煙者は25.0%、多量飲酒者は21.9%、長時間労る。本研究の目的は、事業所内の健康推進員

働者は43.8%、ストレスをためている者は46が企画した体操教室の効果を、前後比較デザ.9%であった。体操時間は介入前が18.2±18

インにより予備的に検証することとした。

.7分/週、介入後が25.7±28.0分/週であり、【方法】本研究は 製造業を行うA社の 1 事業増加がみられたものの有意ではなかった（P所にて実施した。A社では、安全衛生委員会=.13）。肩こりでは44.1±28.6から31.3±2の傘下組織として、医療職ではない労働者か

6.1と有意な改善がみられた（P<.01）。腰痛ら構成された健康推進員が設置されている。

では28.4±30.4から24.2±24.0と改善がみ

事前の調査からA社では肩こりや腰痛のあるられたものの有意ではなかった（P=.33）。

者が多いことから、これらの緩和を意図した
体操教室を健康推進員が企画した。教室の実
施前には健康推進員に対し、運動の専門家による肩こりや腰痛緩和の体操が指導された。

ベースライン時に症状が全くないという者が肩こりで5名、腰痛で12名いたため、それぞれ除外して追加の解析を行った。肩こりで2012 年 3 月に 4 週間にわたり週 1 回、就業は52.2±23.1から37.1±24.3に（P<.01）、

時間後 20 分間、会議室にて健康推進員が体

腰痛では45.5±26.4から31.3±25.5に有意操教室を行った。体操教室に 1 回以上参加しな改善がみられた（P=.01）。また、体操教

た者は対象事業所の全労働者 399 名中 48 名

室の感想には「会社として社員の健康を考え（12.0%）であった。そのうち解析に必要なてくれていると感じた」、「説明もうまく、データに欠損がない 32 名（男性 25 名、女性7 名）を分析対象者とした。教室の実施期間前後で自記式質問票調査を行い、調査項目は
性別、年齢、生活習慣、体操の実施時間、肩こり・腰痛の程度（VAS）、体操教室の感想（教室後のみ）とした。解析には対応のある
t検定を用いた。本研究は、順天堂大学医療

親近感や一体感を持てた」、「受ける立場に立った取り組みである」等があげられた。

【結論】企業内の健康推進員による体操教室は、参加者に受け入れられており、肩こりおよび腰痛に有効な取り組みとなる可能性が示唆された。
E-mail；skanamo@juntendo.ac.jp

勤労者のストレスと生活習慣に関する検討
すずき あ き こ

○鈴木亜紀子*¹ 山本久美子*² 吹越悠子*¹ 赤松利恵*¹*¹お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科*²前お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科【背景・目的】

ストレス群が 254 名（8.4%），非ストレス群が勤労者を対象にストレスに対する反応と生活

2,763 名（91.6%）であった（クロス集計と単変

習慣，および属性との関連を検討することを目的

量ロジスティック回帰分析の結果を省略する）．

とした．

多変量ロジスティック回帰分析の結果，モデル【方法】

1 では，男女ともに残業時間（男性：OR=2.42，

2011 年 8 月に，A 社の健保組合保険者 4,462

95%CI：1.34-4.36；女性：OR=4.23，95%CI：名を対象に，無記名の自記式質問紙調査を行った． 1.24-14.47）に関連がみられた．また，男性に年
調査項目は，労働安全衛生総合所が作成した「ス代（50 代以上）（OR=0.26，95%CI：0.08-0.80），

トレスに関連した症状・不調（以下，ストレス反女性に服薬（OR=1.95，95%CI：1.33-2.86）と応とする）（計 9 項目）」，属性（年齢など 8の関連がみられた．モデル 2 では，男女ともに睡項目），および生活習慣（喫煙状況など 7 項目）

眠時間（5 時間未満）（男性：OR=2.69，95%CI：であった．ストレス反応の下位尺度の疲労，不安，

1.26-5.73；女性：OR=2.73，95%CI：1.64-4.54）

抑うつのカットオフポイントに 1 つでも該当しに関連がみられ，男性にのみ睡眠時間（5 時間以た者をストレス群，それ以外の者を非ストレス群

上 6 時間未満）（OR=1.97，95%CI：1.07-3.61）

として 2 群に分類し，その他の項目とクロス集計との関連がみられた．モデル 3 では，男性に関連を行った．次に，ストレス反応に関連する属性おがみられた項目は，残業時間（OR=2.93，

よび生活習慣を検討するため，単変量と多変量ロ

95%CI：1.59-5.42），居住形態（OR=2.33，

ジスティック回帰分析（尤度比による変数増加

95%CI：1.27-4.29）であった．一方，女性に関法）でオッズ比（OR）および 95%信頼区間連がみられた項目は，服薬（OR=2.01，95%CI：（95%CI）を求めた．ストレス反応（非ストレ1.27-3.20），睡眠時間（5 時間未満）（OR=3.01，

ス群（0），ストレス群（1））を従属変数，属95%CI：1.61-5.62）であった．

性（計 8 項目）とストレス反応との関連（モデル【考察・結論】

１），生活習慣（計 7 項目）とストレス反応とのストレスに対する反応と関連する項目は男女関連（モデル 2）を検討した．さらに，モデル 1によって異なった．最もストレスに対する反応ととモデル 2 で用いた全ての変数を投入して解析関連がみられた項目は，男性では残業時間，女性を行った（モデル 3）．以上の解析を全て男女別

では睡眠時間（5 時間未満）であった。

に行った．

（連絡先）

【結果】

鈴木亜紀子（g1270506@edu.cc.ocha.ac.jp）

回答者 3,277 名（回答率 73.4％）のうち，ス

お茶の水女子大学大学院

人間文化創成科

トレス反応の全項目と性別を回答した 3,017 名

学研究科 博士後期課程 1 年（男性 41.5%，女性 58.5%）（有効回答率 67.6%）〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1

を解析対象者とした．対象者のストレス反応は，

TEL&FAX： 03-5978-5680

演題番号

医療従事者における抑うつとライフスタイルの関連

事務局記入）〇伊藤佳奈美（順天堂大学本郷キャンパス健康管理室）
福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）【目的】近年、医療従事者のうつ病をはじめ

栄養バランス

朝食としたメンタルヘルスに関するリスクマネ

40%

50%

ジメントが重要視されている。心身を病める

30%

38%

20%

25%

や交代勤務を有することから、医療従事者は

10%

13%

一般企業労働者とは異なる要因が関与する

0%患者との関わり、24 時間対応、長時間労働

0%

ほぼ毎日
食べる

週3～5回

週1～2回

食べない

常に
考えている

時々
考えている

あまり
考えていないp＜0.001

可能性がある。しかし、我が国では医療従事

考えていない
p＜0.001

図1 CES-Dと食事者における抑うつとライフスタイルの関連についての報告は少ない。そこで本報告では、

運動習慣（30分/日以上の汗をかく運動）

勤務時間

28%

28%

21%

21%

14%

14%

7%

7%

大学病院の医療従事者の抑うつとライフス
タイルの関連について検討を行った。

【方法】平成 22 年度、都内の A 大学病院の職員を対象とし、cross-sectional study を行なった。定期健康診断時に、自記式にて CES-D

0%

0%
週2回以上

週1回

月に
2～3回

年数回以下

9時間未満

9～11時間未満

11～13時間未満とライフスタイルの調査を行なった。抑うつ13時間以上p＜0.01p＜0.001

図2 CES-Dと運動、勤務時間状態は CES-D16 点以上と定義した。ライフ
スタイルは森本の 8 つの生活習慣を 4 件法に

睡眠時間

ストレス

50%

70%

て調査し、抑うつとライフスタイルの関連を

38%

53%

χ2 検定により検討した。

25%

35%

【結果】有効回答は 3,386 名（有効回答率

13%

18%

93.6％）、平均年齢 34.1±10.7 歳、男女比は36% : 64%、CES-D の平均点は 11.5±7.5 点、

0%

0%
4時間未満

4～6時間
未満

6～7時間
未満

7時間以上

あまり
感じない

やや感じる

強く感じる

p＜0.001

非常に強く感じる
p＜0.001

中央値は 10.0 点、16 点以上は 23.7%、45 点

図3 CES-Dと睡眠時間、ストレス

以上は 0.001%であり、CES-D16 点以上の割

慣、勤務時間、睡眠時間、ストレスとの間に合は部署（職種）間で差が見られた。ライフは有意な関連が見られた（図 1-3）。

スタイルの調査結果、ストレスを感じている【考察】本報告の対象において、CES-D の平者は 81.6%、うち強く感じている者は 26.4%

均は先行研究と大きな差は認めなかったが、と、抑うつの頻度とほぼ同様であった。勤務

医療従事者における抑うつとライフスタイ

時間 9 時間以上は 73.7%、睡眠時間 6 時間未ルについて一定の関連が示唆された。本研究

満は 58.6%であった。朝食を毎日～週 3 回以は単一標本、断面調査による単変量解析であ上食べる、栄養バランスを考えている者は約り、多くの限界を有する。今後は本報告を院80%に対し、週 1 回の以上運動は 32.5％と運内のスタッフ研修等に活かすとともに、多変動不足の職員が多かった。喫煙者は 11.5%で量解析や縦断調査等により詳細な分析を行あった。抑うつとライフスタイルとの関連にう予定である。

ついては、朝食摂取、栄養バランス、運動習E-mail；kitou@juntendo.ac.jp

演題番号
事務局記入）

鍼灸治療院利用者の鍼灸活用に関する関連要因の構造分析
ねぎしこ○根岸とも子(日本医学柔整鍼灸専門学校)
星 旦二（首都大学東京都市環境学部大学院）【背景】鍼灸は6世紀に日本へ伝来して以来【結果と考察】分析の結果、3個のカテゴリ、日本特有の風土・文化・思想に合った改良

ー【利用者の認識】(【 】はカテゴリー)【

を経て、8世紀の大宝律令で制度化された医施術者のイメージ】【利用者の行動】と3段療に位置づけられていたが、明治期以降は近階のプロセス、窺い、困惑、活用があった。

代科学に基づく近代西洋医学が制度化され活用継続のプロセスは、症状改善を目的に来た医療となり、鍼灸は価格、治療方法は不明

院した利用者が施術者への依存と不満を感で、利用の不安が大きいものの、通常医療にじた後、鍼灸治療によって‘情緒のコントロ

ないものを期待されている。

ール’(‘ ’は概念)の認識により‘病気予【目的】鍼灸治療院の利用者がどのような目

防・体調維持’へ利用目的が変化した。継続的で鍼灸を活用し、かつ継続するかについて

活用の関連要因は能力ある専門家との良好

利用当初の認識からその後の鍼灸のとらえな関係、たいした副作用がないこと、不定愁

方、位置づけ、効果の評価を含む認知状況を訴軽減の体験、周りの支援、情緒のコントロ

理解する仮説モデルを示し、その仮説を立証することで、わが国の医療資源の活用を促すールであった。

基礎資料を得ることである。
【方法】鍼灸治療院利用者の鍼灸活用にいたる要因を鍼灸に対する認識、鍼灸の利用体験、鍼灸の社会的支援の3つとした研究の仮説をもとに、2009年5月から2010年7月に研究協力者8名(男性4名,女性4名)（20代から80代)に対して半構成化面接による調査を実施した。
分析テーマは対象者への面接調査によって得られたインタビューの内容をグラウンデ

図1 継続活用プロセスの構造図

ッド・セオリー・アプローチ(以下GTA法)の【結論】鍼灸治療院利用者は鍼灸の活用によ手法を用いて鍼灸の継続活用につながるプって、仕事と調和した生活を継続しているこ

ロセスの構造を提示し、その要因の関連性をとが明らかになった。

明らかにすることである。研究の意図を理解

伝統医療、代替医療関係者の参加をお願いします。

し、承諾した研究協力者と研究倫理遵守誓約(連絡先)根岸とも子（ねぎしともこ）

書に署名し、研究協力者、研究者が各1部ずつ保管するという倫理的配慮を行った。

〒169-0075 新宿区高田馬場 1-18-18
E-mail；negishi@jusei-sinkyu.com
Tel 03-3208-7741 Fax 03-3208-6488

演題番号

さくらいりょう た運動に対する充足感が高齢者の心身機能に与える影響―運動充足感と身体活動量からの検討―
す ず き ひろゆきのなか く み こ

おおばひろみちょんへうぉん

むらやまようふじわらよしのり○桜井 良 太、鈴木宏幸、野中久美子、大場宏美、 鄭 恵元、村山陽、藤原佳典
東京都健康長寿医療センター研究所【背景】適度な身体活動が高齢者の心身機能の充足群は低充足群に比べ、値が良好である傾向が維持・改善に繋がることは自明な知見となってい示された。また、各身体活動量群内（低・高身体

るが、運動の実施状況に満足しているか否かとい活動頻度）での比較においても同様の傾向が認めった運動充足感が高齢者に与える影響についてられた。

は明らかではない。低程度の身体活動量で十分な

表 1. 全参加者における運動充足群間の比較

運動充足感が得られる高齢者であれば、それほど低運動充足群 高運動充足群(n = 147)(n = 113)
P -value

多くない身体活動量であっても心身機能の維Mean±SD

持・改善に寄与するのかもしれない。逆に、中・高程度の身体活動量を有している高齢者であっ性別 (%女性)

Mean±SD

72.8

70.8

0.723

70.9 ± 5.6

0.251

年齢

70.0 ± 6.4ても、十分な運動充足感が得られていなければ、

BMI

24.5 ± 3.3

22.8 ± 3.0

P < 0.001

定期的な身体活動の利得はあまり得られていな

握力 (kg)24.5 ± 7.8

25.7 ± 8.1

0.028

いのかもしれない。そこで本研究では運動充足感

TimeUp & Go test (秒)6.12 ± 1.31 5.86 ± 1.14

0.061

WHO-5得点

17.3 ± 4.9

19.6 ± 3.9

0.003

SF-8：身体的サマリースコア 46.5 ± 7.0

50.1 ± 4.8

P < 0.001

かにすることを目的とした。

SF-8：精神的サマリースコア 51.1 ± 6.2

52.4 ± 5.1

0.139

【方法】
介入研究に参加した地域在住高齢者 260【考察】本研究から、身体活動量にかかわらず、

名（平均年齢 ± 標準偏差 = 70.4 ± 6.0 歳）

主観的な運動充足感が高い高齢者ほど、WHO-5 やを解析対象とした。事前検査時に主観的な運動充SF-8 得点から示される精神・心理的健康度およ足感と身体活動量（仕事などの生活活動と運動習

び健康関連 QOL が高いことが明らかとなった。こ慣から定義）を聴取し、併せて体組成と身体機能の結果は、身体活動頻度に高低にかかわらず運動（握力、開眼片足立ち、歩行速度、TimeUp & Go

充足感を得られる運動が高齢者の健康増進に寄test）、精神的健康度尺度である WHO-5、健康関

与する可能性を示している。この結果から、健康連 QOL 尺度である SF-8、精神的自立度尺度を測教室などの地域保健の現場においても、運動充足定した。解析は運動充足感と身体活動量を 2 水準

感の向上を主眼に置いた内容・評価が有効である（低・高）にまとめ、各運動充足感間における測ことが示唆された。

の違いが高齢者の心身機能に与える影響を明ら

定変数の比較を、身体活動量を調整した多変量分散分析から検討した。

【結論】本研究から、運動充足感の高低によって心身機能レベルに差が生じることが明らかに【結果】運動充足感を独立変数とし、身体活動なった。運動充足感を指標とした運動介入評価が量を共変量とした多変量分散分析の結果、BMI、有用である可能性が推察される。

握力、WHO-5 得点、SF-8:身体的サマリースコアに有意な差が認められ、全ての項目において、高E-mail；sakurair@tmig.or.jp

地域高齢者におけるストレス対処力（SOC）と運動能力・日常生活機能・転倒
経験との関連もんまたかふみ○門間貴史1) 武田 文 2) 浅沼 徹 2) 朴峠周子 3) 藤原愛子 2) 木田春代 2) 香田泰子 2)
1)
筑波大学大学院人間総合科学研究科体育学専攻、2)筑波大学大学院人間総合科学研究科
ヒューマン・ケア科学専攻、3)人間総合科学大学人間科学部人間科学科【背景】高齢期には多様なストレッサーに直面す【結果】前期高齢者においては、SOC と運動能るため、健康の回復・維持・増進の上でストレス力のいずれの項目とも関連を認めなかったが、日に対処する力が重要となる。このようなストレス

常生活機能との間には有意な正の相関を認めた対処力として、Antonovsky が提唱した Sense of（r=.228, p<.001）。また、転倒経験がある者は、

Coherence（SOC）が注目されている。高齢者ない者よりも SOC が低かった（t=2.48, p<.05）。

の SOC には、運動能力・日常生活機能およびそ

後期高齢者においても前期高齢者と同様に、れに関連する転倒経験などが影響を及ぼしていSOC と運動能力のいずれの項目とも関連を認めると考えられ、また前期高齢者と後期高齢者では、 なかったが、日常生活機能との間には有意な正のこれらの関係性が異なる可能性が考えられるが、相関を認めた（r=.332, p<.01）。しかし、転倒経

これまで全く検討されていない。

験は SOC との関連を認めなかった。

【目的】地域高齢者におけるストレス対処力【考察】地域高齢者では年齢層の違いにかかわら（SOC）と運動能力・日常生活機能・転倒経験ず、運動能力とストレス対処力には関連がなく、との関連を、前期高齢者・後期高齢者それぞれに日常的な生活動作にかかわる身体機能が高いほついて検討した。

どストレス対処力が高かった。よって地域高齢者【方法】2011 年 8 月に茨城県笠間市で行われたのストレス対処力向上には、運動能力を高めるこ「かさま長寿健診」に参加した地域高齢者 360とではなく、日々の生活が不自由なく行える身体名に対して記名自記式質問紙調査を行った。完全機能を高めることが重要であることが示唆されな回答が得られた 258 名（前期高齢者 161 名、た。一方で、転倒経験とストレス対処力との関係

後期高齢者 97 名）を分析対象とした。分析項目

性には年齢層による違いがみられ、前期高齢者では（1）年齢（2）13 項目 5 件法版 Sense of

は転倒経験がある者はない者よりもストレス対

Coherence Scale（3）運動能力（握力、開眼片処力が低いのに対し、後期高齢者では関連を認め

足立ち時間、長座体前屈、長座位起立時間、5 回なかった。ストレス対処力にはさまざまな人生経

椅子立ち上がり時間、Functional reach、Timed up

験の成否が影響を及ぼすとされているが、転倒経

and go、5m 通常歩行時間、48 本ペグ移動、全験は前期高齢者ではストレス対処力のマイナス

身単純反応時間、全身選択反応時間、立ち上がり要因であるのに対し、後期高齢者では影響をもたパワー）（4）日常生活機能（SF-36 の身体機能ないといった違いがある可能性が示唆された。

尺度）（5）過去一年間の転倒経験である。前期【結論】地域高齢者のストレス対処力（SOC）

高齢者・後期高齢者に層別し、それぞれにおいて、は、年齢層にかかわらず、運動能力とは関連がな

SOC と運動能力の各項目・日常生活機能との関く日常生活機能と関連を認めた。また、前期高齢

連を Spearman の順位相関分析により、また者においてのみ、転倒経験との関連を認めた。

SOC と転倒経験との関連を t 検定により分析した。

E-mail；s1121597@u.tsukuba.ac.jp

演題番号

中年女性の体重と生活習慣・健康感に関する研究

事務局記入）○宮木弘子（女子栄養大学栄養科学研究所） 宮城重二（女子栄養

みやきひろこ大学保健管理学研究室）【背景】生活習慣病を予防するうえで、適正体重の維持は目標とされ、20 歳時からの体重増加もまたひとつの指標とされている。さらに、津金らは体重減少で死亡率が増加する

24.1±3.3 であり、平均 BMI は 4 群間で有意に差がある(P<0.01)。②20 歳時からの体重変化量と各要因の関連：ボディイメージは「減少群」「維持群」で適正な認識で満足度と報告し、つまり 20 歳時から体重変化が少ないことが健康維持に重要であるといえる。
そこで、20 歳からの体重変化に着目し、体重変化の実態を明らかにし、生活習慣、ボディイメージ、健康感との関連を検討する。体が高い。生活習慣は「維持群」がもっとも良好で、「減少群」が悪い。健康感は「維持群」
は高く「増加群」が低い。
【考察】20 歳時からの体重変化量は平均 3kg
であり、加齢に伴い増加がみられた。しかし、重を維持している者の特徴が明らかになることで、今後の健康維持増進に役立つと考えられる。
【方法】首都圏某女子大学に通う学生の母親150名を対象に自記式質問票を留め置き法で20 歳時より体重を変わらず維持する者がみられるため、維持群、平均群、減少群、増加群に区分し、体重を維持する者の特徴を明らかにした。その結果、体重維持群は自身の体型を正しく、ポジティブに認識し、食事、運実施した。調査項目は基本属性（年齢、身長、体重、20 歳時の体重）、ボディイメージ（体型認識、体型満足度）、生活習慣（特定健診用の標準的な質問票より 11 項目抜粋）、健康感（主観的健康感、自覚症状）である。20
歳時の体重と現在の体重より、20 歳からの体重変化量(kg)を算出し、減少群（-2.5 未満）、維持群（±2.5）、平均群（2.5 以上
7.5 未満）、増加群（7.5 以上）に４区分し動、休養のどれもが良好であり、健康感も高かった。つまり、20 歳の若年時から自身の体型を適正に受け止め、良好な生活習慣を実践し続けていることが体重維持の秘訣であるといえる。しかし、平均群と増加群は体型を過大に認識し、不満を抱く者が多く、このボディイメージの歪みは体重増加による影響だと考えられる。さらに、生活習慣も維持
群に比べて悪く、体重増加の要因と考えられた。解析はエクセル統計 2008 を用い、平均値の差の検定は２群間では対応のないｔ検定、３群間では一元配置分散分析を行い、有意の場合は多重比較を行った。各要因の関連性は独立性の検定を行った。
【結果】①実態：現在の平均 BMI21.4±2.73、
20 歳時からの体重変化量平均 3.03±6.26 でる。つまり、体重とボディイメージと生活習慣が悪循環となり、その結果健康を害すると考えられる。また一方で、減少群に含まれる者は BMI の幅が広く、体重減少の背景要因が異なると考えられる。
【結論】20 歳時より体重を維持する秘訣は適正なボディイメージと食事、運動、睡眠がある。
「減少群」は 17%、平均 BMI20.5±2.7、「維持群」は 29%、20.1±1.6、「平均群」
は 32%、21.3±1.6、「増加群」は 22%、

バランスよく良好であることが示された。
E-mail；mha101@eiyo.ac.jp

演題番号

コミュニティ・エンパワメントによる地域づくり型自殺予防事務局記入）○藤田幸司（秋田大学大学院公衆衛生学講座） 佐々木久長（秋田

ふじたこうじ

大学大学院基礎看護学講座）【背景】近年、自殺予防対策において、社会全

ワークショップを行った。3 回目はテーマについ体で悩みを抱える人に対して、支援できる体制をて住民主体で、地域のビジョンを検討し、今後の整えていく地域づくり型対策としての地域モデ

具体的な活動方針を確認した。初回開始前、およルが注目されている。しかし、地域モデルとしてび、3 回目終了後に簡潔な自記式質問紙調査を実の自殺対策の取組については十分な知見がある

施し、参加者の意識変化を測定した。各自治会のとはいえない。本研究は、ヘルスプロモーション

参加者数（初回-2 回-3 回）は、Ａ自治会 25-18-20の手法であるコミュニティ・エンパワメントの技

名、Ｂ自治会 25-21-20 名、Ｃ自治会 21-25-22

法を取り入れた地域づくり型の社会的介入の自名となっており、計 3 回のプログラム全てに参加

殺予防対策における有効性を検討するために実したのは、Ａ自治会 10 名、Ｂ自治会 12 名、Ｃ自施した。

治会 11 名であった。このうち、回答に不備があ【方法】秋田県A町において、平成 23 年 12 月かった 1 名を除く 32 名について分析した。

ら 24 年 2 月にかけてコミュニティ・エンパワメ【結果】地域から自殺を無くすことが「できるントの技法を取り入れた積極的な社会参加を促と思う」と回答したのは、
初回時 16 名（50.0％）、

す地域づくり型の介入プログラムを実施した。平

終了時 20 名（62.5％）であった。地域から自殺

成 23 年 1 月 1 日より 9 月末日までに自殺者の発を無くすことが「できると思わない」は、初回時生したA，B，Cの 3 自治会において、公民館・集

4 名（12.5％）、終了時 2 名（6.3％）であった。

会場を利用し、住民が積極的に集まり地域の問題「わからない」は、初回時 11 名（34.4％）、終点と解決策を考える住民主体の集まる場（機会）

了時 10 名（31.3％）であった。初回時に「できを各 3 回設定した（月 1 回、土日祝日に開催）。

ると思わない」と答えた 4 名のうち 2 名は終了時

C自治会のみ、自殺対策事業としての懇話会を過に「できると思う」と答え、2 名は「わからない」

去 2 回実施している。コミュニティ・コーディネと回答した。初回時に「わからない」と答えた

ーターは自治会長に依頼し、住民への参加の呼び11 名については、終了時に 5 名が「できると思かけも依頼した。毎回、自殺対策を専門とする研う」と回答し、2 名が「できると思わない」と回究者が最初に話題提供を行い、その後でグループ答した。

に分かれワークショップを行った。行政保健師（2【考察と結論】コミュニティ・エンパワメント

名）はファシリテーターとして参加した。まず初の技法を取り入れた積極的な社会参加と住民同

回はコミュニティの問題や課題を明らかにする

士の信頼を高める地域づくり型の介入プログラ

ことを課題とし、「自殺を減らすために私たちがムの実施は、地域のソーシャル・キャピタルを向できること」といった、地域における自殺予防と上や、住民の自己効力感を高め、安心して自殺と関連したテーマについて、住民主体で話し合った。 いう深刻な課題に向き合えるようになることで、2 回目は、初回で提示された問題や課題を解決す

自殺予防対策において非常に有効であると考えるためにどうすれば良いか、ビジョンを作り上げられる。

る（目的や価値観の共有など）ことを課題として、

E-mail；kfujita@med.akita-u.ac.jp

演題番号

超高齢離島における運動教室のこころみ
まるやま ゆ う じ○丸山 裕司（聖カタリナ大学 人間健康福祉学部）【背景】

4)教室の運動内容

高齢化が急速に進む日本において、医療費高騰

運動プログラムの作成及び対象者への指導は、など高齢者の健康問題は大きな課題となってい理学療法士が担当した。運動内容は歩行能力のる。現在、各自治体で介護予防などを目的とした保持、向上を主な狙いとして、筋力トレーンン

