第 回日本健康教育学会学術大会講演集

26

第
平成
年︵二〇一七︶年

29

月

6

2017年6月1日発行

ISSN 1340‑2560

2017 Vol.25 Suppl.

第26回日本健康教育学会学術大会講演集

社会的成果を
もたらす
健康づくり
個別 から
集団 へ

巻特別号

25

第25巻特別号

2017年 6月 24日（土）
・25日（日）早稲田大学

日本健康教育学会

タイムテーブル2017 年 6 月 24 日（土）
1 号館
4階

大隈講堂
大講堂

Ｂ１
小講堂

２Ｆ
ロビー

2017 年 6 月 25 日（日）

Ｂ1
大控室

大隈講堂

401

大講堂

8：00

8：00

9：00

9：00
9:10-9:50
「若手の
会」

10：00

10：00

10:0010:50
学会長
講演

11:0012:00
特別講演

12：00

12：00
12:1012:50
理事会

14：00

13:0014:00
総会
奨励賞・
名誉会員
授賞式

13:0015:10
ポスター
掲示

14:0015:00
学会
奨励賞
講演

15：00

15:0015:50
実践報告
・荒尾賞
発表会

16：00

17：00

12:2013:20
ランチョン
セミナー
共催：国際生命科学研究
機構ILSI・味の素（株）

15:1016:00
ポスター
発表
P1-1～29

16:1018:10
シンポ
ジウム
Ⅰ

20：00

21：00

16：00

9:3011:00
自由集会
栄養教育
研究会
公開
座談会

401

407

410

404

408

409

9:009:009:0010:00
10:00
10:00
一般・口演 一般・口演 一般・口演
1-5
6-10
11-15

9:0010:00
ラウンド
テーブル
1

9:0010:00
ラウンド
テーブル
2

9:0010:00
ラウンド
テーブル
3

10:1010:1010:1010:1011:10
11:10
11:10
11:10
ラウンド
一般・口演 一般・口演 一般・口演
テーブル
16-20
21-25
26-30
4

10:1011:10
ラウンド
テーブル
5

10:1011:10
ラウンド
テーブル
6

12：2013：20
編集委員会

12：2013：20
国際交流
委員会

12：2013：20
学術委員会

14:4015:40
ラウンド
テーブル
7

14:4015:40
ラウンド
テーブル
8

14:4015:40
ラウンド
テーブル
9

15:5016:50
ラウンド
テーブル
10

15:5016:50
ラウンド
テーブル
11

15:5016:50
ラウンド
テーブル
12

ポスター
掲示
日本健康
教育士
養成機構
会議

12：2013：20
日本健康
教育士
養成機構
理事会・総会13:3014:30
教育講演Ⅱ

14:4016:40
シンポ
ジウム
Ⅲ

14:4014:4014:4015:28
15:40
15:40
一般・口演
一般・口演 一般・口演 41-44
31-35
36-40

15:5015:5015:5016:26
16:38
16:38
一般・口演
一般・口演 一般・口演
45-47
48-51
52-55

17：00

18：00

18：30 － 20：30
懇親会
荒尾賞授賞式早稲田大学大隈ガーデンハウス

19：00

20：00

21：00

4階
405

12:2013:10
ポスター
発表
P2-1～28

15：00

18：00

19：00

11:1012:10
教育講演
Ⅰ

13：00

14：00

２Ｆ
ロビー

10:0012:20

11：00

11：00

13：00

9:0011:00
シンポ
ジウム
Ⅱ

Ｂ１
小講堂

1 号館

6 月 24 日（土）参加受付：9：20 ～ 18：00
クローク：9：20 ～ 18：20
6 月 25 日（日）参加受付：8：30 ～ 17：00
クローク：8：30 ～ 17：00

第26回日本健康教育学会学術大会講演集
テーマ

社会的成果をもたらす健康づくり～個別から集団へ～

学会長

荒尾孝（早稲田大学 スポーツ科学学術院）

会場

早稲田大学 早稲田キャンパス
大隈講堂及び 1 号館
会期

2017年 6月 24日（土）・25日（日）日本健康教育学会学術大会の開催記録
回

開催年

開催地

学会長（所属）

1

1991

東京

宮坂

忠夫

（女子栄養大学）

2

1992

埼玉

宮坂

忠夫

（女子栄養大学）

3

1993

千葉

江口

篤寿

（和洋女子大学）

4

1994

東京

福渡

靖

（順天堂大学）

5

1996

東京

川田智恵子

（東京大学）

6

1997

北九州

高田

和美

（産業医科大学）

7

1998

埼玉

足立

己幸

（女子栄養大学）

8

1999

大阪

藤岡

千秋

（関西福祉科学大学）

9

2000

千葉

大津

一義

（順天堂大学）

10

2001

神戸

南

哲

（神戸大学）

11

2002

東京

川口

毅

（昭和大学）

12

2003

沖縄

崎原

盛造

（沖縄国際大学）

13

2004

栃木

武藤

孝司

（獨協医科大学）

14

2005

福岡

守山

正樹

（福岡大学）

15

2006

東京

衞藤

隆

（東京大学）

16

2007

大阪

山川

正信

17

2008

東京

小山

修

18

2009

東京

神馬

征峰

（東京大学大学院）

19

2010

京都

中原

俊隆

（京都大学）

20

2011

福岡

筒井

昭仁

（福岡歯科大学）

21

2012

東京

星

旦二

（首都大学東京）

22

2013

千葉

高橋

浩之

（千葉大学）

23

2014

札幌

佐々木

健

（北海道庁）

24

2015

群馬

吉田

亨

（群馬大学）

25

2016

沖縄

高倉

実

（琉球大学）―2―（大阪教育大学）（ 日 本 子 ど も 家 庭 総 合 研 究 所）目次学会長からのご挨拶････････････････････････････････････････････････ 4
交通のご案内･･････････････････････････････････････････････････････ 5
会場案内図････････････････････････････････････････････････････････ 6
学術大会参加者へのご案内･･････････････････････････････････････････ 7
発表者・座長・ファシリテーターの皆様へのご案内････････････････････ 9プログラム･･･････････････････････････････････････････････････････ 15
学会長講演･･･････････････････････････････････････････････････････ 31
特別講演･････････････････････････････････････････････････････････ 32
教育講演・学会奨励賞講演･････････････････････････････････････････ 34
シンポジウム･････････････････････････････････････････････････････ 43
実践報告・荒尾賞発表会･･･････････････････････････････････････････ 69
一般演題「実践報告・荒尾賞発表会」････････････････････････････････ 73
一般演題「口頭発表」･･････････････････････････････････････････････ 81
一般演題「ポスター発表」･････････････････････････････････････････139
一般演題「ラウンドテーブル」･････････････････････････････････････199
ランチョンセミナー･･････････････････････････････････････････････213
学術大会関連行事のご案内････････････････････････････････････････215―3―

学会長からの御挨拶

社会的成果をもたらす健康づくり～個別から集団へ～

第26回日本健康教育学会学術大会学会長
早稲田大学・スポーツ科学学術院
教授

荒尾

孝

第 26 回日本健康教育学会学術大会を開催するにあたって、御挨拶申し上げます。
今回の大会は、本学会が設立されて四半世紀を折り返す初年度となります。今や日本は押しも押されもせぬ世界最長寿国です。一方、このことは、少子化現象とも相まって、わが国の人口構成に大きな偏りをもたらし、超高齢社会の進展を急速化させています。高齢化率がピークに達する 2035 年に向け、「健やかで豊かな長寿社会」の実現に向けた社会全体の構造改革が急務です。そのための重要課題の一つが「社会保障の健全運営」です。言うまでもなく、そのための基本対策として、従来の医療中心から健康づくりを中心とした保健対策へのパラダイムシフトが重要です。
このような社会的状況にある中、東京の中心地である新宿で第 26 回大会を開催いたします。
「明治」という新たな時代の国づくりのための人材育成の礎を築いてきた “ 早稲田の杜 ” での開催を、取りわけ意義のあることと考えています。
大会のメインテーマは「社会的成果をもたらす健康づくり ―個人から集団へ」です。全ての国民が対象となる医療と介護に関わる社会保障制度を維持するためには、全ての人々を対象とする健康教育とヘルスプロモーションによる疾病予防と健康増進が最も重要な対策になります。あわせて今後、この社会保障制度の維持につながる健康づくりの社会的成果がより強く求められていきます。その大いなる期待に応えるためには、この分野の若手研究者やその道を志す若手実践家の熱意と活気が不可欠です。
次回大会では、新たな試みとして、国際交流委員会との共同で、若手研究者や学生を対象としたサテライトプログラムを大会前日に企画しています。また、ヘルスプロモーションにおける主要なテーマのひとつ、“Health Literacy” の提唱者である Prof. Don Nutbeam（シドニー大学教授、元サウスサンプトン大学学長）を迎えての特別企画も予定しています。
“ 早稲田の杜 ” にて、多くの皆様のご参加をお待ちしております。

―4―

―5―

会場案内図
会場案内図
大隈講堂

Ｂ1Ｆ
B 1Ｆ

1Ｆ
U

D

U
U

D

大控室
大控室

控室
貴賓室

演壇
演壇

D

Ｂ1控室

女子
男子 トイレ
トイレ

道具置場

D

D

控室
控室

D

B1控室

1
2

小講堂演壇

3 4
倉庫

5 6
7 8 9

10 11
12

歩廊

大講堂

EV

事務室

事務室

D

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12

小講堂

U

小講堂ロビーD

歩廊
受付・書籍展示・発表データ受付
D

男子トイレ
小講堂玄関

ト男
イ子
レ

女子トイレ

採光

労務員室

U

U

U

U

2Ｆ
大隈講堂 2階席

ポスター・ポスター受付

1号館 4階
414
休憩室

男子
トイレ

401
口演 Ａ

女子
トイレ

402

403

発表データ受付

クローク

413
休憩室
EV

404

412
実行委員会

A階段

ラＡ

B階段
吹抜け

411

405
ラＢ

控室

410
口演 Ｃ

D階段

409

408

407

ラＤ

ラＣ

口演 Ｂ

―6―

C階段

406
口演予備室

1Fへ

1Fへ

大隈講堂 2階ロビー

学術大会参加者へのご案内
１．参加登録場所・時間
場所：早稲田大学早稲田キャンパス

大隈講堂

1 階ロビー

時間： 6 月 24 日（土） 参加受付：9：20 ～ 18：00
6 月 25 日（日） 参加受付：8：30 ～ 17：00

2．参加受付
１）「事前登録」されている方
事前送付した参加証（兼、参加費領収証）ならびに講演集をお忘れなくお持ちください。当日の受付手続きは不要です。
２）「当日登録」の方
当日受付にて参加費を納入し、参加証と講演集をお受け取りください。
３）「ご招待」および「学会名誉会員」の方
来賓受付へお越しください。参加証と講演集をお渡しいたします。
※会場内では参加証（名札）を必ずご着用ください。着用のない方の入場はお断りいたします。受付付近に名札ケースを準備いたします。

３．参加費（当日登録）および講演集
１）参加費

会員：8,000 円 / 非会員：9,000 円 / 学生（院生・学部生）：4,000 円※参加費には学術大会講演集 1 冊の費用が含まれます。
２）講演集

1 冊 2,000 円※別途購入をご希望の方には販売いたします。

４．懇親会
１）日時：6 月 24 日（土）18：30 ～ 20：30
２）場所：早稲田大学大隈ガーデンハウス（早稲田キャンパス

25 号館

新宿区早稲田鶴巻町 538 − 13３）参加費

大隈講堂裏手）TEL 03-5273-8101

一般 8,000 円 / 学生 4,000 円※当日参加をご希望される方は、大会会場の参加受付にてお申込みください。

５．学会事務受付
日本健康教育学会では年会費および新入会員の受付をいたします。

―7―

６. 単位修得について■

健康運動指導士・健康運動実践指導者の皆様へ
第 26 回日本健康教育学会学術大会は、健康運動指導士及び健康運動実践指導者の登録更新に必要な履修単位として講義 3 単位が認められます。
（認定番号 176049）
なお、学会当日に更新に係る認定講習会受講証明書を発行いたします。受講証明書の発行を希望される方は、健康運動指導士証、健康運動実践指導者証を学会受付までお持ちください。

■

認定管理栄養士・認定栄養士の皆様へ
第 26 回日本健康教育学会学術大会への参加は、日本栄養士会生涯教育の自己研鑽実績となります。

■

日本医師会認定産業医の皆様へ
第 26 回日本健康教育学会学術大会は、日本医師会認定産業医制度における生涯研修会（専門研修 3 単位）が取得できます。専門研修 3 単位の取得を希望される方は、産業医認定番号をお知らせ下さい。産業医認定証番号をお知らせいただいた方のみに研修修了シールをお渡しいたします。
研修テーマと単位は以下の通りとなります。
第 1 日目（6 月 24 日）
シンポジウムⅠ：社会的成果をもたらす健康づくりの戦略と実践…1 単位
第 2 日目（6 月 25 日）
教育講演 1：健康づくりによる社会的成果―健康日本 21 の戦略と展望…1 単位
教育講演 2：行動経済学や健康格差の視点からの健康づくりの集団戦略…1 単位■

日本理学療法士協会会員の皆様へ新人教育プログラム修了者は「専門理学療法士ならびに認定理学療法士資格取得および更新に関わる履修ポイント」が付与可能です。付与ポイントは参加（10 ポイント）、演題発表（5ポイント）となります。

７．その他
１）呼び出し会場での呼び出し放送はありません。受付付近に連絡板を用意しますので、ご利用ください。
２）休憩室
1 号館 4 階 411、413、414 教室を休憩室として開放致します。
３）クローク場所：早稲田大学早稲田キャンパス

1 号館 4 階 403 教室時間：6 月 24 日（土）：9：20 ～ 18：20
6 月 25 日（日）：8：30 ～ 17：00―8―

発表者・座長・ファシリテーターの皆様へのご案内
1．発表者（一般演題・口頭発表）の皆様へ■発表用データの受付について
１）発 表用データは USB フラッシュメモリに保存し、1 号館 402 の「発表データ受付」に、ご自身の発表するセッション開始の 1 時間前までに提出してください。（6 月 25 日 9：00～の発表者は 30 分前）受付では利益相反（COI）開示の記載の確認をいたします。
２）受付でのデータ編集はご遠慮ください。受付後にデータを修正された場合は、再度受付をしてください。
３）発表会場ではデータの修正はできません。予めご了承ください。
４）接続トラブルなどの場合に備え、バックアップデータを必ずお持ちください。
５）前日に受付を希望される場合は、
大隅講堂１階ロビーの「発表データ受付」にお越し下さい。
ラウンドテーブル（RT）の発表者
発表者は、受付の必要はありません。各発表者が会場で準備してください。

■口頭発表用データについて
１）会場には Windows7 の PC をご用意しております。
２）発表形式はすべて、PC による発表（1 面）のみとなります。
対応するアプリケーションソフトは Windows 版 PowerPoint2010 です。2010 以外のバージョンで作成された場合、一部のフォントが表示されなかったり、アニメーションが動作しない場合があります。念のため、どのバージョンで作成されても、すべてのスライドをPDF 化したデータを作成し、お持ちください。
３）原 則 と し て USB フ ラ ッ シ ュ メ モ リ に て 発 表 デ ー タ を ご 提 出 く だ さ い。Macintosh、PowerPoint 以外のソフト、動画をご使用の場合には、必ずご自身の PC をご持参ください。
４）ページ送り等の PC 操作は、発表者自身でおこなってください。
５）お預かりしたファイルは、学会終了後、確実に消去させていただきます。

―9―

■一般演題（口演）発表について
１）発表の 20 分前までに発表会場にお入り下さい。発表の 15 分前になりましたら、会場内の「次演者席」に必ずご着席ください。
２）持ち時間は 1 演題につき 12 分（発表 9 分 / 質疑応答 3 分）です。
３）座長の指示に従い時間厳守でお願いいたします。

2. 特別講演、シンポジウム、教育講演、学会奨励賞講演、実践報告・荒尾賞発表会（大隅講堂にて発表）の皆様へ
発表用データは、口頭発表をご参照の上、開始 30 分前までに提出してください。
データ受付は、大隅講堂 1 階ロビーの「発表データ受付」で行います。
接続確認等が必要な場合は前日または開始 1 時間前までに受付にお申し付けください。

3. 発表者（ポスター発表）の皆様へ
ポスター発表のボードは、幅 90cm ×高さ 210cm です。講演番号を書いた紙、ポスター貼付のためのピンは事務局で用意いたします。A0 サイズ（幅 84.1cm ×高さ 118.9cm）程度のポスターをご用意ください。なおポスターは 1 日目と 2 日目で貼り替えとなります。
１）ポスターの掲示・撤去
・１日目の発表者は 6 月 24 日（土）9：20 ～ 13：00 までに指定のボードにポスターを貼付してください。ポスター発表（責任在席時間 15：10 ～ 16：00）の終了後、18：00 までにポスターを撤去してください。
・２日目の発表者は 6 月 25 日（日）8：30 ～ 10：00 までに指定のボードにポスターを貼付してください。ポスター発表（責任在席時間 12：20 ～ 13：10）の終了後、17：00 までにポスターを撤去してください。
２）ポスター発表受付
ポスター掲示に先立ち、発表フロア（大隅講堂２階）で受付をして下さい。ポスターに利益
相反（COI）開示の記載があることを確認させていただきます。
３）ポスター発表発表者はそれぞれのポスター発表時間（責任在席時間 50 分）に自身のポスターの前に立ち、説明、質疑応答してください。

4．座長の皆様へ
１）担当のセッション開始時間の 15 分前までに会場にお入り下さい。担当演題の 5 分前になりましたら、会場内の「次座長席」に必ずご着席ください。
２）進行は、座長に一任いたします。ただし、各演題の発表時間の確保、ならびに担当セッショ
ンの終了時間は厳守してください。
３）一般演題（口頭）の持ち時間は 1 演題につき 12 分（発表 9 分 / 質疑応答 3 分）です。
― 10 ―

5．ラウンドテーブルの発表者およびファシリテーターの皆様へ
ラウンドテープルの主役は発表者、意見交換の主役は発表者と参加者です。
「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に記載された検討課題を中心に、参加者が積極的に意見を述べて、発表者と交流することを目的としています。
１）発表者へのお願い①発表の 5 分前になりましたら、指定会場のテーブルにご着席ください。
②パソコン、液晶プロジェクターを使用する場合は、発表者自身がご持参のうえ、設営等の準備をおこなってください。スクリーンはございませんので、映像は備付のホワイトボー
ドまたは壁に投射してください。
③配付資料がある場合は、発表者が必要部数（30 部程度）をご持参ください。事務局では、
コピ一等はできません。ご了承ください。
④ラウンドテーブル（RT）は、１演題 60 分（発表、質疑応答含む）です。時間になりましたら開始してください。事務局からのタイムキーパーはいません。終了時間を厳守してください。
２）ファシリテーターへのお願い①ファシリテーターは、「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に記載された検討課題を中心に、参加者からの意見を引き出すようにお願いします。発表者と協力して参加者とともに有意義な議論の場となるよう討議の開始と進行をおこなってください。
②担当セッションの 5 分前までに、会場内の席にご着席ください。
③進行は、ファシリテーターに一任いたします。学術大会事務局からのタイムキーパーはいません。終了時間を厳守してください。

― 11 ―

プログラム

プログラム
第 1 日目◆開

6 月 24 日（土）会式

９：５０～１０：００

大隈講堂（大講堂）◆学 会 長 講 演

１０：００～１０：５０

大隈講堂（大講堂）

１１：００～１２：００

大隈講堂（大講堂）

会

１２：１０～１２：５０

大隈講堂（大控室）◆ランチョンセミナー

１２：２０～１３：２０

1 号館（401）◆特 別 講 演◆理事

豊かで活力ある長寿社会づくりに貢献する健康教育とは！
荒尾 孝（早稲田大学スポーツ科学学術院 教授）
座長：西岡 伸紀（兵庫教育大学人間発達教育専攻 教授）

Health literacy as a population strategy for health promotion
Don Nutbeam（Sydney School of Public Health , University of Sydney 教授）
座長：島内 憲夫（順天堂大学国際教養学部 特任教授）［味の素株式会社、特定非営利活動法人国際生命科学研究機構（ILSI Japan）共同提供］
座長：中西由季子（人間総合科学大学人間科学部 教授）
演者：サルコペニア予防に役立つたんぱく質、アミノ酸の摂取
小林 久峰（味の素株式会社 研究開発企画部）
演者：高齢期の健康とヘルスプロモーション～地域におけるヘルスプロモーションの実践～木村 美佳（特定非営利活動法人 国際生命科学研究機構（ILSI Japan）
）

◆総

会

１３：００～１４：００

大隈講堂（大講堂）◆学会奨励賞講演

１４：００～１５：００

大隈講堂（大講堂）

座長：荒尾 孝（早稲田大学スポーツ科学学術院 教授）
演者：ヘルスプロモーション活動にみられるパートナーシップ形成プロセス―健康情報普及を通じたコミュニティの再生―
助友 裕子（日本女子体育大学体育学部 教授）
演者：公衆栄養の現場を担う専門職による実践研究の意義と課題
高橋 希（千葉県健康福祉部健康づくり支援課）◆実践報告・荒尾賞発表会◆シンポジウムⅠ

１５：００～１５：５０

１６：１０～１８：１０

大隈講堂（小講堂）

大隈講堂（大講堂）

社会的成果をもたらす健康づくりの戦略と実践
座長：荒尾孝（早稲田大学スポーツ科学学術院 教授）

演者：ヘルスプロモーションを支える理念・理論・戦略～原点はオタワ憲章～
島内 憲夫（順天堂大学国際教養学部 特任教授）
演者：集団的健康づくりに必要な実践方法―ヘルスコミュニケーション―

蝦名 玲子（グローバルヘルスコミュニケーションズ 代表）
演者：地域における健康づくり集団戦略の実践とその評価―身体活動の促進を目指して―
甲斐 裕子（明治安田厚生事業団体力医学研究所 主任研究員）― 15 ―

演者：職域ヘルスプロモーション（WHP）の変遷と成果～有効で感謝される働き盛り世代の健康支援とヘルスリテラシーの向上を目指して
福田◆若手の会企画

洋（順天堂大学医学部総合診療科 准教授）

９：１０～０９：５０

大隈講堂（小講堂）

企画：日本健康教育学会若手の会

演者：Amos を使うとどんなことができるの？
中山 直子（横浜創英大学看護学部 講師、Amos 研究会代表）◆一般演題発表（ポスター） １５：１０～１６：００◆懇親会会場

第 2 日目

１８：３０～２０：３０

大隈講堂（2 階ロビー）

早稲田大学大隈ガーデンハウス

6 月 25 日（日）◆シンポジウムⅡ

９：００～１１：００

大隈講堂（大講堂）

健康経営最前線からの報告－その現状と成果－
座長：江口 泰正（産業医科大学産業保健学部人間情報科学 准教授）
演者：多様な側面から「健康経営」の課題を考える
森 晃爾（産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学 教授）
演者：さまざまな企業での健康経営の取り組みに向けて－労働衛生機関の準備状況－
森口 次郎（一般財団法人京都工場保健会 副所長）
演者：デパート健康保険組合の保健師による健康経営への取り組み事例
冨山 紀代美（デパート健康保険組合 保健師）
演者：企業が健康経営に取り組む意義と、その取り組み事例髙﨑 尚樹（株式会社ルネサンス 取締役専務執行役員）◆教 育 講 演 Ⅰ◆教 育 講 演 Ⅱ◆シンポジウムⅢ

１１：１０～１２：１０

大隈講堂（大講堂）

１３：３０～１４：３０

大隈講堂（大講堂）

１４：４０～１６：４０

大隈講堂（大講堂）

健康づくりによる社会的成果―健康日本 21 の戦略と展望
辻 一郎（東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野 教授）
座長：神馬征峰（日本健康教育学会理事長，東京大学国際地域保健学 教授）

行動経済学や健康格差の視点からの健康づくりの集団戦略
福田 吉治（帝京大学大学院公衆衛生学研究科 教授）
座長：福田 洋（順天堂大学医学部総合診療科 准教授）

日本版「ヘルス・コミュニケーション」のかたち：実践と研究の融合
座長：岡 浩一朗（早稲田大学スポーツ科学学術院 教授）
演者：ヘルスコミュニケーション 古今東西：日本らしいヘルスコミュニケーションのあり方を考える
河村 洋子（静岡文化芸術大学文化政策学部 准教授）
演者：がん予防情報を効果的に普及・啓発するためのヘルスコミュニケーション―マスメディアに着目して―宮脇 梨奈（明治大学文学部 講師）
演者：健康教育からヘルスプロモーション活動を促進する
Learning Partner Model―がんの教育・普及啓発の事例―
助友 裕子（日本女子体育大学体育学部 教授）― 16 ―

演者：人と環境に働きかけるヘルスコミュニケーションの広がり
秋山 美紀（慶應義塾大学環境情報学部 准教授）

◆自由集会

９：３０～１１：００

大隈講堂（小講堂）

栄養教育研究会企画公開座談会
学校における食育で健康教育・ヘルスプロモーションの評価の考え方を取り入れるには？
パネリスト：
横嶋 剛（文部科学省初等中等教育局健康教育・食育課、食育調査官）
太田 正久（埼玉県坂戸市立入西小学校 校長）
赤松 利恵（栄養教育研究会委員長／お茶の水女子大学）
司会：
中西 明美（栄養教育研究会委員／女子栄養大学）
稲山 貴代（栄養教育研究会委員／首都大学東京）◆一般演題発表（口演）

前日

９：００～１６：３８

1 号館 4 階各教室

◆一般演題発表（ポスター） １２：２０～１３：１０

大隈講堂（2 階ロビー）◆ラウンドテーブル

1 号館 4 階各教室

９：００～１６：５０◆日本健康教育士養成機構理事会・総会

１２：２０～１３：２０

1 号館 4 階◆各種委員会（編集，国際交流，学術）

１２：２０～１３：２０

1 号館 4 階

6 月 23 日（金）◆国際交流委員会共催企画

１３：００～１７：００（2 部構成）1 号館 4 階

アジアの若手研究者交流会「若手によるアジアの研究交流を目指して !」第Ｉ部：研究発表会
座長：荒尾 孝（早稲田大学スポーツ科学学術院 教授）
発 表 者：衞藤 久美（女子栄養大学栄養学部，専任講師）
Huanhuan Hu（国立国際医療研究センター疫学予防研究部，特任研究員）
Joen Hui-won（Graduate School, Yonsei University, Korea）（厚生労働省）事務局担当コーディネーター）
中 森正代（日本栄養改善学会「管理栄養士専門分野別人材育成事業」
アドバイザー：Don Nutbeam（Sydney School of Public Health , University of Sydney 教授）
神馬 征峰（日本健康教育学会理事長，東京大学国際地域保健学 教授）
Nam Eun, Wook（Yonsei University, Korea, 教授）
第Ⅱ部：Dr. Don Nutbeam を囲む交流会
司
会：福田 洋（順天堂大学医学部総合診療科 准教授）
阪本 直人（筑波大学医学医療系 講師）― 17 ―

実践報告・荒尾賞発表会
6 月 24 日（土）15：00 ～ 15：50（大隈講堂小講堂）
座長

福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）
松下宗洋（獨協医科大学医学部）

A O-1

高校生へのヘルスリテラシー向上の取組報告―家族や市民への波及効果と今後の課題―
笠原美香（五所川原市福祉部介護福祉課包括支援センター、青森県立保健大学大学院健康科学研究科）

A O-2

大学教職員におけるストレスチェックの実施と今後の課題
伊藤佳奈美（順天堂大学本郷・お茶の水キャンパス健康管理室）

A O-3

ストレスチェックを実施しただけで終わらせない！お手軽に始める職場改善ディスカッションのススメ
楠本真理（三井化学株式会社袖ケ浦センター）

A O-4

高齢市民サポーターによる栄養（食と口腔機能）・運動・社会参加の包括的簡易フレイルチェック
高橋競（東京大学高齢社会総合研究機構）

A O-5

大人のための健康サロン「らくティブ」のチャレンジ～今までにない、地域や高齢者とともに生き・支える新規事業～
髙家望（東急不動産株式会社、株式会社東急スポーツオアシス）

一般口演
6 月 25 日（日）9:00 ～ 10：00（１号館 401）座長
O-1

小熊祐子（慶應義塾大学スポーツ医学研究センター）
都道府県における身体活動促進に関する政策の策定・実施状況の検討－保健・スポーツ部門の取り組みの現状調査－
武田典子（工学院大学教育推進機構）

O-2

事業場での運動の取り組みに関連する要因―組織の運動ステージに合わせた働きかけ―
川又華代（東京大学医学部附属病院 22 世紀医療センター運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座）

O-3

ウォーキング実施中の感情変化と会話が高齢者の日常身体活動量の変化に及ぼす影響原田和弘（神戸大学大学院人間発達環境学研究科）

O-4「腰痛借金」教育と「これだけ体操 ®」による職域での腰痛予防ポピュレーションアプローチの実践
松平浩（東京大学医学部附属病院２２世紀医療センター運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座）

O-5

休憩が取れている運輸業乗務員の特徴と休憩の現状の把握
持田久実（お茶の水女子大学大学院）― 18 ―

9:00 ～ 10：00（１号館 407）
座長
O-6

長幡友実（東海学園大学健康栄養学部）
妊婦を対象とした栄養教室受講者と非受講者の食物摂取状況の比較
黒川浩美（公益財団法人聖バルナバ病院、大阪教育大学・院・健康科学）

O-7

介入別野菜摂取行動の比較検証－行動経済学に基づく対照実験－

竹林正樹（青森県立保健大学、青森県産業技術センター）
O-8

幼児と母親の食生活の質に関連する要因～母親への食支援は属性によって異なるか～
佐藤ななえ（盛岡大学）

O-9

食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりの試み
第2報

高校生と食生活改善推進員との食生活講座

廣田直子（松本大学大学院・健康科学研究科）
O-10

個人レベルのソーシャル・キャピタルと主観的健康感との関連
神谷義人（琉球大学大学院医学研究科）

9:00 ～ 10：00（１号館 410）
座長
O-11

井上 茂（東京医科大学公衆衛生学分野）
運輸業の従業員における昼食の時間による生活習慣，健康状態の違い
新保みさ（お茶の水女子大学）

O-12

メタボリックシンドローム新規発生に影響を与えるマルチプルライフスタイル：大規模コホート研究
開沼みなみ（医療法人社団

O-13

せいおう会

鶯谷健診センター）

最小限の手間で最大限の効果を出す歯科検診実施のヒント
椙本規代美（三井化学株式会社人事部健康管理室）

O-14

宿泊型新保健指導 (Smart Life Stay) における体験型プログラムが食習慣に与える影響
佐野喜子（神奈川県立保健福祉大学）

O-15

下肢長からみた高校生のプロポーションの変化とライフスタイル
内山有子（東洋大学ライフデザイン学部）

10：10 ～ 11：10（１号館 401）
座長
O-16

金森悟（伊藤忠テクノソリューションズ株式会社）“ 資源 ” としてのヘルスリテラシー教育に向けて：COML「医療で活躍するボランティア養成講座」の評価から
石川ひろの（東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野）

O-17

地域在住高齢者の包括的ヘルスリテラシーに認知機能・心理的特性が及ぼす影響
上村一貴（富山県立大学教養教育）― 19 ―

O-18

多職種連携教育の実践多職種で患者を中心とした「考え方」を身につける

天野敬子（社会医療法人
O-19

同仁会

耳原総合病院）

年齢・時代・世代特性の視点で考える健康施策・健康推進活動
三輪のり子（東京医療学院大学）

O-20

学習支援事業のあり方について～子どもの貧困の連鎖を断ち切るための実践報告～
井上直子（埼玉県飯能市役所）

10：10 ～ 11：10（１号館 407）
座長
O-21

佐藤ななえ（盛岡大学栄養科学部）
過去の食生活の違いが競技レベルおよび現在の食行動に及ぼす影響
渡邉千夏（筑波大学

O-22

学生アスリートにおける競技に関する相互作用的・批判的リテラシーの特徴
邨田真優（筑波大学

O-23

人間総合科学研究科）

人間総合科学研究科）

知的障害がある児童・生徒の中強度以上の身体活動時間（MVPA 時間）に相当する歩数の推定
山中恵里香（首都大学東京大学院O-24

人間健康科学研究科）

女性の健康と関連する社会的決定要因の把握：PubMed を用いたシステマティックレビュー
坂口景子（女子栄養大学大学院博士後期課程）

O-25

若年女性におけるライフコースを通して影響する健康知識・行動と関連する情報源
北奈央子（聖路加国際大学大学院看護学研究科）

10：10 ～ 11：10（１号館 410）
座長
O-26

内山有子（東洋大学ライフデザイン学部）
保健学習における ICT の活用に向けた現状と課題の把握―学習指導要領および授業実践研究についての文献的検討―
佐藤慎太郎（宇都宮大学大学院

O-27

児童生徒の健康教育を推進する専門家養成に必要な資質能力―教育職員免許法への位置づけ―
鎌田尚子（足利工業大学

O-28

教育学研究科）

看護学部）

女子高校生の子宮頸がん予防行動に関する母親の認識と態度
小林優子（湘南医療大学）

O-29

大学生の「性の健康」とその学習への意識の現状および支援の方向
山﨑明美（信州大学医学部保健学科）

O-30

スヌーピーの登場人物に当てはめたアサーションスキルトレーニングの教材開発
鶴岡咲希（帝京大学教育学部）― 20 ―

14:40 ～ 15：40（１号館 401）
座長
O-31

坂本達昭（熊本県立大学環境共生学部）
教科における食に関する指導の実践と課題 ―国語科および家庭科における授業実践から―
菊地絢（鹿沼市立菊沢東小学校）

O-32

管理栄養士養成の栄養教育論実習における「食育かるた」の作成方法とその活用による食育推進について
木藤宏子（北海道文教大学人間科学部健康栄養学科）

O-33

栄養教育プログラム「栄養素のはたらきと食品の関係を学ぼう」の開発と実行可能性の検討
小島唯（新潟県立大学人間生活学部健康栄養学科）

O-34

住民主体型健康づくりシステムと野菜摂取量
安仁屋文香（琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座 ）O-35

栄養学専攻女子大学生における 24 時間蓄尿による食塩摂取量と食行動との関連
小岩井馨（女子栄養大学大学院博士後期課程）

14:40 ～ 15：40（１号館 407）座長
O-36

林 芙美（女子栄養大学栄養学部）
典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の保因者や血友病家系女性に向けたライフステージ支援（第三報）～支援実績と課題
久地井寿哉（社会福祉法人はばたき福祉事業団）

O-37

リアルタイムドックでの “ いきいき指導 ” 活動報告
～人間ドック結果を健康管理に役立てる個別アプローチの積み重ねを通して～
諏訪良子（一般財団法人芙蓉協会

O-38

聖隷沼津健康診断センター）

産業保健領域で実習を受ける看護学生が興味・関心を高めるための実習プログラム
白田千佳子（協会けんぽ千葉支部）

O-39【健康デザイン概論】民間企業コミュニケーション専門家と公衆衛生専門家による協働講座が目指すもの
戒田信賢（株式会社電通）

O-40

幼児期の偏食に関連する食環境について―大学生への質問紙調査より―
八木千佳子（帝京大学教育学部）

14:40 ～ 15：28（１号館 410）
座長
O-41

井上久美子（十文字学園女子大学人間生活部）
沖縄県在住の小学生における清涼飲料水の摂取と栄養状況の関連
小浜敬子（琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座）

O-42

中・高校生の地震災害行動に関わる関連要因の検討
山田浩平（愛知教育大学 教育学部）― 21 ―

O-43

身体組成・食事・身体活動量評価を用いた食育の実施

一定期間経過後の効果検証

小澤智子（タニタ体重科学研究所、筑波大学大学院人間総合科学研究科）
O-44

中学生における体格とおやつの頻度・種類・量
柳川由布子（お茶の水女子大学大学院）

15：50 ～ 16：26（１号館 401）
座長
O-45

江口泰正（産業医科大学産業保健学部）
コンサルティングファームにおける健康支援のあり方
中沙織（アビームコンサルティング株式会社）

O-46

従業員のニーズを踏まえたアサーションスキルの e ラーニングの実施
金森悟（伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、東京医科大学公衆衛生学分野）

O-47

事業所における約 20 年間にわたるヘルスプロモーションの実践経過と評価
田澤美香代（ライオン株式会社健康サポート室）

15：50 ～ 16：38（１号館 407）座長
O-48

衛藤久美（女子栄養大学栄養学部）
小学生を対象に継続的に取り組んだ「食育体験学習」の実践報告
荻根文江（地域育成ネットワーク

O-49

小学生を対象とした食育体験学習の効果
北林蒔子（育成ネットワーク

O-50

はらぺこむ）

はらぺこむ）

中学生の携帯電話，スマートフォン等の利用時間と家庭における食習慣と食態度の関連
坂本達昭（熊本県立大学環境共生学部）

O-51

PDCA サイクルを取り入れた中学生集団に対する食育プログラムのこころみ－取り組みに関する実行可能性の検証－
小島麻子（我孫子市健康福祉部健康づくり支援課）

15：50 ～ 16：38（１号館 410）
座長
O-52

齋藤宏子（帝京大学大学院公衆衛生学研究科）
男性による男性向け料理教室の食生活改善への可能性の検討
吉村喜代美（放送大学大学院文化科学研究科）

O-53「家庭における子どもの食行動尺度」基準関連妥当性の検討
吉井瑛美（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）

O-54

志摩市運動推進リーダーの育成支援の成果と課題
田中昌子（志摩市役所O-55

健康推進課）

動機づけ面接法を活用した禁煙支援のための体験型ワークショップの評価
瀬在泉（防衛医科大学校医学教育部看護学科、国立がん研究センターがん対策情報センターたばこ政策支援部）― 22 ―

ポスター発表
6 月 24 日（土） 大隈講堂 2 階ロビー

15：10 ～ 16：00

P-1-1

孤立しがちな児童貧困家庭に向け、コミュニティ創出を目的としたこども食堂のアドボケートと運営の実践報告齋藤宏子（帝京大学大学院公衆衛生学研究科博士後期課程）

P-1-2

子どものヘルスリテラシー育成を目指した看護学生による健康教育
稲葉史子（国際医療福祉大学保健医療学部看護学科）

P-1-3

大学を拠点とした認知症予防教室の地域貢献について
外村昌子（森ノ宮医療大学－スリー A 認知症予防ゲームを通して－

保健医療学部看護学科）

P-1-4

地域在住自立高齢者における膝痛の関連要因
佐藤慎一郎（人間総合科学大学保健医療学部）
P-1-5

地域高齢者における認知機能低下と膝痛との関連の検討
根本裕太（早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）

P-1-6

地域在宅高齢者を対象とした健康づくり体操教室を基点とした地域展開神野宏司（東洋大学ライフデザイン学部健康スポーツ学科）

P-1-7

特定保健指導対象者のヘルスリテラシー研究の経過報告
岡平珠才子（広島都市学園大学）
P-1-8

成人における発達障害と食習慣の関連
亥子

紗世（東海学園大学）

P-1-9

成人の野菜摂取量の格差縮小に効果的な web ベース食教育プログラムの検証：ランダム化比較試験
中村彩希（首都大学東京大学院

人間健康科学研究科、日本学術振興会

特別研究員）

P-1-10群馬県 A 市の山間農村部住民の野菜摂取回数は都市部・都市近郊部住民と比較して多く，その差には地場産野菜の消費が関連している
町田大輔（群馬大学大学院保健学研究科、高崎健康福祉大学健康福祉学部健康栄養学科）

P-1-11

住民と協働による CQI( 継続的質改善）によるヘルスプロモーションの展開－未成年の喫煙予防・飲酒予防の取り組みと効果
清水洋子（東京女子医科大学看護学部）

P-1-12小学 5 年生を対象とした食事バランスガイドを用いた食教育プログラムの介入効果の検討－準実験デザインによる学校介入研究－西中川まき（首都大学東京大学院

人間健康科学研究科）

P-1-13

在日ブラジル人中学生を対象とした安全教育プログラムの実践
木宮敬信（常葉大学教育学部）― 23 ―

P-1-14

健康運動指導の実習授業における「考え抜く」経験が大学生に及ぼす気づきの報告荒木邦子（早稲田大学スポーツ科学学術院）

P-1-15

健康運動指導の実習授業における「考え抜く」経験が大学生に及ぼす気づきの報告－その２－奥田文子（早稲田大学スポーツ科学学術院）

P-1-16

1 私立高校の 1 年生を対象とした健康教育に関する現状調査：ヘルスリテラシーの育成に向けて篠原圭子（京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野）

P-1-17

ヘルスリテラシー科目が学生の社会的スキルに及ぼす影響古川照美（青森県立保健大学）

P-1-18

中学生における推奨された身体活動、座位行動および睡眠時間と健康指標との関連
喜屋武

享（琉球大学大学院保健学研究科）

P-1-19若年女性における健康行動のライフコースを通した健康影響に関する知識の状況
萩原加奈子（聖路加国際大学大学院看護学研究科）
P-1-20

大学生における食物選択荒木裕子（九州女子大学家政学部）

P-1-21

スマートフォンの使用頻度と生活行動に対する自己肯定感との関わり
井上久美子（十文字学園女子大学人間生活学部）
P-1-22自立 / 自律して生活する脊髄損傷者の食生活リテラシーと食生活で困っていることの関連秦希久子（盛岡大学

栄養科学部）

P-1-23

障がい者総合スポーツセンターの食教育事業における連携可能性の検討
辰田和佳子（日本大学スポーツ科学部）
P-1-24

当院の内科・総合診療科病棟における薬剤師の吸入指導の現状調査と地域連携への貢献についての薬剤師活動の検討
松葉尚美（社会医療法人同仁会耳原総合病院薬剤科）

P-1-25非肥満 2 型糖尿病患者の疾病受容と生活習慣是正へのプロセス
鈴木ひろ子（豊橋創造大学保健医療学部）
P-1-26

健康や医療に関する情報源としての各種メディアや専門職の利用意向と情報の信頼性の確認の実施状況
中山

和弘（聖路加国際大学大学院看護学研究科）

P-1-27

栃木県内の高等学校における AED の適正な配置状況
荒井信成（白鷗大学教育学部）

P-1-28

ピュイゼ理論に基づく食育実践プログラムの開発と実践
大森玲子（宇都宮大学地域デザイン科学部）― 24 ―

P-1-29

日本における Health Promoting Hospitals の課題と可能性～ HPH 国際カンファレンスからの検討～
鈴木美奈子（順天堂大学スポーツ健康科学部）

6 月 25 日（日） 大隈講堂 2 階ロビー

12：20 ～ 13：10

P-2-1

乳幼児の体型の推移について～出生体重・生活習慣との関連を中心に～
松田

千鶴（宇都宮文星短期大学）

P-2-2

質的データから見えた今後の母子歯科保健～乳幼児のう蝕に関する心配ごとについての実態調査から～
星岡賢範（市民活動団体 SORA、NPO 法人ウェルビーイング、鶴見大学歯学部地域保健学教室）

P-2-3

子どもを対象としたがん教育に対する市民ニーズの把握
鈴木朋子（大阪樟蔭女子大学健康栄養学部健康栄養学科）

P-2-4

地域の高齢者への栄養教育プログラムの実施佐藤愛（園田学園女子大学

人間健康学部、立命館大学大学院

スポーツ健康科学研究科）

P-2-5

地域高齢者における要介護リスク因子と身体活動量との関連高橋将記（早稲田大学 重点領域研究機構）

P-2-6

青年期から中年期の成人における犬の飼育状況と健康関連 QOL との関係
―犬の主たる飼育者とペットの非飼育者の比較―早川洋子（東京国際大学人間社会学部人間スポーツ学科）

P-2-7

沖縄県 A 村健康づくりプロジェクトにおける事業参加者と非参加者の比較
島袋桂（琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib）