健康教室が開催されるようになり、その効果が報グ、ウォーキング、ストレッチング、レクリエー

告されるようになってきているが、離島におけるションを実施した。また、対象者の自宅での運動

高齢者を対象とした健康に関する報告は少ない。

実践の動機付けとして教室期間中、運動記録用紙

そこで本研究は、松山市中島を対象地として離島と加速度計(Lifecorder，SUZUKEN)を配布した。

に在住する高齢者の体力、日常生活状況、【結果】

QOL(Quality of Life)などの現状を明らかにし、

1)体力測定それらが運動教室の介入によりどのように変化運動群は、教室前後で上体起こしと股関節外転するのかを明らかにすることを目的とした。

筋において統計学的に有意な改善が認められた。

【方法】

2)アンケート調査

1)調査期間運動群の POMS 短縮版において、「情緒混乱」

平成23 年9 月～同年12 月までの3 ヶ月間運動

は運動教室前後で改善され、フォローアップでは教室を実施した。また、教室終了 3 ヵ月後の平成教室前と同程度に変化した。運動群の SF-36v2

24 年 3 月にフォローアップとして再開教室を開は、「身体機能」、「全体的健康感」、「社会生催した。フォローアップでは測定を実施した。

活機能」において、運動教室前後で改善され、フ

2)調査対象ォローアップでは教室前と同程度に変化した。

対象者は全員、離島在住の女性であった。運動

【考察】

教室およびフォローアップに参加した 62～85 歳

運動教室での筋力トレーニングは、安定した歩(71.9±6.5 歳)の 16 名を運動群とした。また、行に重要とされる股関節外転筋群の強化を目的

運動教室に参加せず、測定のみに参加した 63～にチューブを使用しての運動などを行ったこと

72 歳(68.6±4.1 歳)の 10 名を対象群とした。

から、運動群は股関節外転筋群が統計学的有意に

3)調査内容向上されたと考える。運動群の POMS 短縮版及び運動教室前後およびフォローアップにおいてSF-36v2 の結果から、教室前後で気分、QOL はあ

体力測定、アンケート調査を実施した。

る程度改善されることが明らかとなった。

①体力測定

【結論】

測定には文部科学省高齢者向け体力テストを

離島で運動教室を開催した結果、心身の健康は用いた。また、足指筋力、股関節外転筋力(μTas

保持、向上され、運動介入は有効なものであった。

MT-1、ANIMA)の測定を実施した。
②アンケート調査
アンケートは、記述式 ADL テスト、POMS 短縮版、SF-36v2、日常生活アンケートを実施した。

なお、本研究の一部は平成 23 年度～24 年度科学研究費助成金(23700813)によるものである。
E-mail；maruyu2010@catherine.ac.jp

演題番号

日本の鍼灸師養成の現状と課題－理学療法士及び歯科衛生士と比較して○箕輪政博（筑波技術大学 首都大学東京都市環境科学研究科）
形井秀一（筑波技術大学）星旦二（首都大学東京）【背景】2011 年、日本で鍼灸師を養成している

されたが、診療報酬には位置付けられていない。

のは大学 11 校、盲学校 59 校、視力障害センター

現代でも医療類似行為とみなされることが多く、

8 施設、専門学校 90 校であった。鍼灸専門学校

就労形態は自営開業が最も多い。

は 1998 年の柔道整復師養成施設不指定処分

一方、60 年代に米国より導入された PT は医療取消請求事件判決（福岡判決）を契機に急増

施設のリハビリテーション現場で鍼灸マッサー

した。鍼灸の受療率は低迷しているのでこのジ師に替わって主体的に従事するようになり、高変化は斯界の将来に重大な影響を及ぼしか齢化とともにニーズが高まった。医療職としてのねない。周辺領域や海外の養成状況などを検雇用の安定性や業務としての可能性は低くはな

証し鍼灸師養成について考える。

い。近代から高度専門教育をめざしていた鍼灸に【方法】鍼灸師に関する厚生労働大臣指定機比べれば、60 年代以降の急速な教育制度の整備

関、東洋療法試験研修財団の資料に基づき基と高等教育の進展は目を見張るものがある。

礎データを作成した。1960 年代に米国より

DH は戦後、米国より導入されその業務は歯科導入された理学療法士(PT)及び戦後 1948 年

医療に位置づけられている。鍼灸と同様に 1980に法整備された歯科衛生士(DH)の養成状況

年代末に制度改正され、知事試験から国家試験にと比較するために日本 PT 協会と日本 DH 会ウ移行した。歯科医師の過剰問題が少なからず就業ェブサイトからデータを参照した。

率や年収に影響していると考えられるが、社会的【結果】戦後から 1990 年代まで 20 数校であっな認知や保健医療における制度的な可能性は鍼た鍼灸専門学校は福岡判決により激増している。

灸に比べて高いと考える。

その結果2008年に国家試験受験者は約5500人で鍼灸専門学校の急増は判決理由である規制緩

ピークとなり、以降は減少傾向である。先の第和などが影響しているがPTやDHの学校群をみれ

20 回国家試験では過去最低 72％代の合格率を記ばそれほど異常な事態ではない。中国や韓国では録した。PT については 86 大学と 154 専門学校で現代医学医師と同等の教育がなされ、米国でも養成がなされ、40 大学以上で博士課程も設置さ

PHC 専門職として大学院教育相当の資格になっれている。2012 年まで国家試験受験者数は増加ている。日本でも 11 大学と３校で大学院教育がしているが、国家試験合格率は低下傾向を示してなされているが、大学の入試偏差値は低く資格者いる。DH では国家試験合格率は 95%以上を維持しとして質が危ぶまれている。

ているものの、2006 年第 15 回試験の受験者数【結論】日本の鍼灸師養成の実状と PT や DH と7312 人をピークに減少し続け 2012 年には、修業の差違が明らかになった。その違いは制度の成り

年限が完全に３年に引き上げられた影響でピー

立ちや保健医療における受容と供給が要因してク時の半数以下の 3661 人となっている。

いると考える。海外では鍼灸教育は後期高等教育【考察】鍼灸は日本近代医学の西洋化の下 1911に位置づけられている。国内外の状況を精査し鍼年、「鍼術灸術営業取締規則」という全国法令に

灸師養成について展望することが必要である。

より制度化された。戦後の 1947 年現行法が制定

E-mail；m.mnw4@chiba-c.ed.jp

演題番号

高齢者向け Generativity 尺度の開発の試み

事務局記入）○ 大場宏美、村山陽、野中久美子、鈴木宏幸、桜井良太、鄭恵元、

おおばひろみ星旦二、藤原佳典（東京都健康長寿医療センター研究所）【背景】わが国では,高齢者による世代間交流・尺度の本調査として、滋賀県長浜市在住の 60 歳

次世代支援活動の優良事例は散在するが,理論以上の 3000 人を対象に無作為郵送調査を実施し的・科学的根拠に基づく活動プログラムの開発とた。調査時期：2011 年 2 月-3 月。調査内容：

評価が行われてこなかった。その一因として評価「Hopkins GenerativityIndex」の日本語短縮版

指標の不足が考えられる。そこで,本研究では,(全 16 項目), 改定版世代性関心尺度（丸島 他）

E.H .Erikson が自我発達理論の発達課題の 1 つにおける「世代継承性」、性,年齢、他。有効回として用いた指標である「generativity」(世代

答数は,2092 票であった（平均年齢71.8 歳±7.6、性)に着目し,高齢者による学校支援ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱﾌﾟﾛ

男性 1114 人、女性 878 人)。倫理的配慮：本研究

ｸﾞﾗﾑ「ExperienceCorps」を進めるｼﾞﾖﾝｽﾞ･ﾎﾌﾟｷﾝ

は当研究所の倫理委員会の承認を得て実施した。

ｽ大が開発した「Hopkins GenerativityIndex」の【分析】日本語訳の修正箇所の検討を行い,変更

日本語短縮版を作成し,わが国の実情に即した簡前後で回答の傾向に差がないこと,および 4 つの便な generativity の尺度（以下,G 尺度）の作成

構成概念それぞれが１因子構造であることを確

を試みる。
【方法】
「Hopkins Generativity Index」

認した。さらにｸﾛﾝﾊﾞｯｸのα係数は,すべての因子

は,「人生について抱く考え」「日々の行動」「自で.87 以上の高い値が示された。構成概念毎に因分の人生に対する現在の考え」「自分の人生に対子分析（主因子法,ﾌﾟﾛﾏｯｸｽ回転）を行い,因子負する過去の考え」を測定する 4 つの尺度からなる

荷量の低い項目および初版調査と二版調査の因全 27 項目,6 件法で構成されている。(1)翻訳版

子負荷量が安定的でなかった項目を除外し,短縮作成：英語のﾈｲﾃｨﾌﾞや有識者らと,英語原文との版を作成した。本調査においても因子分析を行い,対応を確認した上で日本語訳を作成し,①初版調

構成概念を確認した。さらに，既存の改定版世代

査：群馬県草津町および川崎市、横浜市で健康講

性関心尺度（丸島 他）における「世代継承性」

座等の参加者 462 人に調査を実施した。②二版調との併存妥当性を確認した。【結果】予備調査

査：日本語訳を 4 ヵ所修正し、東京都大田区の健において,因子分析の結果,4 項目4 尺度からなる

康講座講演会参加者 115 人に調査を行った。調査

短縮版を作成した。
本調査では, 予備調査同様の

時期：①2010 年 8 月-10 月。②2011 年 1 月。調因子構造が確認され、既存の改定版世代性関心尺

査内容：「Hopkins GenerativityIndex」の日本度（丸島 他）における「世代継承性」との併存語版(全 27 項目),性,年齢。有効回答数は,初版調妥当性が示された。【考察】今後は作成した G

査205 票と二版調査88 票の計293 票であった(平尺度得点と高齢者の健康指標(主観的健康感,抑均年齢 72.7±5.9 歳,男 100 人,女 193 人)。(2)うつ QOL,身体機能,認知機能など)との関連を調

短縮版の作成：構成概念毎に因子分析を行い,因査することにより, generativity が高齢者の健子負荷量の低い項目および初版調査と二版調査康に及ぼす影響,および高齢者の productivityの因子負荷量が安定的でなかった項目を除外し,における generativity の意義について検討する

4 項目 4 尺度からなる短縮版を作成した。（3）ことが重要である。

本調査の実施：作成した高齢者向けの短縮版 G

E-mail；ohba500@tmig.or.jp

ホワイトカラーの企業従業員におけるヘルスリテラシーとライフスタイルの関連

演題番号

さかもと

ゆ か

○坂本 侑香１）、大石由佳１）、森田 理江１）、藤原章子１）、福田 洋 2）１)株式会社日建設計2）順天堂大学医学部総合診療科
図1【目的】人々の健康確保を考える上で「健康情報にアクセスし、理解し、利用できる能力（ナッ男女とヘルスリテラシー＜男性＞

トビーム,1999）」と定義されるヘルスリテラシ

73%ー（以下 HL）
が職域においても注目されている。
しかし企業での HL についての研究は不足して＜女性＞

高リテラシー
低リテラシー

健診判断力

＞

64%
p<0.001

健康情報力

いる。本報告は、より良い産業保健サービスの提61%

供のため、ホワイトカラーが多い企業において、＜

69%

p<0.001

HL とライフスタイルの関連について検討を行う
ことを目的とした。

図2

年代と高ヘルスリテラシー

（%）

100

***
***
***

80

【方法】Ｎ設計の全従業員 2,476 名を対象に、60

社内 LAN を用いた自記式アンケートによる40cross-sectional study を行った。HL の指標として、

20①「健診結果から、健康改善のためにどう行動す0るべきか判断することができますか？（以下、健診判断力。福田ら 1999 より一部抜粋）」②「新聞、本、テレビ、インターネット等から、自分の求める健康情報をうまく選び出せますか？（以下、
健康情報力。石川ら 2008 より一部抜粋）」について４件法にて調査した。ライフスタイルの指標として、朝食欠食、栄養バランス、野菜の摂取頻度、定期的な運動、睡眠時間等について調査し、
χ 二乗検定により群間の比較を行なった。

健診判断力
健康情報力
リテラシー
29歳以下

30代

40代

50代

60代以上
***p<0.001

図3

ライフスタイルとヘルスリテラシー

（%）

100

×××

高リテラシー
低リテラシー

×××

80
×××

60
40

×××

20
0

毎
日
朝
食

栄
養
バ
ラ
ン
ス

野
菜
頻
度

運
動
習
慣
***p<0.001【考察】単一の企業の調査であること、HL の尺【結果】
有効回答は1,715名（有効回答率68.6%）、度の妥当性、有効回答率が 7 割程度であったこと

男女比＝78%：21%、平均年齢 42.8±11.5 歳であ等様々な限界が考えられるが、企業における HLった。健診判断力が良好な人（判断できる+だいとライフスタイルの関連について一定の示唆がたい判断できる）は 71%、健康情報力が良好な行えた。今後も、多変量解析や縦断調査等を行い、人（できる+まあできる）は 63%、両者とも良好

職域でのヘルスリテラシーのさらなる活用につな人は 55%だった。男性で健診判断力が高く、いて検討して行きたい。

年齢とともに HL は上昇し、HL とライフスタイ
ル間にも関連が見られた。

【連絡先】E-mail；sakamoto.yuka@nikken.jp

中年期の運動意識および運動習慣と関連する過去の要因
こうめがわ よしゆき

○小梅川佳之1)，荒尾孝 2)，北畠義典 3)，稲山貴代 4)1)

早稲田大学大学院スポーツ科学研究科，2)早稲田大学スポーツ科学学術院

3)

財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所，4)首都大学東京人間健康科学研究科【背景・目的】「健康日本 21」における身【結果】現在の運動嗜好と子ども時代の運動

体活動・運動分野の数値目標は十分に達成さ嗜好および高校時代の運動部活動経験とのれたとは言い難い。したがって、今後のわが間に有意な関係が認められた。現在の運動習

国の健康づくり政策においても、運動に対す

慣と高校時代の運動部活動経験との間に有る意識の向上や運動習慣者の増加などを企図した取り組みが重要となる。成人期の運動
意識や運動習慣を考える上で、子ども時代の運動意識や運動経験は重要な関連要因にな

意な関係が認められた。

【考察】子ども時代の運動に対するポジティ
ブな意識は直接的に成人期の運動に対するり得ると考えられるが、これらに関する研究

ポジティブな意識へと繋がることが示唆さはあまり実施されていない。そこで、本研究れた。また、高校時代に運動経験を有するこ

では、成人期の運動意識および運動習慣と子とはその後の運動に対するポジティブな意

ども時代の運動意識および運動経験との関識へと繋がるが、小・中学校時代の運動経験係を明らかにすることを目的とした。

は成人期の運動に対する意識とは関係しな【方法】対象はA市の公立小学校4年生から中い可能性が示された。これは比較的近い過去

学校3年生までの児童・生徒の保護者447名（
男性114名、女性333名）とした。対象者に対して自記式質問紙調査を実施した。調査項目
は現在の運動嗜好（運動の好き嫌い）、現在の運動習慣の有無、子ども時代の運動嗜好、
小・中・高各時代の運動部活動経験（スポーツクラブ等を含む）、性、年齢、BMI、仕事の有無、ボディイメージ、疲労感、骨折歴、既往歴、子どもの人数、子どもを除く同居家
族数、子どもの運動嗜好、子どもの運動部への所属、子どもの主観的運動量とした。現在である高校時代の運動経験が想起されやす
いためではないかと推察された。子ども時代の運動に対する意識と成人期の運動習慣との間に直接的な関係がないことが示唆された。一方、高校時代に運動経験を有することは後の運動習慣獲得に繋がる可能性が示唆された。高校時代に行っていた運動がその後のある時期に中断されたとしても、運動に対する知識を持ち、運動の方法を知っていることが運動行動の再開および習慣化を容易にしているものと推察された。

の運動嗜好および運動習慣の有無を目的変数、子ども時代の運動嗜好および小・中・高（連絡先）

各時代の運動部活動経験を説明変数とし、そ小梅川佳之の他の項目を調整変数とするロジスティッ

早稲田大学スポーツ科学研究科

ク回帰分析を実施した。

E-mail；koume@fuji.waseda.jp

演題番号

男性勤労者の野菜摂取行動に関する意思決定バランスと変容ステージとの関連の検討

事務局記入）

○串田

くし だ

おさむ

修 （新潟医療福祉大学），村山 伸子（新潟医療福祉大学）【背景】トランスセオレティカルモデルの構成

変容プロセス，自己効力感の各構成概念がそれぞ

概念の 1 つである意思決定バランスは行動変容

れ異なる因子に分類された．行動変容ステージとに強く関わっているとされる．本研究では，野菜の関連について，意思決定バランス尺度の pros

摂取行動に関する意思決定バランス尺度を作成

及び cons の得点はともにステージ間で有意な差し，変容ステージとの関連等によりその信頼性・がみられた(図 1)．多重比較の結果，pros の得点

妥当性を検討した．

は，前熟考期に比し準備期で有意な高値を示した(p＜0.05)．一方，cons では，前熟考期に比し準【方法】新潟市内の 20 の企業施設に属する 20

備期及び実行期 + 維持期で有意な低値を示し(p～59 歳の成人男性勤労者を対象に，2009 年 9 月＜0.05)，実行期 + 維持期は熟考期に対し有意にに自記式質問紙調査を実施した．行動変容ステー

得点が低かった(p＜0.05)．

ジは「1 日に野菜を 5 皿以上食べること」を目標
pros

行動として，
実施度と行動変容の準備性の 2 段階で構成した評価法を用いた．意思決定バランスはん食べること」に関する pros(恩恵)と cons(負担)各 2 項目について，重要度をたずねる 4 項目の尺度としてまとめた．また，意思決定バランスと並びトランスセオレティカルモデルの構成概念

55

偏差値

海外の既存尺度から項目選定し，「野菜をたくさ

cons

60

50

45

40
前熟考期

熟考期

準備期

実行期+維持期

行動変容ステージ

である，変容プロセス(認知的プロセス 5 項目，

図 1 意思決定バランス尺度の得点と行動変容

行動的プロセス 5 項目)及び自己効力感(3 項目)

ステージとの関連(n＝527)を把握した．信頼性の評価は，Cronbach のアルファを用い検討した．妥当性の評価では，意思決【考察】本研究で用いた意思決定バランス尺度

定バランス，変容プロセス，自己効力感の各尺度

は，内的整合性及び他のトランスセオレティカルの項目の因子負荷量により構成概念妥当性を，尺モデル構成概念との関連が認められ，その関連の度の得点と行動変容ステージとの間の関連性に強さは海外の先行研究と同程度であった．また，より基準関連妥当性を検討した．

行動変容ステージとの関連にも類似がみられた．

【結果】回答が得られた600 名のうち，527 名(平【結論】作成した意思決定バランス尺度は尺度

均 41.1 歳)を解析対象とした．作成した意思決定の内的整合性とともに構成概念妥当性及び基準

バランス尺度の Cronbach のアルファは pros が関連妥当性も確認されたことから，一定の信頼0.760，cons が 0.739 と各々一定の信頼性が確認

性・妥当性を有すると考えられる．

された．因子分析では，安定した下位因子の構造が確認され，意思決定バランスの pros と cons，E-mail；kushida@nuhw.ac.jp

職域における食環境介入後の社員食堂利用頻度と従業員の 1 年間の食物摂取変化量との関係
演題番号

さ わ だ き み

○澤田樹美１ 武見ゆかり２ 村山伸子３ 石田裕美２[ １ 桐生大 学 、 ２ 女子栄 養 大学 、 ３ 新 潟 医療 福 祉大 学 ]【背景】近年、禁煙や運動などの職域ヘルスプロ

2 日以下」の 3 群に分類し、食環境介入をはさむ

モーションの取り組みはされているが、栄養分野

1 年間の食物摂取量の変化を男女別に検討した。

からの環境介入に焦点をおいた報告は少ない。

社員食堂利用頻度にベースライン時と 1 年後と【目的】食品製造工場にて、従業員の食生活上ので有意な違いは認められなかった為、今回はベー

課題解決を目的として、社員食堂を利用した食環

スライン時の頻度を用いて解析をした。統計手法

境介入を 10 カ月間実施した。本研究では、従業は 分 散 分 析 を 用 い 、 解 析 ソ フ ト は SPSS

員の食堂利用頻度別に、食環境介入前後 1 年間のVersion.18 を使用した。

平均食物摂取量の変化を検証することを目的と【結果】男性（115 名）と女性（117 名）の食堂した。

利用頻度は、週 5 日以上、週 3-4 日、週 2 日以下【方法】2006 年に食品製造企業の C 工場の定期の順に男性は 41 名（35.7％）、44 名（38.3％）、

健診時に、健診対象者 962 名に調査票を配布し、30 名（26.1％）、女性は 43 名（36.8％）、41

ベースライン調査に回答した468名と1年後調査

名（35.0％）、33 名（28.2％）であった。食環に回答した 406 名のうち、両調査に回答をした

境介入の課題に関するベースライン時の食物摂232 名の非肥満者を解析対象とした。肥満者を除取量（①野菜類、②甘い飲料、③肉類・魚介類、外した理由は本研究の関連研究で C 工場の肥満④洋菓子類）と食堂利用頻度別に、男女とも有意者に栄養教育を実施したことによる。食環境介入な違いはみとめられなかった。食環境介入前後１の内容は、ベースライン調査で明らかになった今年間の変化量は、食堂利用頻度の多い順に、男性

後の課題、すなわち解決しなければならない問題

では、②甘い飲料の摂取量の変化量（ｇである①野菜摂取増加、②甘い飲料の摂取減少、/1000Kcal）（-10.4±88.6, 7.4±111.1, 21.9

③肉料理と魚料理とのバランス、④洋菓子の摂取±100.4 p=0.025,ｐfor trend=0.007）において、減少の４項目を基に、トランスセオレティカルモ

女性では、③肉類の摂取量の変化量（ｇデルを応用して、10 カ月間にわたり食環境介入/1000Kcal）（-2.5±20.6, 4.0±23.7,4.9±18.2を実施した。具体的な介入内容は、食堂の卓上メ

p=0.034,ｐfor trend=0.016）において食堂利用

モからの情報提供と食堂のメニュー改善や自動頻度が高い者ほど、有意な減少がみとめられた。

販売機飲料の入れ替えなどの健康的な食物提供【考察】食堂を多く利用している従業員においてなどである。ベースラインおよび１年後の質問紙

は、課題に合わせた食環境介入をすることで、対調査には、佐々木による簡易型自記式食事歴法質象にした一部の食物摂取量の改善が期待できる問票（BDHQ）と、報告者らが作成したライフスタ

可能性が示唆された。

イル質問紙を使用した。食堂利用頻度は、「週 5日以上」、「週 3-4 日」、「週 1-2 日」、「1 ヶ（連絡先）澤田樹美

月に 2-3 回」、「1 ヶ月に 1 回以下」、「全く使E-mail：sawada_kimi@yahoo.co.jp

用しない」を「週 5 日以上」、「週 3-4 日」、「週演題番号

小中学生のストレス反応に関する生物-心理-社会的要因のパスモデル
あさくら た か し○ 朝倉 隆司（東京学芸大学）、涌井佐和子（順天堂大学）
青柳直子（浜松学院大学短期大学部）、竹鼻ゆかり（東京学芸大学）【はじめに】 心理社会的ストレス因子がどのよの危険性は自覚症状との関連は強いが、コルチゾ

うな経路で自覚的健康、生理的ストレス反応に結ールの分泌に関しては間接的関連と直接的関連

びつくのか、必ずしも実証的な知見は十分でない。 を総合すると、分泌量との関連は弱い。
ストレスパラダイムに沿い、唾液コルチゾールを

表1

生理的ストレス反応の指標とした実験的な研究

総分泌量と心理社会的因子の関連 –非標準化係数-はみられるが（Gunnar,Talge,Herrera の review,

説明変数

GEEによる小学5年生の午前中のコルチゾール

自覚症状2009）、児童期や思春期の自然な場面における研

コルチゾー
ル総分泌量

究は、限られている。そこで、小学 5 年生、中切片

3.86**

1.16***

学 2 年生を対象に、ストレスの生理指標とし性 (女=1、男＝0)-0.203-0.128***て唾液コルチゾールに着目し、学校や家庭の学校ストレッサー

0.481***-0.004

心理社会的因子との関連を、一般化推定方程

不登校感情の強さ

1.17***-0.020式（GEE）を繰り返し用いて、パスモデルを

通学路の危険意識

0.508**-0.021**探索した。モデルは EQS6.1 でも確認した。

自覚症状---------

0.014**【方法】小学 5 年生 498 名（男子 51.4%,女子*p<0.05, **p<0.01, ***p<0.001 (表 2 も同じ。)

48.6%）、中学 2 年生 544 名（51.5%，48.5%）

中学2年生のモデルは小学5年生と同モデルとを対象に、保護者の同意を得て、唾液中の生なった。不登校感情は直接と自覚症状を介し間接

理指標と質問紙調査を行った。唾液の採取は、 にコルチゾールの分泌量を増す可能性がある。
午前 8 時 30 分と昼食前午後 12 時の 2 回であ
表 1、表 2 より自覚症状は心理社会的ストレス
る。学校・家庭関連のストレッサーとしては、因子と生理的反応を繋ぐ可能性が示唆された。

学校や友達関係（学校ストレス尺度）、家族

表2との時間、家での自由時間、学校での気分、総分泌量と心理社会的因子の関連 –非標準化係数-

不登校気分、学校への愛着などである。自覚

説明変数

GEEによる中学2年生の午前中のコルチゾール

自覚症状的健康として自覚症状、抑うつ症状を用いた。
【結果と考察】 午前と正午の２回の唾液コルチ
ゾールの値から午前中の総分泌量を推定した値を目的変数として、学校・家庭関連因子とコルチ
ゾール総分泌量との関連を説明するモデルを探索的に分析した結果、４つのモデルが作成できた。
小学5年生と中学2年生の結果の一部を表に示す。
小学 5 年生のモデル（表 1）では、学校ストレッサーと不登校感情が自覚症状を介してコルチゾー
ルの分泌の増加に影響すると推測された。通学路

コルチゾー
ル総分泌量

切片

4.43***

1.28***性 (女=1、男＝0)-0.881*-0.106*

学校ストレッサー

0.423***-0.012*

不登校感情の強さ

1.24***

0.057**

通学路の危険意識

0.662***-0.000自覚症状------------

0.009**

抑うつ尺度をモデルに入れた結果も紹介する。
E-mail；asakurat@u-gakugei.ac.jp

学校給食の食べ残しと児童の体格との関連
こ じ ま ゆい

○小島唯，安部景奈，赤松利恵（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）【目的】学校給食の食べ残しと児童の体格との（31.0,41.0）kg であった．男子の BMI の中関連を検討することを目的とした．