P-2-8

児童における食生活リテラシー尺度の開発
角谷雄哉（農業・食品産業技術総合研究機構、筑波大学）

P-2-9

客観的データに基づく学校教育方針決定への支援～子どもの「生きる力」を向上させる取り組みの一例～
長野

真弓（福岡女子大学国際文理学部）

P-2-10

中学校保健科学習に位置づけた思春期食健康教育プログラムの実施
早見（千須和）直美（大阪市立大学大学院生活科学研究科）
P-2-11

算数科教科書でとりあげられている食品の出現状況に関する文献的調査
安達

瑞保（日本体育大学児童スポーツ教育学部）

P-2-12

学級活動・総合的な学習の時間における食育の指導内容の構造化に向けた質的研究
細田耕平（新潟県立大学人間生活学部健康栄養学科）

P-2-13

小学生における行動体力と学力の関係ついて
宮城

政也（琉球大学

教育学部）― 25 ―

P-2-14

青少年の受験期における身体活動量および生活習慣の変化
内藤隆（明治大学研究・知財戦略機構）

P-2-15

高齢者地域コミュニティの身体活動継続に関わる特徴の比較検討－ふじさわプラス・テンプロジェクトより－柴知里（慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科）

P-2-16

和太鼓リズム運動を活用した集団運動がもたらす心理的・社会的健康効果
奥田－ 1 年半のコホート調査－

鈴美（広島大学大学院）

P-2-17

中学生の意思決定スキル－構成因子，及び生活行動，心理的特性等との関連性－
西岡伸紀（兵庫教育大学大学院学校教育研究科）

P-2-1850 歳を迎えた従業員に対して生活習慣の見直しを目的とした健康教育の実践報告
浅川仁美（東芝ヒューマンアセットサービス㈱ 産業安全保健統括センター 京浜事業所保健センター）

P-2-19

Ｔ健康保険組合加入事業所の健康経営推進を目的とした『事業所健診結果分析表』の実施～エクセル表計算を用いた自動更新分析表～
脇神亜希子（医療法人社団同友会）
P-2-20ファーストエイドカードを活用した教育・訓練法
渡瀬真梨子（三井化学株式会社

袖ケ浦センター健康管理室）

P-2-21

男性勤労者における特定保健指導後、体重の減量を可能にした保健行動を継続するプロセス－M-GTA を用いた自己管理期間の分析－
古澤

洋子（岐阜聖徳学園大学看護学部）

P-2-22

放課後等デイサービス施設における防災教育の事例の検討
村上佳司（國學院大學人間開発学部）

P-2-23

看護学生が地域で学ぶことの意義
千葉

科目の履修前後および学年によるコミュニティ意識の差異

敦子（青森県立保健大学健康科学部）

P-2-24

日本人のニュメラシーと医療のリスク情報の理解度及びピクトグラフの効果
檀谷ひとみ（聖路加国際大学大学院看護学研究科）
P-2-25

チャイルドシート着用教育に関する海外の研究：日本における着用教育の可能性についての考察
小笠原メリッサ（青森県立保健大学健康科学部）
P-2-26

海外渡航・滞在における日本人の事故・犯罪等に関するリスク認知三好知美（東京学芸大学大学院）

P-2-27子宮頸がんワクチン反対派 VS 賛成派ウェブサイトのテキストマイニングとリーダビリティ分析
奥原剛（東京大学大学院医学系研究科 医療コミュニケーション学分野）

P-2-28いわき南部地区の拠点病院におけるがんサバイバーのための健康学習プログラムと交流サロンの展開
高瀬佳苗（福島県立医科大学看護学部）― 26 ―

ラウンドテーブル
6 月 25 日（日）RT-1

9：00 ～ 10：00（１号館 405）

第 2 期スポーツ基本計画を踏まえたあきる野市スポーツ推進計画の中間評価
江川
RT-2

賢一（早稲田大学スポーツ産業研究所）
9：00 ～ 10：00（１号館 408）

定時制高校における健康格差への取り組み 第４報～地域の医療機関とどう連携するか～吉岡慎太郎（市民活動団体 SORA、NPO 法人ウェルビーイング）

ファシリテーター：松岡奈保子（市民活動団体 SORA、NPO 法人ウェルビーイング）
RT-3

9：00 ～ 10：00（１号館 409）

特定保健指導に活かす動機づけ面接
北田

雅子（国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策情報センター たばこ政策支援部、札幌学院大学人文学部こども発達学科）

ファシリテーター：田澤美香代（ライオン株式会社
RT-4

10：10 ～ 11：10

人事部

健康サポート室）（１号館 404）

健康教育実施者のための生涯学習の在り方柳田美子（特定非営利活動法人

ファシリテーター：野田RT-5

日本健康教育士養成機構）

智子（特定非営利活動法人 日本健康教育養成機構、埼玉医科大学 保健医療学部）

10：10 ～ 11：10（１号館 405）

エンターテイメント・エデュケーション： 健康課題解決に向けた医療とメディアの協働加藤美生（東京大学大学病院医療情報ネットワーク研究センター）

ファシリテーター：河村
RT-6

洋子（静岡文化芸術大学）

10：10 ～ 11：10（１号館 408）

北九州市の子ども食堂の取り組みにおける食事の栄養価に関する検討細井陽子（九州女子大学）

ファシリテーター：荒木
RT-7

14：40 ～ 15：40

裕子（九州女子大学）（１号館 405）

幼児期から学童期を通した食の学びの連続性を担保する～保幼小連携によるアプローチ・スタートカリキュラムから～
酒井治子（東京家政学院大学）

ファシリテーター：中西
RT-8

14：40 ～ 15：40

明美（女子栄養大学

給食システム研究室）（１号館 408）

中学校３年間における生徒を主体とした新しい健康教育プログラムの提案 第３報 ～３年間プログラムを終えて～川又俊介（市民活動団体 SORA、NPO 法人ウェルビーイング）

ファシリテーター：筒井
RT-9

14：40 ～ 15：40

昭仁（NPO 法人ウェルビーイング）（１号館 409）

生活現場でリブレプロを用いて 2 週間の血糖の動き（マイ血糖）をモニターし血糖変動の意味を考える井上

朱實（ぽらんのひろば井上診療所）― 27 ―

RT-10

15：50 ～ 16：50（１号館 405）

ヘルスリテラシーと健康常識は関連するか？～ヘルスリテラシーを向上させる検定事業のための予備的調査
福田
RT-11

洋（順天堂大学医学部総合診療科）
15：50 ～ 16：50（１号館 408）

Coping to Aging Society: Dementia Supporter Training Workshop and Future Needs and Services in JapaneseAmerican Community in New York
Sakagami Keiko（New York City Department of Health and Mental Hygiene）
RT-12

15：50 ～ 16：50（１号館 409）

団地における住民主体の健康なまちづくり－第 2 報：5 年間の評価－
北畠

義典（埼玉県立大学保健医療福祉学部）― 28 ―

学会長講演
特別講演
教育講演・学会奨励賞講演

学会長講演

豊かで活力ある長寿社会づくりに貢献する健康教育とは！
あら お

荒尾

たかし

孝

早稲田大学スポーツ科学学術院

世界最長寿国である我が国では、少子化現象との役割分担を尊重し、連携して活動するための相まって人口構成に大きな偏りが生じ、超高齢社

パートナーシップを構築することが求められま会の進展が加速しています。したがって、今後のす。そこで、今学術大会では、地域、職域、学域

我が国においては、高齢化率がピークに達するで健康づくりを実践されている関係者の方に、日2035 年に向け、「健やかで豊かな長寿社会」の実頃の成果を発表していただくために「実践報告」

現に向けた社会全体の改革が急務となっていまという新たな発表形式を設けました。健康づくり

す。そのための課題の一つが、「社会保障の健全の研究と実践に関わる方々の情報交換と交流の場

運営」を可能とすることであり、そのためには、として、多くの方々に活用していただきたいと思

健康政策を従来の医療を中心とした疾病対策からいます。

健康づくりを中心とした保健対策へパラダイムシ

我が国の「健やかで豊かな長寿社会」づくりをフトさせることが重要となります。全ての国民が力強く推進し、大きな社会的成果をあげるための対象となる医療と介護に関わる社会保障制度を維学術機関としての今後の在り方についても、今大持するためには、全ての人々を対象とするヘルス会に参加された多くの会員の皆さんに考えていた

プロモーションによる疾病予防と健康増進が最もだき、新たな活動につなげていただきたいと考え

重要な対策になります。我が国における健康づくています。ヘルスプロモーションによる大きな社

り分野の先導的立場にある日本健康教育学会は、会的成果をあげるためには、その関連分野の専門

このような健康づくりに対する社会の期待に応組織である学会が率先して必要な改革を行い、連え、新たな高齢社会づくりに貢献することが求め携・協力して活動することが必須となります。そられます。

のためには、関係者が 2035 年を見据えた未来志

そこで今回の学術大会では、「社会的成果をも向的な発想のもとに、新たな社会づくりの担い手

たらす健康づくり ―個人から集団へ」をメインとして共に連携・協力して活動することが強く望テーマとし、今後の我が国における集団戦略によまれます。そのような “ 想い ” に基づく我が国のる健康づくりに関する研究と実践の活性化のきっ

今後のヘルスプロモーション推進のための新たなかけとしたいと考えました。そのために今回の学

専門分野の連携の在り方について、多くの学会会

術大会では、最近の集団戦略理論とその実践活動

員の方々と考えてみたいと思います。

及びその評価方法について、この分野で先導的に活躍されている専門家に話をしていただく場を多（E-mail；tarao@waseda.jp）

く企画いたしました。また、大きな社会的成果をもたらす疾病予防・健康増進を推進するためには、研究と実践に関わる関係者が問題を共有し、相互― 31 ―

特別講演

Prof. Don Nutbeam:
Professor Nutbeam returned to Sydney in February 2016
following a six-year term of office as Vice-Chancellor (President)of the University of Southampton, UK. He recently completed a
6-month role as an Interim Executive Director of Sydney HealthPartners (sydneyhealthpartners.org.au) and now shares his time
as a Professor of Public Health at the University of Sydney, anda Senior Advisor at the Sax Institute (saxinstitute.org.au), an
independent, not for profit organization dedicated to knowledge transfer for better public policy.
His career has spanned positions in universities, government, health services and an independent
health research institute. Prior to his appointment as a Vice-Chancellor he was Provost (2006-9) and
Pro-Vice-Chancellor (Health Sciences) at the University of Sydney from 2003. In this latter position, he
was Head of the College of Health Sciences, comprising the Faculties of Medicine, Health Sciences,
Dentistry, Nursing and Pharmacy.
For the period 2000–2003 he was a senior public servant, Head of Public Health in the UK
Department of Health. In this role he was responsible for leading policy development within the
Department and across government on a range of complex and large-scale public health challenges.
He was also responsible for the development of the public health workforce across the whole ofEngland, and public health research and information strategies.
His career prior to 2000 included a 10 year spell at the University of Sydney as a Professor of Public
Health and in different leadership roles, including Head of the School of Public Health; and prior tothis various appointments in the UK in public health roles in the NHS, an independent research
institute and a government agency.
He has substantial international experience in both developing and developed countries, working as
an advisor and consultant on public health issues for the World Health Organisation over a 30 year
period, and as consultant and team leader in health system capacity development projects for theWorld Bank.
Academic Interests
He is a social scientist with research interests in the social and behavioural determinants of health,and in the development and evaluation of public health interventions. His early work examined thedevelopment of health related behaviour during adolescence. This led to publications that helped todefine patterns of behaviour (lifestyles) and to identify social and environmental factors influencing
these patterns of behaviour. His work in identifying modifiable public health risks among adolescentsand young adults has continued throughout his career through a series of international collaborations.
Subsequent work in developing and testing school and community-based public health interventions
led to a series of publications of results and methodological papers in the 1980s and 90s.
During the 1990s He also made a significant contribution to public policy development in Australia.
This included leadership of a project to rewrite Australia’s National Health Goals and Targets, andmajor contributions to national reviews of programs to tackle diabetes, cardiovascular disease andHIV/AIDS. During this period he also researched and published on the relationship between researchand public health practice, and following my time in government in the UK, he wrote on the interface
between research and policy-making.
Since 2000, he has continued his work in testing health literacy interventions through funded
research in collaboration with colleagues in the UK and Europe, and in Australia. He continues topublish regularly and his work continues to be regularly cited.

― 32 ―

特別講演

Health literacy as a population strategy for health promotion
Don Nutbeam
Sydney School of Public Health , University of Sydney

The past 25 years have seen extraordinary
growth in interest in health literacy. This
interest has been driven along by debate about
the concept, definition and measurement ofhealth literacy, and numerous studies that haveinvestigated the relationship between healthliteracy and a wide range of health and social
outcomes.
In response to studies that have indicatedhigh prevalence of inadequate health literacy inpopulations, governments and national agencies
in countries as diverse as the US, China,
Australia and some European nations havedeveloped national strategies and targets toimprove health literacy in their populations. As
these policies and other government responses
have emerged there has been increasing
attention given to interventions to address thechallenges posed by low health literacy inpopulations, and to improve health literacy inpopulations.
Health literacy can be improved throughthe provision of information, effective
communication and structured education. It canbe regarded as a measurable outcome to healtheducation or patient education. Improvements inhealth literacy can be assessed through themeasurement of changes to the knowledge andskills that enable well-informed and moreautonomous health decision-making. Differencesin communication methods, media and content
will result in different learning outcomes andassociated behavioral and health outcomes.
Individual responses to information andeducation are moderated by the environment inwhich they occur. Methods of changing theenvironment, including and especially theorganization of health services to ensure thatthey are more sensitive to the needs of people

with low health literacy are also receiving
greater attention.
To date, the great majority of reported
interventions have been in clinical settings.
These studies have provided broadly consistentevidence that comprehension of healthinformation and advice among individuals withlow health literacy can be improved throughmodifications to communication and othermixed-strategy interventions, and that these
improvements are associated with better healthoutcomes. To date there are fewer studies thathave systematically examined health promotion
approaches to improving health literacy incommunity populations.
This presentation will provide an overview
of progress in the definition and measurementof health literacy internationally, before focusing
on advances in practical and effective healthpromotion interventions to improve healthliteracy, and interventions to reduce the impactof low health literacy in disadvantaged
populations.
（E-mail；don.nutbeam@sydney.edu.au）― 33 ―

教育講演Ⅰ

健康づくりによる社会的成果－健康日本 21 の戦略と展望－
つじ

いちろう

辻 一郎

東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野【はじめに】【社会環境の整備】

健康日本 21（第２次）は健康格差を直視し、ヘ個人の行動と健康は、個人の意志の強さや努力だ

ルス・プロモーションの理念を具体化させたといけでは決められない。社会環境が個人の生活習慣

う点で、画期的なものと言える。

（喫煙・歩行など）と疾病（循環器疾患・糖尿病

健康日本 21（第２次）の基盤となったエビデンなど）に及ぼす影響に関するエビデンスを示す。

スを示すとともに、健康日本 21（第２次）と関さらに減塩に向けたポピュレーション戦略（食パ連する国内外の健康づくり戦略を紹介し、今後のンに含まれる塩分の減少など）に関する欧米の事

健康づくり戦略を展望する。

例を紹介して、個人の健康づくりを支える社会環【健康寿命の延伸】

境のあり方を論じる。

健康日本 21（第２次）は、「平均寿命の増加分を【おわりに】

上回る健康寿命の増加」を目標としている。これ

健康づくりは、個人の健康状態と QOL だけでな

は、平均寿命と健康寿命との差（健康上の理由でく、国全体の医療費・介護費用や社会経済的な活

生活に支障がある期間）の短縮を意味する。

力にも影響を及ぼす。その意味で健康づくりを「投平成 22 年以降の平均寿命と健康寿命の推移より、資」と位置付けることができる。そのエビデンス

目標の到達状況と課題を検討する。

として生活習慣が医療費に及ぼす影響を示し、健【健康格差の縮小】

康投資のねらいと戦略について展望する。

低所得者ほど、喫煙・肥満・運動不足・健診非受【略歴】

診などの生活習慣リスクを多く抱えている。この1983 年に東北大学医学部を卒業、1989 年に東北状態が続くと、低所得者ほど生活習慣病の罹患率

大学医学部公衆衛生学・助手、米国ジョンズ・ホ

が上がり、貧困と疾病の悪循環、そして社会格差

プキンズ大学公衆衛生学部研究員を経て、2002の拡大といった事態が憂慮される。

年より東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学教

そこで健康日本 21（第２次）は「あらゆる世代授。厚生労働省・健康日本 21 推進専門委員会・の健やかな暮らしを支える良好な社会環境を構築

委員長などを務める。著書は「健康長寿社会を実することにより、健康格差の縮小を実現する」と現する」（大修館書店）など。

している。

（E-mail: tsuji1@med.tohoku.ac.jp）

国内外の健康格差対策を概括し、これからのあり方を論じる。

― 34 ―

教育講演Ⅱ

行動経済学や健康格差の視点からの健康づくりの集団戦略
ふく だ

よしはる

福田 吉治

帝京大学大学院公衆衛生学研究科【はじめに】

実証研究が多く行われている．

健康教育・ヘルスプロモーションにおいて，行動【健康格差とは】科学を基盤としたプログラム・事業が行われてきた．

健康格差は，個人や地域等の社会経済的状況をしかしながら，それらの多くにおいて期待した効果

背景とした健康（や健康関連行動）の違いを意味が得られておらず，従来からの行動科学の理論に基する．健康日本 21（第二次）でもその縮小が目づく健康づくりの限界が指摘されている．

標とされたように，健康格差は日本でも注目され

近年，健康格差や健康の社会的決定要因への関ている．こうした政策の根拠となる，日本におけ心が高まり，いわゆる “健康無関心層” へのアプ

る健康格差の知見が蓄積されてきた．そして、健ロ ー チ や 健 康 の 社 会 的 決 定 要 因（social

康格差の背景となる，職業，学歴，所得等の個人

determinants of health）を考慮した健康づくりのの社会経済的要因（SES）から，地域等の環境要あり方が議論されている．また，行動経済学と呼因，国や自治体の政策まで，健康の社会的決定要

ばれる学術分野が発展し，健康づくりへの応用が因を考慮した取組が求めれている．

期待されている．ここでは，行動経済学と健康格【集団戦略における健康格差と行動経済学の意義】

差をキーワードに，今後の健康づくりの集団戦略

集団戦略の必要性は，ヘルスプロモーションや（ポピュレーションアプローチ）について考える．

公衆衛生分野で広く認識されている．その中には，【行動経済学とは】

健康教育，メディア活用，社会環境の整備，政策

行動経済学は，心理学や社会学等の考え方を含立案まで，多様な手法が含まれ，地域等において

め，人の行動を経済学の視点から分析する学問でさまざまな取組が行われている．

ある．人は必ずしも合理的な選択・行動を行うも一方で，集団戦略が格差を拡大させるという指のではないという「不合理性」を説明するため，摘がある．健康教室やキャンペーンなどでは，元「ヒューリステック」「アンカリング」「フレーミ来健康的な集団がより健康になり，結果的に健康ング」「時間選好性」「コミットメント」「デフォ格差が拡大することもある．したがって，介入をルトオプション」などの考え方や理論が提示され行う場合には，常に健康格差，そして，低い社会ている．また，それとなく行動を促す「ナッジ」

経 済 的 状 況 に 多い “健康無関心層”（ あ る い はも行動経済学の一部として論じられる．

vulnerable population）へのアプローチ方法を考疾病予防や健康管理の観点から，人の行動変容

慮する必要がある．また，健康の社会的決定要因

や行動形成を行う上で，行動経済学は公衆衛生おに働きかけることが，健康格差を縮小させること

よび健康づくりでの応用が期待されている．海外につながる．

においては，健康に関連した行動（時に不健康な

健康無関心層へのアプローチに，行動経済学を行動）を説明する研究，健康的な行動を促すため用いた手法への期待がある．不合理な行動をとる― 35 ―

教育講演Ⅱことを逆手にとり，意図的に健康的な行動を促す【主な参考文献】

ことも可能である．さらに，デフォルトオプショ

Kawachi I. Application of behavioral economics

ンやナッジを応用し，健康的な行動をそれとなく

to improve health. Social Epidemiology．

促し，無意識のうちに健康的な行動を選択できる

Oxford University Press，2014; P478-511

環境を作ることも可能である．

Thorgeirsson T, Kawachi I. Behavioral【集団戦略の評価】

economics: merging psychology and健康日本 21（第二次）では，さまざまな分野

economics for lifestyle interventions. Am Jとレベルでの目標値が設定されている．あらたなPrev Med. 2013; 44(2):185-9.

目標として掲げられた「健康格差の縮小」や「社近藤尚己．健康格差対策の進め方 : 効果をもたら

会環境への整備」についての目標値も含まれる．

す 5 つの視点 医学書院，2016．

しかし，客観的に妥当な指標の数値目標の設定はまだ不十分である．遠位な要因である社会的決定【略

要因に対して介入することの多い集団戦略におい平成 3 年

熊本大学医学部卒業ては，死亡率等へのハードなアウトカムへの影響

平成 10 年

熊本大学大学院医学研究科修了（社は時間がかかるため，ストラクチャーとプロセスの指標が重要となる．一方で，ハードなアウトカ
ムについても，既存の統計等を用いてモニタリン
グする必要がある．また，メタアナリシス等により同類な取組による効果を集約することで，他の集団への応用が容易となる．社会経済的要因による健康指標（生活習慣等を含む）の違い（健康格差の指標）は今後の重要な評価の指標である．

歴】

会医学専攻）
平成 11 年

学講座）助手平成 12 年

東京医科歯科大学大学院（健康推進

医学分野）助教授
平成 18 年

国立保健医療科学院（疫学部疫学情報室）室長
平成 20 年【終わりに】

東京医科歯科大学医学部（公衆衛生山口大学医学部（地域医療学講座・

地域医療推進学講座）教授

行動経済学の手法は，従来からの行動科学的ア

平成 27 年

プローチに対抗するものでも，それにとってかわ

授るものでもない．したがって，健康づくりの実践のために，まずは行動科学の基本的な知識や技術は不可欠である．健康づくりの中で集団戦略が広く認知されてはいるが，ターゲットや目的・効果が明確にされないまま行われている懸念がある．
集団戦略と言えども，フォーカスされた集団と健康問題，そして，予測された効果がある．これらを事前に明らかにすることで，行動経済学の応用や健康格差の視点が活かされるであろう．

― 36 ―

帝京大学大学院公衆衛生学研究科教（E-mail；fukuday@med.teikyo-u.ac.jp）

学会奨励賞講演Ⅰ

ヘルスプロモーション活動にみられるパートナーシップ形成プロセス－健康情報普及を通じたコミュニティの再生－
すけとも

ひろ こ

助友 裕子
日本女子体育大学体育学部【はじめに】

れまでの実践の有用性を机上で検証し始めた。

あらゆるヘルスプロモーション活動に共通する

まず、健康なまちづくりをテーマとして、都道ことは、実践と研究の協働を通じて、関係者同士

府県別に公表された政府統計の中から、各種ファのパートナーシップが形成され、そのプロセスがシリティと合計特殊出生率の関連について、共分

活動の成否に大きく影響を与えるということであ散構造分析を用いて検討した。その結果、医療やる。このプロセスを垣間見てきた演者は、良好な衛生関連施設だけでなく娯楽施設数が多かった

パートナーシップ形成を意図したプログラムを開り、ボランティア活動行動者率が高かったりする

発すれば、その活動は持続可能性を増し、結果とことが、高い合計特殊出生率と関連する可能性がして人々の健康、ひいては幸福な人生の実現に寄あることが導き出された（助友他．厚生の指標与するのではないかという仮説を持ち続けている。

2010; 57(3): 23-30）。さらに、各種ボランティア【研究方法の転換により得られた仮説】

活動行動者率と部位別がん検診受診率との関連に

この背景には、1986 年来、WHO が示し続けてついて同分析方法を用いて検討したところ、健康

いるヘルスプロモーションプロセス戦略のひとつ

や医療サービスに関係した活動はさることながで あ る Mediate（2005 年 バ ン コ ク 憲 章 で はら、まちづくりなどの活動に関係した活動の行動

Partner and Build Alliances に呼応）の趣旨に拠者率が高いこととがん検診受診率が高いことが直るところが大きい。日本健康教育学会第 7 回学術

接的な関連を示した（助友他．民族衛生 2013；大会（女子栄養大学）において設けられた学生セッ

79(4)：87-98）。これらのことから、ヘルスサービ

ションにおいて、当時大学院生だった演者は座長スを超えた分野との連携、ハードを越えたソフトを務めさせていただく機会を得た。自らの専攻でとしての人の活動の重要性を再認識した。

あるスポーツ健康科学のほか栄養学、心理学、工【自治体の健康増進事業の調査研究】

学を専攻する同志らとともに「私たちの考える

関東地方 509 市区町村の健康増進計画策定の行QOL」をテーマに、学会前後を通じて昼夜議論

政担当者を対象として質問紙調査を実施したとこしたことが、現在の研究課題設定の際の大きな礎

ろ、策定プロセスにおける庁舎内外の組織的・個となっている。

人的交流が、担当者の高い満足度と関連するとと

ところが、自らの妊娠、出産を契機に、これまもに環境整備関連指標の高い採用率とも関連するでの研究（実践）スタイルの転換を余儀なくされ

可 能 性 が 示 さ れ た（ 助 友 他． 民 族 衛 生 2011；

た（助友．日本健康教育学会誌 2017；25(1)：46-

77(6)：240-51）。健康増進計画策定後の自治体に

47）。その時に在籍していた大学院の講座で、政おいて、ICT を活用したウォーキングプログラ

府統計を用いた格差研究を進めることとなり、こムの導入を試みた行政担当者を対象に実施したイ― 37 ―

学会奨励賞講演Ⅰ

ンタビューおよび文書調査の内容分析結果から研究を開始している（助友他．日本健康教育学会

は、当該プログラムが事業化されるまでに、他課

誌 2016；24(1)：12-22）。詳細は、本学術大会シの予算枠組みを利用するなど健康づくり担当課以ンポジウムⅢにおいて報告する。この共同研究を外の課との連携が行われている実態構造を示した

通じて再認識したことは、論文化された先行研究（助友他．保健医療科学 2011; 60(4): 339-46）。

を深く理解するためには、客観的な記述とともに【自治体のがん対策の調査研究】

実際の現実を自らの目で確かめることが肝要とい

ヘルスプロモーションは、必ずしも健康増進活う点である。これは、健康教育・ヘルスプロモー

動に限定されるものではなく、あらゆる生活の場

ション研究に携わる者であれば当然のことかもしづくりや社会的課題への対策を含む包括的な概念れないが、時として多忙な我が身への申し送り次である。国内外ともに科学的根拠と豊富な経験が項としてここに記しておきたい。

蓄積されつつあるがん対策を例に、パートナー

ヘルスプロモーション活動におけるパートナー

シップ形成の例を示したい。

シップ形成は、多様性を帯びている。いずれの調

がん対策推進員等行政事業協力型保健ボラン

査事例も事業の円滑な実施に保健部門を超えた多ティア活動を導入している 3 県の市町村担当者

様な人々との連携可能性を示した。これは、関係

100 名を対象とした質問紙調査を実施したとこ

者の日頃からの意識が重要であることを説明する

ろ、庁舎内外の組織との連携ならびに庁舎内の非だけでなく、それを支援する環境としての我々研

健康部門との連携が当該ボランティアの活用と関究者にも求められていることではなかろうかと自連がある可能性が示唆された（Yako-Suketomo,

問している。

et al. Asian Pac J Cancer Prev 2014; 15(19):謝辞

8239-44）。さらに、成人のみならず、国策として演者の研究初期の基盤形成に多大なるご指導を賜りました島内憲夫先生（現 順天堂大学国子どもを対象としたがん教育施策の導入期に、日際教養学部特任教授）、稲葉裕先生（現 順天堂大

本公衆衛生学会版ガイドラインを用いて某自治体

学医学部名誉教授）に心から感謝の意を表します。

教 育 委 員 会 に お け る が ん 教 育 事 業 の Health

また、これまでにご指導・ご助言を賜りましたすImpact Assessment（HIA）を行ったところ、多べての皆さまはじめ、いつも公私生活を共に奮闘

分野のメンバーで構成された HIA チームは、事している家族にもこの場をお借りして感謝の気持

業対象者への便益とともに、HIA 実施以前に事ちを記しておきたいと思います。

業担当部署をふくめ関係者において予測されていなかった新たな知見を見い出し、その後の政策提【略歴】

言、いわゆる advocacy へと発展した（助友他．

2007 年修了

学校保健研究 2012；54(3)：250-9，助友他．保健2008 年

医療科学 2012；61(6)：598-606）。

順 天堂大学大学院医学研究科博士課程
国立がんセンター（現 国立がん研究センター） リサーチレジデント【まとめ】
演者は、前述したがん対策の調査研究を進める2011 年

同過程において、がん知識の普及プログラムの評価

2013 年

日本女子体育大学体育学部

枠組みの参考となった米国カリフォルニア州サン2017 年

同

ディエゴ地域の研究者ならびに地域住民との共同― 38 ―

研究員
准教授

教授

（E-mail；suketomo.hiroko@jwcpe.ac.jp）

学会奨励賞講演Ⅱ

公衆栄養の現場を担う専門職による実践研究の意義と課題
たかはし

高橋

のぞみ

希

千葉県健康福祉部健康づくり支援課【はじめに】

これらの課題に対し、同区内の他ボランティア

現場では、常に対象者又対象地域に対して、実団体の協力を得て、比較群を設けた準実験デザイ

態把握、介入、評価の PDCA サイクルが日々、ンを設計した。又企業、行政関係者にグループイ

実践されている。それは、対象者との会話の積みンタビューを行った。結果、弁当の企画に関与し重ねによる実態把握や評価だったり、業務の一環た群で、食事バランスガイドの理解度や活用するである事業による介入であったり。これらを実践

自信、家族・友人と料理、栄養の話題をする頻度する際に、「対象者のどれぐらいの人達が、○○が有意に高くなった 1）。その背景として、企業側の行動を起こしているのか」「今回の事業の方法の弁当企画の場の提供、地域ボランティア団体は、適切だったのか」「この手法は、この事業にリーダーによる仲間への声掛け、行政からの説明

適切か」等多くの疑問が生じる。報告者は、保健による参加に対する安心感があったことが、イン

所行政栄養士として現場で働き、そこで生じる悩

タビュー結果から得られた。企業の企画に対して、

み事に、専門職としてどう対応すべきか、その考

地域ボランティア団体を動かすリーダーの存在、え方や手法を学ぶべく女子栄養大学大学院修士課

行政に対する信頼感が、本事業の連携に活きたこ

程に進学し，高度専門職業人養成としての実習ととが分かった。

修士論文作成を行った。

【多職種による意見交換を促す手法の検討】

本報告では、大学院進学中および修了後に実施報告者が勤務する保健所において、保育所の食した「実践研究」の概要を報告する。その上で、育計画づくり及び多職種連携の促進を目的とした実践現場における専門職の立場から、実践研究に研修会を開催。この研修会で、保育所に勤務するおける実際と課題を考察する。

多職種間で考え方の共有を目指した。研修会とい【コンビニエンスストアを活用した食環境整備事

う短時間の場で、職種の異なる参加者が意見交換

業の評価】に積極的に参加し、考えを共有するためには，適平成 18 年度修士課程在学中に、農林水産省の切な手法が必要になった。そこで、KJ 法等で用補助事業によるコンビニエンスストアを活用した

いられている「カード法」を応用することとした。

食事バランスガイド普及事業の企画、運営、評価

ここで生じた課題は、①本研修会において「カーに携わった。東京都 A 区において、地域ボランド法」は、目的達成に有効な手段だったのか？②

ティア団体（高齢者）と、その地域を管轄する行使用の際の課題は？であった。しかしカード法に政の協力を得て、食事バランスガイドを活用した関する国内の先行研究は見つからなかった。そこ

弁当の企画・販売及び関連する講話が主な事業内

で、研修会後、参加者へ郵送法による質問紙調査

容であった。この事業で「実践研究」として扱っを実施した。自由記述による回答を分析した結果、た課題は、「①コンビニエンスストアからの発信

カード法には「自分の考えが整理できる」「意見が、対象者にどのような変化をもたらしたか、②を出しやすい」「少数意見に気づく」といった 3

企業、行政、地域住民間でどのような連携が生じつの利点が明らかとなった 2）。一方、「カードにたのか」である。

意見を書けない」といった、「カード法」に慣れ― 39 ―

学会奨励賞講演Ⅱない者に対する配慮が不足していたことから，今

しかし実践研究は、研究の精度に限界を有する。

後の活用上の留意点が示唆された。

報告者が、現場の業務を実践研究として取組む際【市町村母子保健事業担当者の視点から把握したに、精度を求め「研究」を追求してしまったこと

3）

母子の心配事の実態把握】がある。しかし共に働く多職種から指摘が入り、厚生労働科学研究費補助金による「乳幼児健康事業の企画を目的から見直し、一からやり直した診査の実施と評価ならびに多職種連携による母子こともある。研究のための研究とならないよう、

保健指導の在り方の研究」に、行政栄養士の立場

現場の声を聴く。「研究」と「実践」の調和が重から携わった。本研究では、乳幼児健康診査時に要である。その調和のため、現場に足を運び、対おける栄養指導の留意点を整理したマニュアル作

象者や多職種に会い、対話する。一方で研究的な成に向け、栄養担当者が母子に対してどのような視点からの対話の機会として、多様な職種が集う

心配事を抱えているか？を把握することとした。

本学会への参加の意義は大きい。論文投稿や学会

全国 1,742 市町村の栄養指導担当者に対して、イ参加を通じ、これからも実践研究の成果を社会にンターネット調査を実施し、母子の心配事を自由還元していきたい。

記述により尋ねる項目を含めた。分析は、質的分【謝辞】

析の手法を用いた。自由記述から得られたデータ

大学院在籍時及び在籍後も御指導くださっているは、妊娠期から乳幼児期併せて 5,317 件。このデー

武見ゆかり先生及び、女子栄養大学食生態学研究

タから、妊娠期では「健康状態及び体重増加量」、

室の皆様、日々御指導いただいている上司や同僚、乳児期では「離乳食の進め方と食べ方」、幼児期事業や研究を進めるためお世話になりました多く

では「偏食や遊び食べなどの食べ方」「間食の食の方に感謝申し上げます。

べ方」が最も多い心配事の特徴として抽出された。

【文献】【多職種連携による対象者の実態把握】

1）高橋希，今井具子，武見ゆかり . 食環境整備

平成 27 年度から千葉県富浦学園（児童養護施における食品関連企業・行政・住民組織の連携と設）に勤務した。そこで、児童への介入計画を多その意義‐地域在住高齢者を対象とした食事バラ

職種と検討するため、児童を直接養育している児

ンスガイド普及啓発事業の事例から‐. 日本健康童指導員、保育士がどのような課題を抱えている

教育学会誌．2012；20：31-41.

か、グループインタビューにより把握することと

2）高橋希，江崎潤子，武見ゆかり他．意見交換した。質的分析法を応用し、カテゴリ化した結果、への参加を促す手法としてのカードを用いた手法

食支援に対して「偏食への対応」「食事づくりをの可能性‐保育所職員を対象とした食育研修会で教える」「食事マナーを教える」「美味しく食べる」、の活用例から‐．日本健康教育学会誌．2014；22

児童の心配事として、「朝食の食べ方」「偏食」「主（3）：235-246.

食量」「甘い飲み物の飲み方」に関する発言が多3）高橋希、祓川摩麻、新美志帆他．市町村母子くカテゴリ化された（本学会の第 25 回学術大会

保健事業の栄養担当者の視点による母子の心配

にて発表）。

事：妊娠期・乳児期・幼児期に関する栄養担当者【実践研究における実際と課題】の自由記述の分析．公衆衛生雑誌．2016；63（9）：実践研究は、現場の今，目の前にある課題、ま569－577.

た将来予測される課題から取組みが始まる。大学【略歴】2002 年

院で学んだことは、まずは先行研究を調べること。

2002 年

そこで解決しないなら、自分が調べること。研究2008 年 女子栄養大学大学院修士課程修了

結果を論文化することで、その成果は、社会で共（E-mail：n.sn2 @pref.chiba.lg.jp）

有できるものとなる。
― 40 ―

東京農業大学栄養科学科卒業
千葉県庁入庁シンポジウムシンポジウムⅠ

社会的成果をもたらす健康づくりの戦略と実践
あら お

荒尾

たかし

孝

早稲田大学スポーツ科学学術院【テーマ設定の背景】【演者と演題】

今後、我が国では「豊かで活力ある長寿社会づ①演者：島内 憲夫（順天堂大学 国際教養学部 副

くり」が重要な社会的課題となっている。保健・学長）

医療分野においては医療制度や介護保険制度と

演題：ヘルスプロモーションを支える理念・理いった社会保障制度の長期的な健全運営が課題と論・戦略～原点はオタワ憲章～（30 分）なっており、そのための重要な対策として、健康②演者：蛯名玲子（グローバルヘルスコミュニケーづくりに対する期待が高まっている。また、企業

ションズ

代表）

などにおいても、新たな経営指針として「健康経演題：集団的健康づくりに必要な実践方法－ヘ

営」や「健康文化」といったことが提唱されるよ

ルスコミュニケーション－（20 分）

うになってきた。このような健康づくりにおいて③演者：甲斐裕子（財・明治安田厚生事業団体力は、健康問題を有する個人のみならず、地域住民

医学研究所 主任研究員）

全体や組織職員全体を対象とした活動（健康づく

演題：地域における健康づくり集団戦略の実践

りの集団戦略）が求められる。しかしながら、そのような健康づくりの集団戦略についてはいまだとその評価（20 分）④演者：福田洋（順天堂大学医学部準教授）

十分な研究開発がなされていない状況にあり、そ

演題：職 域ヘルスプロモーション（WHP）のの成果についてもエビデンスの蓄積は十分ではな

変遷と成果～有効で感謝される働き盛りい。我が国における健康づくり分野の先導的な立世代の健康支援とヘルスリテラシーの向場にある日本健康教育学会としては、このような上を目指して（20 分）

健康づくりに対する社会の期待に応え、新たな高齢社会づくりに貢献することが求められる。
そこで、今回の学術大会では、今後我が国おけ各演者の発表が終了した後に、総合討論（約25 分）を行います。

る集団戦略による健康づくりに関する研究と実践の活性化を目指し、最近の集団戦略理論とその実践活動及びその評価方法について、この分野で先導的に活動されている専門家から話をしていただく。

― 43 ―

シンポジウムⅠ

社会的成果をもたらす健康づくりの戦略と実践
ヘルスプロモーションを支える理念・理論・戦略～原点はオタワ憲章～
しまのうち

島内

のり お

憲夫

順天堂大学国際教養学部【問題提起】

康を支援する組織的実践創造モデル・健康的な公共

ＷＨＯのヘルスプロモーションに関するオタワ憲章

政策の展開を理解するモデル（1986 年）は、バイブルであり理念である。
（以下ヘ【日本での HP の登場・展開】

ルスプロモーションを HP と称す）

Ａ．厚生省：健康文化都市構想（1993 年）・構成労

HP はヘルシズムを否定し、健康は生きる目的ではな

働省：健康日本２１（2001 年）Ｂ．保健体育審議会

く、生活の資源と捉え、さらに犠牲者非難をしない。

答申（1997 年）・文部科学省：中・高の保健体育のそれゆえ、HP は健康の責任をアメリカのような私的教科書（2003 年）Ｃ．WHO 日本ＨＰＨネットワー（個人）責任ではなく、ヨーロッパ・カナダのようなク設立（2015 年）

公的（社会）責任に置いている。大事なことは、我々【国際的な HP の動向】

保健医療に関わるすべての者の意識変革とホリス

最近の HP の国際的な動向：2017 年 4 月 12 日～ 14

ティック医学や社会生態学的なパラダイムによるポ日第 25 回 HPH 国際カンファレンスがウイーンで開ジティブなアプローチへの転換の必要性である。

催された。
（参照：鈴木美奈子・島内憲夫：日本にお【HP の推進の立役者】

ける Health Promoting Hospitals の課題と可能性～

Ilona Kickbusch 語録：HP の最大の敵は貧困、究極HPH 国際カンファレンスからの検討～）HP の活動の目標は平和である。人々は人々なりの健康の定義

は、エビデンスに基づいた PDCA サイクルでの展開を持っている（主観的健康観）。オタワ憲章での健康が期待されている。組織的な HP のマネジメントシ

は、医師や薬によって創られているのではなく、人々

ステムとなる自己評価マニュアルの作成とともに、が生活する場（学び、働き、遊び、愛する場）で創

自らの活動の評価（プロセス評価）が課題である。

られている。HP は生活戦略であり、政治戦略である。

また、SDGs や SDH（健康の社会的決定要因）と HP

Don Nutbeam 語録：HP のアウトカムとして「ヘルとの関連や位置づけが重要な鍵となるであろう。

スリテラシー」を位置づけ、個人や社会を変化させ【今後の HP 戦略の課題】

る HP のための「資源」と捉える。

HP 戦 略 に は、Life Long Approach と Settings【HP を支える理論】

Approach が必要である。また、HP の評価をどのよ

HP を支える理論は、個人から集団・組織・コミュニ

うにしていくかも大きな課題である。特に、SDH のティそして政策レベルまでの実践を導く。・個人に焦中のリスクファクター（危険因子）のみでなくハッ点を置いた健康行動変容の理論（健康信念モデル、

ピネスファクター（幸福因子）を明らかにして行く

理由づけされた行動理論、段階的行動変容モデル、必要性を感じる。健康格差の是正といった公正な社

社会的学習理論）・コミュニティの変化と健康のため会の実現に向け、生涯に渡って各ステージはもちろのコミュニティ活動を説明する理論（地域社会の動んのこと、他のセッティングズとの連携を視野に入員、イノベーション普及モデル）
・行動変容をもたられた活動への発展が期待される。

すコミュニケーションを導くモデル（ソーシャル・
マーケティング）・組織の変容を説明するモデルと健― 44 ―（E-mail；nshimano@juntendo.ac.jp）

シンポジウムⅠ

集団的健康づくりに必要な実践方法 －ヘルスコミュニケーション－
えび な

りょうこ

蝦名 玲子
株式会社グローバルヘルスコミュニケーションズ

千人、高齢化率約 35％）の，ヘルスプロモーショ【はじめに】
住民や社員のエンパワメントがうまくいかず、

ン実践者育成を目的とした 3 年制の市民大学「ハッピー串間市民大学」を例に，解説しよう 3）．

効果が出せない―．

本校は，エンパワメントの連続体モデル 4） に地域組織や職場といった集団の健康づくりに取り組み，そう感じたことはないだろうか？

もし基づきデザインされた．本モデルによると，人があるなら，その理由は健康教育やヘルスプロモー

エンパワメントされるには，段階 1）専門家が健ションに取り組む際，ヘルスコミュニケーション

康教育等を通して人々（個人）とかかわる，段階の視点を持ち合わせていないことにあるのかもし

2）個々に自主的な活動をしてもらう，段階 3）

れない．

ある特定の問題に取り組むようになり，他のグ【ヘルスコミュニケーションとは】ループと協力してさらに広く行動するようにな

ヘルスコミュニケーションとは ,「人々に，健る，の 3 段階を経る．

康上の関心事についての情報を提供し，重要な健本モデルに基づき本校では，1 年目）健康意識

康問題を公的な議題として取り上げ続けるためのと知識が向上する，2 年目）自主的に知識を深め，

1）

主要戦略のこと」と定義されている ．人に健康

日常生活に活かせるようになる，3 年目）ヘルス

づくりに取り組み続けてもらうには「正確な健康

プロモーション実践者としてのスキルを身につけ情報を伝える」だけでなく，「いかに伝えるか」る，という各年の目標を設定した．また卒業後すに焦点を当てて，戦略的視点を持つことが重要な

ぐ地域組織活動に取り組ませるのではなく，最初2）の 1 年は「活動の助成金をどのように得たらよいのである ．
ヘルスコミュニケーションには，科学とアートのか」「どうすれば自分たちの活動の認知度が高2）の 2 つのポイントがある ．科学とは，たくさんめられるか」等，地域組織活動を継続させるうえの人に調査をしたうえで「うまくいく」と立証さでの疑問が湧いたときに支援するという教育型支れた行動科学や心理学等の分野の理論やモデルを援体制を築いた．

活用したり、実践前後の評価をきちんと行いそこ

本校の教育の特徴は，社会認知理論 5） に基づから学ぶことを通して，効果を出しやすくするこ

いていることにある．どれだけ高い知識やスキルと．アートとは，経験を重ねて培われた創造性のを持っていたとしても「私ならこの行動をとるこことである．

とができる」と思えなければ，人は行動に移さな【地域でヘルスコミュニケーションを駆使した事

い．この「私ならできる」という感覚のことを自例】

己効力感と呼ぶが，社会認知理論によるとこの感

抽象的な解説だけではヘルスコミュニケーショ

覚は 1）観察学習，2）参加型学習，3）成功体験

ンについて理解しづらいと思うので，私が 11 年

により高まるため，これらの経験ができるように前にアドバイザーとして関わり開校し，現在も続「見せて，やらせて，成功させる」ことを意識した．

いている，宮崎県串間市（開校当時人口約 2 万 2

さらに自己効力感がどれだけ高まっても，その― 45 ―

シンポジウムⅠ行動をとった結果として起こる事柄への期待感

interventions. In J. Rothman, J.L. Erlich, & J.E.