央値（25,75％タイル値）は，残した群で 16.0

【方法】2009 年 5～6 月，東京都公立小学校に（15.0,17.0）kg/m2，食べた群で 17.0（16.0,20.0）

通う 5・6 年生の児童 112 名を対象に，給食の食

kg/m2 であった．男子では体重・BMI に有意差がべ残しに関する自記式質問紙調査と残食量調査

みられ（各々p＜0.001），食べた群のほうが残しを実施した．残食量調査は，対象者一人につき 2た群よりも体格が大きかった．女子の体重の中央回ずつ行い，延べ人数のデータを用いた．同時期

値（25,75％タイル値）は，残した群で 33.0に，質問紙を用いて，身長及び体重を調査した．

（31.0,39.0）kg，食べた群で 37.0（33.0,41.0）

残食量調査の結果から，食べ残しの有無により，kg であった．
また，
女子の BMI の中央値
（25,75％

残食率 0％の児童を食べた群，残食率 0.1％以上タイル値）は，残した群で 16.0（16.0,18.0）kg/m2，の児童を残した群とした．この 2 群の身長・体食べた群で 17.0（16.0,18.5）kg/m2 であった．女

重・BMI に差があるかどうかを，GEE（一般化

子では，食べた群・残した群の体重・BMI に有推定方程式）を用いて検討した．

意差はみられなかった（n.s.）．

【結果】延べ人数で，220 名分の残食データを得

学年別に解析を行った結果（性別で調整），5

た．そのうち，5 年生 105 名（47.7％），6 年生

年生の体重の中央値（25,75％タイル値）は，残115 名（52.3％）であった．性別は，男子 106 名した群で 31.0（28.0,38.0）kg，食べた群で 32.0

（48.2％），女子 114 名（51.8％）であった．5・（30.0,35.0）kg であった（n.s.）．5 年生の

6 年生全体で，残した群が 81 名（36.8％），食べBMI の中央値（25,75％タイル値）は，残した群

た群が 139 名（63.2％）であった．なお，残食率で 16.0（15.3,18.0 ）kg/m2 ，食べた群で 16.0

は 0.2％～84.3％の間に分布していた．

（16.0,19.0）kg/m2 であった（p＝0.050）．6 年生

児童の身長の中央値（25,75％タイル値）は，の体重の中央値（25,75％タイル値）は，残した残した群で 141.5（137.0,146.0）cm，食べた群で群で 34.5（31.0,37.0）kg，食べた群で 38.0

145.0（140.0,150.0）cm であり（p＜0.082），体（35.0,43.0）kg であり，BMI の中央値（25,75％

重の中央値（25,75％タイル値）は，残した群でタイル値）は，残した群で 16.0（16.0,18.0）kg/m2，

33.0（30.0,37.0）kg，食べた群で 36.0（32.0,41.0）

食べた群で 18.0（16.0,19.0）kg/m2 であった（各々kg であった．また，BMI の中央値（25,75％タイ

p＜0.001）．

ル値）は，残した群で 16.0（16.0,18.0）kg/m2，食【結論】残した群と食べた群の体重及び BMI に

2

べた群で 17.0（16.0,19.0）kg/m であり，食べたは，男子および 6 年生において差があり，食べ残群の方が残した群に比べ，体重・BMI ともに大しをしない児童は，食べ残しをする児童に比べてきかった（各々p＜0.001）．

体格が大きいことが示された．

男女別に解析を行った結果（学年で調整），男（連絡先）小島 唯

子の体重の中央値（25,75％タイル値）は，残し

お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科た群で 32.0（26.3,34.0）kg，食べた群で 35.0

E-mail；g1240534@edu.cc.ocha.ac.jp

演題番号

小学校高学年児童のストレス対処力（SOC）に影響を及ぼす
ソーシャルサポート源と内容

ほうとうげしゅう こ

たけ だ ふみあさぬまとおる

もん ま たかふみ

ふじはらあい こ

き だ はる よこう だ やす こ○朴 峠 周 子1), 武田文2), 浅沼 徹 2), 門間貴史3), 藤原愛子2), 木田春代2), 香田泰子2)
1) 人間総合科学大学 人間科学部 人間科学科 2) 筑波大学大学院 人間総合科学研究科
ヒューマン・ケア科学専攻 3) 筑波大学大学院 人間総合科学研究科 体育学専攻【背景】小学校高学年児童の精神健康を維持・各調査で得られた回答のうち，2・3 学期の SOC，増進するストレス対処力「首尾一貫感覚（Sense of

1・2 学期のソーシャルサポート項目への回答がCoherence：SOC）」は，1 年間の縦断的検討によ完全であった 268 名（有効回答率 66.5％）を分析

り豊富なソーシャルサポートによって高くなる対象とした。まず，1 学期のソーシャルサポート

ことが実証され，1・2 学期時点でのソーシャル

20 項目を独立変数とし，2・3 学期の SOC 得点そサポートの重要性が示唆されている。しかしながれぞれを従属変数とする重回帰分析を行った。次ら，具体的なソーシャルサポート源および内容にに，2 学期のソーシャルサポート項目を独立変数

ついては明らかにされていない。

とし，3 学期の SOC 得点を従属変数とする重回【目的】本研究では，小学校高学年期の 1 年間

帰分析を行った。

において，1・2 学期時点でのどのようなソーシ【結果】2 学期の SOC 得点に有意な関連がャルサポート源と内容がその後の SOC に好ましみられた 1 学期のソーシャルサポート項目

い影響を及ぼすかを明らかにする。

は，友だちの②（β=0.166）・友だちの④（β【方法】神奈川県内近郊の公立 A 小学校に通う=0.148）・先生の②（β=0.128）であった。

4～6 年生全児童 403 名を対象とし，2009 年度のまた，3 学期の SOC 得点に有意な関連が

1～3 学期に，無記名自記式の調査票を用いた縦みられた 1 学期のソーシャルサポート項目

断調査を実施した。

は，友だちの①（β=0.174）・友だちの②（β調査項目は，SOC 尺度（13 項目 5 件法：得点=0.153）・先生の④（β=0.122），2 学期のが高いほどストレス対処力が高いことを表す）と， ソーシャルサポート項目は，友だちの①（βソーシャルサポート 20 項目とした。ソーシャル=0.221）・先生の③（β=0.178）・父親の④サポートは，父親・母親・先生・友だちそれぞれ（β=0.163）であった。

について，「①あなたに元気がないと，すぐ【結論】小学校高学年期の 1 年間では，1 学期に気づいてはげましてくれる」「②あなたがの先生からの情緒的サポート，1・2 学期の悩みや不満を言っても，いやな顔をしないで友だちからの情緒的サポート，また，2 学期

聞いてくれる」「③あなたが何か失敗しても，の先生からの手段的サポートと父親からのそっと助けてくれる」「④ふだんから，あな

情緒的サポートが，その後のストレス対処力

たの気持ちをよくわかってくれている」「⑤（SOC）に好ましい影響を及ぼすと考えられあなたが何か悩んでいる時に，どうしたらよた。一方，母親からのソーシャルサポートにいか教えてくれる」の 5 項目に 4 件法で回答をついては，有意な影響が認められなかった。

求め，回答は［受けている / 受けていない］に 2群化した。

連絡先：shuko_hotoge@yahoo.co.jp（朴峠周子）

青少年の学校や近隣におけるソーシャル・キャピタル尺度の作成○高倉実（琉球大学），濱畑有衣子（琉球大学大学院保健学研究科），
上地勝（茨城大学），栗原淳（佐賀大学）【背景】 最近，健康の社会的決定要因として，ソー

変数あるいは結果変数と考えられる項目（帰属意シャル・キャピタル（以下 SC）が注目されている。

識や安全など）は含めず，曖昧な概念をそぎ落と

SC は一般的には人々の間の協力を容易にさせる

して，学校および近隣の信頼，互酬性，ネットワー

信頼，規範，ネットワークといった社会的資源のこクに絞って測定することを目論んだ。本研究は琉とで，信頼や互酬性などの認知的要素とネットワ

球大学疫学研究倫理審査員会の承認を得た。

ークや組織参加などの構造的要素に分けられ，【結果】 認知的 SC 項目を因子分析したところ，生

個人および集団レベルの特性として捉えられる。

徒間の信頼や互酬性，近所の人々の信頼や互酬

これまで SC と健康に関する研究は大人を対象と性，先生に対する信頼に関する 3 因子が抽出さしたものが多く，青少年に関する研究は乏しい。

れた（表 1）。次に，検証的因子分析で学校および青少年の SC 測定については，精神測定学的検

近隣の認知的 SC の 2 次因子モデルを検討した。

討を経た自己評定尺度の不足や準拠集団として

さらに 2 次因子モデルで確認された尺度と組織活の学校の軽視などの問題があげられている。本研

動参加を評価した構造的 SC 項目を観測変数とし究は，青少年の自己評定による SC 尺度を作成し，た全体的 SC 因子構造モデルについて検証したとその妥当性・信頼性を検証することを目的とした。

ころ，GFI=.99，AGFI=.97，RMSEA =.06 と高い適【方法】 便宜的標本として，茨城，佐賀，沖縄から合度を示し，因子的妥当性が認められた。各 SC選出した高校 6 校の計 37 学級に在籍する生徒

尺度の内的整合性はα=.92～.94，再テスト信頼1,362 名を対象に無記名自記式の質問紙調査を性は.48～.81 と適当な値であった。SC と学校や近行った。標本のうち，欠席者や調査拒否者を除く

隣の安全性との間に正の相関がみられ，併存的

1,241 名を分析対象とした。安定性の検討のため妥当性が認められた。健康指標（主観的健康，抑に，協力校 1 校の生徒 118 名を 2 週間間隔で再うつ，身体活動，喫煙，飲酒）に対する SC の予測調査した。SC 項目は先行研究を参考に，学校お的妥当性を検討したところ，概ね予期した方向のよび近隣における認知的 SC（7 項目，5 項目）と構関連性がみられた。しかし，近隣の構造的 SC は造的 SC（各 1 項目）を選定した。SC と健康の中間

喫煙や飲酒と正の相関を示し，健康悪化方向の関連がみられたことから，いわゆ

表1. 認知的ソーシャル・キャピタルに関する質問項目の探索的因子分析結果
因子
私の学校の生徒は，親切でたよりになる
私の学校の生徒は，お互いに助け合う
私の学校の生徒は，信頼できる
私の学校の生徒は，多くの場合，他の人の役に立とうとする
私の学校の生徒は，お互いに理解している
近所の人々は，お互いに助け合っている
近所の人々は，多くの場合，他の人の役に立とうとする
近所の人々は，親切でたよりになる
近所の人々は，お互いにうまくいっている
近所の人々は，信頼できる
私の学校の先生は，信頼できる
私の学校の先生は，親切でたよりになる
固有値
寄与率

1
.951
.912
.882
.811
.778
-.020
.008
.005
-.018
.035
-.009
.041
6.1
50.5

2
-.033
-.034
.008
.045
.030
.927
.888
.850
.830
.812
-.010
.012
2.7
22.5

るダークサイドの面を持つのかも
3
-.028
-.023
-.002
.031
.049
-.030
-.032
.030
.029
.005
.988
.883
1.1
9.6

しれない。
【結論】 本研究で作成した SC 尺度
は概ね適当な信頼性と妥当性を有することから，青少年の SC と健康に関する研究に使用可能なことが示唆された。今後は対象集団を広げて尺度の標準化などの検討を重ねる必要がある。
E-mail: minoru@med.u-ryukyu.ac.jp

都市郊外高齢者の食生活別にみた 3 年後の生存との関連
ふ じ い のぶ や○藤井暢弥、星 旦二（首都大学東京大学院都市環境科学研究科都市システム科学域）【背景】1979 年に米国のヘルシーピープル・レ「1 回」、1 日のひとり食「3 回以上」であった。

ポートで生活様式が死亡に与える影響が極めて女性のみ有意な高死亡群項目は、肉料理「食べな大きいことが示された。今日、生活様式は死亡やい」、背の青い魚「食べない」、乳製品「食べな疾病の主な決定要因として認知されている

い」、果物「食べない」、油を使う料理「食べな（Berkman & Breslow 1983）。
DollとPeto（1981）

い」であった。

は、ガン死亡の発生要因の生活様式の中でも食餌

男女ともに有意な低死亡群項目は、野菜料理（日常の食事）の割合が最も高いと推計した。

「毎日食べる」であった。男性のみ有意な低死亡

McKeown（1979）は、はしか、猩紅熱の感染死

群項目は、1 日のひとり食「1 回」であった。女亡率低下には栄養の改善、下水道などの環境設備

性のみ有意な低死亡群項目は、肉料理「週 3～4が不可欠であることを示した。星ら（2010）は日」、果物「毎日食べる」、塩蔵物「週 5～6 日」

低い BMI 値、低身長の者において生存日数は有であった。

意に短いことを示した。

前期・後期高齢者群別の食生活別にみた 3 年後これらの報告書や先行研究から食生活が死亡の生存との関連をみると、前期・後期高齢者群とや疾病に大きく寄与していることが推定される。

もに統計学的にみて有意に高い死亡群の食生活【目的】都市郊外高齢者の食生活別にみた3年後

別の選択肢項目は、油を使う料理「食べない」、の生存との関連を性別、前期・後期高齢者群別、

1 日の食事「4 回以上」であった。前期高齢者群

性別ごとの前期・後期高齢者群別に明確にする。

のみ有意な高死亡群項目は、大豆食品「週 3～4【方法】データ：2004年9月に関東地域の都市郊

回」「食べない」、背の青い魚「食べない」、野外であるＡ市に居住する65歳以上の全ての在宅菜料理「週 3～4 回」「食べない」であった。後

高齢者20,938名を調査対象者にして、郵送配布回

期高齢者群のみ有意な高死亡群項目は、野菜料理

収方式による自記式質問紙調査を行い、13,460「週 1～2 日」、塩蔵物「食べない」であった。

人（回収率64.3％）の回答を得た。2004年9月1

前期・後期高齢者群ともに有意な低死亡群項目日から2007年8月1日までの三年間で、転居者501

は、野菜料理「毎日食べる」であった。前期高齢人、ID不明者126人、85歳以上の者856人を除いた者群のみ有意な低死亡群項目は、大豆食品「毎日65-84歳の男女11,977人を分析対象者とした。3食べる」、乳製品「毎日食べる」、果物「毎日食年間の死亡者は、男性362人、女性187人である。

べる」、塩蔵物「週 5～6 回」であった。後期高調査項目：食生活頻度（食習慣）に関する14の質

齢者群のみ有意な低死亡群項目は、1 日の食事「3問項目、3年間の生存状況。

回」であった。

統計学的検定法：有意水準１％でピアソンのカイ

以上から、性別、前期・後期高齢者群別によっ二乗検定およびハバーマンの残差分析を用いた。

て、肉料理、大豆食品、背の青い魚、乳製品、果【結果】性別の食生活別にみた３年後の生存と物、野菜料理、塩蔵物、油を使う料理の摂取およの関連をみると、男女ともに統計学的にみて有意び 1 日の食事、1 日のひとり食の頻度は 3 年後のに高い死亡群の食生活別の選択肢項目は、大豆食生存と関連していた。

品「食べない」、野菜料理「週 3～4 日」「食べ性別ごとの前期・後期高齢者群別の分析結果はない」、塩蔵物「食べない」であった。男性のみ当日に発表する。

有意な高死亡群項目は、1 日の食事「4 回以上」

E-mail；fujii-nobuya@tmu.ac.jp

茨城県における標準化死亡比の経年変化
やま だ だいすけ○山田大輔1)、栗盛須雅子 1) 2)、福田吉治 3)、西連地利己 1) 4)、澤田宜行 1)、大田仁史 1)
1）

茨城県総合健診協会茨城県立健康プラザ、2）茨城キリスト教大学看護学部、
3）

山口大学医学部、4）獨協医科大学公衆衛生学講座【背景と目的】茨城県では、｢健康いばらき 21

管疾患、糖尿病は高い傾向にあった。特に、プラン｣を策定し、県民の健康づくりと生活習慣

脳血管疾患は 1995 年から 15 年間、高い状病予防に取り組んでいる。本研究は、主要疾患態であり、茨城県の特徴の一つと考える。こ別・男女別に標準化死亡比の 15 年間の経年

れらの生活習慣病を予防するため、県内各市

変化を示し、県及び県内各市町村における健町村においては、健康増進計画策定のもと、康施策の評価に活用できる基礎資料を得る

地域特性に応じた効果・効率的な健康づくりことを目的とした。

事業の推進が求められる。そのためには、疾【方法】1995 年～2009 年までの人口動態統病の関連要因を明らかにして、根拠に基づい計（厚生労働省）、住民基本台帳人口要覧（総た施策を策定するとともに、特定健診や特定務省）、保健福祉統計年報（茨城県）を基に、保健指導、各種検診の受診率をいかに向上さ

各年の全国の死亡率を基準とした茨城県にせていくかが課題である。

おける｢悪性新生物｣、｢心疾患（高血圧症を

1.40

SMR）を男女別に算出した。また、ポアソ

1.20

ン分布に基づき、算出した標準化死亡比の

1.10

95％信頼区間を求めた。

1.00

2000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

2009

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

2009

1.00
全国＝1.01995

0.902009 年は 1.30（1.13－1.47）であった。女性は－1.25）であった。

2001

1.10

全体的に高い傾向にあるが、2009 年は 1.08
（0.92

1999

た。脳血管疾患は、1995 年から男女とも高い値

糖尿病は、男性で1996 年以降、高い値で推移し、

2000

1.20

1.28）、女性 1.23（1.17－1.28）であった（図）。

1998

1.30

（1.02－1.11）、女性 1.04（0.99－1.08）であっで推移しており、2009 年には男性 1.22（1.16－

1999

女性

であった。心疾患（高血圧症を除く）は、男女とも全体的に高い傾向にあり、2009 年は男性 1.07

1997

1.40

図

1998

－0.99）であったが、その後はいずれも全国水準

1996

年に男性 0.96（0.93－0.99）、女性 0.95（0.91

全国＝1.00.90
1995【結果】悪性新生物の SMR（95%CI）は、1995

1997

死 亡 比 （ Standardized Mortality Ratio:

男性

1.30

1996

除く）」、｢脳血管疾患｣、｢糖尿病｣の標準化

茨城県における脳血管疾患の標準化死亡比（連絡先）山田大輔【考察】悪性新生物の SMR は男女ともに全

茨城県総合健診協会茨城県立健康プラザ

国水準で推移しているものの、心疾患、脳血E-mail：yamada@hsc-i.jp

演題番号

茨城県における基本健康診査及び特定健康診査の経年変化

さ わ だ のぶゆき

〇 澤田宜行1）、 栗盛須雅子 1、2）、山田大輔 1）、西連地利己 1、3）、大田仁史 1）
1）

茨城県総合健診協会茨城県立健康プラザ、2）茨城キリスト教大学看護学部、
3）

獨協医科大学公衆衛生学講座【背景と目的】地域において健康増進計画を策

22 番目である。しかし依然として茨城県は男

定し、生活習慣病予防対策を行うことは重要であ女ともに脳血管疾患、急性心筋梗塞、糖尿病

り、茨城県でも「健康いばらき 21 プラン」を策の死亡率が全国と比較して高い傾向にあり、定している。そのような中、健診データを活用し生活習慣病に対する保健指導をより強化すた分析を行い、目標値の設定や評価が必要である。 ることが求められる。さらに、生活習慣病の本研究では、茨城県の健診データから年齢有所見率を低下させるためには、目標値を設調整有所見率の経年変化を示し、健康施策の定し、根拠に基づいた改善策を策定・実施し、評価に活用できる基礎資料を得ることを目評価を行う必要がある。

的とした。

【方法】茨城県の基本健康診査及び特定健康診査のデータを基に、1993 年度から 2010 年

50%

男性
女性

40%

度までの①喫煙（問診に「はい」と答えた人）、②肥満（BMI≧25）、③高血圧（収縮期血圧30%≧140mmHg、拡張期血圧≧90mmHg、高血圧治
療中のいずれか）、④糖代謝異常（空腹時血糖≧126mg/dl、非空腹時血糖≧200 mg/dl、

20%
10%

HbA1c≧6.1%、糖尿病治療中のいずれか）、

1993⑤中性脂肪高値（中性脂肪≧150mg/dl）の年

図１ 肥満

度別・性別の年齢調整有所見率を直接法により

30%

算出した。

25%

【結果】1993 年度、2010 年度の年齢調整有所見

20%

率は年度順に、男女の糖代謝異常（男性 8%、10%、15%

女性 4%、5%）、男性の肥満（31%、35%）、女性の喫煙（5%、11%）は、増加傾向にあった。男性の喫煙（52%、36%）、女性の肥満（29%、21%）、
男女の高血圧（男性 45%、35%、女性 35%、23%）、
男女の中性脂肪高値（男性 42%、37%、女性 28%、

1998

2003

2008

2010

男性
女性

10%
5%
0%
1993

1998

2003

2008

図２ 糖代謝異常17%）は減少傾向にあった。

【考察】男性の肥満や男女の糖代謝異常の増加（連絡先）澤田宜行

傾向は、平成 22 年国民健康・栄養調査と同

茨城県総合健診協会茨城県立健康プラザ

様の結果であり、全国的な傾向である。都道

Email：n-sawada@hsc-i.jp

府県別にみた男性の肥満の割合は、高いほうから2010

健康余命からみた沖縄県と茨城県の高齢者の健康度比較

演題番号
くりもり す が こ〇 栗盛須雅子1,2)、福田吉治 3)、星旦二 4)、澤田宜行 2)、山田大輔 2)、大田仁史 2）
1）

茨城キリスト教大学看護学部、2）茨城県総合健診協会茨城県立健康プラザ、
3）

山口大学医学部、4）首都大学東京大学院都市環境科学研究科【背景】「次期国民健康づくり運動プラン」の【結果】平均余命は沖縄県が男女とも 1 位であ中では、引き続き健康寿命の延伸が目標として盛り、茨城県は男性 39 位、女性 42 位である。DALE

り込まれている。そのような中、従来の命の量をは沖縄県は男性 3 位、女性 6 位であり、茨城県は示す指標だけでなく、健康寿命（余命）など、高男性 33 位、女性 28 位と、沖縄県は平均余命より

齢者の健康の質を加味した指標による評価が必

順位を下げ、茨城県は上げていた。WDP は、沖縄要である。本研究は、沖縄県と茨城県の 65 歳以

県は男性 41 位、女性 31 位、茨城県は男女とも 2

上の健康指標の比較を行い、平均余命ではみえな位であった。軽度要介護認定率は、茨城県は男女い沖縄県と茨城県の健康度を比較し、両県の施策

とも 1 位であり、重度要介護認定率も男性 2 位、の評価を行う基礎資料を得ることを目的とした。

女性 5 位と健康度は高く、沖縄県はそれぞれ、男【方法】比較は平均余命（2005 年）、健康余命のひとつである障害調整健康余命（Disability-adjusted Life Expectancy：DALE）、
その算出過程で算出される障害の割合である加重 障 害 保 有 割 合 （ Weighted Disability
Prevalence：WDP）、介護度別の認定者数、およ性 14 位、女性 24 位、男性 45 位、女性 38 と、特に重度要介護認定率は下位に属していた。また、
平均余命の中で DALE の占める割合は茨城県が男女とも 1 位、沖縄県が男女とも 47 位と対照的な結果となった。

【考察】茨城県は余命が短いが障害をもつ割

び平均余命の中で DALE の占める割合で行なった。 合が低く、沖縄県はその逆であった。また、
WDP は性・年齢階級別・介護度別の認定者数（2007茨城県は要介護認定者が少なく、沖縄県は特年）、性・年齢階級別人口（2007 年）、およびに重度要介護認定者が多いことが明らかに

介護度別の効用値を用いて算出した。DALE は WDP

なり、高齢者の健康水準が対局にあることがと完全生命表（2005 年）を用いて Sullivan 法で明らかになった。両県はそれぞれの健康規定算出した。要介護認定率（2006 年）は軽度要介要因を分析し、情報交換を行い、それぞれの護認定率（要支援、要介護 1）と重度要介護認定

利点を施策に取り入れることで、高齢者の健率（要介護 2～5）に区分した。

康水準の向上に寄与すると考えた。

表 茨城県と沖縄県の高齢者健康指標の比較

65歳平均余命65歳DALE
65～89歳年齢調整WDP
65歳以上年齢調整軽度要介護認定率
65歳以上年齢調整重度要介護認定率
平均余命の中でDALEの占める割合

茨城県
男性
女性
17.99
(39)
23.00
(42)
16.82
(33)
20.19
(28)
40.72
(2)
49.98
(2)
41.32
(1)
60.73
(1)
64.81
(2)
73.93
(5)
93.48
(1)
87.29
(1)

沖縄県
男性
19.16
17.37
52.40
52.65
87.44
90.66

(1)
(3)
(41)
(14)
(45)
(47)

女性
24.86
20.61
60.39
90.63
88.24
82.91

(1)
(6)
(31)
(24)
(38)
(47)

注 （ ）：健康度の高い順の全国順位

Email；kysugako@ybb.ne.jp

「食・生活支援ガイド」の開発と活用
第１報：ガイドの開発経過と専門職への普及研修会前後の参加者の変化
おくやまめぐみ

たけ み

あ だち よ し こ

はやしふ みあかまつ りえにしむら せ つ こ○奥山 恵 1），武見ゆかり 2），足達淑子3），林芙美4），赤松利恵5），西村節子6），
まつおか ゆ き よ

え び な りょうこ

さかねなおきなかむらまさかず

松岡幸代7），蝦名玲子8），坂根直樹7），中村正和6）1）東松山医師会病院健診センター，2）女子栄養大学，3）あだち健康行動学研究所，4）千葉県立保健医療大学，5）お茶の水女子大学大学院，6）大阪がん循環器病予防センター，7）京都医療センター，8）ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾍﾙｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ【背景・目的】生活習慣病対策における効果
的な食生活支援手法として，主に肥満の改善につながる支援手法を整理し，指導者用ツー
ル「脱メタボリックシンドローム用 食・生
活支援ガイド（以下，ガイド）」を開発した．
ガイドを用いて研修会を実施し，参加者から意見収集を行い，また，研修会前後及び 3 か月の支援スキルに関するセルフエフィカシー（SE）の変化を検討した．
【方法】１．ガイド開発の経過：体重コントロール或いは減量に関連する既存データを用いた量的検討と，特定保健指導を受けた減量成功者及び非成功者への個別インタビューによる質的検討を行い，減量の成功要因を整理した．その結果をふまえ，研究班員で議論を重ね作成した．
「食・生活支援ガイド」は，初回面接，継続支援，最終評価時の３場面別に，支援の流れを整理したアルゴリズムと，支援者が自分の支援状況を振り返る
ためのチェックシート，及び参考の関連教材から構成される．作成上重視した点は，既存の支援プ
ログラムや教材を変更することなく，導入可能なものにすることであった．
２．研修会の開催と参加者の評価：平成 23 年 8月～9 月に日本栄養士会と協同で，希望のあった全国７か所（岩手，埼玉，新潟，愛知，兵庫，高知，福岡）で研修会を開催した．研修会
は約 5 時間で，ガイドを用いた支援ポイントの説明，通常の参加者同士のロールプレイに加え，実際の対象者を研究班員がその場で指導するデモ型のロールプレイを加えるなどの工夫を凝らした．研修会開始時と終了時に集合法で，また 3 か月後に郵送法で質問紙調査を実施し，ガイドにそった支援スキル 18

項目の SE を 5 段階で尋ねた．研修前後の比較には Wilcoxon の符号付き順位検定を用いた．3 か月後調査は無記名で実施したため，研修会後のガイド利用状況別の比較を
Man-Whitney の U 検定で行った．
【結果】１．研修会の総参加者数は 458 名，
93.2％が管理栄養士で，特定保健指導の経験ありが 61.6％だった．２．研修会に参加し自分の保健指導や面接スタイルに気づきがあったかでは，「多いにあった」50.4％，「少しあった」46.7％で，具体的には，対象者をよく知ることの重要性，相手の話を待つことの必要性等の意見があった．ガ
イドを「すぐにも活用したい」は 39.2％，「将来機会があれば活用したい」が 51.7％だった．３．研修会後の支援スキルの変化では，18 項目全てで有意に SE が高まっていた．上昇幅が大きかった項目
は，「やる気のない人に対し適切な対応をする」，「対象者が自分の体調や体型をどのように考えているか的確に把握する」，「体重が 4％減少すれば血液検査の項目にも効果があると説明する」だ
った．４． 3 か月後調査に回答を得た 229 名 について，ガイド活用有無別に SE 得点を比較した
結果，活用者（70 名）は非活用者（121 名）に比べ，「押しつけでなく，対象者が自分で実行できそうと思えることを目標として設定する」，「本人の工夫や努力を評価し誉める」の SE が有意に高かった．
【結論】「食・生活支援ガイド」を用いた研修会は有用であり，管理栄養士の支援スキルに関するSEを高める可能性が示唆された．
*本研究は平成 23 年度厚生労働科学研究費補助金「生活習慣病対策における行動変容を効果的に促す食生活支援の手法に関する研究」（主任研究者：武見ゆかり）の一部として実施した．E-mail；takemi@eiyo.ac.jp

「食・生活支援ガイド
生活支援ガイド」
ガイド」の開発と開発と活用
第２報：ガイドを
ガイドを導入した
導入した特定保健指導した特定保健指導の特定保健指導の効果
おくやまめぐみ
たけ み
あ だち よ し こ
はやしふ みあかまつ り えにしむら せ つ こ○奥山 恵 1），武見ゆかり 2），足達淑子3），林芙美4），赤松利恵5），西村節子6），
まつおか ゆ き よ
え び な りょうこ
さかねなおきなかむらまさかず
松岡幸代7），蝦名玲子8），坂根直樹7），中村正和6）1）東松山医師会病院健診センター，2）女子栄養大学，3）あだち健康行動学研究所，4）千葉県立保健医療大学，5）お茶の水女子大学大学院，6）大阪がん循環器病予防センター，7）京都医療センター，8）ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾍﾙｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ【背景・目的】生活習慣病対策における効果

p=0.045）．初回面接時間は平成 21 年度が的な支援手法の検討は喫緊の課題である．本

有意に短時間（p<0.001）であったが，平成

研究は、主に肥満の改善につながる食生活支

22 年度と平成 23 年度には差はなかった．ガ

援手法を整理し作成された指導者用ツール

イド導入後の体重変化量は-1.28±1.46kg，体「脱メタボリックシンドローム用 食・生活

重変化率は-1.77±2.04％であり，平成 21 年

支援ガイド（以下、食・生活ガイド）」の導度（0.13±1.36kg，0.24±1.94％），平成 22入による、初回面接から次の継続支援までの年度（0.04±0.91kg，0.03±1.31％）に比べて約 1 ヶ月半における体重及び腹囲の変化の有意差があり、体重減少が大きかった．腹囲検討を目的とした．

変化量には差はなかった．初回面接時間及び【方法】平成 23 年 9 月以降，埼玉県内の H

BMI 調整後の体重変化量及び変化率にも有健診機関で，特定保健指導対象者全員に意差が認められた．継続支援までに 1kg 以上「食・生活支援ガイド」を導入した．9 月かの減量をした者の割合は，ガイド導入後はら翌年 1 月末までに積極的支援の初回面接

64.0％と、平成 21 年度（30.0%），平成 22を受けた者のうち，支援プログラムで設定さ年度（29.2％）に比べて有意に多かった（各々れている約 1 ヶ月半後の継続支援を受けた

p=0.012，p=0.015）．

25 名（男性 16 名，女性 9 名）を介入群とし、【結論】「食・生活支援ガイド」のポイント

平成 21 年度（30 名；男性 20 名，女性 10 名）の1つに，対象者の主体性を引き出すことを及び平成 22 年度（24 名；男性 15 名，女性 9

重視した支援がある。ガイド導入により減量名）の同時期に特定保健指導を受けた者をヒに望ましい効果が示され、また、導入後に大ストリカル・コントロールとして比較検討しきな時間の変化はなかったことから、ガイド

た．年度間での基本属性，身体データの比較の導入は現場での負担も少なく，効果的な支は，連続変数は一元配置分散分析，Bonferroni

援につながる可能性が示唆された．今後は6の補正による多重比較を行った．カテゴリー

ヵ月後、1年後まで追跡し，さらなる効果検

変数にはχ2 検定を用いた．さらに，体重及証を行う予定である．

び腹囲の変化量について，初回面接時間及び*BMI を共変量とした共分散分析も行った．

【結果】対象者の初回面接時の年齢，体重には年度間に差は認められなかったが，腹囲，
BMI に有意差がみられた（各々p=0.011，

本研究は平成 23 年度厚生労働科学研究費補助金「生活習慣病対策における行動変容を効果的に促す食生活支援の手法に関する研究」（主任研究者：武見ゆかり）の一部として実施した．
E-mail；okuyama@hmahp.or.jp

女子大生の昼食選択および食リテラシーとの関連
たぐち

りょうこ

○田口 良子 1、安田 奈緒子 1、中山 和弘 2、今井 具子 1
（1：同志社女子大学生活科学部、2：聖路加看護大学）【背景・目的】近年、食生活の多様化が進み、店頭には消費者の好みに合わせた食品が並
び、食品を選択する機会が増加している。
食事における栄養素摂取の偏りは体調不良や疾病罹患につながることから、食事選択を含む健康的な食習慣をより若い時期から確立することは重要であると考えられる。
近年、欧米では健康増進のために重要な概念としてヘルスリテラシーへの注目が高まっている。ヘルスリテラシーとは、「健康を促進・維持するために情報にアクセスし、理解し、活用する個人の意欲や能力を決定づける認知的・社会的スキル」（WHO, 1998）と定義され、ヘルスリテラシーの高さと健康状
態の良好さとは正の関連があることが明らかになっている。ヘルスリテラシーは健康に関する比較的広い範囲の能力を説明する概念であるが、近年では疾病や場面を特定した
リテラシー概念が定義されつつある。食に関するリテラシーは栄養リテラシー(nutrition
literacy)と呼ばれ、基本的な栄養情報を得て、処理し、理解する能力と考えられている。
本研究では、食場面に限定したヘルスリテ
ラシーを食リテラシーと定義し、女子大生を対象として、1) 昼食選択の傾向、2) 昼食選
択と食リテラシーの関連性について検討することを目的とする。
【方法】対象は食物栄養学を学ぶ某女子大学の学生 138 人（平均年齢 21.1 歳、SD0.79）であり、自記式質問紙を用いた集合調査を実施した（回収率 100%）。調査項目は個人属
性、昼食選択に関する項目（十分な量、栄養バランス、新商品など）の重視度、食リテラ
シーなどとした。食リテラシーは健康的な食
生活リテラシー尺度（高泉ほか, 2012）を用いた。この尺度は、Ishikawa らにより開発された Health Literacy 尺度の内容を食場面にあてはまるよう修正し、食情報に特化した相互作用的・批判的ヘルスリテラシーを測定する尺度として作成された。分析は、まず、対象者全体で昼食選択に関する各項目の重視度の得点を求め比較した。次に、昼食選択に関する 10 項目について探索的因子分析を行った。さらに、食リテラシー得点について中央値により高群と低群の 2 群に分類して、食リテラシーと昼食選択に関する各因子との関連性を検討した。
【結果】対象者全体では、昼食選択に関する項目の重視度は、上位から順に「おいしそうであること」、「価格の安さ」、「十分な量」、「栄養バランス」、「具材の種類が豊富」、「期間限定商品」、「人気商品」、「新商品」、「塩分が少ないこと」、「キャッチフレーズ」であった。また、因子分析の結果、昼食選択に関する 3 因子を抽出し、『機能』、『栄養』、『販売促進』と命名した。上記の昼食選択に関する項目の重視度上位 3 項目はいずれも『機能』に属し、次に『栄養』に関する項目が続いていたが「塩分が少ないこと」は全 10 位中 9位と評価が低かった。上記 3 因子と食リテラ
シーとの関連は、『栄養』に関して食リテラ
シー高群は低群より得点が有意に高かった。
【考察・結論】昼食選択時に食品機能を重視する傾向は大学生を対象とした先行研究と同様であったが、機能に次いで栄養を評価していたことは異なる傾向であり、本調査対象
者が食や栄養に関心が強い学生であったことが影響した可能性がある。塩分の評価が低かったことについては、若い時期から減塩意識を高める必要性が示唆された。また、食リ
テラシーの高い学生は栄養面を重視していることが明らかとなり、食に関するリテラシ
ーの向上は、健康的な食選択、さらには健康増進につながる可能性が示唆された。
（連絡先）田口良子
E-mail：rtaguchi@dwc.doshisha.ac.jp

複数の健康的な食行動の実行に関連する食行動の検討
ふっこし ゆ う こ〇吹越悠子*1，赤松利恵*1，山本久美子*2*1

お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科*2

前お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科【背景・目的】複数の健康行動の関連は検討さ性が多かった（男性 33.3％，
女性10.8％，p＜0.001）．

れているが，食行動に的を絞った研究は少ない．

食行動の男女差を考慮し，これ以降の解析は男女

そこで，本研究では，効率的な食行動の変容方法別に行った．

を提案するため，複数の健康的な食行動の実行に

食行動間の関連を調べた結果，ほとんどの食行

最も関連する食行動を調べることを目的とした．

動間で正の有意な相関がみられた．相関係数の値【方法】2010 年 8～9 月，全国 A 企業健康保険

はどれも小さかったものの，「食事は腹八分目に組合の被保険者4,861 人（男性1,567 人，
女性2,078する」との相関係数は，他の食行動間と比べて高人）を対象とした自己記入式質問紙調査を行った． かった．例えば，男性の「食事は腹八分目にする」
調査項目は，メタボリックシンドロームを予防・と「間食をしない」は rs＝0.315（p＜0.01）であ改善する 5 つの食行動（「食事は腹八分目にする」

り，「就寝前 2 時間は食べない」との相関係数は「就寝前 2 時間は食べない」「間食をしない」「よrs＝0.260（p＜0.01）であった．

く噛んで食べる」「朝食を食べる」について「や主成分分析の結果，第 1 主成分負荷量の大きさっている」「時々やっている」「やりたいができの順位は男女ともに同じで，「食事は腹八分目にていない」「するつもりがない」の 4 段階評価）

する」（男性：0.760，女性：0.754），「就寝前と性別，年齢を用いた．まず，クロス集計後，χ

2 時間は食べない」（男性：0.602，女性：0.600），2検定を用いて，性別による食行動の実行の違い「間食をしない」（男性：0.590，女性：0.580），を比較検討した．5 つの食行動間の Spearman の「よく噛んで食べる」（男性：0.510，
女性：0.540），

順位相関係数を求め，食行動間の関連を調べた．

「朝食を食べる」（男性：0.461，女性：0.357）

次に，5 つの食行動を用いて主成分分析を行い，であった．

変数の総合力を表す第 1 主成分を抽出し，その主【結論】
5 つの食行動間の関連を検討した結果，

成分負荷量を求めた．

男女共に，「食事は腹八分目にする」が最も複数【結果】回答者は 3,645 人（有効回答率 75.0％）の健康的な食行動と関連していることが示されで，男性 1,567 人（43.0％），女性 2,078 人（57.0％）

た．

であった．年齢の中央値（25％-75％タイル値）
は男性 42.0（34.0-51.0）歳，女性 37.0（29.0-44.0）（連絡先）

歳であった．性別による食行動の実行を比較した

吹越悠子

結果，すべての食行動において有意差がみられた． お茶の水女子大学大学院「やっている」と回答した者は，「就寝前 2 時間

人間文化創成科学研究科

は食べない」（男性21.5％，
女性29.8％，p＜0.001），

g1240543@edu.cc.ocha.ac.jp「よく噛んで食べる」（男性 15.2％，女性 18.6％，
p<0.001）の項目で女性が多かった．一方，「間食をしない」を「やっている」と回答した者は男

退職男性の地域活動グループの育成と活動の推進要因
たきざわ ひ ろ こ○滝澤寛子（京都大学大学院医学研究科）
若林佳子（長浜市健康福祉部地域包括支援課）【背景】 団塊の世代が退職を迎え仕事中心の生り把握し、活動展開をまとめた。活動の発展過程

活から地域とのかかわりを充実させていく生活

から、グループ活動の推進要因を抽出した。

へと移行している。しかし、退職を肯定的に捉え

なお、調査に先立ち講座参加者には、
目的・方法、

新たな人生を求めて生活を充実させていく者と、守られる権利等について説明し同意を得た。

空虚感から抜け出し難い者がいることが示唆さ【結果】れている。退職を健康的な生活を手に入れる契機

1．講座の参加者と捉え、グループ活動への参加を通して地域との2007 年は 23 名の申込みで 19 名が継続参加。

かかわりを充実させていくことを目指し、退職男

2008 年は 12 名の申込みで全員が継続参加。年齢

性の地域活動グループづくりに取り組んだ。

は 58～65 歳、参加動機は｢地域にかかわりのある【目的】 退職男性の地域活動グループの誕生か何かがしたい｣｢仲間をつくりたい｣が多かった。

らその後の活動経過を追跡し、グループ活動の推

2．グループの活動

進要因について検討した。

各年度の講座修了後、受講生の声で再度集まる【方法】

場が設けられ、同期会が発足した。各グループの1．グループ育成を目指す講座の企画・実施

活動経過を図に示した。グループＡはまちづくり

55～65 歳の男性を対象に、健康づくりと仲間の NPO 団体らと協働した寄席の企画・運営や、まづくりを目指す全 7～8 回の講座を企画し 2007

ちづくり事務局の運営を一部担っている。グルー

年、2008 年に実施した。講座の企画では、①目

プＢは高齢者福祉施設を活動拠点に、瓢箪の栽培的の明確化、②団塊世代男性の嗜好の取り入れ、からそれを活用した他世代交流のボランティア③参加者の主体性の尊重、④ネーミング、⑤健康活動を行っている。

づくりと仲間づくりの学習、⑥地域への関心を高

3．活動推進要因

める、⑦社会資源の情報提供、⑧やりたいことに①肩書をすて互いをよく知ること、②自分たち対応した支援に配慮した。

にできることへの挑戦とその成果の実感、③さま

2．グループの誕生とその後の活動追跡

ざまな団体との協働、④縛られない自由と楽しさ、

グループ活動の経過について、活動場面への参加観察と、グループメンバーへの聞き取りによ⑤活動拠点が考えられた。
E-mail；takizawa@hs.med.kyoto-u.ac.jp

演題番号

高校生における自尊感情と自己コントロール力の関連性

事務局記入）○松井香織(新潟大学大学院教育学研究科)

まついかおり笠巻純一(新潟大学人文社会・教育科学系)【目的】自尊感情や自己コントロール力を高め

目は、4対であった。次に、スポーツコース、普ることは、自己実現を図るための健康教育を考慮

通コース別に相関分析を行った。相関係数がする上で重要な要素といえる。本研究では高校

0.3以上を示した項目は、普通コースの4対に対し生の自尊感情と自己コントロール力の関連てスポーツコースは42対であった。また、自尊感を明らかにすることで自己実現に向けての情と自己コントロールの尺度得点の相関係数

健康教育の一資料とすることを目的とした。

は、普通コースの0.457に対して、スポーツコー【方法】新潟県内の高等学校2校の1年生515

スは0.603であった。本研究における相関分析か名を対象に質問紙調査を行った。調査項目は

らは、スポーツコースに所属している、すなわち高校生の自尊感情と自己コントロールに関

何らかの専門スポーツ種目がある群においては、する内容であった。質問紙で用いた自尊感情

自尊感情と自己コントロールの関連性が普通コ

尺度は、Rosenberg(1965)のself-esteemースに比べて強いことが示された。

scale日本語版(山本ら、1982)をもとに阿部普通コースとスポーツコースの項目得点で有ら1)が一部改編した状態自尊感情尺度を用い意差が認められた項目は、選択的1次コントロー

た。また、自己コントロール尺度は、中島2)

ル尺度に含まれる2項目であった。これらの項目

による選択的1次(目標達成のための行動)コから、特にスポーツを得意とする者は、やるべきントロール尺度、補償的1次(自己内の資源のことに力を注いで不安を解消する力や、失敗要因

みでは目標の達成が困難な場合に外界からの把握と行動を修正する力が高い傾向にあるこの資源を活用)コントロール尺度を用いた。

とが示唆された。

調査は平成23年11月から平成23年12月の間【結論】高校生の自尊感情と自己コントロールに行われた。自尊感情と自己コントロールのには、関連があることが確認された。また、普通関連性を相関分析の結果から検討した。スポコースよりもスポーツコースのほうが自尊感情

ーツコースとスポーツコース以外(以後、普通コースと表現)に分けて各々分析を行い、項目間の相関を確認した。項目得点の有意差の検定にはt検定を用いた。分析には統計ソと自己コントロールの関連性が強い傾向にある
ことが示された。自尊感情は自己コントロール力に影響を与える、あるいは、自己コントロール力
は自尊感情に影響を与えることが考えられた。
<文献> 1)阿部美帆、今野裕之（2007）状態自尊感情尺度の開フトIBM SPSS Statistics 20を使用した。

発. パーソナリティ研究 16(1),36-46.

【結果と考察】自尊感情に関する9項目と、自

2)中島由佳（2005）コントロール尺度の作成と信頼性・妥当己コントロールに関する11項目の合計20項目に性の検討. お茶の水女子大学人間文化論叢 8,183-192.

ついて相関分析を行った。コース別に分類せず分(連絡先) 松井香織

析を行った結果、相関係数が0.3以上を示した項

E-mail；15cream-cafelatte4@ezweb.ne.jp

小・中・高等学校の保健体育の教科書における喫煙に関する記述の分析
いわながすけたか

〇岩永資隆

野網

恵

里村一成

中原俊隆

京都大学医学部公衆衛生学【背景・目的】近年我が国の成人喫煙率とタなどからの喫煙の勧めに対する拒絶が記述

バコの販売量は低下してきている。要因としされたものは小学校用では２種類のみで、中てはタバコの値上げ、喫煙禁止場所の増加、学校用はすべての教科書に記述があった。高

禁煙治療の進展、各種の禁煙教室等の活動な校用の全ての教科書には「意思決定・行動選どとともに学校における防煙教育の影響も択」という独立した単元があり、喫煙のみな考えられる。小・中・高等学校での保健体育

らず、アルコール、薬物に対する対処等の記の授業に使用される教科書における喫煙に述があるが、記述量は２ページから６ページ

関する記述を分析し、防煙教育の現状と問題と、大きく差があった。学習指導要領におい点を把握することを目的とした。

ては小学校課程では「体育」として年間の授【方法】平成 14 年施行の文部科学省学習指業時間数が規定されており、中学校課程では導要領に基づき平成 22 年 11 月から平成 23「保健体育」、高校課程では「保健」として

年 4 月までに刊行された小学校用保健教科規定があるが、高校課程では３年間を一括し書（５出版社５種類 10 冊）、中学校用保健体

た授業時間数の規定になっている。

育教科書（３出版社３種類）、高等学校用保【考察と結論】教科書により喫煙関連の記述

健体育教科書（２出版社４種類）における喫には量的な差があり、中学、高校ではその差煙に関連する記述を比較分析し、学習指導要が大きくなっている。補足的な教材の活用が領の保健体育教育の項を参照した。

望まれる。平成 20 年の兵庫県による同県内【結果】小学校用教科書では５出版社ともの小学生 1,200 名を対象にした調査による

３・４年生用教科書には喫煙に関する記述はと 7.2％に喫煙経験があり、そのうち 15.8％なかった。小学校５・６年用と中学校用の全は小学校入学以前にすでにその経験があるての教科書と高校用の３種類の教科書におという結果であった。喫煙の害の知識およびける喫煙に関する本文における主要な記述

意思決定・行動選択に関連する内容を喫煙開はそれぞれ２ページで、高校用教科書の１種

始以前に身につけておくことが防煙教育で類のみが 3.5 ページであったが、この教科書あり、現在よりも低学年から教え始めるべきは他の教科書（B5 版）に比べて版が小さかと思われる。また、小学校および中学校の教った（A5 版）
。補足の記述としては、小学校育課程において「保健」の教科としての独立用教科書では 2 種類のみが 1 か所ずつ喫煙に性がなく、授業時間数の確保が曖昧になる可関するコラムの記載があり、中学校用教科書

能性がある。理科、社会科及び養護教員の関ではコラムの数が３～６か所、高校用教科書

与も含めた、総合的な健康教育科目としてのではコラムが１か所のみのものから２か所位置づけと確立が必要であると思われる。

のコラムに加えて１ページの記述があるものまでと、教科書によって差があった。友人

e-mail:IWANAGA.AT.WORK@GMAIL.COM

OR 17-1

幼児の偏食と母親の食教育との関連
きだ は る よた け だ ふみも ん ま たかふみ

ほう とうげ しゅうこ

あ さ ぬ ま とおる

ふじはら あ い こ○木田春代*1*2,武田文*1,門間貴史*3,朴 峠 周子*4, 浅沼 徹 *1,藤原愛子*1,
こ う だ や す こ

香田泰子 1（*1筑波大学大学院人間総合科学研究科ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学、*2天使大学看護栄養学部栄養学科、*3筑波大学大学院人間総合科学研究科
体育学、*4人間総合科学大学人間科学部人間科学科）【背景】平成 17 年度乳幼児調査によると幼児のといえば食べない」50.3％、「食べない」14.7％

偏食を訴える保護者の割合は34%であり20年前であった。幼児の偏食との関連があった項目はの約 2 倍に増加している。
これまで幼児の偏食と「食べ残しをしないように言っている」

食事中のテレビ視聴など家庭における食教育と（OR=7.19,95％CI：2.19-23.65）、「家族全員がの関連が報告されているが、１つ１つの食教育と同じメニューを食べる」（OR=3.23，95％CI：の関連性について述べたものがほとんどである。

1.41-7.41）、「子どもの嫌いなものや苦手なも【目的】幼児の偏食状況を明らかにするととものも食事に出している」（OR=2.82,95%CI：に、母親が行っている食教育を同時に取り上げ、

1.43-5.55)、「食事の時間はテレビを消す」

幼児の偏食との関連性を明らかにする。

（OR=1.63,95%CI：1.18-2.24)、「食事作りを手【方法】2008 年 9 月、A県公立幼稚園 15 か所の伝わせている」（OR=1.41,95%CI：1.02-1.93）で園児の保護者 1145 名を対象に無記名自記式質問あり、母親がこれらの行動をとらないことが幼児

紙調査を行った。質問項目は①属性、②幼児の偏の偏食のリスクを高めていた。

食（「お子様は嫌いなものや苦手なものがあった【考察】「食べ残しをしないように言っている」

場合、その食べ物を食べますか」の質問に「食べの項目で最もオッズ比が高く、幼児の偏食予防のる」「どちらかといえば食べる」「どちらかとい上で母親からの言葉がけが最も重要である可能

えば食べない」「食べない」で回答）、③幼児に性が示唆された。また「家族全員が同じメニュー

対する食教育（「食べ残しをしないように言ってを食べる」「子どもが嫌いなものや苦手なものもいる」など 19 項目に「よくあてはまる」「まあ食事に出している」「食事作りを手伝わせている」

あてはまる」「あまりあてはまらない」「まった「食事の時間はテレビを消す」の項目も幼児の偏くあてはまらない」で回答）とした。回収数 794

食と有意な関連が見られたことから、家族全員が部（回収率 69.3％）のうち、幼児の食事作りを

同じ食事を食べること、手伝いや会話などを通し

主に母親が担当し、幼児の偏食に回答のあったて食べ物に興味や関心を持たせ、食事に集中でき

757 名（有効サンプル数 66.1％）を分析対象としる環境を整えることが大切である可能性が示唆た。各項目について単純集計を行った後、幼児のされた。

偏食（「食べる・どちらかといえば食べる」=0、【結論】幼児の偏食予防の上で、母親からの言「食べない・どちらかといえば食べない」=1）を葉がけが最も重要であり、大人と同じメニューを従属変数、幼児に対する食教育 19 項目（「よく用意し、食べることに興味・関心を持たせ、食事

あてはまる・まああてはまる」=0、「あまりあてに集中できる環境を整える必要性が示唆された。

はまらない・まったくあてはまらない」=1）を独（連絡先）木田春代 筑波大学大学院人間総合科

立変数とするﾛｼﾞｽﾃｨｯｸ回帰分析を行った。

【結果】幼児の偏食への回答は「食べる」6.6％、「どちらかといえば食べる」28.4％、「どちらか学研究科ヒューマン・ケア科学専攻
E-mail；haruyo.k@hcs.tsukuba.ac.jp