（結果への期待感）が持てなければ，人が行動をTropman （Eds.）, Strategies of Community

変えることはないことも社会認知理論では示されInterventions. IL: Peacock; 2001.

ている．このため本校では，健康行動をとる個人

5）Bandura, A. Self-efficacy: Toward a unifying

的メリットやヘルスプロモーション活動の意義を

theory of behavioral change. Psychol Rev. 1977;

強調するとともに，視察の受け入れや市長からの84: 191-215.

評価等にも力を入れた．

【略歴】
博士（保健学）．健康社会学者．ヘルスコミュニケー

このように理論に基づきヘルスプロモーション
実践者を育成する市民大学をデザインし，開校しションスペシャリスト．

たわけだが，本校の学生が他の市民より健康状態

米国ミシガン州立大学卒業後，同大学院にて修士が良好なだけでなく 、本校や卒業生（ヘルスプ号（コミュニケーション学），東京大学大学院医

ロモーション実践者）の会「ハッピー串間つなが学系研究科にて博士号（保健学）を取得．

り隊」は現在もなお視察を受けたりする等，高い

国立医療・病院管理研究所（当時），日本訪問看評価が得られている．

護振興財団，大阪府立健康科学センター（当時）【まとめ】

を経て，2002 年にヘルスコミュニケーションと3）

熱意をもって集団の健康づくりに取り組むだけ

健康社会学の研究と教育に特化した会社，グロー

では，人は動いてくれない．効果的な取り組みを

バルヘルスコミュニケーションズ代表に就任．同するためには，ヘルスコミュニケーション戦略を時に，クロアチアで旧ユーゴ紛争生存者の生き抜練ることが重要なのである．

く 力（SOC．Sens．o．Coherence） 研 究 を 開 始

さいごになるが，ハッピー串間市民大学の事例

するとともに，戦争被災地支援を実施．国内では，は，私がこの 15 年間，ヘルスコミュニケーショ

小児がん患者や高齢者等を支える健康社会学研究

ンのコンサルタントとして，まち，企業，学校，に取り組んだ他，官公庁のアドバイザー，医療保病院を支援してきた活動の一例に過ぎないことを

健福祉専門職教育や企業研修，大学の講義や研究強調しておきたい．まちの規模が異なっても，職アドバイザーという形で，「官」「民」「学」の各場や学校等まち以外の場でも，ヘルスコミュニ

組織形態への講演やコンサルティングを実施．

ケーションを活用することで，集団を効果的に健日本健康教育学会代議員（広報委員），東京大学

康にすることができるのである．

大学院医学系研究科客員研究員等も兼任．

文献

著書は『ヘルスコミュニケーション．人々を健康

1）WHO（AMRO/PAHO）. Communication,にするための戦略』（ライフ出版社），『困難を乗Education and Participation: A Framework andり越える力．はじめての SOC』（PHP 新書），『生

Guide to Action. Washington: WHO; 1996.

き抜く力の育て方．逆境を成長につなげるために』

2）蝦名玲子 . ヘルスコミュニケーション：人々（大修館書店），『元気な職場をつくるコミュニケー

を健康にするための戦略 . ライフ出版社 ; 2013.

ション』（法研）等 , 多数．監修 DVD に『ヘルス3）Ebina, R., Kawasaki, F., Taniguchi, I., Togari,

コミュニケーション』（ライフ出版社）や『メンT., Yamazaki, Y., and Sparks, M. The

タルヘルス．職場を元気にするコミュニケーショ

Effectiveness of Health Communication

ン』（PHP 研究所）がある．

Strategies in Health Education in Kushima,（E-mail；Japan. Glob Health Promot. 2010; 17, 1: 5-15.

ebina@globalhealthcommunications.com）

4）Rissell, C. Approach to community― 46 ―

シンポジウムⅠ

地域における健康づくり集団戦略の実践とその評価－身体活動の促進を目指して－
か い

ゆう こ

甲斐 裕子
公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所する手段として住民主体の運動の場づくりが期待さ【はじめに】
身体活動を高く維持することは心身の健康づくり

れるが、その結果として本当に地域全体の高齢者のに有益である。しかし、世界的に運動不足は広がっ

身体活動量が増えるか否かについては検証されていており、特に高所得国では半数近い人が WHO の推ない。そこで発表者らは、横浜市瀬谷区と協力して奨基準に届いていない。日本も例外でなく、平成 27

介入・対照地域を設定した地域介入研究を実施した。

年国民健康・栄養調査によると、1 日の歩数は男性

介入地域では、住民から運動支援ボランティアを養

7194 歩、女性 6227 歩であり、健康日本 21 の目標（男成し、運動の場づくりを支援したところ、ラジオ体

性 9000 歩、女性 8500 歩）の達成には遠く及ばない。

操が実施されるようになったり、体操サークルが立本シンポジウムでは、まず身体活動促進を目的とち上がったりした。評価は、60 ～ 84 歳の男女からした地域集団戦略について、国内外の研究を概観す

無作為抽出し、1 年ごとに郵送調査を行った。そのる。さらに、発表者らが国内において実施している

結果、介入地域では地域全体の高齢者の運動習慣者

研究について報告し、今後の課題や方向性についてが増加し、介入終了 3 年後まで効果が継続する可能議論できると幸いである。

性が示唆された。

【どうやって地域全体に働きかけるか】【まとめ】

地域レベルでの身体活動を促進させるための研究

地域集団戦略による身体活動促進については、結をまとめたレビューによると、介入戦略は以下の 6論が出せるほどのエビデンスはないが、少しずつ成つ に 分 類 さ れ て い る（Baker et al., Cochrane

果が出てきている。しかし、介護予防政策がハイリ

Database Syst Rev. 2015）。

スク型から地域づくり型に転換されるなど、社会はメディア戦略

個人戦略

先に動き出しているように感じる。今後は、いかにパートナーシップ戦略

場面別の戦略して社会の動きと連動してエビデンスを蓄積していコミュニケーション戦略

環境介入戦略

くかが問われるのではないだろうか。

ただしこのレビューでは、地域全体への介入によっ【略歴】て地域レベルの身体活動を促進できるか否かについ1997 年

筑波大学ては、エビデンスが足りないと結論付けられている。

1999 年

筑波大学大学院修士課程 体育研究科健康教

体育専門学群育学専攻【日本での取り組み】
2003 年

国内での地域集団戦略による身体活動促進ついて修了九州大学大学院後期博士課程 人間環境学府
健康科学コース

は、高齢者をターゲットにした研究がいくつか進行
2004 年している。高齢期になると歩数は減少する傾向があ

卒業

修了

明治安田厚生事業団 体力医学研究所

研究員

り、高齢者の身体活動促進は公衆衛生上の大きな課題である。
高齢者が運動できない理由として、運動する場所・2010 年

同副主任研究員2016 年

同主任研究員（現在に至る）（E-mail；y-kai@my-zaidan.or.jp）

機会・仲間の不足が報告されている。それらを解決― 47 ―

シンポジウムⅠ

職域ヘルスプロモーション（WHP）の変遷と成果〜有効で感謝される働き盛り世代の健康支援とヘルスリテラシーの向上を目指して
ふく だ

ひろし

福田 洋

順天堂大学医学部総合診療科【はじめに】

健康日本 21（2000 年）及び健康増進法（2003 年）

労働衛生はラマッツィーニの時代から特定の職ではじめて本格的なヘルスプロモーションの概念

業や作業に起因する職業病との戦いの歴史であが導入され、数値目標も設定された。事業所の分り、「安全」に力点がおかれてきた。

煙に健康増進法が与えたインパクトは大きく、多しかし ICOH（国際産業衛生学会）の基調講演

くの事業所で喫煙率は改善した。

や 演 題 の 推 移 と、WHO の Healthy Workplace

このような流れの中で、少子高齢化や医療費適Framework and Model での安全衛生 (OHS) と職正化のプレッシャーを受けて、エビデンスに基づ

域 ヘ ル ス プ ロ モ ー シ ョ ン（WHP: Workplace

く健診や介入を行うことを目的として始まったの

Health Promotion, Worksite Health Promotion）

が、高齢者医療確保法（2008 年）による特定健診・の併記から考えると、近年では OHS と WHP の保健指導である。特定健診のデータは、ナショナ

統合により Healthy Workplace が推進されるこ

ルデータベースとして活用されるだけでなく、各とが望まれている。本稿では、このような世界的企業は事業所と健保組合の連携（コラボヘルス）

な WHP のニーズの高まりをふまえて、我が国にを行い、保健事業や疾病の重症化予防に活用する

おける WHP の変遷と成果について概観し、そのことが推奨されている（データヘルス）。2014 年

展望について考えてみたい。

度から始まった経済産業省の健康経営銘柄選定【我が国の WHP の歴史】

は、このような WHP の動きをさらに加速させて我が国では、労働安全衛生法の施行（1972 年）
から近代的な産業保健の取り組みが始まった。労いる。
【WHP の成果とエビデンス】

働者の健康増進を主目的とした WHP の取り組み

THP は大企業を中心に取り組まれ、一定の成は、旧労働省の「シルバー・ヘルス・プラン (SHP)」

果を上げてきた。また WHP も、社員食堂、職場（1979 年）、「トータル・ヘルスプロモーション・

内運動設備や運動イベントの実施、分煙・禁煙環

プラン (THP)」（1988 年）など、運動やメンタル境の推進など、日本の多くの企業で取り組まれてヘルスなどの個人のライフスタイルに力点がおか

きたが、その評価は充分に行われたとは言えない。

れた施策から始まった。THP は、ヘルスプロモー

IUHPE（ヘルスプロモーション・健康教育国際

ションという言葉を内包しているものの、内容は連

WHP より健康教育に近く、従来の健康診断に健Effectiveness" では、過去 20 年間の健康教育・ヘ

康測定を加えてこころと体の総合的な健康づくり

ルスプロモーション領域におけるエビデンスをレを目指したものであり、作業や職場を取り巻く環

ビューしている。この中で WHP に関する論文も境への働きかけは弱かったと言える。

58 題取り上げられており、禁煙、高血圧、フィッ― 48 ―合）の "Evidence of Health Promotion

シンポジウムⅠ

トネス / 運動、体重コントロール等の分野で介入

業の生産性（productivity）も見据えつつ、新た効果があるとしている。しかし、我が国におけるな労働と健康の調和が求められている。

WHP に対するエビデンスは非常に不足してお職域における産業保健活動・ヘルスプロモー

り、健康教育学会による健康教育研究のレビュー

ションのゴールが、医療費適正化や単なる疾病予では、他の公衆衛生領域と比べても、地域保健防に留まることなく、そのひとつに入社から退職（38%）学校保健（27％）に対し、産業保健（16％）

まで一貫して社員のヘルスリテラシーを高めること大変少ない結果であった。また採用されていたとが位置づけられると、学校保健、産業保健、地研究デザインは RCT（無作為対照研究）が 9％

域保健と、生涯を通じて連続した国民の健康を高と少なく、質の高いエビデンスが作りにくい現状

める取り組みになるのではと期待される。

が示されている。原因として、学問分野が医学だ【まとめ】

けでなく教育学、心理学、社会学、栄養学、体育

・我が国における WHP の歴史を概観した。

学、看護学など多岐にわたることや、職域での・WHP のエビデンスは多いとは言えない。

RCT の難しさ、扱う指標の多様性などが上げら・健康経営時代、WHP へのニーズは増加し、評れる。

価・エビデンスの重要性が増す。

特定健診・保健指導は 2 期 10 年が経過しよう【略歴】としているが、現場ではさまざまな課題が指摘さ順天堂大学医学部総合診療科

れている。ひとことでその課題を表現すると「特専門は予防医学、産業保健、健康教育・ヘルスプ

定保健指導には一定の効果があるが、受ける人がロ モ ー シ ョ ン。1993 年 山 形 大 学 医 学 部 卒 業、少ない」と言える。特定健診受診率を見ると、2

1999 年順天堂大学大学院修了、東京・八重洲総

つの格差を感じることができる。ひとつは大企業

合健診センター 健診部長、順天堂大学医学部総中心の健保組合（約 7 ～ 8 割）と、中小零細企業

合診療科講師を経て 2007 年より現職。2011 年ミ中心の協会けんぽ、自営業者中心の国保（約３割）

シガン大学公衆衛生大学院疫学セミナー修了。

の格差であり、もうひとつは本人と家族の受診率

2008 年日本産業衛生学会奨励賞受賞。2011 年日の格差である。特定保健指導の実施率にも差があ

本健康教育学会奨励賞受賞。プライマリ・ケア連

るため、さらに格差は広がることになる。

合学会認定指導医、産業衛生指導医、人間ドック

准教授

また、特定健診のデータから生活習慣病の未治

健診指導医、労働衛生コンサルタント。さんぽ会

療も明らかとなり、演者らの調査では、糖尿病ハ（産業保健研究会）会長（http://sanpokai.umin.

イリスク者の約５割、高血圧の約７割、脂質異常jp/）。近著「ヘルスリテラシー〜健康教育の新しの約９割が未治療という現状があった。

いキーワード」（大修館書店）。

今後、企業の健康経営、データヘルスの推進に（E-mail；hiro@juntendo.ac.jp）

より、WHP の評価やエビデンス構築へのニーズ
はますます高まると思われる。
【WHP の今後の展望】
このような歴史と成果を踏まえ、職域における産業保健活動・ヘルスプロモーションのゴールは何であろうか。少子高齢化・低成長時代の中、企― 49 ―

シンポジウムⅡ

健康経営最前線からの報告 －その現状と成果－
え ぐち

やすまさ

江口 泰正

産業医科大学 産業保健学部 人間情報科学【本シンポジウムの趣旨・目的】

代美保健師より、デパート健康保険組合における

近年、労働者の健康管理を経営課題として捉え、健康経営への取り組み事例について、最後に（株）

企業や団体が積極的に関与して推進することで健ルネサンス髙﨑尚樹取締役専務執行役員より、企康の保持増進や生産性向上、ひいては経営の安定・業が健康経営に取り組む意義と実際の取り組み事

発展を目指すという「健康経営」の理念が広がり例から見えてきたもの、についてお話いただく。

つつある。

その後会場の皆様を交えてのディスカッションを

しかしながら、そもそも「健康経営」とはいっ行う。

たいどのようなものなのか、まだ十分に理解でき

これらを通して参加者が健康経営について理解ていない人も少なくはない。また、これまでも多を深めるとともに、健康教育・ヘルスプロモーショ

くの企業や団体において労働者の健康保持増進はンをスムーズに進めるために必要となる企画力や推進されてきたであろうし、日頃から様々な形で実践力を培っていただく有意義な機会となるよう努力・貢献してきたスタッフもいることと思われにしていきたい。

る。このように健康教育・ヘルスプロモーション（本シンポジウムは、第 26 回日本健康教育学会学に携わってきた人々が、これからどのような形で術大会運営委員会と日本健康教育学会学術委員会「健康経営」に関わっていくべきなのか、興味はとの共催として企画したものである。）

つきないが、そのような課題について議論する場【略歴】

はまだ多いとは言えない。

福岡教育大学教育学部卒業、同大学大学院 修

そこで、健康経営についてわかりやすく解説し、士課程教育学研究科修了。（社）産業健康振興協

その現状と成果についてシンポジストの皆様にご会研究員、秋田赤十字病院健康増進センター研究

報告いただき、今後の関わり方について議論して員（兼任）、宗像水光会総合病院健康科学研究室

いくことを本シンポジウムの目的としている。

室長等、職域および地域における健康保持増進に【シンポジウムの概要】

従事してきた。2008 年より産業医科大学産業生

シンポジストには、「健康経営」の最前線でご活躍なさっている 4 名の先生方に登壇いただく。

態科学研究所 健康開発科学研究室助教、2014 年
より現職

まず、産業医科大学の森 晃爾教授から、学術的博士（医学）、教育学修士、日本体力医学会認立場からの総論として、健康経営とは何か。その

定 健康科学アドバイザー、日本健康教育学会学

システムと背景、そして成果と課題についてお話

術委員 他

をいただく。続いて、一般財団法人京都工場保健会 森口次郎副所長より、さまざまな企業での健康経営の取り組みに向けた労働衛生機関の準備状
況について、次にデパート健康保険組合 冨山紀― 50 ―

著書として「ヘルスリテラシー：健康教育の新しいキーワード（大修館書店）」などがある。
（E-mail；y-eguchi@med.uoeh-u.ac.jp）

シンポジウムⅡ

多様な側面から「健康経営」の課題を考える
もり

こう じ

森 晃爾
産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学【はじめに】

具体的内容を定義し、健康経営企業を評価する指日本の人口は減少期に入り、急速な高齢化社会標である。これに関して、大企業向けの健康経営を迎えている。特に、労働力人口の減少は顕著で度調査票が開発されており、中小企業向けの制度あり、国立社会保障・人口問題研究所「日本の将でも同じ枠組が用いられている。評価指標は、イ

来推計人口（平成 24 年 1 月推計 ; 出生中位・死ンセンティブ措置と関連して、健康経営を進める

亡中位仮定による推計結果」によると、2015 年

企業が目指す方向を誘導することになるため、そに 7682 万人であったものが、2030 年には 6773の内容は大変重要である。2015 年に始まった調

万人、2050 年には 5001 万人となっている。この

査以降、2016 年および 2017 年の２回にわたってことは、労働力確保だけでなく、社会保障制度の改善が行われており、当初設定した健康経営の枠維持という側面からも、日本にとって極めて大き組に沿って企業の取組を評価する上で、一定のレな課題といえる。このような課題に対して、一つベルに到達していると考えられる。

の政策だけで対応は困難であるが、現政権が労働【「健康経営」の課題】

力人口の “ 健康づくり ” という側面からアプロー

１．制度側面からの課題

チしている政策が「健康経営」である。本発表で⑴取組企業が社会から評価される仕組み

は、「健康経営」の背景を概観したうえで、取組

健康経営優良法人等が社会から評価される仕組

みの裾野を拡大するとともに、継続性を高めるたが更に多様化することが必要である。その際、「健めの課題について検討する。

康経営」は経営トップのリーダーシップを基盤と【「健康経営」の背景】

して展開される事業活動である以上、経営側面で「健康経営」に関する政策は、次世代ヘルスケ

価値が重要となる。現在は、低利子融資等の融資

ア産業協議会のもとに設置された健康経営ワーキ

制度が中心であるが、株式市場や人材市場の優位

ンググループ（日本健康会議健康経営 500 社ワー

性を確保できるようなインセンティブ制度が期待

キンググループ及び中小 1 万社健康宣言ワーキン

される。

ググループとの合同開催）を中心に検討されてお⑵

り、これまで健康経営度調査の実施、健康経営銘「健康経営」は、様々な思惑とともに、国、自柄の選定、健康優良法人の認定、健康経営アドバ

治体、民間団体で、認定制度やその他の事業が展

イザーの育成などが行われており、この動きに呼開されている。国の制度だけでも経済産業省およ応して協会けんぽの健康推進企業一社一健康宣言

び厚生労働省保健局を中心とした健康経営優良法

事業や地方銀行の低利子融資制度等の民間の取組

人、厚生労働省健康局が事務局の「健康寿命を伸などに広がっている。

ばそう！アワード」、厚生労働省労働基準局が取このような制度の前提となるのが、健康経営の諸制度の目的の明確化と整理組む安全衛生優良企業公表制度がある。また、多― 51 ―

シンポジウムⅡ

くの都道府県で知事表彰等の取組が行われてお基盤としての健康経営と位置付けているが、必ずり、制度乱立の傾向がある。それぞれの制度の目

しも適切な評価がされているわけではない。リス

的を明確にして、整理が必要である。

クマネジメントと健康増進のバランスのとれたプ

２．成果評価の側面

ログラムの評価・提供が必要である。

⑴

４．健康増進プログラムの提供確保の側面

社会における効果検証
企業が「健康経営」に取組むことによって、そ⑴

ヘルスケア産業の育成と品質保証れに見合った労働者の健康面での効果が得られて次世代ヘルスケア産業協議会のもう一つの柱いるのだろうか。健康投資量を増やすとそのようは、企業が「健康経営」を実践する際に外部サーな効果は高まるのか。このような全体における効

ビスの利用を促すことによるヘルスケア産業の育果検証は、労働者個別の効果評価と異なり、企業成である。しかし、人の健康に関わるサービスに単位で分析するため、ナショナルデーターベース

かかわらず、品質保証の仕組が十分ではないため、を用いた大規模な枠組が必要である。たとえば、「健康経営」の展開において、大きな課題と考え

健康経営度調査の結果を、それに参加した企業のられる。

健康保険組合ごとの医療費や特定健診の結果と結⑵

び付けて分析するなどである。

「健康経営」の推進においては、体系的な知識⑵と倫理性を備えた人材が不可欠であるが、その養健康投資の効果を評価する方法の確立

人材養成と活用“Health and Productivity” を テ ー マ に、2000

成は十分ではない。特に中小企業における「健康年代から「健康経営」が大企業を中心に展開され経営」を推進するための人材養成と活用の仕組のた 米 国 で は、 健 康 投 資 の 成 果 を Return on構築が必要である。