幼稚園児の食習慣と母親の食行動からみた食育の課題について
やま だ○山田さつき，山川正信（大阪教育大学大学院【背景・目的】近年，食生活の変化により生活習慣病の増加，子どもの孤食，朝食の欠食など
様々な健康問題や食の問題が生じている。これらに対処するために食育の推進が求められている。子どもの食習慣は，主に調理を担っている母親の食態度，食意識等の影響を受ける。保護者の食意識と子どもの食との関連についての先
行研究は多くみられるが，母親の食行動と園児の食習慣との関連についての報告は少ない。そこで，園児の母親の調理態度，食意識と園児自身の食習慣との関連から，食育の課題について検討した。

健康科学専攻）られる。一方，これらの食習慣がある園児の母
親に食事改善を望む者が多かったことから，食育では，このような母親へのアプローチが必要
であることが示唆された。食育の課題としては，おやつの量をはじめ，おやつの与え方を規則正
しくすることも必要と考える。
【結論】本調査から，幼稚園における食育活動の推進のためには，母親に対して食生活に関する健康教育とともに，母親の食事改善を支援す
るための情報，栄養教育，レシピ等を提供することが必要と考える。
表1 年齢別にみた園児の食習慣【方法】大阪府下のＴ市立幼稚園 12 園の園児
年中
年長
χ2検定
n
n
％
％
578 名とその保護者を対象に，無記名の質問紙
126
61.5
116
48.9
*
好き嫌いあり調査を 2010 年 6 月に行った。
回収した 485 名
（回
50
23.8
66
27.3
n.s.
少食
収率 83.9％）のうち，母親が回答 464 名を分析
81
38.4
103
41.7
n.s.
食事速度遅い
121
57.6
112
45.5
*
食べむらあり対象とした。調査内容は，属性，園児の食習慣・*p<0.05, n.s.有意差なし
食生活，母親の調理態度・食意識等である。好表2 おやつの量と園児の食習慣
き嫌いがあっても，嫌いなものを残さずに食べおやつ量る場合は「好き嫌いなし」に分類した。分析に2決まっている
決まっていない χ 検定
は SPSS 18.0J を使用し，関連性は χ2 検定を行い，nn％％
91 44.6144
65.8**
有意水準は 5％とした。
好き嫌いあり【結果】年齢別にみた園児の食習慣（表 1）では，年長より年中の園児に好き嫌いや食べむらが多くみられた（ｐ＜0.05）。おやつの量が決まっていない園児に好き嫌いのある，少食，食べるのが遅い，食べむらのある児が有意に多くみられた（表 2）
。好き嫌い，少食，食べるのが遅い，食べむらのある園児の母親は，ない園児の母親に比べて，児の食事改善を望む者が有意に多くみられた（表 3）。
【考察】園児の好き嫌いや食べむらは年長よりも年中に多く，先行研究と同様の結果であった。
おやつをたくさん食べてしまうと夕食時に空腹感がないために，嫌いなものは食べない，少ししか食べない，だらだら食べてしまう，食べたり食べなかったりの食べむらにつながると考え

40
少食
72
食事速度遅い83
食べむらあり**p<0.01 , *p<0.05

19.0
34.1
39.5

70
102
141

31.5
44.7
62.1

**
*
**

表3 園児の食習慣別にみた食事改善希望の割合
食事改善希望 2nχ 検定n％
166 72.2
好き嫌い
あり
419
**
74 39.2
なし
86 78.9
食事量
少ない
425
**
気にならない，多い
156 49.4
115 67.3
食事速度
遅い
431
**
気にならない，速い
131 50.4
158 72.5
食べむら
ある
429
**
90 42.7ない**p<0.01

連絡先：山田さつき(大阪教育大学・院・健康科学専攻）
E-mail : d109720@ex.osaka-kyoiku.ac.jp

OR 17- 3 幼稚園児をもつ母親の栄養相談時におけるメンタルヘルス支援～SAT自己イメージ法および表情脚本変容法による介入～
かとう

○ 加藤

ゆ

み

こ

由美子１）,橋本佐由理２）１）帝京短期大学生活科学科
２）筑波大学大学院人間総合科学研究科ヒューマン・ケア科学専攻【背景】近年、育児環境は急速に変化してお援認知、食生活や健康管理の自信感が有意り、子育てに対する親の負担感は重圧となっに低く、自己抑制型行動特性、育児不安感てきている。心身ともに健やかな子どもに成は有意に高かった。また、ＳＡＴ法による長させるには、過度な育児不安のない子育て

メンタルヘルス支援介入直後については、が重要である。そのため、母親のもつ過度な育児自信感、自己価値感が有意に上昇し、育児不安やストレスを軽減させることが、子自己抑制型行動特性、育児不安感が有意にどもに、良好な影響及ぼすことにつながると低下し、特性不安、抑うつの改善がみられ、いえる。そこで、母親のメンタルヘルスの心

メンタルヘルスが良好になった。さらに、

理社会的要因を明らかにすることを目的と

1・3 か月後の効果持続状況について比較しして調査し、さらに、その中で栄養相談に来たところ、介入群は、子どもの心身状態、た母親に対してＳAＴ法による介入を行い、育児自信感、自己価値感、自己抑制型行動

メンタルヘルスの改善ができるか否かを検特性、家族と家族以外の支援認知、育児不討した。

安感、特性不安、抑うつが非介入群と比べ、【方法】2009年5月、都内2つの幼稚園に園児有意に良好であった。

を通園させている母親270名を対象に、メン【考察】ＳＡＴ法を使った介入により、自タルヘルスに関する自記式無記名式質問紙

己報酬追求型のイメージスクリプトへ変容調査を実施した (有効回答率54.4％：147名)したことが、問題に対する行動目標の決定。統計パッケージは、SPSS ver.11.0J forができることにつながったと考えられた。

Windowsを用い、ノンパラメトリック検定をそのため、自信がつき、不安の感じやすさ

行った。また、栄養相談を希望した母親介入が弱まり、抑うつをはじめとするメンタル群（ｎ＝10）に対しては、ＳＡＴ法を用いたヘルスを良好にでき、問題解決への行動変介入を行い、介入後・1か月後・3か月後の効容ができたと推察された。

果の持続効果について、非介入群（ｎ＝12【結論】ＳＡＴ法を用いたメンタルヘルス）を設けてFriedman検定により比較した。

を良好にすることが、栄養相談の問題への【結果】調査の結果、母親の特性不安およ

取り組みに効果を奏し、継続も有効である

び抑うつの高いメンタルヘルスの悪い群は、と確認できた。

良い群に比べて、子どもの心身状態、育児

E-mail；kato@teikyo-jc.ac.jp加藤 由美子

自信感、自己価値感、家族と家族以外の支演題番号

小学校の給食時間における食育の実践
紙芝居「きらいなたべものにチャレンジ！！」の実践報告
あ べ け い な

事務局記入）○安部景奈，赤松利恵（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）【目的】低学年児童を対象とした学校給食の食べ残について，自由記述でたずねた．

しの指導に用いる紙芝居教材を現場で実践した．こ②紙芝居実施3 ヵ月後

こでは，学校栄養士と担任の教材に対する評価を報

担任を対象に，紙芝居を実施してからの3 ヶ月間

告する．

におけるセルフ・エフィカシーを高めるための指導【方法】2011 年9～12 月，都内公立小4 校の1・2の実施状況と，児童の変化についてたずねた．栄養

年生7クラス204人を対象に紙芝居教材による介入

士には，紙芝居を実施してからの3 ヶ月間に，給食を5 日間行った．また，各校の栄養士と対象クラスの食べ残しについての取り組みを行ったかをたずねの担任に，紙芝居実施直後と3 ヶ月後に質問紙調査

た．

を実施した．

【結果】対象者は，児童204 人（男子120 人，女子

1）紙芝居教材による介入

84 人，1 年生106 人，2 年生98 人）担任7 人（男

紙芝居は社会的認知理論を応用して作成した。ス

性2 人，女性5 人），栄養士4 人（女性4 人）であ

トーリーは，主人公が嫌いな食べ物を「工夫」してった．紙芝居実施直後の担任の質問紙調査では，回食べることで効力期待（セルフ･エフィカシー）を高

答者の全員が，紙芝居教材はわかりやすかった，児め，さらに，残さず食べたことで起こる「いいこと」

童は紙芝居に集中していた，児童は紙芝居の内容をに気づくことで結果期待を高め，最後には，特別な理解していたと回答していた．栄養士からも，今後工夫をしなくても食べられるようになるというもの

も今回のような指導を行いたいといった前向きな意だった．紙芝居は1 日4 枚で完結するように分けて見が得られた．児童の変化について，担任からは「鼻5 日間行った．また，指導者用に解説書を作成し，をつまんだりして頑張る子どもが増えた」，栄養士

紙芝居の使い方や注意点などに加え，セルフ・エフ

からは「苦手な食べ物も頑張って食べてみようといィカシーを高めるための指導について記載した．各う意識が高まった」などの回答が得られた．紙芝居

校の栄養士は，紙芝居の使い方について研究者から実施3 ヵ月後の担任の質問紙調査では，全員が「嫌指導を受け，解説書の内容を担任と共有した後，5いな食べ物を食べられる児童が増え，今も維持され日間，給食時に紙芝居を実施した．

ている」と回答していた．

2）質問紙調査【結論】担任ならびに栄養士から，紙芝居教材に対①紙芝居実施直後して肯定的な評価が得られた．また，苦手な食べ物

担任を対象に，紙芝居教材のわかりやすさ，紙芝に対する児童の意識や行動の変化がみられた．

居実施時の児童の様子や理解度，セルフ・エフィカ
シーを高める指導の実施状況，食べ残しを減らすこ（連絡先）とに役立つかなどについて，評定法でたずねた．ま安部景奈 g1040523@edu.cc.ocha.ac.jp

た，紙芝居教材の良い点・改善点，児童の反応や変〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1化については自由記述でたずねた．栄養士には，紙お茶の水女子大学大学院

芝居教材の実施状況，児童の反応や変化，紙芝居教

人間文化創成科学研究科 赤松利恵気付

材の良い点・改善点，今後も指導を行いたいかなど

Tel & Fax: 03-5978-5680

東日本大震災以後の高校生の体験と健康
しむらさとみたけはな

あさくら た か し○志村里美、竹鼻ゆかり、朝倉隆司(東京学芸大学)【背景】東日本大震災により、人々の健康や生活

M=6.44)、非常に大きい被害(M=7.21)、自宅外が現には甚大な被害がもたらされた。今後、高校生に住居(M=7.42)、転居回数が2回以上(M=7.64)、家族

おいても、多様な健康課題が出現し始めるのではや友人の喪失体験あり(M=8.27)であった。

ないかと考えられる。よって本研究では、東日本

自分の部屋やスペースの確保、などの「家財の大震災以後の高校生の体験と健康を明らかにする

損壊・不足による困難」(M=10.22,SD=4.07)が有意ことを目的とした。

に高かった群は、津波と地震による二重被害(M=9【方法】平成24年1月から2月に福島県立Ｓ高校に.16)、非常に大きい被害(M=10.76)、自宅外の現住在籍する生徒676人に対して自記式質問紙調査を

居(M=12.04)、転居回数が2回以上(M=11.92)、家族実施した。調査の内容は、基本的属性(性別、学年や友人の喪失体験あり(M=9.68)、であった。食料)、被害状況(被害形態、被害の大きさ、現住居、の確保、などの「公共財の損壊による困難」(M=1

転居回数、家族や友人の喪失体験)、震災をきっか

0.48,SD=2.76)、で有意に高かった群は、津波と地けにした学習における変化(学習に対する心理的

震による二重被害(M=10.63)、非常に大きい被害(

変化、学習環境の変化)、震災後の生活の困難度(

M=11.01)、自宅外の現住居(M=11.21)、転居回数が家財の損壊・不足による困難、公共財の損壊によ2回以上(M=11.37)、家族や友人の喪失体験あり(Mる困難)、精神症状(CES-D)である。変化と困難度=11.04)、であった。

については、因子分析により尺度化した得点を用いた。
なお調査に当たっては、当該学校長ならびに教員、生徒の同意を得た上で、東京学芸大学研究倫理委員会の審査で承認を得て実施した。

つまり、東日本大震災の被害により、高校生の生活は、大きく変化したことが推測される。
抑うつ得点(CES-D)の平均値(標準偏差)は11.95(5.65)点であった。
性別、学年をコントロールし、抑うつ得点(CES-D)を【結果・考察】被害形態は、津波・地震・原発、

従属変数とし、被害状況、学習体験、生活困難度、を各が32％、地震、が20％、地震・原発、が19％であ々独立変数とした重回帰分析を行った。その結果、被害った。被害程度は、やや大きかった、非常に大きの程度が大きい、転居回数が多い、家族や友人の喪失体

かった、が54％と半数を超えていた。転居経験が験がある、学習環境の変化が大きい、家財の損壊・不足ある者は、33％であり、現在の住居は、自宅外、による困難が大きいほど、抑うつ得点(CES-D)が有意にが18％であった。家族や友人の喪失体験がある者高かった。よって、東日本大震災の被害や体験は精神的は、24％であった。

健康に影響を及ぼしていることが示唆された。

授業に一生懸命取り組むようになったなどの【結論】東日本大震災の甚大な被害により、高校「学習に対する心理的変化」(M=7.60,SD=2.09)が生は、学習に対する心理的変化や学習環境に変化

有意に高かった群は、津波と地震と原発による三があり、家財の損壊・不足による困難や公共財の重被害(M=7.77)、非常に大きい被害(M=7.98)、自損壊による困難を感じていた。さらに、被害の程宅外の現住居(M=8.15)、転居回数が2回以上(M=8.

度や転居回数、家族や友人の喪失体験などの被害

02)、家族や友人の喪失体験あり(M=8.27)だった。

状況と、学習における変化、震災後の生活の困難

勉強する時間や場所の確保が困難になった、など

度は、精神的健康度に影響を及ぼしていた。

の「学習環境の変化」(M=6.08,SD=2.38)が有意に高かった群は、
津波と地震と原発による三重被害(

E-mail；m112301g@st.u-gakugei.ac.jp

演題番号

高校生が体験した東日本大震災による地域社会や生活の変容と健康への影響ささはら か ず こ○ 笹原和子（東京学芸大学大学院 教育研究科） 朝倉隆司（東京学芸大学）【背景と目的】 2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災による地震と津波、4 月 11 日、
12 日の地震及び東京電力第一原子力発電所の事故による放射能汚染の影響などにより、高校生が体験した被害は、自宅の全壊や半壊、居住地からの強制及び自主的避難、環境放射能の影響や風評被害、家族内の関係の変化や友人との離別など多岐にわたっている。そこで、
本研究は高校生が体験した身近な地域社
会・生活環境の変容と心身の健康への影響を明らかにし、災害後の健康支援について考察する。
【対象と方法】 福島県いわき市内のＳ高等学校の生徒を対象に、自記式質問紙により心身の健康状態に関して 2011 年 4 月と 7 月の 2 回にわたり調査を実施した。
また 12 月には 1、2 年生 629 名（1 年 51％ 2 年 49％）を対象に、東日本大震災による地域社会・生活の変化の体験を自由記述により調査した。
まず 3 月 11 日の震災以後、高校生が体験した生活変容の質的分析を行う。次いで、4
月と 7 月の健康指標における変化を対応のある t 検定で検討し、ここでは自宅の被災との関係についても検討する。ちなみに、2 回の自記式調査に参加した生徒 926 名（945 名中）の主な被災源のパターンの内訳は、地震 50.3％、地震と誘発地震 16.0％、地震と津波 13.3％、地震と津波と誘発地震 10.8％、地震と津波と原発事故9.6％である。
なお、本研究は、大学の倫理審査を受け承認されており、調査に際し個人情報保護に十分配慮を行った。
【結果と考察】 自由記述による体験調査によると、地元地域への影響では「帰りたいのに帰れない状況がもどかしく悔しい」「人が少なくなった」「見渡す限り仮設」などの変化が報告され、自宅は「津波で全壊」「避難している間に空き巣被害にあった」「屋内の放射能濃度が高い」、家族については「家族間で喧嘩が増えた」「父や母が仕事を失った」「精神的に家族全員がつらかった」など、地域、家財、家族への被災の大きさを物語る体験が報告されていた。生徒自身については「
プライバシーが保てない」「自分の未来から光が消えた」「眠れない」、放射能に関して
は「どの程度の危険があるのか、正しい情報を提示して欲しい」「将来の身体への影響、
自分の子供への健康被害」などの不安が記されていた。友人やクラスメイトについては「原発の影響で、親戚・友人・クラスメイト皆バラバラになった」などが訴えられていた。
以上の結果より、東日本大震災が生徒の身近な地域環境、家族、本人、学校・友人関係など多岐にわたって影響を及ぼし、高校生の被災体験を形成していた。しかし、生徒たちは、被害に関することばかりではなく、将来の地元の復興への関わり方や、生き方について幅広く言及しており、冷静に事態を受け止めようと努力しているように思われる。将来の生き方を、プラスにもマイナスにも変えうる大きな体験であったことが分かる。
心身の健康に関する20項目（5件法）に対しては、因子分析を行った結果、不安（8項目）、睡眠の阻害（3項目）、体調不良（3項目）、人間関係の疎外（5項目）の4因子が抽出され、それぞれ尺度化を行った。
4尺度得点の変化を対応のあるt検定で検討した結果、生徒全体は4月に比べ7月の得点が全て有意に低下しており、問題が軽減していた。さらに4尺度得点に対する自宅の被害の有無と時期の効果を合わせて検討するた
め、繰り返しのある分散分析を行った。その結果、人間関係の疎外を除く全ての尺度で、自宅の被害の有無による有意な差と時間経過による症状の有意な軽減が認められた。また、いずれの尺度も自宅の被害と時間経過における有意な交互作用はみられなかった。
【結論】いわき市内の仮の住まいで生活をしている生徒が多数存在するが、それを受け入れている
いわき市もまた被災地区であるため、地域や家族･学校での生活変容や社会関係は複雑さを増している。今後さらに健康への複雑な影響が表れてくることが憂慮され、さらに調査を継続し、生徒の変化に適切に対応していく必要がある。
E-mail；m092302n@st.u-gakugei.ac.jp(笹原)安全教育としての放射能ハザードのカリキュラム内容化と NIE の活用
内山 源（茨城大学）
１ はじめに： 福島原発は地震と津波により破壊・被害は大きい。そのため放射能物質・放射線被害、損害は全国的な生活的社会的問題となった。そこで、「放射能教育」の提言、推進が国会レベルでもなされ、「パンフレットの配布」等が文科省により実施されることになった。
その対象は学校安全教育の「３型」における「教科教育」である。その教科は保健ではなく「理科」である。科目保健の目的、内容等には「安全」がある。理科の目的、内容の主部は「自然の科学的認識、理解」等であり、実験や観察、測定の際の副次的注意、指導事項に事故、傷害の防止安全指導がある。だが、これは理科教育の目的や内容の主部ではない。それは科目保健の方である。理科教育の内容としては物理学があり、その中に放射能・放射線に関する事項がある。その関連として原発の構造、機能に関して放射能化学がある。これらが理科教育カリキ
ュラムとして存在することは当然である。それ
らは「生きる力」や、「ゆとり」教育で「脱落」｢削除｣させられた。これらの問題は小さくないが、これとは別の大きな問題が出現した。
「放射能パンフレット配布型」の理科教育である。
現場での対応は散漫、断片的、曖昧なものが少なくない。小、中学の理科や高校の物理領域でのどのように構造化、系統化のシーケンスやス
コープを構成し、どのような教育、指導の過程等で実践するか、したか、の問題が欠落している。その実際は理科教育の実践の問題だけではない。体育、保健教育の方である。こちらの方は「お留守」のままでよいのか、である。
原発における放射能等の問題は全国各地で古い。近年では 1999 年の JCO 事故がある。
JCO 事故、「原発」や「動燃」「原研」がある茨城県東海村である。一過的に大問題とされ、これらに対して「道徳教育を強化すべき」とした
当時の大臣がいた。東海村は無論のこと近隣の市町村は「大騒動」となった。続いて「風評被害」という第２・N 次被害が続いた。だが、「原因と責任」の追及は内的な JCO の方に向けられ、外的事項である原子力に関する法律、制度や行政、管理等には曖昧、漠然としたまま「事が無かった」ように済ませてしまった。JOC 事
故だけではなく、「動燃」の方も多くのトラブ

ルが続き「放射能腐食」「老朽化ひび」「ピンホール」などが問題となって「図解原子力読本」（合同出版 1982）で厳しく指摘されていた。
しかし、安全教育への内容化は論外として、理科教育の内容・充実科の方も、「ゆとり教育」との関連のためか「所在不明」のままになっていた。動燃関連では「六カ所村」「もんじゅ」の放射能トラブル問題があった。安全教育の内
容、実践において大きな「欠落と遅れ」である。
そのため筆者は（資料１）の如く 2000 年に論文として日本安全教育学会（2006 年）、日本学
校保健学会や公開講座（2001 年）研究会、講演会等で繰り返した。だが、リスク概念やハザード概念なども内容化されることなく新学習指導要領が「出発」した。日本国の「安全教育」
は、このままでよいか、である。
本研究ではこれらについて検討、課題等することにした。
２ 研究対象と方法：① 安全教育、学校保健安全関係の著書、論文、報告書、保健教科書等の分析、検討② 安全教育実践・NIE に関する分析、３ 結果と考察： ① （資料１）のごとく海
外では SHES や Safety Education (Worick)
Environmental Hazard（Keith）等にみられるように、安全教育の中で基本的概念や Riskと Hazard の用語の用語が区別され、内容化、構造化されている。ところがわが国の方は２１C に入ってもそれらは内容化されていない。構
造化や基本的概念化は論外の状況にある。これを最近の専門書「学校安全と危機管理」（2009）
で見ると構造化や、基本的概念等は無く、（資料２）の解説がなされている。 ② 学習指導要領枠化にある科目保健の教科書はその安全教育としての放射能・原発問題等は欠落している。また、その教育内容化、実践化意識、意欲等の認知、認識も浅薄である。
「動態化」教材としての NIE の活用が求められる。
４ 提言と勧告：①健康、安全の関連学会
での共同研究によるカリキュラム研究開発と②それによる外的事項へのアドボカシイ③学
習指導要領枠内にある科目保健の安全教育の
NIE による活性化、動態化が必要である。
（連絡先 310-0903 水戸市堀町 1147-16）

演題番号

慢性疾患の子どもの学校生活を支援するための指導法の改良たけはな○竹鼻ゆかり（東京学芸大学）、佐藤千史（東京医科歯科大学）
１．はじめに研究の実施にあたり、東京学芸大学倫理審査

国内外において子どもの慢性疾患は増加傾

委員会審査における承認を得た。また対象校

向にあるにもかかわらず、慢性疾患の子どもの管理職ならびに教職員、生徒に対し、研究のに対する社会の理解や心理社会的サポート

趣旨を説明し同意を得た。

は乏しい。学校においても、生活習慣病など

３．結果と考察の予防教育は行われていても、病気とともに(1)前回の結果と同様に、病気の理解、病気の暮らす人々を理解するような教育はほとん

支援、共感性については、介入群と対照群とでどなされていない。そこで我々は以前、通常差は見られなかったものの、性別ではすべてに学級の中学生が病気をもつ子どもを理解し、おいて男子より女子のほうが有意に点が高かっ

その子どもに必要な支援を考えられる指導た。そのため以後の分析は男女別に行った。

法を開発、実践し、その介入効果を明らかに(2)男子では、「病気の理解」「病気の支援」「共した1)。本研究の目的は、前回作成した指導感性」ともに事前と事後に有意な差がみられた。

法の改訂版を作成し、その評価をすることでまた、「病気の理解」「病気の支援」において、ある。

介入群と対照群に主効果ならびに交互作用が２．方法あった。女子では、「病気の理解」と「共感性」に

某市立中学校の２年生全６クラス222人を、3クラ

おいて、事前と事後に有意な差があり、介入群

スずつ介入群(111名)と対照群(111名)とに分けと対照群に主効果がみられたとともに、交互作た。介入群には、介入授業の1週間前（以下、用が示された。男女ともに2変数において交事前）に調査を行った後、授業前日に１型糖尿互作用がみられ介入の効果が示された。

病を簡単に説明したパンフレットを配布した。翌(3)男女ともに、事前と1カ月後に有意な差はみ

日の授業時間に病気の理解を促す介入授業をられず、継続効果については課題が残された。

行い、その直後（以下、事後）と１ヵ月後（以下、

４．結論

１ヵ月後）に事前と同様の調査を行った。対照

改訂した指導法は直後効果があり、病気の子ど群には、介入群と同日に調査（以下、事前）とパもを支援するための指導法として、一般化できンフレットの配布を行い、翌日に調査を行った

る可能性が示唆された。

（以下、事後）。さらに１ヵ月後（以下、１ヵ月後）＊本研究は，平成21年度―平成23年度科学研に事前と同様の調査を行った後、介入群と同様

究費基盤研究(C)「１型糖尿病を持つ子どものの授業を行った。なお、授業の内容は、グルー

学校生活を支援するための教育プログラムのプ活動の内容や指示について、修正を加え開発」（研究代表者：竹鼻ゆかり）研究成果の一

た。

部である。

調査内容は、属性、「病気の友達の理解」「病＊研究協力者：澤井裕一、池田涼子、澤矢康

気の友達の支援」２項目（100mmのVAS）、「認宏（小平市立第六中学校）

知的共感性質問紙（以下、共感性）」（６項目４件法）である。

E-mail；takehana@u-gakugei.ac.jp

体重管理に関するカード教材「ベストアドバイザー FOR ダイエット」の開発と保健医療従事者による教材の評価
しんぽ○新保みさ*1，赤松利恵*1，武見ゆかり*2*1 お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科*2 女子栄養大学食生態学研究室【背景・目的】成人を対象に，体重管理の誘惑【結果】
解析対象者は 62 名
（女性：57 名，
91.9%）

場面と対策について，ゲームを通して学ぶことがだった．年代は 20 代 8 名（12.9％），30 代 16 名できるカード教材「ベストアドバイザー FOR（25.8％），
40代23名（37.1％），
50代8名（12.9％），

ダイエット」を開発した．本研究では，保健医

60 代以上 7 名（11.3％）だった．「ゲームは楽し

療従事者を対象とした研修会において，教材のゲ

かったですか」という問いに対して 57 名ーム編を実施し，収集した意見から，教材の評価（91.9％），「ゲームの遊び方はわかりやすかっを行った．

たですか」という問いでは 42 名（68.9%）が「と【方法】てもそう思う/そう思う」と回答した．さらに，

1）カード教材について「体重管理の教材として役立つと思いますか」とカード教材は，誘惑カード，アドバイスカード，

いう問いでは 49 名（79.1％），「体重管理の指評価カードからなる．誘惑カードには，つい食べ導に使いたいと思いますか」という問いには 35

過ぎてしまう誘惑場面，アドバイスカードには名（58.4％）が「とてもそう思う/そう思う」と答

食べ過ぎないために行う対策，評価カードにはえた．自由記述では，「誘惑場面が親しみやすく

論理的，ざん新，強引の 3 種類の評価が書かれてよかった」，「アドバイスの方法が勉強できてている．カード教材の使い方には，ゲーム編，よかった」という評価が得られた．また，「体重学習編，指導者学習編がある．ゲーム編では，管理の教材として使用したい」という意見の他に，誘惑場面に悩む相談者，相談者に対してアドバ「指導者向けの教材として利用したい」という意

イスを行うアドバイザー，アドバイスについて見があがった．一方で，時間や人数が必要である評価をする者の 3 つの役割を順番に担うことため，「実施することが難しい」という意見や，でゲームが進んでいく．最終的には，3 種類の教材の遊び方について，「ルールや内容が難しい」

評価カードをバランスよく手に入れた人が勝などの意見もあがった．

ちである．

【結論】体重管理における誘惑場面と対策に関

2）調査の概要

する学習教材として，肯定的な意見が得られた．

2011 年 7 月～10 月に開催された市町村の保一方で，教材や遊び方について改善すべき点もあ

健指導従事者向けの研修会に参加した66 名を対げられた．

象にゲーム編を実施した．ゲーム終了後に，質問（連絡先）

紙を用いてゲームの感想や遊び方，体重管理の教新保みさ

材としての評価，属性をたずねた．また，質問紙

お茶の水女子大学大学院の最後に意見や感想を自由記述で記載してもら

人間文化創成科学研究科

った．

E-mail；g1140544@edu.cc.ocha.ac.jp

演題番号

専攻学科からみた若年女性における「ダイエット」と「食生態」の関連○長谷川めぐみ（杏林大学保健学部） 白尾美佳（実践女子短期大学食物栄養）【背景】マスメディアによる「痩身を目的よる有意差がみられた．

としたダイエット情報」の蔓延を背景として若食態度および食行動では「野菜料理嗜好の高

年女性において「ダイエット」が注目されていさ」，「間食で摂る食物」，「ダイエットを意識しる．本来「ダイエット」とは「食生活を営む」

た運動の有無」，「間食頻度」，「間食にかける時ことであり健康維持のために「体重を増加す

間」，「朝食欠食頻度」，「野菜料理の皿数」，「野る」ことも含めるが，多くの若年女性は「体重菜料理を食べる場所」に専攻学科による有意差を増加する」のではなく「体重を減少する（減がみられた．

量）」ダイエットに注目している．平成 21 年
国民健康・栄養調査によると「痩せ（BMI＜【考察】栄養系学科，文系学科ともに「野菜18.5）」の割合は 20 代女性で最も高く 22.3%

料理の皿数は足りているか」と「野菜の数は足であった．

りているか」についてクロス検定した結果，有意差が見られた．この点から両学科共に「足り【目的】これらの背景を踏まえ，本研究におているか足りていないか」の食知識を持ち合わ

いては「ダイエット」を「痩身を目的としたダせていると判断できた．

イエット」とし，羸痩(やせ)が生涯にわたって

一方「自分の至適体重への知識」では栄養系

健康障害を引き起こしかねない若年女性を対学科が有意に高く，栄養系学科に在籍し平素か象とし，対象者の専攻学科からみた「ダイエッら幅広く深く保健，医療，福を学んでいる状況

ト状況」および「間食の摂食状況」と「食生態」が反映されていることが示唆された．専攻学科との関連を明らかにすることを目的として調別に有意差は見られなかったが「自分は至適体査を実施した．

重である」と答えた者のうち 6 割がやせ群（BMI＞18.5）であった．このことから本研究【方法】2011 年 11 月，都心から西胞 35km

調査においても「若年女性における痩せ願望」に位置する東洋と A 市に位置する B 大学の文の状況を垣間見ることができた．

系学科 194 人，
および栄養系学科在籍学生 158人を対象とし質問紙調査を実施した．また B

今後は他学科専攻者を対象とした調査を実施し本研究を展開してゆきたい．

大学周辺 3 ㎞四方の食環境調査を踏査法により実施した．
調査結果解析は SPSSVer. 17 を用いた．栄養系学科と文系学科間の有意差はχ2 検定を行った．

また，本調査は杏林大学保健学部倫理委員
会に倫理申請し実施が受理された．

【結果】食知識では「野菜料理の適量」，「適正な運動量」，「間食を摂る背景」で専攻学科に（連絡先）

長谷川めぐみ，杏林大学保健学部，
東京都八王子市宮下町 476
cecilia@ks.kyorin-u.ac.jp

OR 20-2

慢性疾患患者の自立・将来計画支援～
血友病・遺伝に関する情報支援プログラムの開発〇柿沼章子1、久地井寿哉1、関由紀子2、岩野友里3、大平勝美1（1.社会福祉法人はばたき福祉事業団、2. 埼玉大学教育学部、3 財団法人エイズ予防財団）【背景】薬害 HIV 感染被害者は、原疾患の血動向に関する情報収集と分析、一元化された友病の問題に加え、３０年以上の間、薬害情報提供の実施（血友病に関するファクトシ

HIV 由来の困難の克服、その後の生活構築にートの作成、情報提供のための血友病情報提努力してきたが、薬害被害の経年的な影響も供ホームページの開設・運営、海外文献の翻重なり、生活領域においての被害は広範囲・訳および解説、提供）を行った。

長期・深刻である。慢性疾患としての血友病、および薬害ＨＩＶ感染被害者・家族等の自【考察】支援ニーズおよび支援策について、

立・生活再構築について健康支援の必要性と

1）家族内関係構築の支援としては、医療かともに、背景として、血友病と遺伝の問題がらの自立性の確保、事前的・予見的な意思決大きいこと、支援経験の少なさなども新たに定の支援としての情報支援が有効と考えら分かってきた。そこで、包括的に健康支援理

れた。2）インターネットを通じての諸外国論の構築と具体的な支援方法の開発を行い、の治療・研究・支援動向の紹介や解説、海外情報支援を実施する。

文献の翻訳と解説を行った。患者・家族に対して医療的な自立を担保し、医療に参加して【方法】課題の抽出には、当事者参加型アクいるという気づきと実感を促すのに有用なションリサーチ法を用いた。信頼性、妥当性

支援方法であると考えられた。3）社会関係

向上の観点から、当事者、利害関係者へのア構築の支援としては、患者・家族を含めた包セスメントを実施し、当事者、専門家協働で括的な医療関係・社会関係構築、特に血友病支援法開発と並行して、情報支援プログラムの遺伝と相談体制の構築が重要課題と考えを実施した。本研究は、「疫学研究に関するられた。ＷＥＢでの情報提供、海外文献の翻倫理指針」等を遵守する形で、社会福祉法人

訳、血友病・遺伝に関する教育資材の開発を

はばたき福祉事業団倫理審査委員会に諮り、行った。

平成 21 年 4 月 12 日承認を得た上で、研究を実施した（承認番号 1）。

【結論】医療的・社会的事実を一元化した情【結果】a)調査対象者、全国の薬害ＨＩＶ感報の提供を行うことにより、家族内で情報を染被害者家族（母親(n=19)、父親(n=16)、き

共有し、医療者とのコミュニケーション、将ょうだい(n=6）への面接調査、比較対象群と来計画策定に対する有用性が期待できる。

しての全国の血友病患者家族への面接調査(n=9)、遺伝相談・血友病関連の医療従事者

本研究は、平成２３年度厚生労働科学研究費補助金（エイズへの面接調査(n=6)、教育関係者への質問紙

対策研究事業）「血友病とその治療に伴う合併症の克服に関調査(n=37)。

する研究」の一環として行われた。

b)支援の実施：諸外国の薬害ＨＩＶ感染被害者家族向け支援事例の情報収集、海外の支援

E-mail；info@habataki.gr.jp

OR 20-4

救急看護活動における判断、処置及び他者関係、ステップ、過程の問題点とその活用
なかむらともこ○中村 朋子(名古屋学芸大学)
１はじめに：
学校における救急事態は少なくない。その救急看護処置活動における養護教諭の｢判断｣は重要である。この判断についてはこれまで多くの専門家・研究者や現場の養護教諭、一般教員
等からも述べられ、研究、検討されてきたことである。だが、養護教諭の判断が医学的に正しければ、その後の対応、処置活動がうまく行く
わけではない。学校という公的組織体では養護教諭の判断だけではその後の活動が単純、機械的に決定、実施されるわけではない。一般教員、管理者、保護者など他者関係が存在するからである。その判断は受傷態、病態、障害態の子どもの水準・レベルや傷病態等の種類・内容等の医学・医事的判断とは別の判断が存在するからである。それは我々が以前から「非医学的判断」
として提示、解説等してきたものでる。これについては内山が「ヘルスプロモーション・学校保健」（家政教育社）の中で述べている。
その活動は適切な判断とその場での対応処置である。それにはスキル・コンピテンスが不可欠となるが、この処置スキルの問題は古い。
判断がなされてもその専門的なスキルを伴わないと、一般教員さほど変わらない事態となる。
だが、その後の傷病態、レベルによって更に対応活動を必要とすることがある。そこに「他者」関係が生じ、拡大し「非医事的判断」がなされ、養護教諭の初期の目的と｢ズレ｣、活動が「中断」「停滞」したりすることがある。これについては既に関連学会で繰り返し述べた。
「他者」関係における「ステップ」とそこでの「コミュニケーション」の内容と「過程」である。それは情報の伝達、報告、解説、指導、助言等と他者による認知、認識、理解の内容､水準での相互・多方向にある。そして了解、合意、決定となる。
直接的な他者・子どもは年齢、性別、傷病態等の内容、レベルによって異なる。この合意も直接的、第 1 次的他者関係だけでなく「ステップ」と｢過程｣によって変動・変化することがある。
校長や教頭による行政権力的指示・命令等によって方向が変わった事例については既に関連学会で報告・発表した。 それらを要約すると

内山 源（茨城大学）①判断の対象・理論には「事実判断（D－１）
」、「問題性、水準等判断（D－２）
」、「対応・方略、
方法、技術等判断（D－３）
」の 3 次元がある。
②判断は理論的負荷性（ハンソン等）である。
③事実判断には「他者関係」「ステップ」「過程」
が対象となり、④コミュニケーションに伝達等や合意等の内容の変化、推移等の問題への対
応・
（D－２）
となる。
⑤それらの問題への対応、方略、方法、技術等の選択、適用、開発・（D－３）と⑥それにおける問題と認識、理解等で適正、妥当等の問題の生起がある。⑦非医学的事
実判断は主に③と⑥の関係で生起することがある。⑧判断には「基準」「指標」「尺度」を不可欠とする。⑨その他。 本発表ではその中の①と⑦による問題とその改善について述べる。
Ⅱ 対象と方法：① 学校保健、健康教育、養護教諭論等の専門書、論文、報告、発表等の分析、点検、評価②養護教諭の救急看護活動における実践事例の分類、分析、評価による概念、理論等の検討
Ⅲ 結果と考察：１） 養護教諭の救急処置判
断は Physical assessment が主になっている。
これは障害態、病態等の水準、年齢、情感的・価値観、性格、認知的能力、性別等によるものであり、当座の事実判断としては一般的なものである。だが、水準等によっては、また、加害者・被害者等の他者関係において、Mental
aspect や Social aspect の事実判断も、である。
それは⑦の基準、指標、尺度等の検討、研究が必要となる。 また、判断だけが目的達成の決定的要素となるわけではない。学会の課題として共同研究が求められる。 ２） 身体的傷害態の事実判断で誤るコンピテンスなどの実践事例がある。実践、研修の課題である。
また、他者関係による指示、支配による子どもが不幸になる事例がある。養護教諭の専門職として正当、適正な判断をしても救急看護活動の目的達成の行為、活動が中断、反対、方向転換などが生じている。その要因・条件の分析、追求から改善がなされなくてはならない。
（ 中村朋子 E-mail nkmrt@nuas.ac.jp）

OR 21-1

大学生のイッキ飲みに関する経験，意識，及び相互の関連にしおかのぶ き○ 西 岡 伸 紀，鬼頭英明（兵庫教育大学大学院）
中薗伸二（びわこ成蹊スポーツ大学）【背景】「危険である」には9割程度が，「させられ本研究では，大学生の飲酒に関する経験，

ると苦しい」には6割程度が賛成した。対策

意識，それらの関連性を明らかにし，問題飲については，賛成が半数を超えたのは，「始酒の防止対策を検討することを目的とする。

まったら周囲が止めるべき」「大学は厳しく【方法】

禁止すべき」「部活動等では上級生が禁止を

１．調査対象徹底」「部活動等では禁止のルールを作るべ

関西の３大学の大学生1～4年生503人を対象に，2011年12月～2012年2月に調査を行き」であった。
３．イッキ飲み関連要因

い，1，2年生417人（男子215人，女子202

男女とも，イッキ飲み経験と年間飲酒に人）を分析した。調査は授業時行われ，学生は有意な関連が認められ，イッキ飲み経験者

は調査票に記入後，封筒に密封し提出した。

は未経験者に比べ飲酒頻度が高かった。部活

２．調査内容動等への所属については，女子では有意な関

調査項目は，大学生の飲酒に関する先行連が見られ，所属する場合イッキ飲みの経験

研究，及び大学院生を対象とした飲酒に関す率がより高く，非所属の5倍程度を示した。

るグループインタビューを踏まえて作成しイッキ飲み経験と意識（15項目）の関連

た。具体的には，学年，年齢，性別，部活等

では，男子4項目，女子13項目において有意への所属と種類，生涯及び年間の飲酒，イッな関連が認められた。すなわち，イッキ飲み

キ飲みの経験と機会，イッキ飲みやその対策経験者は，イッキ飲み等に対してより肯定的に関する意識及び対処の自信（15項目)，重であり，誘いに対して断りにくく，同級生の大な意思決定に関わる能力（20項目），社会

イッキ飲みなどに同調しやすかった。

的スキルKISS18（18項目）とした。なお，

イッキ飲み経験や意識と，意思決定能力

意思決定能力については，Millerらの開発しや社会的スキルとの関連については，男子でたDecision-Making Competency Inventory

は，意識3項目において社会的スキルが高いを用い，KISS18とともに，得点を中央値によ方がイッキ飲みに肯定的であったp<0.05)。

り高群と低群に二分し，関連を調べた。

女子では，意思決定能力が低く，社会的スキ【結果】

ルが高いほど経験率が高く(p<0.05)，各8個及１．飲酒に関わる状況

び3個の意識項目で肯定的であった(p<0.05)。

生涯の飲酒経験率は，男子91％，女子90％【考察】であった。イッキ飲み経験率は，男子49％，

イッキ飲み経験者は，部活動等に所属し，イ

女子23％であった(男女間 p<0.05)。イッキ飲

ッキ飲みに肯定的で，勧めに弱く，対策に消極

みの機会については，部活動での新歓や通常的であり，意思決定能力が低く，社会的スキルの飲み会，友だちとの飲み会が多かった。

が高い傾向にあった。対策としては，個人の能２．イッキ飲みに関する意識力等の向上に加え，大学，部活動，上級生など

イッキ飲みについては，「その場の雰囲に関わる社会的対策も必要と考えられた。

気を盛り上げる」に6割が賛成したが，一方，
E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp

演題番号

追跡調査から大学生の喫煙行動に関連する要因の分析
きただまさこ○北田雅子（札幌学院大学 経営学部），中山直子（首都大学東京 都
市環境科学研究科），瀬在泉（武蔵大学）【背景】大学生の喫煙率は，入学時には数％と低【結果】周囲の喫煙者と喫煙行動選択は,「友達いものの，学年を経る毎に上昇していく傾向が全の喫煙」のみが弱い関連を示した。ライフスタイ

国的にみられる。ひとりでも多くの学生を非喫煙

ル要因は,「野菜を食べない」（ OR = 2.98，95%CI

者のまま卒業させることは，日本の成人喫煙率の（1.04 - 8.56）,「お酒を週数回以上飲む」（ OR

低下，その後の生活習慣病リスクの軽減に大きく寄与することから，大学生への喫煙防止教育の必要性は高い。
【目的】本研究では，大学生への効果的な喫煙防止教育を検討するために,大学生の喫煙行動とその関連要因を明らかにする事を目的とした。
【方法】1）対 象：札幌市内の文系総合大学に入学した学生を対象に自記式調査を実施した。調査
時期は 2008 年（1 年時）と 2009 年（2 年時 ）4
月のガイダンス時に実施した。データの連結には学籍番号を用いた。将来の喫煙行動と関連要因の分析には，2008 年時の喫煙未経験者の中におい= 5.79, 95%CI（1.04 - 32.41）が喫煙行動選択
リスクを高めた。タバコ製品や喫煙に対する意識
は，KTSND の「タバコには効用（カラダや精神に良い作用）がある」という設問へ肯定的な回答（ OR = 1.85,95%CI（1.06 - 3.20）が，さらに喫煙規制については，特に，大学の喫煙対策に反対（ OR = 1.61,95%CI（0.92 - 2.85）の態度を持つ者が，その後の喫煙行動選択リスクを高めた。
【考察】本研究から，喫煙行動選択の前段階として注意すべきライフスタイルは，週に数回以上の飲酒頻度がある者，野菜の摂取を含めて健康的な食生活へ関心が低い者であった事から，入学後，適正飲酒も含め，健康的な食生活のあり方を中心て将来の喫煙意図を持っていない 446 名（男子に教育を実施していく必要がある。さらに，喫煙286 名，女子 160 名）を解析対象とした。

に何らかの効用を期待する者がリスクが高い事

2）調査項目：性別 ，年齢 ，喫煙状況，周囲のから，喫煙の効用を過大評価する認知の是正のた

喫煙状況，ライフスタイル，喫煙対策への意見とめに，ストレス対処法と併せて教育介入する必要

タバコ製品や喫煙への意識（加濃式社会的ニコチがあると考えられた。さらに，喫煙規制に対してン依存度調査票：KKTSND）について尋ねた。
3）統計解析：2008 年時に喫煙未経験の者で,その後「現在喫煙」,「試し喫煙」,「前喫煙」のいずれかの喫煙行動を選択した者を喫煙行動選択

反対の態度を持つ者のリスクが高い事から，受動喫煙の害と喫煙対策の必要性について十分な情報を提供する事が必須であると思われた。
【結論】大学生の喫煙行動を防止するためには，
健康的なライフスタイルを強く推奨していくと者とした。将来の喫煙行動選択と 2008 年時の要

共に，喫煙そのものや受動喫煙対策への誤った認因との関係を明らかにするために,喫煙行動選択

知の是正を促すアプローチが重要である。

を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析

E-mail；masakita@e.sgu.ac.jp

を行い,オッズ比と 95％信頼区間を求めた。

演題番号

演題名[大学生の生活習慣とメンタルヘルスとの関連]

事務局記入）

○瀬在

せざい

いずみ

泉 （武蔵大学）、北田雅子（札幌学院大学）、

中山直子（首都大学東京都市環境科学研究科）、
高橋俊彦（首都大学東京都市環境科学研究科）【背景】大学生は喫煙や飲酒、食事などの基本

親と同居率男子 74.2％・女子 85.9％***。自的な生活習慣が確立される年代であり、その後の

己否定感男子 5.0±4.5 点・女子 4.5±4.0 点、健康を大きく左右する時期であるといえる。本研GHQ12 男子 5.1±2.8 点・女子 5.6±2.8 点*。

究では、大学生の生活習慣の中でメンタルヘルス

生活習慣の男女比較は表 1．の通り。

と強く関連する項目を明らかにし、心身の健康教

生活習慣と自己否定感・GHQ12 との関連とし育に示唆を得ることを目的とした。

て、生活習慣 6 項目及び BMI を独立変数、自己否定感・GHQ12 を従属変数とした 2 項ロジステ【方法】2009年4月、東京都内文系大学3年生

ィック回帰分析を行った。有意差が認められた項940名に対し自記式無記名質問紙調査を実施

目は表 2．の通りである。GHQ12 では、男女と分析。調査項目は①基本属性（性別・年齢・もに有意に影響力のある項目はなかった。

親と同居の有無・課外活動の有無）、②自己否定感（宗像；20点満点）、③GHQ12（theGeneral Health Questionnaire）（Goldberg【考察】大学生の生活習慣は、全ての項目にて
男女で異なる傾向があるため、性差を考慮する必要があると思われた。また、自己否定感は、自分

and Hillier,中川；12点満点）、④生活習のために生活習慣を整えるという感覚に乏しく、

慣（朝食頻度、睡眠時間、飲酒頻度、喫煙習

あきらめや無力感が関連しているため、男女にお慣の有無、運動頻度）、⑤身長・体重（BMI

いて有意差が認められた項目を手掛かりに、メン）。統計分析はSPSS（Ver,11）を使用した。

タルヘルスを考慮した対応が必要かもしれない。

【結果】有効回答数 906 名（男子 446 名・女【結論】大学生の生活習慣とメンタルヘルスは子 460 名）、平均年齢 20.2 ± 0.6 才（男子

関 連 性が 認 めら れる こ とが 示唆 さ れた 。

20.4 ± 0.8 才・女子 20.1 ± 0.3 才）。平E-mail；seza1@jcom.home.ne.jp

均 BMI 男子 21.4±3.1・女子 20.4±3.1***、表1．生活習慣の男女比較（χ2乗独立性の検定）
調査項目

表2．自己否定感における生活習慣及びBMIの影響力（調整オッズ比,95%CI、P<.05の項目のみ抜粋）

男子

女子

現在喫煙率

30.9％

5.7％ ***

男子

喫煙経験率

48.2％

15.9％ ***

朝食摂取しない1.81（1.10-2.96）*

睡眠5時間以下or 9時間以上

10.3％

14.1％ *

運動しない

1.56（1.02-2.36）*

朝食週2日以下

31.6％

13.3％ ***

飲酒週3日以上

9.0％

4.3％

間食週3日以上

46.6％

76.9％ ***

運動しない

31.4％

56.0％ *****

女子
BMI23.0以上

自己否定感

自己否定感

低群：高群

低群：高群

1.99（1.13-3.49）*
p<.05*, p<.01**, p<.001***

OR21	
  	  	  大学生のリーダーシップスタイルと社会的スキル及び	 ユーモア志向との関連	
 やまだこうへい○山田浩平（愛知教育大学）、田中美紗紀（弥富市立十四山東部小学校）
森部有紗（横浜市立山下みどり台小学校）、前上里直（北海道教育大学）
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

	
 

	
 

【背景】	
 
	
  学校保健活動の推進にあたっては学校内の組た。高度のスキルとは指示を与える、納得させる

織体制の充実が重要であるとともに、養護教諭はを集めるスキルである。これらは目的を達成する

中核的な役割を果たす存在であるといえる。	
 上で有効に働くスキルであるため、課題志向と関	
  本研究では養護教諭を志望する大学生がどの連が認められたと考えられる。一方、人間志向はようなリーダーシップスタイルを持っているのどの下位因子とも関連は認められなかった。

かを明らかにし、リーダーシップスタイルと社会	  続いて、リーダーシップスタイルとユーモア志

的スキル及びユーモア志向との関連について検向との関連を見ると、課題志向は攻撃的ユーモア

討することを目的とする。	
 との関連が認められた。攻撃的ユーモアとは人を

【方法】	
 
	
  2011 年 11 月に北海道及び愛知県の養護教諭皮肉るユーモアであり、課題達成を重視する者は養成課程の大学生 261 人を対象に、自作の無記

ジョーク等で他者を笑わせていると考えられる。

スキル、計画のスキルとは目標を設定する、情報集団や個人の意欲を引き出すために人を皮肉る

名自記式のアンケート調査を行った。調査内容は、 	
  一方、人間志向は、支援的ユーモアとの関連が①基本的属性（学年,性別）、②T-P リーダーシ認められた。支援的ユーモアとは自己や他者を励

ップ質問紙〔R.R.Blakeら(1964)18項目2因子（課

ますことを動機づけとして表出されるユーモア

題達成志向、人間関係志向）〕、③社会的スキルであり、人間関係を重視する者は人間関係を良好

尺度〔菊池(1988)18 項目 6 因子〕、④ユーモアに保つ支援的ユーモアが高いことが推察される。

志向尺度〔宮戸ら(1996)24 項目 3 因子（攻撃的、

【結論】	
 
	
  リーダーシップスタイルの課題志向は高度の遊戯的、支援的ユーモア）〕である。

【結果及び考察】	
 スキル、計画のスキル、攻撃的ユーモアと、人間	  リーダーシップスタイルの課題達成志向（以下、 志向は支援的ユーモアとの関連が認められ、リー課題志向）の得点は 27.9(3.81)点であり、人間関

ダーシップスタイルには、特有の社会的スキルや係志向（以下、人間志向）は 31.9(5.12)点であっ

ユーモア志向が関わっていることが示唆された。

た。この得点について t 検定（対応あり）を行っ

E-mail；koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp

たところ、人間志向の方が課題志向に比して有意に得点が高かった（t=97.01）。
	  次に、リーダーシップスタイルを目的変数、社会的スキルの下位因子、ユーモア志向の下位因子を説明変数とする重回帰分析（ステップワイズ法）を行った（Table）。リーダーシップスタイ
ルと社会的スキルとの関連を見ると、課題志向は
高度のスキル、計画のスキルとの関連が認められ

OR 22-1

小中学生を対象とした認知症高齢者イメージの内容分析- 近江八幡市における認知症教育の取り組みより(その 1) むらやまよう○ 村山陽、小池高史 、鈴木宏幸、鄭恵元、野中久美子、大場宏美、
桜井良太、藤原佳典 （東京都健康長寿医療センター研究所 ）【背景】高齢化を背景に認知症高齢者は増加【結果】閾値2以上の構成要素は事前調査986

傾向にあり、認知症をめぐる社会問題は後を、事後調査1367であった。事前・事後調査ともたたない。この課題に際して、地域全体で認に最も出現頻度の高かったものは、「記憶の障知症高齢者を支える取り組みである「認知症害」であり、事前406回(41.18%)、事後491回(

サポーター」養成事業(厚生労働省)が行われ35.92%)それぞれ出現した。次いで事前調査でている。本研究では、「認知症サポーター」

は、「コミュニケーションの問題」101回(10.2

事業の一環として実施されている近江八幡

4%)、「嫌悪・偏見」91回(9.24%)が見出された市内の小中学校における認知症啓発授業に。事後調査では、「抑うつ・不安」116回(8.49

注目し、小中学生の認知症高齢者イメージに%)、「病気」112回(8.19%)が示された。さらに及ぼす影響を明らかにする。

、事後調査では、「能力の保持」85回(6.22%)、【方法】調査対象：認知症啓発授業を受講した「認知症者ケア」13回(0.95%)、「諦め」16回(

近江八幡市内の小中学生761名(男性392名,女性

1.17%)が新たに出現した。認知症啓発授業(事365 名,不明 4 名) 調査時期 : 2011 年 9 月～

前vs.事後)により各項目で差があるか検証す2012 年 1 月 調査方法 認知症啓発授業の事「嫌悪るために、χ2検定を行った。その結果、前・事後に質問紙調査形式で実施 調査内容：