Investment（ROI）を用いて評価するツールが開【まとめ】

発されている。国によって背景が同じではないた

日本では政策主導で「健康経営」が推進されてめ、同じツールをそのまま用いることはできない

いるが、取組みの裾野を拡大するとともに、継続が、企業ごとに利用できる同様のツールの開発が性を高めるためには、存在する多様な課題を関係必要である。

者で共有して、解決を図ることが必要である。

３．健康増進プログラム開発の側面

【略歴】

⑴

生産性向上のためのプログラムの開発

産業医科大学医学部卒業、同大学院博士課程修「健康経営」は、労働者の健康を通じて生産性了。エッソ石油等での 13 年の産業医経験を経て、向上を図ることが一つの目的となっている。生産2003 年 6 月に産業医科大学産業医実務研修セン性の指標としてプレゼンティーズムや活力指標がター所長に就任。2012 年 4 月より現職で健康経用いられるが、直接的にそれらを改善するための営に関する研究と実践に取組んでいる。次世代ヘプログラムの開発が必要である。

ルスケア産業協議会健康投資ワーキンググループ⑵

主査など、健康経営に関する委員等の役職を歴任。

リスクマネジメントとのバランス確保
労働者の健康と関連した取組のうち、事業者の安全配慮義務の履行のためのプログラムは、健康関連図書として「成果の上がる健康経営の進め方（労働調査会）」がある。

増進プログラムに比べて優先順位が高い。健康経
営度評価では、法令遵守やリスクマネジメントを― 52 ―（E-mail；kmori@med.uoeh-u.ac.jp）

シンポジウムⅡ

さまざまな企業での健康経営の取り組みに向けて—労働衛生機関の準備状況—
もりぐち

じ ろう

森口 次郎

一般財団法人京都工場保健会【はじめに】

みならず働き方改革を含む取り組みに着手し始めて

京都工場保健会（当会）は、さまざまな企業で幅いる。

広い産業保健活動に関わっており、健康経営におい

なお、当会の「腰痛予防対策プロジェクト」では、ても企業の取り組みを支援すべく準備を進めている。

介入後にユトレヒト・ワーク・エンゲイジメントス

本発表では、顧客企業向けの準備状況、当会のホワ

ケールの増加を認め（介入群の前後差：1.6、対照群

イト 500 認定取得、中小企業への展開に向けた展望の前後差 .：-1.2; p<0.01）、職場活性化への寄与が示などについて述べる。

唆されている。

【産業保健サービスの見直し】【中小企業への展開に向けて】

労働衛生機関には多職種が在籍し、健康診断、が産業医選任義務のない従業員 50 人未満の小規模事

ん検診、ストレスチェック、各種教育研修、産業医・業場では、経営者の意欲と外部アドバイザーの支援

産業看護職活動、作業環境測定、精密検査・保険診が両立すれば、推進できる可能性がある。そのアド療など幅広いサービスを提供している。健康経営へ

バイザーとして、全国健康保険協会、産業保健総合の注目を機に、ホワイト 500 認定基準の評価項目と支援センターの地域窓口、労働衛生機関などの専門

既存のサービスの関連性を確認したところ、既存の職が期待される。また取り組みの際はメンタルヘル

内容でほとんどの評価項目を網羅することが確認でスの職場改善で報告があるように、「できることを一きた。

つずつ」実行していくことがポイントと考える。

また当会では、保健師や営業職の健康経営アドバ【まとめ】

イザー取得を計画している。健康経営を理解した専

京都工場保健会において、顧客企業の健康経営を

門職により、生産性向上を過度に強調したり、認定支援する準備は概ね整っている。「健康経営もどき」

取得を目的化したりすることなく、顧客企業の支援の企業を増やすことなく、健康経営の目的である「労を行いたいと考えている。

働者の健康増進によって企業の利益を高める」こと【当会のホワイト 500 認定取得】の達成につながるような、着実な取り組みを実践し顧客企業向けの準備を進める中で、当会自体もホていきたい。

ワイト 500 の認定を得るべきとの経営判断から、担当産業医、衛生管理者を中心に「健康経営度調査」【略歴】に取り組んだ。

平成 4 年 産業医科大学医学部医学科卒業

医療の専門職集団である当会では、「健康は自己管平成 7 年 財団法人京都工場保健会 診療部

理」の雰囲気があったが、近年、産業医を中心にメ

平成 18 年 アムステルダム大学

ンタルヘルスケアも含めた幅広い産業保健活動に取平成 19 年 財団法人京都工場保健会 産業保健推進

派遣

り組んできた。今回の調査は、内部での着実な産業

本部

保健活動の確認となり、担当者への評価が高まった。

（平成 24 年度より一般財団法人）現在に至る

また当会経営層は、必ずしも「ホワイト 500 ＝ホワ（E-mail；moriguchi@hokenkai.jp）

イト企業」ではないとの理解から、健康増進活動の― 53 ―

シンポジウムⅡ

デパート健康保険組合の保健師による健康経営への取り組み事例
とみやま

き よ み

冨山 紀代美デパート健康保険組合【はじめに】

制はさまざまで、健康保険組合側のマンパワーの平成 27 年度から医療保険者に「データヘルス

課題もあるため、年間計画のなかで 30 事業所ほ計画」が義務化され、国が「コラボヘルス」を推どをモデル事業所として選定し、保健事業を実施進していることもあり、健康保険組合と事業所がしてきた。

協働で保健事業に取り組むことが非常に重要になってきた。今回は、総合健康保険組合の保健師【保健事業全体を PDCA でまわす】

として、データヘルス計画が始まる以前から、デー

モデル事業所の選定においては、毎年、100 事

タを活用し協働（コラボ）で進めてきた保健事業業所ほどが出席する保健事業説明会や算定説明をもとに、加入事業所が「健康経営格付」を取得

会、および年 3 回開催の健康管理委員会を利用しした事例を紹介する。

ている。そこで、保健事業への参加を希望した事
業所や、健康保険組合が保健事業への参加の必要【デパート健康保険組合の概況】

性があると考えた事業所に対して、健診の分析

デパート健康保険組合は、全国の中小規模の小データ等を示しながら説明し、保健事業の実施を売業が約 300 事業所ほど加入しており、加入者数進めてきた。保健事業を実施した後は、健康管理

は被保険者約 11 万人、被扶養者約 5 万人の合計

委員会や事業所の会議において、結果や効果を報

16 万人という比較的大きな健康保険組合である。

告し、健康保険組合の広報誌や社内報、労働組合

男性約 4 割、女性約 6 割と女性が多く、年齢構成

広報等を活用し、周知した。また、保健事業の結はパート需要の高い 40 ～ 50 歳代が多いこと、ま果や効果を踏まえて、事業所の安全衛生委員会やた、従業員 100 名未満の事業所が半数強を占める

人事・総務、産業医との打ち合わせ会議で次年度こと等が特徴である。多くの事業所は健康管理担の保健事業を検討してきた。現在もこのサイクル

当部署の専従スタッフが少なく、また、産業保健を回して、取組みをブラッシュアップさせながらスタッフが常在していないため、健康管理につい継続している。

ては、健康保険組合とのコラボによる保健事業の推進の需要が高い。健康保険組合では平成 20 年

【コラボヘルスを進める 3 つのポイント】

度から、健康保険組合所属の保健師が事業所に出保健事業の実施は、事業所の健康管理・健康づ

向き特定保健指導を実施するほか、健診データおくりに対する意識と理解が大切である。デパート

よびレセプト等の分析により明らかになった健康

健康保険組合は、保健師による事業所へのアプ

課題に対し、それらの改善を図るべく保健事業を

ローチや信頼関係の構築などの活動を長い期間積展開してきた。

み重ねて、その土壌をつくってきた。こうした地

ただ、約 300 ある事業所の健康管理の意識や体― 54 ―

道な取組みを含めてコラボヘルスだと考えていシンポジウムⅡる。そのため、事業所との協働を進める際には次ち込むのはマンパワーの問題等から容易ではなの 3 点のポイントが重要だと考えている。①キー

い。そのため、コラボヘルスのさらなる推進と事パーソンとの連携②自健保のデータによるエビ

業所における持続可能な健康管理体制の構築を目③健康管理体制を持続させるため

指し、各事業所が自事業所の現状や課題をできる

デンスの構築の組織作りである。

だけ容易に把握できるよう「健康情報 BOOK」
を平成 15 年度から作成、提供している。健康づ【健康経営格付を取得できた取組み】

くりは、PDCA の繰り返しとなる地道な作業の取組み事例としては、高い喫煙率が加入事業所

積み重ねであるが、継続した関わりで「健康」だ

全体の課題であることから、喫煙対策モデル事業

けでなく事業所の「経営」にも影響を与えることを推進してきた。①現状およびニーズ把握のためが可能なことから、他事業所にも健康経営の視点のアンケート、②被保険者等に対する健康教育、を含めた保健事業の拡充を目指していきたいと考③禁煙補助プロジェクトへの参加を 3 本柱としてえている。

実施し、アンケートについては、1 年目は 3 事業所・保健師は、現場の状況を一番身近で知ることが約 5000 人、2 年目は 7 事業所・約 1 万人に拡大し、できる立場にある。今後もデータだけでなく、事ニーズに合った健康教育や禁煙キャンペーン等の業所自体または、担当者や加入者個々人のニーズ

実施につながった。

を肌で把握しながら、あらゆる角度から、事業所

こうした活動の結果、加入事業所のひとつが小や加入者の目線に立って働きかけていきたい。ま売業で初めて日本政策投資銀行の「健康経営格付」

た、事業所が主体的に健康管理に取り組む風土づを取得した。取得のポイントとして、「健康保険

くりに今後も努めていきたいと考えている。

組合と協働で、喫煙の状況を同業種と比較した（E-mail；tomiyama-k@depaken.com）

データや、アンケートから吸い上げた社員の声などを示すことで、上層部の理解を得て健康教育や
禁煙プロジェクトを展開し、喫煙率の低下を実現させた」ことが高く評価された。この事業所では、健康保険組合の保健師活動の効果を実感し、自社での保健師雇用にまで結びついた。また毎年、総務部、産業医、保健師、社会保険労務士、健康保険組合とで定期的に会議体をもち、健康管理の取組みを継続している。今年度は労働組合とも連携
し、保健事業を展開している。
【おわりに】
モデル事業所の成功事例を、全国の加入事業所
で水平展開していけるように土壌づくりを進めてきているが、約 300 の事業所に対してひとつひとつアプローチし、協働による保健事業の実施に持― 55 ―

シンポジウムⅡ

企業が健康経営に取り組む意義と、その取り組み事例
たかざき

なお き

髙﨑 尚樹
株式会社ルネサンス 取締役専務執行役員いることがたいへん重要である。

【はじめに】
近年、多くの企業や健康保健組合が「健康経営」【健康経営、普及啓発の取り組み】の取り組みを開始している。社員と家族の健やか

個々の企業への具体的な取り組みと同時に、「健な生活の実現と同時に、活性化した会社づくりが康経営」の普及・啓発の取り組みも進めている。

目的である。経営者から管理職、一般社員に、健経団連会館で開催している、「健康経営会議」には、

康経営の実践で様々な関わりを持つ者として、経毎年 500 人を超える参加者が集い、立ち見までで営的な視座から、取り組みの意義や事例、課題をる活況を呈している。産業界の自主的な活動のこ

具体的に紹介したい。

の集まりは、昨年度から中小企業を主な対象とし【産業界が取り組む健康経営】て横浜市にて、「よこはま健康経営会議」、地域へ

生活習慣病対策や安全衛生の視点から、企業がの展開を目的とした「あいち健康経営会議」へと

社員と家族の健康づくりに関わること自体は、今広がりを見せている。今年度からは、北海道からまでも一般的な活動となっているが、その取り組

九州・沖縄まで、全国各ブロックでの開催を計画

みの粒度は様々である。それは企業規模の差だけして、社会全体の「空気感」を醸成し、その定着でなく、経営者の考え方や組織文化などによってを目指している。

規定されてきた。2008 年の特定健診・特定保健【個々の企業での具体的な取り組み】

指導制度の導入は、企業や健康保健組合の取り組

企業や健康保健組合からの要請により、私達は、みが見直されるキッカケとなった。2013 年から

健康経営の導入の支援や健康セミナー、体力測定

は、所管官庁である厚生労働省だけでなく、内閣等の様々なプログラムを提供している。

府や経済産業省が連携して企業や健康保健組合等

個々の企業向けの具体的な取り組みについてはが取り組む、いわゆる「健康経営」を推進していスライドを用いて紹介するが、その取り組みは、る。その取り組みは株式市場における「健康経営

いくつかのカテゴリーに分類することができる。

銘柄」や「健康経営優良法人」の認定制度の設立（１）「健康経営」導入の各階層への支援
これは、経営者、管理職、担当部署等へ、取りや、個人向けのインセンティブ制度の導入等、様々な手法の試みによって推進されている。同時に健組みの意義や手法、計画づくりの支援である。

康づくりに関するエビデンス確保も行われてお（２）「健康経営」導入のための環境整備

り、経済産業省の実証事業では、糖尿病に着目しスマホ・アプリを用いた生活習慣改善、各地のて糖尿病予備軍まで含めた生活習慣への介入によ

事業所就業員が利用する健診施設や福利厚生施る、身体状況の改善に取り組んでいる。

設、スポーツクラブの利用契約等の体制づくり、

このような取り組みの背景には、従来は社会保

インセンティブの導入等である。

障費の伸びの抑制という直接的な問題を見ること（３）「健康経営」のプログラム展開が少なくなかった。しかし、現在の各企業の取り社員や家族向けの健康セミナー、体力測定、健組み姿勢を見ると、社員と家族の健康づくりは、診イベントの開催など個々人に直接介入するもの

企業経営の戦略の重要な一つとして、捉えられてである。重要な支援は開催そのものと同時に、プ― 56 ―

シンポジウムⅡ

ログラムの告知、申し込みを通じた健康づくりの

健康保健組合に導入を進めている。

普及・啓発の波及効果である。

【提供サイドのデフォルトの再設定】
過去の職場における健康づくりの取り組みを眺【健康経営実現のための仕組みと仕掛け】
ある企業の一事例を取り上げて紹介したい。

めると、「生産性」という文字が見え隠れする。

この企業は全世界で数万人、日本国内でも数千

これは主にコスト面である医療費や人件費に着目したことが少なくなかったように感じる。今、私人の社員を雇用する大企業である。
最初の私達への依頼は「健診は殆どの社員が受達が取り組む「健康経営」は、生産性の分母となけているが、その後の食事指導・運動指導への参るコスト面ではなく、分子である仕事の成果＝パ加者が極端に少ないので、案内のための印刷物をフォーマンスに主眼を置いている。社員や家族が見直して欲しい」というものであった。

健やかな生活をおくることが、個々人の発想や仕実際の状況を確認すると、生活習慣指導を受け事ぶりの成果を高めることになり、新たな「働きる対象の 5% しか参加していない。その理由は、方」を実現することにも繋がることになる。新た「営業で忙しく時間が取れない」「日程が合わない」

なエコシステムの一つとしての健康経営の実現に「無回答」などであった。

は、過去の考え方だけでは通用しない部分も出て時同じくして、グローバル本社から「社員の健くる。PDCA というマネジメントサイクルだけ

康増進に取り組むこと！」と指示があり、その機では、新たな価値の創出は、難しい場面も多い。

会を活用し、社内の健康づくりに関する流れを変

健康を「教育する」ことは「一人一人が自主的にえる仕組みづくりと仕掛けを提案した。

健康を学ぶ」事になり、「公衆衛生」から「大衆その詳細については、会場にて紹介するが、衛生」への視野の広がりも必要になるかもしれな

案内のつくり方、リード文のコピー、統一ビジュ

い。私達自身の初期設定も見直し、健康経営に取アルの提案、案内ツールの配布方法、申し込み項

り組むことが必要である。

目の書き方、申し込み先の変更等を行った。

【まとめ】

わ ず か 5% だ っ た 生 活 習 慣 指 導 の 参 加 率 は、

「社会的成果をもたらす健康づくり～個人から72%、
14 倍に上昇し、他の取り組みについても様々集団へ～」本学会大会のテーマの実現には、職域な改善が見られ、社員の意識変化と提供サイドので取り組む「健康経営」は、重要な概念である。

推進力が大きく変化したことがわかる。

新たな社会創出に、私達が協働して取り組んでいこの一連の流れの中から、健康経営：健康づく

きたい。

りを推進するための、仕組みづくりと仕掛けの展【略歴】
株式会社ルネサンスにて、スポーツクラブの経開を見ることができるはずである。
健康づくりやダイエットは、ともすると、「わ営・開発、経営企画、株式上場などを担当後、健かっちゃいるけど始められない」「わかっちゃい康づくりと、介護・医療との連携を軸とした新規

るけど続けられない」と言われるが、事業経営の事業・新業態開発を担当。健康づくりに企業経営中で構築したマネジメントやマーケティングのノのマネジメント・マーケティング手法を導入する。

ウハウを活用することで、その成果は大きく改善

厚生労働省：日本健康会議 WG、経済産業省：次することができる。

世代ヘルスケア産業推進協議会 WG、スポーツ庁、

私達は、この仕組みづくりを「自分達ごと化マ

都道府県等自治体の委員に就任。

ネジメント」、仕掛けの展開を「自分ごと化マー法政大学大学院経営学研究科修了。経営学修士。

ケティング」と呼び、健康経営の普及・啓発、具（E-mail；takazaki@s-renaissance.co.jp ）体的な介入プログラムの提供と合わせて、企業や― 57 ―

シンポジウムⅢ

日本版 ｢ヘルス・コミュニケーション｣ のかたち：実践と研究の融合
おかこういちろう岡浩一朗

早稲田大学スポーツ科学学術院【テーマ設定の背景】

ニケーションの礎を構築していく必要があると考近年、疾病予防の普及啓発において「ヘルス・えられる。

コミュニケーション」が注目されている。欧米を本セッションでは、欧米や開発途上国における中心に諸外国での国際保健で活用されるヘルス・

先進的な取り組みや実態を参考にしながら、またコミュニケーションは研究と実践が一体化してお

これまでの日本での事例を紹介しながら、我が国

り、現場への還元という点でスピードと有効性がにおけるヘルス・コミュニケーションの現在地と非常に高い。米国では、疾病予防管理センター

今後の方向性について議論したい。

（CDC）がヘルス、マーケティング、コミュニケー
ション、メディアをキーワードにした会議を毎年【演者と演題】

開催している。2016 年にはヘルス・コミュニケー①

ションが分野として正式に公表されて 20 周年を

演題：ヘルス・コミュニケーション古今東西：日迎え、学際的な特徴を前提とした将来の方向性、本らしいヘルス・コミュニケーションのあり方を人材養成と関わるコンピテンシーなどを中心に多考える

面的なディスカッションセッションが多く提供さ②れた。

演題：がん予防情報を効果的に普及・啓発するた

我が国においても、研究分野として、学際性が演者：河村洋子（静岡文化芸術大学）

演者：宮脇梨奈（明治大学）

めのヘルス・コミュニケーション－マスメディア高いという特徴から多分野がともに基盤を盤石にに着目して－

していく必要性があり、さらに多くの分野の人材③の参加を促していくことに期待するところであ

演題：健康教育からヘルスプロモーション活動をる。しかし、社会制度の側面から一番の担い手で促進する Learning Partner Model －がんの教育・あると考えられる自治体による行政を中心とした普及啓発の事例－

実践面では、ヘルス・コミュニケーションが「戦④略」を包含するという認識はなく、言葉自体の認

演題：人と環境に働きかけるヘルス・コミュニケー

知度も低いのが現状である。

ションの広がりこのような我が国の現状をどのように理解すべきか。もちろん、概念自体が導入されて、日が浅いということもあるであろう。ますます多様化、複雑化し、情報技術も凄まじいスピードで進歩していく私たちが置かれた現状を考えるときに、これからは、実践的な研究分野としてヘルス・コミュ― 58 ―

演者：助友裕子（日本女子体育大学）

演者：秋山美紀（慶應義塾大学）

各演者の発表が終了した後に、総合討論を行いますシンポジウムⅢ

ヘルスコミュニケーション
古今東西：日本らしいヘルスコミュニケーションのあり方を考える
かわむら

よう こ

河村 洋子
静岡文化芸術大学文化政策学部

性、人材養成と関わるコンピテンシーなどを中心【はじめに】
日本でも学会が形成され、学術大会も今年で９に多面的なディスカッションセッションが多く提回目となる。ヘルスコミュニケーション分野が萌供された。米国の特徴としては、実践的な研究が芽し着実に成長の兆しを見せていると言える。我研究機関に所属する研究者で進められると同時が国のヘルスコミュニケーションの根幹を担う人に、CDC のリーダーシップの下、他分野の専門材の多くが、欧米をはじめ他国からの知見を学び家が関わりながら、実社会でも研究に基づく戦略

ながら、日本らしい分野の土壌の育成に取り組ん的な方策を生かした政策的プログラムなどが展開でいる。先進国だけではなく、インド、東南アジ

されている。

ア、そしてアフリカ諸国などの途上国や新興国な

インド、アフリカではヘルスコミュニケーショ

どでは、社会インフラの整備が行き届かない状況

ンはエンターテイメント・エデュケーション（EE）と公衆衛生上の課題が重要であるからこそ、ヘル戦略の活用の歴史と紐付いている。米国において

スコミュニケーション分野が活躍しているというも、EE はヘルスコミュニケーションの基幹的な側面もある。そのようなプロジェクトに欧米の研戦略として、ソーシャルマーケティングなどの他究者、実践家が組織的に関わっていることも少なの戦略的フレームワークなどと同等の並びで位置

くないが、自国で力をつけながら独自の歩みを進付けられている。EE がヘルスコミュニケーショ

めている。

ンの中で重要視され重用される背景には、インド【目的】

やアフリカ、米国に共通して、それが識字そのものを含むヘルスリテラシーの低い集団へのアプ

シンポジウム全体のイントロ的な位置づけとして、先進国米国とアフリカ、インドに焦点を当て、ローチとして有効であるからである。
インドにおいては、ヘルスコミュニケーション