・偏見」「身体機能の低下」が事前で多く見ら①フェイスシート 性別・学年、② 認知症高れた(p<.05)。「憐み・共感」「温和性」「介護」

齢者イメージ 「《認知症高齢者》と聞いて思いが事後で多く認められた(p<.05)。

うかべる言葉を 5 つまであげてください。」と【考察】認知症啓発授業前の小中学生の抱く認知症

質問し、順に言葉を記入させた。この項目は社

高齢者イメージは、記憶力だけでなく全機能の低下

会的表象理論をもとにMolinerら(2002)が開発

や嫌悪・偏見を伴うイメージが特徴的に見られた。

した質問紙をもとに作成した。

啓発授業後には、記憶力は低下するものの、一部の分析方法:「認知症高齢者とは」に対する自由能力は保持される認知症高齢者イメージが顕著に記述の質的データ解析を「SPSS Text Analysis

認められた。さらに、啓発授業後には認知症高齢者

for Surveys」を使用し、テキストマイニング

に対するケアや共感するイメージが付与された。

手法により実施した。自由記述から得られたテ【結論】認知症啓発授業は小中学生の正確かつポジ

キスト型データを分かち書きし同義語や類義

ティブな認知症高齢者イメージ形成に影響すると語を一つの言葉に置換する作業を行った。例えともに、それが認知症高齢者に対するケア意識の醸ば、記憶力が悪い、覚えが悪いなどは「記憶力成に寄与する可能性が示唆された。

の障害」に、趣味をなくす、興味を持たないな

E-mail；yhoyho05@tmig.or.jp

どは「興味の喪失」に置換した。

中学生を対象とした認知症啓発授業の感想文の分析―近江八幡市における認知症教育の取り組みより（その 2）―

演題番号

こいけたかしむらやまようす ず き ひろゆき

ちょんへうぉん

のなか く

み

こ

おおばひろみ事務局記入） ○小池高史、村山陽、鈴木宏幸、 鄭 恵元、野中久美子、大場宏美、
さくらいりょう た

ふじわらよしのり桜井 良 太、藤原佳典（東京都健康長寿医療センター研究所）【目的】認知症啓発授業が中学生にどのように【結果】対象となった生徒の基本属性は、男子

受け止められたかについて検討するために、生徒が51.9%、
祖父母（曾祖父母含む）と同居が37.2%、

たちが授業後に記入した感想文を取り上げる。教認知症高齢者との交流経験ありが 20.7%、認知育効果を検討するために授業や講座の感想文を症知識高得点（6/12 点以上）が 53.0%であった。

分析する試みは広く行われている。先行研究は、感想文全体における出現頻度の高い形容詞・形容

感想文の内容を分類して分析したものと、テキス

動詞は、高い順に「優しい（1.47%）」、「良いトマイニングの手法により感想文で書かれた単（1.08%）」、「大切（0.87%）」、「ない（0.47%）」

語を量的に把握したものに大別できる。単語数を「不安（0.40%）」であった（パーセントは、全把握する研究では、対象者全体の感想文をひとま

単語数における当該単語数の割合）。また、ネガとめにして、集計・分析するものが主流である。

ティヴな意味を持ち、出現頻度でも上位にあった

本研究では、認知症啓発授業が全体的にどう受け「怖い（全体では 0.20%）」に注目すると、男止められたかという点に加えて、対象者の属性や子（0.15%）よりも女子（0.25%）で、祖父母と経験、知識量によって、その受け止められ方が異同居している生徒（0.19%）よりも同居していななるかどうかという点を明らかにすることを目い生徒（0.22%）で、認知症知識得点が高かった的とする。

生徒（0.19%）よりも低かった生徒（0.25%）で、出現順序や全単語数における出現数の割合が高【方法】近江八幡市内の中学生を対象とした認かった。

知症啓発授業の感想文576 件（4中学校の3 年生）
をテキストマイニングし、感想文の中で多く使わ【考察】感想文の中に多く現れる形容詞・形容れた言葉を検討した。また、性別、祖父母との同動詞は、「優しい」などのポジティヴな意味を持居、認知症高齢者との交流経験、認知症に関するつ単語であった。一方で、「怖い」というネガテ

知識の量によって、感想文に表れる言葉に違いがィヴな言葉に注目すると、生徒の属性や経験の違みられるかどうかを分析した。認知症に関する知いによって、出現順序に差がみられた。

識の量は、子ども向けに作成した認知症に関する知識を問う 12 問のテストによって把握した。テ【結論】感想文の分析から、中学生の認知症啓キストマイニングには「KH coder」を使用し、発授業の受け止め方にも属性やこれまでの経験

全単語の中でも、特に感想を述べるときに現れやによる差異がみられることが示唆された。今後のすいと予想される形容詞と形容動詞の出現数を啓発授業の方法として、一斉授業よりも属性・経抽出した。抽出された単語の中でも、ネガティヴ

験にそった個別の内容のほうが有効である可能な意味を持つ単語の出現頻度や生徒の属性ごと性が考えられる。

の出現頻度に注目して分析した。本研究は東京都
健康長寿医療センター研究所の倫理委員会の承認を受けた。

E-mail；tkoike@tmig.or.jp

親子共同参加型地域スポーツクラブ参加児童の身体活動、生活習慣、身体症状、社会性における特徴－運動・スポーツ活動参加タイプ別の比較から－
さとう

ゆ り こ

○佐藤 百合子(法政大学第二中・高等学校)、朝倉 隆司(東京学芸大学養護教育講座)【背景】日本社会の著しい変化に伴うほとん目(回答は4段階評価)に対して、それぞれ探ど身体を動かさない生活様式 (sedentary life

索的因子分析を行った後、確認的因子分析をstyle)への対策は、子ども達の現代的健康課実施した。

題のひとつである。そこで、総合型地域スポ【結果】探索的因子分析の結果、4 因子が抽ーツクラブの設置は対策の一つとして期待出された。それぞれの確認的因子分析の適合されているが、子ども達のクラブへの参加は度指標と信頼性係数は、｢身体活動への積極

運動への親しみや運動意欲を涵養するのか性｣ (CFI=0.971,RMSEA=0.062,α=0.83)、｢規則など、活動についての評価は重要な健康教育の課題である。

【目的】本研究では、広く運動やスポーツの機会を提供する親子共同参加型の S 市総合型
地域スポーツクラブ｢Y クラブ｣の実態を明らかにした上で、そのプログラム内容やねらいが参加
児童の心身の健康や心理社会的行動特性面にどのような影響を及ぼしているか、同校区の小学校
児童との比較から明らかにすることを目的とした。

【対象と方法】研究対象は、｢Yクラブ｣参加

正しい生活習慣｣(CFI=0.986, RMSEA=0.031,
α=0.63)、｢身体症状の訴え｣(CFI=0.940,
RMSEA=0.073, α=0.83)、｢向社会性｣(CFI=0.940, RMSEA=0.085, α=0.72)と解釈でき、良好な適合度であった。
その後、4 因子を尺度化した得点について、
Y クラブ児童(以下Ⅰ群) 、Y クラブ児童を除
く T 小学校児童で他の運動・スポーツ活動に参加している児童(以下Ⅱ群)、運動等に参加
していない非参加児童(以下Ⅲ群)に 3 分類し、一般化線形モデルを用いて性と学年を調整した上で参加タイプと各尺度得点の関連を

児童39名と、同校区のS市立T小学校4～6年検討した。その結果、4 尺度全てで参加タイ

生児童382名である。調査は、自記式無記名

プと有意な関係が認められた。すなわち、そのアンケート調査とし、2006年11月下旬からの後の多重比較の結果をみると、Ⅰ群とⅡ群

12月上旬に行った。調査に際して、プライバ

は、Ⅲ群よりも「身体活動への積極性」や「規シー保護の十分な配慮を保護者に伝え、T小則正しい生活習慣」が高かった。またⅠ群は、学校長への主旨説明と同意を得るといったⅢ群よりも「身体症状の訴え」が低く、Ⅱ群

倫理的配慮の上で実施した。最初に、クラブの活動実態を明らかにするために観察、運営
者や参加児童とその親の意識をインタビュとⅢ群と比べ「向社会性」の得点が有意に高かった。

【結論】Y クラブの特徴的プログラムが、性・学年の影響を調整した上でも、参加児童に対し、ーするなどの質的調査を行った。それらを基

身体的健康面のみではなく、心理社会的行動に作成した身体活動(8項目)、生活習慣(6項

特性面においても、おおむね好ましい効果を目)、身体症状(9項目)、社会性(6項目)の項

もたらしていることが示唆された。
連絡先：E-mail；ysato@hosei2.ed.jp

演題番号 山間地域コミュニティにおける健康とソーシャルキャピタルの現状
事務局記入）と わたり よ う こ

戸 渡 洋子（学校法人銀杏学園 熊本保健科学大学保健科学部看護学科）【背景および目的】社会的環境の変化に伴う、ソーシャルキャピタル項目のうち「友人と会う頻新たな健康課題として、
健康格差、自殺数の増加、度（町内外を問わない）」が、精神的サマリース

孤立化等の指摘があり、これらは地域コミュニテ

コアと関連があることが示唆された。

ィにおける相互の信頼感や互酬意識である【考察】これまで、地域保健活動において行わ「Social Capital：社会関係資本（以下ソーシャ

れてきた、住民参加型の保健活動は、ソーシャル

ルキャピタル）」の脆弱化に起因するとの見解がキャピタルの醸成への貢献度が高いため、山間地ある。また、厚生労働省は、平成 24 年 4 月 6 日

域ではより重要度が高いと考える。今回の調査で、地域保健対策検討会においてソーシャルキャピ

「友人と会う頻度」が、健康関連 QOL の精神的サ

タルを活かした保健活動の重要性を示唆していマリースコアと関連が深かったことから、「友人る。しかし、過疎化、少子高齢化の深刻な山間地と会う頻度」を増やす支援や補完する支援につい

域では、物理的な理由から、人々のつながりが希て検討する必要性があると考える。「友人と会う

薄化し、地域コミュニティの存続が危ぶまれるケ頻度」
を補完する支援については、「町外との人々

ースも少なくない。これらのことから、山間地域とのつながり」、つまり「橋渡し型のソーシャル

コミュニティの地域保健に携わる際のソーシャ

キャピタル」の醸成を意図した地域保健活動のあルキャピタルおよび健康へのアプローチ手法のり方が、今後の課題ではないかと考える。

検討・開発は、重要課題であると考える。

【結論】本報告では、量的調査により、山間地

そこで、本報告では、まず山間地域コミュニテ

域コミュニティの健康とソーシャルキャピタルィにおける健康とソーシャルキャピタルの現状の現状を明らかにすることを試みた。しかし、地を明らかにすることを試みた。

域コミュニティによる地域コミュニティのため【対象】熊本県 A 町 S 自治振興区の 20～70 歳代の、ソーシャルキャピタルの醸成を検討するための住民 399 人を対象とした。A 町の高齢化率はには、住民、あるいは、地区組織活動の実践者ら

37.1％、S 自治振興区は 41.2％であり（平成 22の声を詳らかに聴き取る質的研究は欠かせない

年国勢調査）、また、S 自治振興区は、山間地域と考えられる。今後、山間地域コミュニティにおの急な斜面に集落が点在している地区である。

ける健康的なまちづくりを目指し、この地区の住【方法】区長の協力を得、直接配布法による質民インタビューにより「友人と会う頻度」を左右

問紙調査を実施した。305 人の回答（回収率

する要因等について明らかにすることで、コミュ76.4％）を得、有効回答 270 人（有効回答率

ニティへのアプローチ手法の検討を深めていき

88.5％）について分析を行った。ソーシャルキャ

たいと考える。

ピタル測定には農林水産省作成「農村のソーシャ

E-mail；towatari@kumamoto-hsu.ac.jp

ルキャピタル調査用紙」を、健康度の測定には健康関連 QOL「SF-8」を用いた。

【結果】ソーシャルキャピタルは健康関連 QOLの精神的サマリースコアとの相関を認めた。また、

家庭生活における身体活動量の意義－文献reviewから－
いし く ぼまさひろ○石久保 雅 浩、吉 田亨（群馬大学大学院 保健学研究科）【背景】厚労省は「健康づくりのための運動指測定していたのは 9 件であり、運動量を測定し

針 2006」の中で、前熟考ステージの人に、生ていたのは 10 件であった。また、16 件におい

活活動の増加から、身体活動量を増やすことをて、今後詳細な日常生活での身体活動量の測定推奨している。また、内閣府における平成 21が必要であるとの指摘があった。身体活動量を年の体力・スポーツに関する世論調査では、こ測定するための活動量計は、オムロンヘルスケの１年間に運動やスポーツをしなかったと答

ア製が 5 件、スズケン製が 5 件、GMS 製が 3えた者の理由として、仕事（家事・育児）の多

件、松下電工製が 2 件であり、タニタ製、ソリ忙を上げた者が 45.9％と最も多く、多忙な中でッ ド ブ レ イ ン ズ 製 、 Monitoring 製 、

身体活動量を増やすためには、家庭生活での生

Stayhealthy 製がそれぞれ 1 件であった。家庭活活動に注目する必要があるのではないかと生活における身体活動量を検討した文献は 19考えた。

件の中にはなかった。

【目的】運動や生活活動による身体活動量に関する文献を、家庭生活における身体活動量とそ【ラウンドテーブルでの検討課題】の測定方法に焦点を当てて、文献 review する

１．先行研究では、様々な活動量計にて身体活こと。

動量を測定しているが、各種の活動量計の【方法】データベースは、国内文献は医中誌、測定結果の信頼性・妥当性はどうか。

海外文献は PubMed を使用した。検索式は、

２．家庭生活における身体活動量を測定すると“身体活動”、“生活活動”、“活動量計”をきに、活動量計で偏りがない測定をするた

示すキーワードを組み合わせた。採択基準は、めに気を付けることは何か。

１）運動や生活活動の領域、２）活動量計の使３．多忙な現役世代において、生活活動の中で用、３）対象集団が一般健常者、４）英語またも、家庭生活における身体活動量に着目す

は日本語の記載とした。検索式でヒットした件

る意義があるかどうか。

数は 778 件である。さらにタイトルと抄録による一次スクリーニングにより 43 件に絞った。

活動量計を使用した身体活動量の測定や活これらの全文を取り寄せ精読したところ、採択動量計に関心のある方の参加をお待ちしてお基準に該当する文献数は 19 件であった。

ります。実際に活動量計を使用して測定した経【結果】対象者は、幼児が 2 件、大学生（大学験のある方や身体活動量増加のための介入研

院生含む）が 4 件、勤労者が 5 件、中高年女性究を行ったことがある方、活動量計の開発に関が 2 件、年齢、性別を問わないものが 6 件であわっている方は協力をお願いします。

った。研究内容は、年齢や性別による身体活動
量の差、気温や可照時間による身体活動量の変（連絡先）石久保 雅 浩

化、平日と休日における身体活動量、座位時や群馬大学大学院 保健学研究科（吉田亨研究室）

立位時の身体活動量、通勤時の身体活動量など、〒371-8514 群馬県前橋市昭和町 3 丁目 39-22

さまざまであった。19 件のうち、生活活動量を

E-mail；m11711029@gunma-u.ac.jp

RT2-2

健康な地域づくりの推進条件と保健師のコーディネート力
ふくもと くみこ○福本久美子（九州看護福祉大学）、中川武子（九州看護福祉大学 ）、
星

旦二（首都大学東京）【背景・目的】WHO[1986]が提唱した「ヘル課題解決の視点や方法が拡大してきた。

スプロモーション（以下、「健康な地域づく【結果】「たまな元気会」は７つのステップでり」）におけるヘルスプロモーターの役割につ展開した。推進条件は７項目ある。①住民と行いて、イローナ・キックブッシュ（健康教育学会
雑誌第 8 巻 2000 年 ヘルスプロモーターの役
割 P1~4）は強調している。このヘルスプロモー
ターの役割を、日本では行政保健師が担っていると考えられる。また、行政保健師にはコー

政と大学等の関係者による推進体制がある②参加者が重層的でブリッジ型のソーシャ
ルキャピタルの構造をしている③参加者で、理念的目標と具体的な目標、地域の健康課題

ディネート力を求められているが、コーディを明らかにし、実施・評価、フードバック過ネート力の定義や構造は明らかにされてい程がある④実践報告会等は活動を評価し、発ない。そこで、本研究では、事例を基に、健康展する為の大きな力となる⑤相互学習の考な地域づくりの推進条件と保健師のコーディネえ方がある⑥活動を支援する専門機関の存

ート力について考察する。

在がある⑦様々な関係者や機関をコーディ【方法】分析事例は玉名市における市民・行

ネートする人材が存在し、その役割を行政保政・大学等と協働活動（以下、「たまな元気会」）とする。分析資料は「たまな元気会」
に関する報告書等の既存資料とする。活動方
法は、旧蘇陽町での実戦経験から、住民参加・相互学習を基本とし、７つのステップで展開した。第 1 ステップは行政と大学が事業協定を結び、健康や福祉の枠を超えた活発な実践の参加を募った。第２ステップは、「目指す
健康な暮らし」を語ることから始め、地域の健康課題を明らかにした。第３ステップは、推進組織を位置づけた。第４ステップは、各地域の調査や大学による実態調査を行った。第５ステップ
は、実態調査の結果や実践報告を学会等に発表し活動を評価する過程を取った。第６ステッ
プは、各地域の活動を地域の特性に合わせ推健師が担っている。以下、「行政保健師のコーディネート力」について詳細を述べる。本
事例における行政保健師は、市町村合併後の健康課題をいち早く把握し、その解決のための仕組みを構築し、「たまな元気会」事務局の運営支援、関係機関との調整、大学との調整などを行ってきた。「認知症予防対策」は、行政保健師が施策提案を行い予算要求し施策化し、事業を推進した。さらに、退職前の人材に着目し、男女共同参画部署と共同で健康資源の開発を推進した。「たまな元気会」を推進する上で、行政保健師
がコーディネート力を発揮した。
【検討課題】①保健師のコーディネート力に関する理論と実践方法について進した。第 7 ステップは、「孤独死」等の課題
から認知症や世代間交流、健康資源開発等と、 E-mail；fukumoto@kyushu-ns.ac.jp

幼稚園における食育計画のための取り組み
ほそいようこあらきゆうこ○細井陽子 荒木裕子（九州女子大学家政学部栄養学科）

【背景】

【結果】

未就学児の食育に関しては平成 16 年に厚生労保護者に園児の食事に関して困っている働省より「楽しく食べる子どもに～保育所におけことがあるかを尋ねたところ、最も回答が多る食育に関する指針」が出され、平成 21 年にはかったのは好き嫌いが多いことで、保護者の「保育所保育指針」に食育の推進が盛り込まれて

うち 29.5％にのぼった。次いで食欲のむらいる。幼稚園に関しては平成 20 年「幼稚園教育

18.9％、小食 11.4％がそれに続く。また、

要領」の改訂の際に食育の文言が明記された。

食事づくりに関して困っていることを尋ね一方、今後の国の施策が幼保一元化・一体化へたところ、栄養のバランスについて困ってい進む方向性にある中で、幼稚園、保育所での食育る保護者は 39.4％、料理のレパートリーがの指導計画の充実がのぞまれている。

少ないこと 28.7％、どのくらい食べさせた【目的】

らよいかわからないという回答が 8.3％あっ

大きなねらいは運動・栄養などの生活習慣全般た。しかし幼稚園に求める食育・食に関するを含めた総合的な食育プログラムが普及するこ体験活動は保護者自身の調理実習は 18.5％とである。

に過ぎず、園児の菜園活動 61.4％、園児のまた、幼児の時期の生活体験を豊かにすること

調理実習 54.3％、食事マナー48.4％など子により、その後の小中学校における食育へとつなどもに対して教育をのぞむ声が高かった。

げたいという意図もあり、よりよい食育プログラ

その他の園の教育活動で関心のあるもの

ムを開発したい。
そこで今回、幼稚園、保育所において食育の指導計画を作成、実施していく際に地域からの支援

は運動活動 63.0％に次いで野外活動 57.5％、
表現活動 47.6％あった。制作活動は 37.4％、
知的活動は 25.6％であった。

体制が求められていることもふまえて、今後の方策を練るため「園児の日頃の運動や食生活に関す【ラウンドテーブルでの検討課題】

る実態調査」を行った。

・本当に相手のためになる支援にするにはどの様【方法】

な点に配慮すればよいか？

北九州市内の２つの幼稚園において食育推・アプローチとしては子ども・保護者・園のいず進の方策を探るため幼児の生活習慣およびれに力点をおいたものにすれば効果的か？

保護者の食に対する意識等について自記式

・運動・食・生活習慣をつなぐための工夫

質問紙調査を行った。

・小学校における食育へ繋ぐための工夫

対象は「幼児の体力向上プロジェクト研

・幼稚園でのプログラムを保育園に展開する場合

究」を継続的に行っている２幼稚園の保護者、 の留意点
運動遊びに力を入れている幼稚園 88 名、食育に力を入れ、玄米食の給食を行っている幼稚園 166 名である。

E-mail；hosoi@kwuc.ac.jp

RT 2-4

健康問題を主体的に発見できる生徒の育成～ヘルスプロモーションの理念を生かして～高柳 佐土美（千葉大学教育学部附属中学校）【背景】

した。自分の生活を振り返るとともに、クラスの教科保健では知識の定着を図ろうとしている仲間の生活も知り、生活改善報告書をつくることが、なかなか生徒の保健行動変容につなげることができた。保護者のフィードバックは、食事の内は難しい。そこで保健指導を、教科保健と連動さ

容や睡眠の確保に対し、行動変容に影響を与えた。

せて行うことで、実践化を行おうとした。また生図 1 受験をキーワードに班でマッピングした徒が、自分で行動できるような目標を立て、生活結果（１班６人のグループで作成）を振り返らせることが重要と考え、保健指導（学級活動）の授業の中で、生徒に「生活改善報告書」を書かせた。さらに保健行動は、保護者から大きな影響を受けるため、「生活改善報告書」を示して、保護者から、生徒にフィードバックさせた。
本研究は、自己の健康問題を主体的に発見できる生徒を育成することを目指したこれらの一連の実践を評価することを目的とする。

【方法】
C中学校 3 年生 1 クラス 43 名を対象とし 、
以下のような実践を行った。なお、評価は、①の【考察】

保健指導の前後に行った質問紙調査、並びに②の事後調査で、約 9 割の生徒が健康ドリルの内容

指導によって生徒が作成した生活改善報告書のを理解し、実践しているということから、受験校

記述により行った。実践と評価法は以下のとおり

で指導時間の確保ができなくても、朝の短学活でである。

回数を重ねることは有効であると考えられる。ま①保健指導（朝の会で 10 分間を 11 回実施）

たマッピングを仲間と共にして、つらいことを青、（平成 22 年 9 月 14 日～10 月 22 日）

楽しみを赤で区分けしたことや生活改善報告書②保健指導（学級指導）50 分（平成 22 年 10 月の保護者からの励ましのコメントから、人的環境

22 日）が行動変容に大きくかかわると考えられる。

【結果】

【結論】

①事後調査結果：保健指導で用いた健康ドリルの保健指導と教科保健を連動することによって内容に気を付けていることが明らかになった。

より効果が上がると考え、健康教育カリキュラム

表 1 健康に気を付けていることがありますか。

を作成し、今後は、それに基づいて授業実践を行（事後調査：平成 22 年 10 月 23 日) n＝43 人

い、カリキュラムの精錬をしていきたい。

気を付けていることがある

気を付けていることがない●学校内でのヘルスプロモーション活動の工夫

３８人（８８．１％）

５人（１１．９％）●学校外から見た学校保健の課題②50 分の保健指導（学級指導）で、受験を中心●学校教育の中での健康教育に健康に関して連想することを班でマッピング

E-maitakayanagi@faculty.chiba-u.jp

演題番号ともかわさちアジアにおける学校保健と健康教育の最前線‐子どもたちの心と体を育む教育学的アプローチとは？‐あさくら た か し

ゆあさ

もとゆき

○友川幸（信州大学）、朝倉隆司（東京学芸大学）、湯浅資之（順天堂大学）、
こばやしじゅん

小林 潤 （長崎大学、国立国際医療研究センター）【背景】
2000 年の「FRESH」提唱以降、開発途
上諸国で、多くの学校保健活動、および健康教育が実施されてきた。これまでの実践・研究活動の変遷を鳥瞰すると、学校保健活動の導入初期は、保健医療関係者主導による、駆虫サービスや、微量栄養素の投与、ピアエデュケーションの手法を活用した性感染症対策などが行われてきた。近年では、学校保健戦略の策定、それに基づく学校衛生管理活動、給食の支給等、学校の教師が主導で行う活動の充実が試みられている。今後の発展には、
保健教育と保健管理活動の連動、子どもの自主性を育む学校保健委員会などの保健組織活動の重要性が求められている。
学校保健活動において、教育学的アプ
ローチを強化することで、活動の効果が、学校環境衛生の向上や、子どもへの保健サービスの提供にとどまることなく、子どもの日常的な衛生習慣や健康や環境に関する価値観の変容、さらに、批判的思
考力、問題解決能力、コミュニケーショ
ン能力、想像力の涵養を促すことができるのではないだろうか。また、学校内外のヘルスプロモーション活動の促進によ
る教師および学校の社会における役割意
識の変容、参加・体験型の教授法の推進による、教師の教授力の向上等にもつながる可能性があるのではないだろうか。

【目的】
本ラウンドテーブルでは、子どもたちの心と体の成長を育むための学校保健や健康教育の実践および研究における教育
学的アプローチの必要性とその可能性を議論することを目的とする。
【方法】
話題提供者（発表者）が、現在、東南アジアのラオスで行なっている学校保健戦略の具現化のための教員養成課程での健康・環境教育カリキュラム、教材、および人材養成システムの開発研究を紹介する。その後、ファシリテーターの先導で、検討課題を中心にラウンドテーブル
参加者から質問、コメント等を受付け、議論を行う。研究者/実践家等が様々な立場から、教育学的アプローチの推進によりもたらされる学校保健や健康教育の新たな可能性と推進上の課題を検討する。
【ラウンドテーブルでの検討課題】
１．開発途上国の学校保健活動における教育
学的アプローチとはどのようなものか？
２．教育学的アプローチを用いた活動が子ど
もと教師にもたらす効果とは？
３．教育学的アプローチの推進上の課題
は何か？
連絡先：友川幸 sachitjp@shinshu-u.ac.jp

知識獲得と行動変容の順序性を逆転させた健康教育ヘルスプロモーションの新理論構築; 東日本大震災後の現状と脳科学の最新成果を踏まえたパラダイム転換○守山正樹 1,2、松岡奈保子 2、岩井 梢 2、中村 譲治 2
（1 福岡大学、2ＮＰＯ法人ウェルビーイング）【背景】健康教育ヘルスプロモーション（HE&HP）の知識を元に行動する人はいなかった。事故後には「知識獲得が先行し、態度や行動変容が後に続供給された専門家による知識情報は一貫性を欠く」とする社会心理学や行動科学の原理によってき、信用されていなかった。WS 前には何が大切いる。しかし本原理は想定外事態が発生し既存知か、どう行動すべきかが、十分に整理されていな識が無効化する場合は機能不全に陥る。日本ではかった。WS で用いた触知マップは視覚を使う必

大震災以来この傾向が著しい。一方脳科学の最新要が無く、触覚から生活認識を可視化するため、知見からは「人は本性的に他者の行動のミラーリ

障害者も全員が 30 分以内にマップを作成できた。

ングにより、まず行動を起こす」とされる。本当

自分の触知マップから生活を振り返り、他者のマだろうか。本発表では新たな Case Study (CS)のップに触れる中で、放射線にどう対応すべきかの集積から HE&HP の新パラダイムを提案する。

共有化・公共化が一歩進んだことが確認された。

【ＣＳ１】《対象・方法》2011 年 5 月 9 日、名「知識から行動」ではなく、「共有・公共化の行

取市 S 大学で学生 27 名を対象にイメージマップ

動・ｱｸｼｮﾝから知識形成が進む」ことが示された。

と Wify を用い、東日本大震災の被災下における【ＣＳ３】《対象・方法》2012 年 4 月 25 日、北生活の全体像を可視化する WS(Workshop)を行っ

九州市の N 病院で被験者１名を対象にｆMRI を用た。《結果》未曾有の大災害直後、学生は「事前い、震災に関連した音声情報がどのような脳の活の知識」を元に行動したのではなく、「経験と周動を引き起こすかを観察した。《結果》「健康教囲の状況」に促がされ、追われるように行動して育・情報提供的な文章」の朗読を聴いた場合は前いた。WS 前には何が大切か、どう行動すべきか

頭葉を中心に興奮が見られた。一方、「被災したが、十分に整理されていなかった。WS では「快児童の作文」の朗読を聴いた場合、前頭葉の興奮

適さ、嬉しさ」の感情を座標軸として、経験したは目立たない一方で、左右側頭葉の興奮が顕著で出来事をマップ化した。振返りの結果「被災状況」あった。同様の音声情報でも視点が異なると、脳から「人間関係」に至るまでの経験から、自分のの反応が異なることが示された。

現状認識が明確化していた。また他者の現状認識【考察・結論 】 震災下の行動と情報・知識の関に触れる中で「私も○○の大切さに改めて気付い

連のＣＳから「知識→行動」ではなく「行動→知た」など大切な情報の共有・公共化が生じていた。

識」とする HE&HP の新パラダイムを提案する。

「知識」から「行動」が導かれるのではない。
「行動」から「知識」が形成されることが示された。

【ＲＴ課題】パラダイムを変えるなら、理論から実践まで、震災復興から健康日本 21 まで、既存【ＣＳ２】《対象・方法》2011 年 8 月 21 日、福の HE&HP の全枠組みの再点検・改訂が求められる。

島県郡山市のビッグアイで福島県盲ろう者友の優先順位は？ パラダイム変換から得るものは？

会と共同し、福島第一原発の事故の後、放射線の盲ろう者 3 名、健常者（家族やボランティア）が【謝辞】本発表の結論は多くの方々との議論から生まれました。
お名前（順不同、敬称略）を記して謝辞に換えます： 鎌田幹夫、
百瀬義人、堀口逸子、永幡幸司、山本玲子、西野憲史、成元哲、
伊藤恵子、乙木隆子、山田信也、田村大眞、福島明子、Je-Kan
Adler Collins, Nam Eun Woo。

参加した。《結果》放射線について、原発事故前

E-mail；masakim@fukuoka-u.ac.jp

下での生活認識を触知生活マップで可視化する
WS を行った。視覚障害者 4 名、聴覚障害者１名、

演題番号	
 	
  	
  	
  	
  フロリデーションは健康教育課題
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  -フ ロ リ デ ー シ ョ ン 実 施 に 関 わ る 子 を 持 つ 30代 女 性 の 意 識 調 査 - 	 	
 つついあきひと	 	
 事務局記入）	
 ○筒井昭仁（福岡歯科大学口腔保健学講座）、安藤雄一（国立保健医療科学院）、堀口逸子（順天堂大学公衆衛生学教室）	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
 
【背景】フロリデーション（水道水フッ化物

2） 歯科専門家、行政関係者などからの利用

濃度調整）は諸外国で広く実施され、乳歯・推進情報に、身近な人からの好ましいとの情

永久歯う蝕を半分以下に減少させる効果をあ報が重なると、フッ化物利用に好意的な態度げており、最も公衆衛生特性が優れるう蝕予
防法と位置づけられている。しかし現在我が国で実施する地域はない。2001年に厚生労働省は、日本歯科医学会等の学術団体、日本歯が形成される。
3） 少数であってもネガティブな意見をもった歯科専門家の存在によって積極的な選択が阻害される。
	  Y, S 地区では FGI の後半になって、科医師会等の専門団体の推奨声明を受け、地

4） フロリデーションは選択の自由がなくな

域の合意を持って実施されるものであり、要るということについて議論となった。

請があれば支援するとの見解を出した。フロ

5） 浄水器を通す、調理などによるフッ化物

リデーションは水道給水人口の全員が対象とへの影響について、さらには体内蓄積、副作なる究極のPopulation Approachであり、実施に用などに関して疑問や意見が出された。

は地域の合意が必要となる。これには恩恵を受ける受益者の積極的な意思や態度が必要条
件として重要と思われる。
【目的】フロリデーション実施に関わる地域
住民の意識を調べる。	
 【方法】フロリデーション実施の啓発が盛ん	  いずれも、地域や自分の問題として捉えたことによる発言と思われた。
【検討課題】	
 	
  我が国においては、以下のようにフロリデーションは健康教育上の課題の 1 つと考える。
健康教育関係者として検討いただきたい。	
 ①ガン医療費とほぼ同額を費やし、ほぼ全員な Y, S 地区、フッ化物洗口実施中の N 地区、が罹患し、日々QOL を阻害している歯科疾

フッ化物利用の遅れた H 地区で、子を持つ

患は、公衆衛生対策を必要としている。	
 30 代母親を対象に、それぞれ 2 組ずつのフォ②フロリデーションは、世界的規模で実施さーカスグループインタビュー(FGI)を行った。
【結果】Y, S 地区では、インタビュー中、 “フロリデーション”という単語が何の違和感もなく口にされたが、N, H 地区では聞かれることはなかった。データの質的解析結果から、
1） それぞれのフッ化物応用法について情報がなければ、地域住民は、その応用法の実施を選択する/しないの意思決定ができない。

れて 67 年の歴史があり、う蝕を半分以下にする優れた Population Approach である。	
 ③しかし、我が国では	
 “フロリデーション”という単語さえ知られていない。	
 	
  住民は、知らないものの実施/未実施を選択することはできない。少なくとも考えたり、議論するための教育が行われるべきである。	
 E-mail；tutuia@college.fdcnet.ac.jp

新潟県湯沢町におけるヘルスプロモーションの展開－認知症支援対策の取り組みと課題－
しみず ようこ○清水洋子１、国松明美２、松沼瑠美子１、牧 栄理１、佐藤 潤１、
中川陽子１(1：東京医療保健大学、2：新潟県湯沢町健康福祉課）【背景】
平成15年町では健康増進計画を策定し、 が最も高かった項目は「認知症の記憶障害（物忘1)各事業の見直しと強化、2)新たなアクションプ れ）と年齢相応の記憶障害（物忘れ）とは違うこラン(喫煙予防、未成年飲酒予防、こころの健康 とが理解できたと思う」平均値：職員 8.1、民生対策)によるヘルスプロモーション活動を展開し 委員 8.5 であり、他項目も全て平均値 7.0 以上でてきた。平成 23 年こころの健康対策の一貫とし あった。2). 認知症疾患医療センターネットワーて、認知症施策を総合的に推進するためのアクシ ク会議の参加者（関係者 23 名中回収 19 名）に調ョンプランを企画し展開した。目的はその取り組 査した結果、①センターと専門医療機関との連携
みの効果と課題を明らかにすることである。
の理解について、大いに・少し理解できたと肯定【方法】1.内容：1).認知症サポーター養成講座、 的回答した者は 16 名（84.2％）、②認知症疾患医
2).認知症疾患医療センターネットワーク会議、 療センターと主治医（かかりつけ医）との患者の3).高齢者虐待防止ネットワーク会議、4).介護者 紹介システムの理解について、肯定的回答は 16
家族交流会の４事業を多機関多職種、研究者、参 名（84.2％）、③センターと地域包括支援センタ
加者の協働でアクションプラン（長・短期目標、 ーとの連携の理解について、肯定的回答は 14 名
内容、方法、評価）を企画・実施。各事業の効果 （78.9％）、④専門医療に関わる情報提供・発信
は事業の目標達成度（理解度）の測定項目を作成 の理解について、肯定的回答は 14 名（78.9％）、
し参加者・関係者に質問紙調査を実施。対象には ⑤専門医療相談の内容理解について肯定的回答
事前に調査の主旨、匿名・任意、回答をもって同 は 16 名（84.2％）、⑥受診調整に関する理解につ意と判断する旨を口頭・文書で説明し了解を得た。 いて、肯定的回答は 18 名（94.7％）であった。
本研究は国補助事業「認知症施策総合推進事業」 3).高齢者虐待防止ネットワーク会議参加者（31の交付を受け実施。
名中回収 27 名）に調査した結果、①会議に参加
2.方法：1).認知症の普及啓発を目的に劇団“じょ することで日ごろの自身のケアを振り返ることんのび”（多事業所多職種協働によるキャラバンメイ ができたと全員が回答、②高齢者の尊厳や権利をト）を結成し、認知症サポーター養成講座を実施。 守ったケア（対応）をしていると8割以上が回答、
2).認知症疾患医療センター（以下、センター）の ③自分のケアを改善する必要があると9割以上が役割、最新の認知症早期診断・治療の理解、センタ 回答をしていた。4).介護者家族交流会参加者（7ーの活用を図ることを目的に、関係者協働による認 名中回収 7 名）に調査した結果、気持ちが楽にな
知症疾患医療センターネットワーク会議を企 った 3 名、自分だけではないと思えた 4 名、辛い画・実施。3).施設従事者や介護事業所職員が、利 気持ちを言葉にできた 2 名、参考意見が聞けた 5
用者や家族の尊厳・権利を守る視点でケアや事業所 名、負担感が軽くなった 1 名の回答があった。
体制を見直し適切なケアを提供ができるよう高齢
今回の成果と課題を明確化し、次年度以降どの者虐待防止ネットワーク会議を企画・実施。
ようにアクションプランを展開し効果を検証す
4).支援者が家族介護者の思いを理解し、適切なケ るのか検討することが課題である。
アを提供することをねらいとして介護者家族交流 【ラウンドテーブルでの検討課題】
会を企画・実施。
1.多職種、関係者協働による効果的事業展開と地【結果】1.効果：1).認知症サポーター養成講座 域連携・ネットワークの強化
参加者（役場職員 126 名中 125 名回収、民生委員 2.効果的なアクションプランの展開と評価（健康23 名全員回収）に調査した結果、【認知症の知識 増進計画とアクションプランの関連性、整合性）
や態度の理解】13 項目中、理解の程度（1-10 点） 連絡先：清水洋子 e-mail：y-shimizu@thcu.ac.jp

演題番号

学校教育における世代間交流プログラムの現状と課題

事務局記入）○ 藤原佳典、大場宏美、野中久美子、村山陽、鄭恵元、小池高史、

ふじわらよしのり桜井良太、鈴木宏幸（東京都健康長寿医療センター研究所）【背景】少子高齢社会のわが国では世代間の共を提示することである。

生・共益が強調されている。しかし，核家族化、【方法】過去 7 年間の研究スタッフ、ボラン

コミュニティの崩壊が進む中、一度疎遠となった

ティア、ボランティアコーディネーター等関係者

世代をつなぐには自然発生的でインフォーマルの活動記録とヒアリングデータをもとに普及をな交流のみでは不十分で熟慮された「仕掛け(プ

阻害する要因を整理した。

ログラム)」を要するとの指摘がある。こうした【結果】まず、世代間交流プログラムの普及

中、学校現場では、学校、家庭、地域の連携の必を阻害する要因として、1.心理社会的特徴として要性が謳われ学校運営協議会制度(2004 年)、学の「ジェネレーションギャップ」と公共政策上の校支援地域本部事業(2008 年)が開始された。世世代間の格差・不公平に由来する潜在的な世代間

代間交流プログラムとしては「総合的な学習の時の確執が存在する、2.便利で多忙な日常生活は効間」において、郷土文化伝承、戦争体験談、職場

果・効率性の重視に走りすぎるため世代間交流そ体験、認知症理解啓発等の授業に一部導入されるのものの必要性が希薄である、3.多忙な教育現場

ものの具体的なプログラムとしては普及しにくにおいて世代間交流事業を企画・運営する上でのいのが現実である。

教職員の負担が大きいことが挙げられた。

このような世代間交流プログラムの現状と課次に、世代間交流事業の普及に向けた方策とし題を明らかにするために、筆者らは 2004 年よりては、1.職員を含め関与する人すべてに互恵的な

高齢者ボランティア(全国4 市区計200名)によるメリットがあること、2.世代間交流プログラムの学校現場(地元小学校、幼保育園等 44 施設)での科学的・客観的な評価手法の導入が重要である。

子どもへの絵本の読み聞かせを通じた世代間交との結果が得られた。

流によるモデル事業“REPRINTS”を継続してきた【ラウンドテーブルでの検討課題】(藤原他、日本公衛誌 2006)。その介入効果とし[1]世代間交流プログラムの普及を阻害する要て、高齢者ボランティアの健康、児童の情操教育、因として上記、1～3 以外の要因はあるのか

保護者の負担感軽減において互恵的効果が検証[2]世代間交流事業の普及に向けた方策として、された(藤原他、日本公衛誌 2007&2010)。一方、1．参画者（特に、教師と保護者）のメリット“REPRINTS”は、各訪問施設における内部評価を経て、年度計画に組み込まれ活動継続が依頼されていることから、教職員により世代間交流プログは何か？
2．世代間交流プログラムの科学的・客観的な評価手法の事例とはどのようなものか？

ラムとして一定の評価を得ていると考えられる。

3.地域は学校における世代間交流プログラム

しかし、同一地域内や隣接地域間においても施の受け皿にどの程度なりうるのか？―多忙な子

設ごとに同プログラムの普及度の差異は大きい。

どもの生活、安全・防犯から学校が子どもを囲い

本研究の目的は、“REPRINTS”研究の経験をも込む現状を踏まえて―とに世代間交流プログラムが普及しにくい理由

教育・行政関係の方、どうぞおいで下さい。

について言及し、その課題を解決するための糸口

E-mail；fujiwayo@tmig.or.jp

小学校における食育の実践「お野菜探検隊になろう」プログラムを児童は家族に話したか
まるやま と も こ

そとやま と も み

よしおか ゆ き こ○丸山知子¹ 外山智美¹ 吉岡有紀子²（1：相模女子大学大学院栄養科学研究科 2：相模女子大学・大学院）【背景】食事中に自分から話すことが多い子した。食育プログラムの内容は表1に示す。

どもは健康状態や食生活が良好であること、

食育プログラム実施1週間後に事後調査を行っ

又、子どもが学校で得たことを家族や友人にた。有効回答数は51名。

伝えるという自発的な行動が、家族の食行動【結果】児童が学校でのことを普段家族に話までも改善した、との報告もある。すなわち、

すかについて「よく話す」が25人(49.0%)、

児童が食育で得たことを家族に伝えること「ときどき話す」が22人(43.1%)、「あまり話で、児童のみならずその家族の食生活を良好さない」が4人(7.8%)だった。
「よく話す」児にすることが期待される。そこで本研究では、 童のうち、1学期と2学期どちらも話した児童
食育プログラムにより家族間のコミュニケ

は15人(60.0%)、一方「あまり話さない」児ーションとしての会話の量が高まるか、又、童では2学期について話した児童が4人 (100.0%)

家族に話した内容は何かについてを普段のであり(表2）、ほとんどの児童が自分から本

家族間のコミュニケーションの状況をふま

研究の食育プログラムについて家族に話しえた上で明らかにすることを目的とする。

ていた。家族に話した内容としては、授業の【方法】1.学習者 K県小学校第4学年67名

中身について話していた児童が多かった。

(男子:21名、女子:46名）2.調査方法

6月上【考察】普段学校のことをあまり話さない児童

旬に事前調査を行い、1学期は7月(40分)、2

も食育プログラムBについては全員が家族に話し

学期は11月(110分)に食育プログラムを実施ていたことから、本研究の食育プログラムを継続

表1

プログラムの内容

食 テーマ 「お野菜探検隊になろう～これであなたも野菜博士～」
育 実施日 平成23年7月1日（金）
１．野菜の特徴を発見できる
プ
２．野菜の旬やその旬ごとの役割を知り、春夏秋冬にロ
振り分けることができる
グ
ラ 学習目標 ３．食事にでてくる様々な野菜（苦手な野菜や食べ慣れないム野菜）に興味を持ち、食べよう、食べたいという気持ち
A
が高まる

食
育
プ
ロ
グ
ラ
ム
B

「お野菜探検隊になろう２
テーマ～自分にぴったりなお弁当を見つけに出発だ！～」
実施日 平成23年11月2日（水）１．1学期に学習した旬の野菜と秋が旬の野菜を思い出す
２．楽しみながら自分にぴったりなお弁当をつくる5つの方法を見つけることができる
３．自分にぴったりの食事量がわかり、自分にぴったりな学習目標
食事をつくりたくなる
４．3・1・2弁当の設計図をつくる喜びを知る
５．自分にぴったりな食事を自分でつくれる自信がもてる
６．これから3・1・2弁当箱法を活用して自分にぴったりの食事量で食事をしたいという気持ちが高まるして実施することが児童の自発的なコミュニケーションを高める可能性があると考える。

【ラウンドテーブルでの検討課題】(1)会話を食育プログラムの評価指標として用いることについて(2)家族間のコミュニケーションを高めるような授業内容について（連絡先）丸山知子〒252-0383 神奈川県相模原市南区文京表2 普段のコミュニケーション群別 食育プログラムによる家族間のコミュニケーションの状況
普段のコミュニケーション群

コミュニケーション状況

食育プログラムA・Bどちらも話した
食育プログラムAについて話した
食育プログラムBについて話した
どちらも話さなかった

よく話す ときどき話す あまり話さない
n=25
n=22
n=4
15(60.0）9(40.9)02(8.0)
2(9.1)
06(24.0)9(40.9)4(100.0)2(8.0)
2(9.1)0全体
n=5124(47.1)4(7.8)
19(37.3)4(7.8)
人数（％）

2-1-1 相模女子大学
栄養教育学研究室
E-mail;s1271105@
st.sagami-wu.ac.jp

「楽しさ」を重視した、
中学校技術・家庭科（家庭分野）用食育プログラムの開発

演題番号

やり た

たま み

え とう

く み

〇鎗田 珠実(さいたま市立内谷中学校)，衛藤 久美(女子栄養大学)
なかにし あけ み

かわしま あい

中西 明美(女子栄養大学大学院博士後期課程)，川嶋 愛(女子栄養大学栄養科学研究所)
たけ み

武見 ゆかり(女子栄養大学・大学院)【背景】近年、子どもたちの食生活の乱れやながら考える活動。プログラム③：①・②の復問題が多様化、複雑化しており、学校では平成

習として『元気モリ・モリ！すごろく』、①・17年の食育基本法施行を機に、食育推進体制を②の学習を踏まえた『元気な自分を目指して』

整備し、今まで以上に教育活動全体で指導の充というテーマの 1 日の献立作成、考えた朝食か実に努めている。家庭科の学習は学校における夕食のどちらかを家庭で実際に作る家庭実践。

食育推進において大きな位置を占めるが、国立

以上のプログラム前後の変化を評価するた

教育政策研究所の調査（平成19年）によると、

めに、全 3 回の学習の前と後に 0～10 点の VAS

調理実習が好きだと答えた生徒9割に対し、栄（視覚的評価スケール:Visual Analog Scale）

養や食品、献立作成の学習が好きだと答えた生を用いた質問紙調査を、プログラム内容を評価

徒、家庭実践の意欲がある生徒は約半数と課題するために、各プログラム終了後に 3 又は 5 件がみられた。そこで、児童生徒の学習意欲を高法のフェイススケールを用いた質問紙調査をめ、日常生活での実践意欲につなげられる食育行った。学習前後の差の検定には Wilcoxon のプログラムとは何か、どのように指導すると効

符号付順位検定を、男女差の検定には果が高まるのかなどを検討する必要があるとMann-Whitney の U 検定を用いた。また、授業者

考えた。

及び授業参観者に、感想やプログラム内容につ【目的】小学校家庭科の指導内容との体系化

いての意見を自由記述で求めた。

を意識した、『明日の元気な自分のために、食

【結果】学習前後の変化では、1)栄養や食品

生活に高い関心を持ち、食（栄養）の学習を大の学習が好きか(中央値：事前 6.0vs 事後 8.0)、

切に思う生徒』を実現するための中学校技術・

2) 1)の学習を大切だと思うか(9.0vs10.0)、3)

家庭科用食育プログラムを開発し、その有用性

献立を考える学習が好きか(7.0vs8.0)、4) 3)を評価する。

の学習を大切だと思うか(8.0vs10.0)、5)健康【方法】2011 年 10 月～11 月、埼玉県 S 市立 W

を考え、食事のとり方に気をつけているか

中学校 1 学年 4 クラス 136 名（男子 60 名、女(7.0vs8.0)〔全て p<0.001〕と、全ての項目で

子 76 名）を対象に、全 3 回のプログラム（後有意な改善がみられた。学習前後とも有意な男

述する①～③）を実施した。プログラムは「楽女差は見られなかった。また、各プログラム終しさ」を柱とし、小学校の学習とのつながりを了後の評価では、全 3 回とも「授業が楽しかっ

生徒たち自身が意識できるよう、S 市全小学校

た」と答えた生徒が 8～9 割と多く、同時に新の食育プログラムで学習している「食事バラン

たな知識や技術の習得、学習内容のおもしろさ

スガイド」及びその「マスコットキャラクター」の実感も得られていた。以上から、本プログラを用いることとした。プログラム①：五大栄養

ムは目指す生徒像実現に有用と示唆された。

素に関する○×クイズ、６つの基礎食品群の学【ラウンドテーブルでの検討課題】

習を定着させるためのカードゲーム。プログラ(1)本プログラムの内容や教材に対する意見

ム②：「何を」「どれだけ」食べたらよいかの(2)本プログラムの一般化に向けての改善策

基準を満たすには、どう食べれば良いのかを、実物食材や料理カードを使って班員と相談しE-mail；ytl111@eiyo.ac.jp

定時制高校生の社会的自立支援のための基礎的研究
こ

が

ゆ

き

こ

○古賀由紀子１、坂井邦子１、久佐賀眞理１、茶屋道拓哉１、甲斐村美智子２１

九州看護福祉大学、２熊本大学大学院

Ⅰはじめにもの④知識⑤積極的性のある意見⑥要望の熊本県ではこの 20 年間、毎年 250 人前後が6 つに分類された。23 年度は特に⑤⑥が増

定時制へ進学している。2006 年の定時制生

加し、要望として話を聞くだけでなく一緒に徒の生活実態調査(熊本県)では、中学卒業後作業をする、大学生との共同事業をやりたい

すぐに入学した生徒が 6 割強で、残り 4 割は等受動的でなく能動的な講座内容への要望

就職、定時制･通信制･全日制から再入学したが多くなってきた。

生徒たちが多くを占めており、全日制の生徒（３）合同会議の高校教師の意見分析よりに比較し、家庭や経済的問題、健康問題に対2、3 年目ともに各 3 回の合同会議を実施しする悩みの割合が高く、様々な困難を抱えたている。2 年目初期はアンケートに対する不生徒の割合が高いことが報告されている。こ

安や要望が多いが、次第に生徒の実態、講座のような状況を受け、定時制高校生に対し社に対する要望、意見・気づきが上がり 3 年目

会的自立を支援する取り組みを平成 21 年度

は、要望から共同者としての提案さらには、より開始し 3 年が経過した。

よりよい事業展開になるための生徒情報提Ⅱ目的供についても模索しはじめていることが述本研究はこれまでの 3 年間の事業評価を目べられている。

的に成果と課題を明らかにする。

（４）成果

Ⅲ方法

記録分析より社会的自立支援の取り組みは、

21 年度から 23 年度までに 3 回の事業報告書

個人介入からポピュレーション介入の段階を作成している。その中に記述されているもに入っていると考えられる。今後はこれまでのを質的に分析して、成果と課題を検討する。 の取り組みを継続しさらに、社会システム介

Ⅳ結果および考察入へと進み支援のネットワークを広げてい（１） 講座についてくことができればと考えている。

さまざまな課題を抱えている可能性のある（５） 課題

生徒に、社会に出て役立つ知識やスキルを身

今回は質的分析を行った。自己肯定意識の量につけるために企画された講座であるが、年的調査も行っているが数が少ない。質・量両を追うごとに高校側及び生徒の希望を取り面から信頼性のある分析が必要である。

入れ、また一般市民や大学生ピアも講師とし検討課題：①取り組みの評価をどのようにして講座を行っている。また、コミュニケーシ

たらよいか。②ネットワーク構築をどのようョンが苦手な生徒達に少しずつグループワに進めるか。③信頼性のある評価のために今ークを取り入れるようになっている。

後の取り組みの中で留意しておくべきこと（２）高校生の意見分析よりは何であるか。連絡先：古賀由紀子、九州交流会で出された意見をコード化しそれを看護福祉大学、熊本県玉名市富尾 888

カテゴリ化した結果①共同②交流③楽しい

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