日本らしいヘルスコミュニケーションの基盤強化に向けて考察を試みた。

を専門とする NGO も複数存在する。また米国に【諸外国の実情】

おける Hollywood, Health & Society の Bollywood

米国はヘルスコミュニケーション先進国と言え版の展開などもみられ、最近の民間の力の成長がる。公衆衛生分野のみならず、社会学、情報技術

際立っている。アフリカでは、特に南アフリカの分野、デザインなど学際性の極めて高い研究者おSoul City Institute の活動は際立っているが、こよび実践家がヘルスコミュニケーション活動に関の団体は EE 戦略を軸に、健康から社会的な課題わっている。疾病予防管理予防センター（CDC）を取り上げるコミュニケーション活動を展開しながヘルス、マーケティング、コミュニケーション、

がら成長してきた。 インド、アフリカ諸国ではメディアをキーワードに、毎年会議を開催してい国連組織や国際 NGO が支援を提供しているが、る。その中でも 2016 年は、ヘルスコミュニケー

大学も関わり、研究の観点でも自国の人材が活躍

ションが分野として正式に「公表」されて 20 周

し始めている様子もうかがえる。
アフリカ、インド、さらに南米諸国のヘルスコ

年を迎え、学際的な特徴を前提とした将来の方向― 59 ―

シンポジウムⅢ

ミュニケーションに関する実践的な活動、理論や私は、研究としてのヘルスコミュニケーション

方法論などの研究的な知見を共有するは極めて実践に近いところにあるべきであると考Communication Initiative というインターネット

える。諸外国の発展の経緯を鑑みてもこの点は間上のプラットホームが存在する。この中で、グルー違いないであろう。そうあるためには、実践の中プがいくつか形成されて、国境をまたいでヘルスに研究者が加わるように、現場に歩み寄る必要がコミュニケーションに関してディスカッションさある。

れている。私自身も参加している一つである大学

また、そして、複雑化した「健康」「ヘルス」

関係者グループの主な関心は、人材育成である。

に関する課題に対する解決策は、多くの分野によ

最 近 の 議 論 で は、 ア フ リ カ 諸 国 で は 体 系 的 にる多面的な視点を持ってでしか解決できない。多「Developmental Communication（開発コミュニ

くの分野の専門家を巻き込むように、ヘルスコ

ケーション）」を学ぶためのプログラムがない、

ミュニケーション研究者、実践家は動いていく必というものであった。開発コミュニケーションと要があるであろう。

ヘルスコミュニケーションは、特に開発途上国の【まとめ】

コンテキストにおいて、ほぼ同義と考えられる。

ヘルスコミュニケーショ分野の発展、成熟プロ

各国からの参加者が情報を出し合う様子を傍観しセスで先行している先進国、途上国の社会的な状ていたが、アフリカ諸国におけるヘルスコミュニ

況は我が国とは異なる。日本においてヘルスコ

ケーション分野の成熟を感じたところである。

ミュニケーションの基盤を盤石にしていくには、【日本らしいヘルスコミュニケーションのあり方

日本の社会的インフラを生かしながら、現場ニーとは】ズに応じた展開が望まれ、それには研究者が現場

上述のように、諸外国におけるヘルスコミュに学ぶべく歩み寄らなければならい。さらに、ヘニュニケーションが必要性に迫られてれ、EE のルスコミュニケーションは、複雑な課題を乗り越ような具体的な戦略を基軸として大学などの研究

えるイノベーションとして戦略を提供することが者も関わりを持ちながら、発展してきた経緯を振できるように、学際性を高めていく必要があるでり返ると、我が国の状況とは全く異なる。日本にあろう。日本らしいヘルスコミュニケーションは

は、地域では行政保健師をはじめとしてヘルスコ

世界的に賞賛される素地を持っているはずであ

ミュニケーション活動を営む仕組みが社会の中にる。関心を共にする皆さんと取り組んでいきたい。

存在し、公衆衛生の向上を実現してきた。私たち【略歴】には、盤石な土台がある。

アラバマ大学バーミングハム校公衆衛生大学院でしかし、社会の変化によって今日的な公衆衛生

2003 年 に Master of Public Health、2006 年 にの課題が拡大、複雑化している。既存の方策ではPhD（in Health Education and Promotion）を取立ち行かないが、構築された行政主導の「保健活得。帰国後、ベネッセ研究教育開発センター研究動」が原則である全体の仕組みの中に、学際性を員、現国立がん研究センターがん対策情報セン取り込んでいくことが難しい。加えて、「エビデターリサーチレジデントを経て、2009 年８月かンス」の提示が求められ、実践的な保健活動を評ら 2017 年３月まで熊本大学政策創造研究教育セ

価することが求められるようになってきたが、評

ンター・准教授。2017 年４月より現職。地域や価の対象となるプログラムや・事業は少なくとも職域における健康づくり関する実践的な介入研究

ある程度「戦略的」である必要がある。戦略的とに取り組む。

はフレームワークや、方法論、理論・概念を取り込むことである。
― 60 ―（E-mail；y-kawam@suac.ac.jp）

シンポジウムⅢ

がん予防情報を効果的に普及・啓発するためのヘルスコミュニケーション－マスメディアに着目して－
みやわき

り な

宮脇 梨奈
明治大学文学部【はじめに】（Jorgensen et al., 2000）。そのため，欧米では，マ

がん死亡・罹患率低減に対し，がん検診によるスメディアは重要な役割を果たすがん情報源であ早期発見，生活習慣改善等の予防行動の有効性はると位置づけ，マスメディアの発信するがん情報十分に示されている。しかし我が国の検診受診率の内容分析や対象者のセグメントを繰り返し行

および推奨予防行動実施率は十分とはいえない。

い，マスメディアを積極的に活用したポピュレー

今後もがん罹患・死亡は増加することが予想されションレベルでのキャンペーン（Hannon et al.,ていることから，予防対策が強く求められている。

2009）も展開している。

欧米では，健康増進に必要な情報を提供し，意思【我が国でのマスメディア活用の可能性】

決定を支援するヘルスコミュニケーションが積極

ヘルスコミュニケーション戦略を構築する手が的に活用され，がん予防情報の普及・啓発や予防かりを得るためには，現状の把握が重要である。

行動・検診受診の促進においても成果をあげてい我が国のがん情報取得状況を調査したところる。
そこで本発表では，その中でもポピュレーショ

20-69 歳男女のうち過去 1 年間に何らかのがん情ンレベルでの効果的な普及・啓発を担うと考えら報を取得していた者は 46.7% であった。がん情報れているマスメディアに焦点を当て，欧米での研取得者にとっての情報源は，テレビ，新聞，イン究動向や我が国の現状を紹介しながら，我が国でターネット等マスメディアが中心であった。また，のヘルスコミュニケーション戦略を構築する手が検診や治療と比べ予防情報を取得者している者はかりを考えたい。

少ないが，予防情報を求めている者は治療情報を【欧米での研究動向】

求める者よりも多かった。我が国においてもマス

がん情報を受け取る側にとってもっとも信頼でメディアを予防情報の普及・啓発に活用できる可きる情報源は，医師・医療従事者であることが示

能性は高い。だがマスメディアに対するイメージされているが（Hesse et al. 2005; Oh et al. 2010），は，取得容易度や理解容易度は高いが，情報に対診察・面談時間は限られ予防情報を得る機会としする信頼度が低いという課題も示されている。

ては十分ではない。一方で，人々は日常的にさら【我が国の新聞におけるがん情報】

されているマスメディアから受動的にがん情報を主要マスメディアのひとつである新聞（2011

得ることが多いと確認されている（Moriarty et

年発行の全国紙 5 紙）では，5,314 件の記事でがal., 2008）。さらに，マスメディアから発信される

んが取り上げられていた。年間を通じて定期的に

がん情報は，がんやがん予防・リスクに対して人々

取り上げられる情報だといえる。しかし，がん罹の注目を集めることや（Stephenson et al., 2006），

患部位を記載する記事は約半数で，部位別記載数

認知，知識に影響を及ぼす効果が確認されているには，罹患・死亡数とも一致しない偏りがあった。

― 61 ―

シンポジウムⅢ

さらに，がん局面の記載があったのは約 1 割のみを護るよう行動を変容させていくことが求められで，その中でも予防・検診の記載は少ない現状がる。そのために，今後はマスメディア関係者とと確認された。

もに，取り組んでいく方法を検討していきたい。

【我が国の新聞におけるがん予防情報】

マスメディアの情報を実際に創出できるのは記

前述のがんを取り上げた記事の中で，予防（リ者等マスメディア関係者である。そのため，研究スクを含む）を取り上げた記事は 208 件あったが，者側の立場としては，まずは，情報を創出する（マ

食材のがん予防効果を簡潔に示す記事や，リスクスメディア）側の予防情報を取り扱う・扱わないとしての持続感染，環境汚染，放射線を扱う記事

理由，予防情報を発信することを阻害している要が多かった。生活習慣に関する具体的な推奨基準

因等を明らかにしていきたい。それと同時に，予や目安を示すものは少なく，特に飲酒，運動・身防情報の取り扱い増加や，具体的な情報の記載の体活動は，取り扱いさえも 10 件に満たなかった。

ためには，どのような取り組みが必要なのかを考

検診記事も 92 件のみで，厚生労働省の指針が示えていく必要がある。さらには，物語性のある情す 5 部位の検診であっても対象年齢や受診間隔を報内容が，実質的かつ効果的な公衆衛生上のメッ示す記事は数件であった。これらのことから，国セージとなる（Hinyard, et al., 2007）ことも示さ

民ががん予防のためになすべき行動や，検診対象

れていることから，報道だけではなく映画・ドラ者であることを自覚するには発信されている情報

マ・アニメ等ストーリー性のあるメディアコンテ

が十分ではない可能性があると考えられる。

ンツの中に取り込んでいくことも検討課題のひと【今後の検討課題】

つとしていきたい。

がん情報を受け取る側，発信する側，双方の現状をふまえると，がん予防情報は潜在的ニーズが【略歴】

あるにもかかわらず，主情報源のマスメディアが2014 年

研究助手

発 信 す る が ん 予 防 情 報 は 少 な く， 受 発 信 間 にギャップがあるのではないか。このギャップを埋2016 年の発信する情報の信頼性向上も重要な検討課題である。さらには，我が国のがん対策として，マス
メディアを活用したヘルスコミュニケーション戦
略を構築していくためには，具体的な予防方法・
推奨基準値・リスクへの対処方法や，推奨検診とその対象者を示す等，発信するメッセージを工夫
し，予防行動を促すような内容にしていくことも重要である。
【今後の展望】
今後，一人でも多くの国民が適切な情報を取得
し，それをもとに正しく判断し，自分自身で健康― 62 ―

早稲田大学スポーツ科学研究科
博士課程修了めるべく，マスメディアでのがん予防情報の取り扱いの増加が期待されるが，同時にマスメディア

早稲田大学スポーツ科学学術院

2017 年

明治大学文学部

専任講師（E-mail；rina_miyawaki@meiji.ac.jp）

シンポジウムⅢ

健康教育からヘルスプロモーション活動を促進する
Learning Partner Model －がんの教育・普及啓発の事例－
すけとも

ひろ こ

助友 裕子
日本女子体育大学体育学部【はじめに】

来のサービスの多くが展開されていた平日日中な

近年のわが国の健康教育・ヘルスプロモーショ

どに健康教育機会が得られなかったりした地域住ン関連予算は疾病予防のそれとともに削減傾向に

民へも、知識を普及させることのできる可能性があり、いかに分野横断的にヘルスプロモーション

示されたのである。

プログラムの価値を関係者間で共有することがで【がんの教育・普及啓発】

きるのか、その方法論を構築することは課題であ

我が国で国民の 2 人に 1 人が生涯のうちに罹患る。そこで、本報告では、がんの教育・普及啓発

すると言われるがんの対策では、2006 年の法制における Learning Partner Model（以下、LPM）

定を経て、がん医療の環境整備はもとより、社会の適用事例を取り上げ、健康教育を通じた知識を的な課題を解決するための分野（小児がん、がん

国民に普及させるための手立て、ひいてはヘルスの教育・普及啓発、就労支援）を盛り込んだ第二プロモーション活動の具体例を紹介し、その方法

次がん対策推進基本計画（2012 年改定）による論の一端を示したい。

施策が推進されている。まもなく改定される第三【LPM とは何か】

次がん対策推進基本計画（2017 年 6 月頃策定見LPM とは、科学的根拠に基づいた学習知識が、込み）でも、引き続き社会的課題を掘り下げた施

日常的な文脈において人から人へ伝達される一連策が盛り込まれるよう厚生労働省がん対策推進協のプロセスである（助友他：2016）。LPM を用い

議会において議論されている。

た先行研究によると、健康教育講座の学習内容をこのようなわが国のがん対策において、健康教

家族や友人（学習パートナー）に伝達することが育・ヘルスプロモーション分野の果たす役割は大求められた受講者の知識や態度が向上するとともきい。特に、2012 年計画の策定後、子どもを対に、講座を受講していない学習パートナーにも同象としたがんの教育については、文部科学省の委様の変化が見られることが確認されている

託事業による日本学校保健会での検討、さらには（Navarro, et al.：2007）。さらに、ここでの学習パー

2013 年からの 3 年間にわたる文部科学省がんのトナーは、専業主婦や自営業の多い受講生と異な教育総合支援事業などが実施されている。今後、り、会社員の割合が高く、日頃地域の保健事業に普及啓発分野に関しても、一次予防から三次予防

関与できないことの多い集団であることが明らか

まで、切れ目のないがん対策情報の普及が行われとなっている。つまり、この研究から、健康教育

ることが予想される。

事業を介して地域の健康水準を向上させるために【学校におけるがん教育】

は、講座を受講しに来るような関心の高い地域住報告者らは、子ども向けおよび教員向けがん教

民だけでなく、それほど関心が高くなかったり従

育用教材の開発にあたり、その有用性を評価する― 63 ―

シンポジウムⅢ

ために、LPM の枠組みを適用して、児童ならびのみに見られた。このことから、講座受講者に対に保護者を対象とした授業前後の質問紙調査を実し、単に講師のパワーポイントハンドアウトを提施した 。すると、児童については事前事後間で供するだけでは、講座を通じて知識を普及させる

知識と態度の各項目間の回答割合に差が見られことは難しいことが示された。しかし、人々は学た。さらに、保護者の知識についても同様の傾向

んだ知識を誰かに伝えたいと回答しており、そのが見られたことから、家庭における発展的な学び思いに応える事業の工夫が必要である。

が生じている可能性も示唆された。また、研究班

さらに、わが国の伝統的なヘルスプロモーショの設立当初より実施された別の授業後の自由記述

ン活動であり「地域活動の強化」の主軸ともいえでは、父親や母親などの家族に対して「がん検診、る行政事業協力型保健ボランティア活動（奥野：早期発見の大切さ」を伝えたいと回答している児2008）もまた、early adaptor であろう。活動成童が多いことも特徴的であった 。授業で用いら員の高齢化や活動実態の形骸化などの問題点が指れたワークシートをみると、学習したことにより摘される一方で、その価値を知っている行政担当

育まれた思考力を表現するために、保護者へ手紙

者はジレンマを抱えているように思われる。今後、を書いたり、保護者のコメント欄を設けてそこにLPM を適用し、当該事業評価のあり方を検討す

記入を求めたりする宿題を課す学校が多かったこ

ることが課題である。

とが確認されている。

【まとめ】【地域における成人向けがん教育】

本報告では、健康教育からヘルスプロモーショ

子どもへのがん教育によって、学習パートナーとン活動へと発展するプロセスの一例として、がんなる保護者の知識向上が確認されたことから、報告の教育・普及啓発分野における子どもと成人それ者は、同様のがん教育を地域における成人向けに行

ぞれを対象とした LPM 適用事例を紹介した。今うことによる知識の普及効果を検証している。

後、がん以外の社会的課題についても LPM の適

Rogers のイノベーション普及モデルを援用す用可能性を検証し、ひいては学んだ知識を重要なると、健康教育・ヘルスプロモーション事業を行他者へ伝えたいという early adaptor のリーダー

う自治体担当部門は革新者（innovator）で、そのシップにより、健康社会創造の糸口を見いだして事業に参加する関心の高い地域住民は早期採用者

いきたい。

（early adaptor）である。住民の社会的ネットワー
クを好ましい情報伝達という観点から LPM に着【略歴】

目すると、early adaptor である受講者が、いかに2007 年

身近な 早期追随者（early majority）に学習内容を伝達できるかが、地域におけるヘルスプロモー

順 天堂大学大学院医学研究科博士課程修了

2008 年

ション活動の効果的な推進に重要である。

国立がんセンター（現 国立がん研究センター） リサーチレジデント

そこで、自治体の市民向け講座において、LPM

2011 年同を用いて、受講者とその家族・友人（LPM でい2013 年

日本女子体育大学体育学部

う学習パートナーであるが、当該事業では知識を2017 年同共有することは強制していない）に講座前後で質問紙調査を実施したところ、知識の向上は受講者― 64 ―

研究員
准教授

教授

（E-mail；suketomo.hiroko@jwcpe.ac.jp）

シンポジウムⅢ

人と環境に働きかけるヘルスコミュニケーションの広がり
あきやま

み き

秋山 美紀
慶應義塾大学環境情報学部【はじめに】

研究所のがん健康格差を減らすコミュニティネッ

ヘルスコミュニケーションは、研究者や実践家

トワークプログラム等が、コミュニティの当事者（保健医療専門職だけでなく草の根の市民活動まが研究班に参加する研究に大型助成をするようにで含む）が様々な学問領域を越えて行う「インターなった。このような協働型の研究アプローチを指ディシプリナリー」な実学である。公衆衛生分野

す「コミュニティ参加型研究（CBPR）」というのヘルスコミュニケーションの実践と研究は、こ言葉も浸透しており、米国では多くの公衆衛生大れまで自己効力感や行動ステージなどの社会心理学院がこの授業を設置するようになっている。

的要因に関する多くの蓄積を生み出してきたが、

CBPR が目指すのは、コミュニティの構成員自身

近年はポピュレーションレベルでより大きな効果が、起きている現象についての知識や理解を深め、を上げ、それを持続させる方法に関心が集まってさらに得られた知識を介入や政策形成に統合している。とりわけ人とそれを取り巻く環境の相互作

い く こ と で、 コ ミ ュ ニ テ ィ 構 成 員 の 健 康 や用に着目し、環境要因に多層的に介入する「エコQuality of Life が向上していくことであり、このロジカルモデル」を用いたコミュニケーション戦

全プロセスにおいて、ヘルスコミュニケーション

略はその中核をなすものである。

の知見が総動員されている。コミュニティの構成

本稿では、健康課題を抱える脆弱層を取り巻く員、様々な組織の代表者、多分野の研究者等が対環境を改善するために、人と環境の相互作用をデ等なパートナーシップでアプローチする CBPR

ザインし評価していくヘルスコミュニケーションを用いた成果としては、デトロイト市の環境改善の研究および実践のトレンドや方法論について、による貧困層の身体活動や食生活の改善をはじ

国内外の具体的事例も交えながら論じていく。

め、北米や豪州などからも数多く報告されている。

【コミュニティとともに行う実践と研究】

筆者らが、山形県鶴岡市で 10 年にわたって取人々の健康に関する問題がより複雑化している組 ん で き た「 か ら だ 館 」 プ ロ ジ ェ ク ト（htt://

昨今、研究者、実践者、コミュニティの構成員ら

karadakan.jp）も、公共図書館を拠点に住民参加

がパートナーシップを組んで、人々が直面する課の学びの場をつくる活動に始まり、ヘルスコミュ

題をともに理解し、協働して解決策をつくり実行

ニケーション理論を援用しながら住民が当事者としていく重要性が認識されるようになっている。

なれる仕掛けづくりや、インフォーマルな資源を集団間（こと欧米においては人種や民族間）の不地域に育てていくことを目指して活動している。

平等といった問題には社会的、環境的な要因が複CBPR は我が国の地域包括ケアの推進との親和性

雑に相互作用することが知られる中、特にこの過も高いが、その際には「地域」を単なる地理的範去 10 年で「コミュニティ参加型」の研究アプロー

囲「region」として捉えるのではなく、「community」

チは急速に意識されるようになり、たとえば米国

すなわち連帯や相互扶助という感覚を含む単位と立衛生研究所の予防研究プログラム、米国立がんして捉えてアプローチしていくことが、課題解決― 65 ―

シンポジウムⅢの糸口になるだろう。例えば行政区という管轄でクルは一方向的ではなく双方向に行き来するこ

保健活動を一律にやろうとしてもうまくいかず、と、論文等による報告は各フェーズにおいても行

より小さな地区単位で、地域特性や文脈を尊重し、うべきといったことを推奨してする。つまり、新そこにある人的資源、社会資源を発掘しながら、たなエビデンスを「つくる」過程と「つかう」過

住民を巻き込んで活動を展開することで効果が上

程は、時間軸的にも別次元とは限らず、介入対象

がっていることも報告されている。

となる地域や組織の文脈や特性を考慮しながら両【健康政策形成とコミュニケーション】

者が並行して行われるということもあるという見欧米諸国が日本に比して活発なのは、社会シス解である。むしろ同時に進めることで、得られるテムを変革していくアドボカシーの領域であろエビデンスをどう使いこなすかの視点が得られやう。 米 国 の 公 衆 衛 生 大 学 院 の「Health

すいとも考えられる。

Advocacy」の授業では、健康政策を好ましい方

さらに当該分野の研究者が検討すべき課題とし向に変えるために、どのようなステークホルダーて、①どのような組織体制・連携体制を構築すべにどのような働きかけを行っていくべきか具体的

きか、②特に脆弱性の高い住民が必要とする情報な戦略と戦術の立て方を教えている。

へのアクセスをどう実現するか、③コミュニティ

筆者が今年 3 月まで過ごしたカリフォルニア州のエンパワメント、④研究者としての役割やスタバークレー市では、糖分を多く含む甘味飲料に税

ンス、といったこともあろう。

金をかけるいわゆるソーダ税法案が、全米の他自【まとめ】

治体に先駆けて 2014 年 11 月に可決された。糖尿ヘルスコミュニケーションの醍醐味は様々な分病をはじめとする生活習慣病の発症率がアフリカ野の知見を総動員して、対象者とそれをとりまく系やラテンアメリカ系を中心とする低所得者層

環境、ひいては社会制度までを変革するためにコ（子どもを含む）において高い理由として、コー

ミュニケーションを戦略的にデザインするというラなどの安価な甘味飲料を彼らが幼少期から多くことである。特に、人とそれを取り巻く環境との飲んでいるという実態がある。脆弱性の高い集団相互作用に働きかける「エコロジカルモデル」ををとりまく環境を改善しようとする市民団体や消念頭に、多層的な健康活動の取り組みが展開され費者団体、公衆衛生の専門家らが、対する大企業ていくことが求められており、そのためには我がとそれが支援する団体等に対抗して、キャンペー

国においてヘルスコミュニケーションの裾野をさンやロビー活動を繰り広げ、政策が動いたというらに広げていくことも課題であろう。

一例である。

【略歴】【効果のある戦略づくりと検証に向けて】

博士（政策・メディア）慶應義塾大学（2006 年）

実験室と違って実社会における実践には、多く

博士（医学）慶應義塾大学（2015 年）の変数が混在し、それらが複雑に絡み合って結果2010 年

慶應義塾大学総合政策学部准教授に影響する。地域介入のような “ 複雑さ ” を伴う2012 年

同

環境情報学部兼政策メディア研究

研究（Complex Intervention）を実施し評価する

科准教授

際の「質」を確保するために、英国の Medical

2017 年

同

環境情報学部兼政策メディア研究

Research Council が出したガイダンスには、内的科兼健康マネジメント研究科 教授

妥当性のみならず一般化可能性や外的妥当性も確保すること、プログラム開発、評価、実施のサイ― 66 ―（E-mail；mikia@keio.jp）

実践報告・荒尾賞発表会

実践報告・荒尾賞発表会

実践報告・荒尾賞発表会開催にあたって
ふく だ

福田
まつした

松下

ひろし

洋（順天堂大学医学部総合診療科・ワークショップ世話人）

むねひろ

宗洋（獨協医科大学医学部公衆衛生学講座・ワークショップ世話人）

荒尾賞は、これからの健康づくりの社会的成果

ショップでご発表いただく５題を選出させて頂きを上げるには、これまで以上に研究と実践の連携ました。選考基準は実行委員会で議論し、以下のが重要という意図のもと、本学術大会のみの実践点に注目し総合的に評価しました。

報告の賞として企画しました。

１）現場での問題把握の方法

第１回目の実行委員会後、学術大会長と当ワー

２）組織内での問題の共有の程度

クショップ世話人のブレインストーミングからこ

３）問題解決にむけた活用実践の内容の企画が生まれました。健康教育・ヘルスプロモー

４）他の現場への応用可能性

ションの主役は現場であり、現場からの情報発信選ばれた５題はいずれも、地域・職域・学校のが活性化することが非常に重要であると考えま

現場において、健康問題の把握、情報の共有化、す。現場から多くの情報発信が行われることで、具体的な活動のアイデアなどの点で高く評価され実践者と研究者の連携・協力が推進され、各現場た演題です。

での課題や到達点について情報共有や議論ができ

実践報告は、高度に構造化された研究報告に比べ、るのではないか、そんな願いがこの企画には込め

望ましい発表の方法や記述の仕方についての知見がられています。

不足しています。今回のワークショップを通じて、2016 年 12 月 26 日には、実践報告セミナー「あ他分野の優れた良好実践の内容が共有されるだけでなたの実践活動を学会発表しませんか ? ２時間でなく、どのような実践報告が活動内容を伝え、学び学べる実践報告のコツ」を開催しました。（右下が得られるのか、報告の手法を考察することにもつ写 真、http://www.2017-26nkkg.jp/images/pdf/

ながると思います。さらに各現場で奮闘する実践者

jisensemina161226.pdf）と研究者が出会い、本来の狙いである実践者と研究

実践報告のつくり方や、先輩発表者からの良好者の多岐にわたる連携・協力が推進されれば、企画

実践の紹介、演題登録ワークショップなどを行い、者として大変嬉しく思います。

学術大会への発表を喚起しました。多くの方が参（E-mail；hiro----@kt.rim.or.jp）

加して下さり、よりよい実践報告とは何かについて、皆で学び、議論することができました。その成果もあり、過去最高となる約 50 題の実践報告
エントリーがありました。
エントリーされた演題の中から、学術大会長、ワークショップ世話人及び地域・職域・学校分野からの専門家各１名からなる審査委員により、演題についての査読・評価を行い、本日のワーク― 69 ―

一般演題（実践報告・荒尾賞発表会）

（AO-1）

高校生へのヘルスリテラシー向上の取組報告―家族や市民への波及効果と今後の課題―
かさはら みか○笠原美香 1）、吉池信男 2）
1）五所川原市福祉部，青森県立保健大学大学院、2）青森県立保健大学大学院【目的】県の「未来を変える元気事業」（平成 26

康の考えや行動に変化があったと回答した．

～ 28 年度）を活用し，「学生発平均寿命アップ実

3 年目：76％が周囲に健康情報を伝達，62％が健

現プロジェクト事業」を実施した．目的は，当市

康の考えや行動に変化があったと回答した．

の次代を担う高校生のヘルスリテラシー（以下，

3．家族への波及効果についてHL）を高め，波及効果で家族，地域全体の HL

1 年目：参加者の保護者の 20％は子どもの行動変の向上をさせ，G 市の平均寿命の延伸を図ること

容に気づいていた．

である．

2 年目：36％が子どもの変化に気づき，31％が知【活動内容】高校生が健康の維持・増進に関するり得た情報を他者に伝達した．

知識を学び，地域の健康課題解決に向けた健康づ

3 年目：48％が子どもの変化に気づき，52％が知くりのアイディアをポスターにまとめ，来場者（一り得た情報を他者に伝達した．

般市民）が関心と満足度という観点から投票を

4．市民への波及効果について行った（ミニミニ保健師アイディアコンテスト）．

投票した来場者は，1 年目 303 名，2 年目 348 名，

市の産業まつりとタイアップし，全天候型多目的3 年目 373 名と増加し，特に無関心期の者が増えドームを会場とした．

た（図 1）．

アイディアづくりに向けたサブ事業として，①
ワークショップ（健康食と栄養士のミニ講話付），②バスツアー（食の探検，ノルディックウォーク
体験），③スタンプラリー（市の保健事業への参加，
学生健診含む）を実施した．それらの参加状況に応じて所定のポイントを獲得した参加者には，インセンティブとして市独自の「ミニミニ保健師認定書」を発行した．

図 1：2 年目（平成 27 年），3 年目（平成 28 年）【活動評価】1．生徒の参加人数と参加校の来場者における行動変容ステージ

1 年目：40 名（3 年 15 名，2 年 24 名，1 年 1 名，

投票した理由としては，内容に関心，わかりや

女子のみ），7 校中 2 校

すい，共感したから等であった．無関心期を含む

2 年目：58 名（3 年生 6 名，2 年生 52 名，うち男市民が，投票という主体的な参加を通じて，ポス

子 4 名），11 校中 3 校

ターの内容を吟味しながら，地域の課題解決につ3 年目：44 名（2 年生 40 名，1 年生 4 名，うち男

ながる健康情報を得たこと，さらには次年度の市

子 1 名），11 校中 3 校

民提案型事業として，「平均寿命アップ！地域の2．生徒の HL について

元気・健康づくり支援」の企画が市民から申請さ1 年目：参加者の 84％が周囲に健康情報を伝達し，れたことは，本事業の成果と考える．
【今後の課題】

75％が事業参加後，健康についての考えや行動に

1．高校生への介入方法，2．アウトカム評価につ変化があったと回答した．

いて

2 年目：61％が周囲に健康情報を伝達，65％が健（E-mail；m-kasahara@city.goshogawara.lg.jp）― 73 ―

（AO-2）

大学教職員におけるストレスチェックの実施と今後の課題
い とう かなみ○伊藤佳奈美 1，2）、福田洋 3）1）順天堂大学本郷、2）お茶の水キャンパス健康管理室、3）順天堂大学医学部総合診療科【目的】2015 年 12 月より自らのストレス状況のよる面接指導を申し出た教職員は決して多くはな

気づきや職場環境の改善を目的としてストレスかったものの、健康管理室での年間面談件数は増

チェック制度が開始され、その活用が期待される。

加し、ストレスチェックの実施により、健康管理

医療従事者は日常的に多くのストレスに曝されて室の位置づけや認知度の向上にもつながったと考いるが、自身の健康は後回しになりがちであり、えられる。一方で、学内関係者でストレスチェッ

医療機関でも例外ではない。本報告では、学内にクを全て実施していることから、教職員が正直に病院が併設されている大学教職員におけるストレ

回答できていなかったり、医師による面接指導及スチェックの実施と今後の課題について報告すび保健師面談につなげられなかったケースも見受る。

けられた。今後は、外部 EAP 機関との提携の検【活動】都内 A 私立大学では、メンタル不調に陥討や、健診事後措置や過重労働等の健康管理施策

る教職員への対応に苦慮してきたことから、①自の枠組みのいずれかで関わる機会を設けて継続的身のストレスを「見える化」し、セルフケアの強に支援する等、体制を構築していきたい。

化を図る、②職場の実態把握に努める、を目的に

また、集団分析の結果返却方法や研修内容の見掲げ、2013 年度より職業性ストレス簡易調査票

直し等についても現場のニーズを把握しながら検（57 項目）を実施した。今回のストレスチェック

討を重ね、個人と組織の健康度が向上されるよう法制化に伴い、より良い方法でストレスチェック

職場環境改善に努めていきたい。

が継続できるよう関係部署で協議を重ね、安全衛生委員会で調査・審議を経たのちに 2016 年の春
季健康診断時よりストレスチェックを実施した。
準備の段階で特に注力したのは、教職員への周知徹底である。一般職向けには、全教職員の受講が義務づけられているセーフティーレクチャーや
e-learning、ニュースレターを発行し、ストレスチェックの概要について説明を行った。管理職向けには、管理職セミナーや医局長会等の既存の研修・会議の中でストレスチェックの概要のみならず、結果の見方についても説明を行った。また、教職員の負担を軽減するため、調査項目や調査用
紙は前年度と変更せず、全て健診セットの中に同封して一度で終わるように配慮した。集団分析については、初年度は職場全体・性別・年代別・職種別の結果のみを安全衛生委員会で報告した。
【評価と課題】初年度のストレスチェックの受検
率は 95% を超え、前回の受検率を上回る結果となった。また、高ストレス者と判定され、医師に― 74 ―（E-mail；kitou@juntendo.ac.jp）

（AO-3）

ストレスチェックを実施しただけで終わらせない！
お手軽に始める職場改善ディスカッションのススメ
くすもと まり○楠本真理、渡瀬真梨子
三井化学株式会社袖ケ浦センター健康管理室【目的】ストレスチェックの実施に伴い、当社で事業所内の全 30 職場でディスカッションが行も仕事のストレス判定図とメンタルヘルス風土尺

われた。実際に職場が実施した内容として最も多度（WIN）の 2 つの指標を用いた集団分析を行い、かったのは、WIN を用いたディスカッションで、結果の良好な職場のもつ特徴を聴取して他職場に

11 職場で実施された。これは、職場の良い所と紹介する「グッドプラクティスの水平展開」等を課題を振り返り、その課題の解決策を検討するも行なっているが、職場環境改善としてはまだ十分のである。その他には、「コミュニケーション向とは言えない。また標準的な職場環境改善の取り上のための工夫」「活気ある職場とは？」「仕事を組みを行うことは、職場側も支援側も負担が一時

楽しいと感じる時」「気分転換の方法」等、集団的には増加することが懸念され、導入のハードル

分析結果を用いずに実施した職場も多かった。
「上が高い。そこで今回は、なるべく職場に負担をか

司と部下とで分け、お互いが何を考えているかをけず、やらされ感なく、活気ある職場づくりにつ考える」といった職場独自で考えたユニークな取なげることを目的とした取り組みを実施したのり組みもあった。これらのディスカッションの中で、紹介する。

で、上司と部下の関係性の向上のための行動や、【活動内容】当社では、安全と衛生について、全

職場内の周辺業務の整理、業務の進捗管理方法の社の方針および事業所全体の計画に基づき、各職改善など、具体的な改善へとつなげた職場も複数場で計画を立てて取り組む仕組みがある。また、見られた。

演者が勤務する事業所では、各職場で毎月、少人【活動評価】アンケートによると、「ディスカッショ

数で安全に関するディスカッションを行う仕組み

ンをやってよかった」が 67％、「働きやすい職場がある。2015 年度の衛生委員会でストレスチェッにすることや、職場の雰囲気を良くすることに役クに関する審議を行う中でメンタルヘルスへの関立つ」が 65％であった。また、既存の安全の活心が高まり、労働組合から、職場でメンタルヘル動を活用したことにより、導入がスムーズで、活スについて話したいという要望があった。そこで、動による職場の負担感の軽減につながったと考え

2016 年度の年間計画に「メンタルヘルスに関する。継続実施の希望の声も多く、2017 年度も継る小人数ディスカッション」を行うことを掲げ、続することとした。

前述の安全に関するディスカッションの枠を用い【今後の課題】職場での事前準備や導入方法の違て、メンタルヘルスについて職場で話すことを計いにより、参加者の効果の実感には差があった。

画した。

職場や担当者により、温度差が出たともいえる。

ディスカッションの導入にあたり、WIN を用

今後、次年度のストレスチェック集団分析結果といた職場環境改善研修のほか、健康管理室より、の比較等による効果の評価と合わせ、職場主体で集団分析結果を用いないテーマの例も示し、また、より効果的な活動を行なえるよう、さらなる支援

集団分析のフィードバックの際に、職場の状況に内容の検討が必要である。

合わせたテーマの提案を行った。ただし、テーマ（E-mail；mari.kusumoto@mitsuichemicals.com）の選定や実施方法については、各職場が主体となって進めることを基本とした。

― 75 ―

（AO-4）

高齢市民サポーターによる栄養（食と口腔機能）・運動・社会参加の包括的簡易フレイルチェック
たかはしきょう○高橋競
東京大学高齢社会総合研究機構【目的】

ら、市民による、市民のための地域活動を実践している。

健康寿命の延伸に必要なものとは何か？これは、超高齢社会を迎えた我が国のみならず、高齢【活動成果】

化の進む世界中の国々に共通した地球規模の課題

平成 27 ～ 28 年度、千葉県と神奈川県においてである。私たちは虚弱（フレイル）の早期発見とフレイルサポーターが 159 名養成され、フレイル

予防こそが鍵であると考え、千葉県柏市等においチェックが 102 回実施された。参加した地域在住て、行政機関や地域住民を巻き込んだフレイル予

高齢者は 2,000 名を超え、意識や行動の前向きな防活動に取り組んでいる。今回、活動の概要と最変化が観察された。また、千葉県柏市においては、新の動きについて報告することを目的とする。

「柏フレイル予防プロジェクト 2025」という最上【活動内容】

位組織が編成され、市役所内の関係部署だけでは

千葉県柏市における大規模高齢者縦断調査（柏なく、医師会をはじめとする専門職能団体、社協、

スタディ）で得られた知見を発展させ、「栄養（食市民団体等、オール柏のチームでフレイルチェッと口腔機能）
・運動・社会参加の包括的簡易フレ

クを基盤としたまちぐるみのフレイル予防活動を

イルチェック（以下、フレイルチェック）」を開展開する基盤が構築された。フレイルチェックと発した。これは、簡易評価法を用いて、地域在住

既存の介護予防事業との連携強化による相互活性

高齢者がより早期（日常生活に大きな支障をきた化、各専門職能団体や社協等におけるフレイル予していない段階）に軽微なフレイルの兆候に気づ

防概念の浸透、行政による部署横断的な活動によき、最終的には自分事化をすることを目指したもるフレイル予防に資する地域資源の見える化促進のである。下腿を自分の指で囲みサルコペニアのといった効果が生まれつつある。

リスクをみる「指輪っかテスト」や 11 項目の質

【今後の課題】

問からフレイルやサルコペニアのリスクを調べる

今後、介入プログラムの開発と効果検証、参加「イレブン・チェック」、簡易機器による滑舌や握者やフレイルサポーターの意識及び行動変容の詳力、四肢骨格筋量等の計測、簡易ロコモチェック、

細な評価、産官学による連携、一連の活動のモデ

心理社会面にかかる質問紙調査を実施している。

ル化と広域展開が必要である。

ヘルスリテラシーの高い者だけではなく、地域の様々な高齢者が自由に気軽に参加できることを目指し、市民にとって身近な地域サロン等を実施場所としている。また、フレイルチェックは、私たちが養成した高齢市民サポーター（以下、フレイ
ルサポーター）により担われている。フレイルサ
ポーターは、活動のシンボルである黄緑色のシャツに身を包み、プログラムの進行や機器を使った測定を任されている。自分自身の健康増進に役立
つ知識や刺激、そして社会貢献の手応えを得なが― 76 ―（E-mail；k.takahashi@iog.u-tokyo.ac.jp）

（AO-5）

大人のための健康サロン「らくティブ」のチャレンジ～今までにない、地域や高齢者とともに生き・支える新規事業～
たか や のぞむ○髙家望
東急不動産株式会社・株式会社東急スポーツオアシス【背景とねらい】

ダ ー と Win-Win3． ス タ ッ フ（ 健 幸 生活サポー

類を見ない超高齢社会の日本。高齢者の健康長寿ター）の親身な支援と相談 4．科学的根拠に基づや全ての世代が持続的に健康であり豊かな社会をくフィットネスクラブ監修の多様なプログラム実現するために、高齢者支援のあり方や高齢者を5．無理ない個人にあわせた参加 6．交流と居場

取り巻く社会のあり方を創造する変革期を迎えて所づくり 7．日常生活動線内で生活の一部～買いいる。民間企業のヘルスサービスプロバイダが取物ついでに健幸づくり 8．敷居の低さ

り組む、新しい地域・高齢者支援ビジネスやモデ○現状と取り組み重点：・参加者には一定の成果

ルとしての新規事業の開発と展開・社会実装につと高い満足度 / 参加率・スタッフはやりがいと資いて実践報告し、よりよい健康長寿や人々の自分質向上の場に・多様な背景や個性 / 保有リスクをらしい健康と幸せを支えるにはどうすればいいか

ふまえた安全管理 / 信頼構築と支援・丁寧かつ時考えたい。

間をかけ継続した販促 / 営業・安定した人材確保【事業の概要と展開】

や育成・事業の評価検証と効果的モデルの標準化●地域・スーパーの中に小規模の健康教室サロン構築（営業 / 運営 / プログラム）（スタジオとラウンジ）【今後の展望】～大人のための健康サロン「らくティブ」～

シニアと街・企業をつなぐプラットフォームへ○ねらい：地域・高齢者の健康長寿と幸せ●地域・社会貢献と事業成長の両立○考え方：健康～病気・要介護の間の多様なステー●自治体・医療機関や地域資源・団体との連携

ジの健康長寿にリーチ、シームレスな支援。

●フィットネスクラブ退会者・シニア住宅入居予○使命：「誰にでも手に入る健幸を」備群・健康～病気・要介護の間の受け皿○ターゲット：アクティブでなく要介護状態でも●駅商業施設出店と鉄道沿線の健康価値向上

ない、身体機能の低下があり健康の取り組みに敷●高齢者向けビジネス企業との連携

居や面倒・気後れ・あきらめのある高齢者。

●ヘルスサービスプロバイダとしての進化○場所：大手スーパー内（東京都北区）●自助・共助・公助のそれぞれに貢献する事業○施設：ミニスタジオとラウンジ（40 坪）●未来の高齢者支援・地域づくりのあり方創造○主なプログラム：筋力向上・ロコモティブシン【まとめ】

ドローム予防（パワトレ）
・関節痛の緩和・予防（か本事業は途上であるが、実践を通じ徐々に一つのらだケア）
・認知機能向上（脳活ウォーク）ほか

あり方が見えつつある。地域や高齢者とともに生運動や学びの内容。1 クラス 60 分（プログラム

き・支えるものにすべく試行錯誤と展開を継続し、＋お茶会）・1 日 5 クラス程度実施。

社会的成果をもたらす健康づくりを実現したい。

○開業：2016 年 11 月 ･1 店舗

対象者を主体に敬意と労い・感謝とともに誠実に○会員構成：120 名・平均年齢 75 歳・男女比 3:7・

真摯に取り組み、これからも一人でも多くの人々

半径 2km 圏内在住がほとんど。

の自分らしい健康と幸せ・健康長寿をめざして心○特長：1．健康長寿 3 本柱（運動・栄養・交流）を込めて最善を尽くしたい。

をワンストップで実提供 2．全てのステークホル（E-mail；nozomu_t@hotmail.com）― 77 ―

一般演題（口演）

（O-1）

都道府県における身体活動促進に関する政策の策定・実施状況の検討－保健・スポーツ部門の取り組みの現状調査－
たけ だ のり こ○武田典子 1）、種田行男 2）、井上茂 3）1）
工学院大学教育推進機構、2）中京大学工学部、3）東京医科大学公衆衛生学分野【緒言】現在、身体活動推進に関する政策面のア評価に関する項目であった。本研究では、保健部

プローチが国際的に注目されている。2004 年の門とスポーツ部門の結果を分析した。

世界保健会合において、身体活動を推進するため【結果】調査対象全体は 282 部門であり、全体のの世界的な戦略として、各加盟国が国内向けの政回答数（回答率）は 202（71.6%）であった。そ策と行動計画を策定することが推奨された。このの内、保健部門は 47（100%）、スポーツ部門は

よ う な 考 え 方 に 基 づ い て、WHO Europe の42（89.4%）であった。保健部門では、行動計画

HEPA Europe（HEPA; Health Enhancingに記載されている具体的内容として、「普及啓発Physical Activity）のグループは、『健康増進ののための情報提供（運動の知識）」、「人材の活用・ための身体活動に関する国の政策を監査するため育成」、「普及啓発のための情報提供（場所・機会）」の ツ ー ル（HEPA- Policy Audit Tool; HEPA-などが多く挙げられた。実施については、「普及PAT）』を開発した。HEPA-PAT の目的は、各啓発のための情報提供（運動の知識）」、「人材の国の身体活動政策とその実施について明らかにす

活用・育成」、「イベント開催」などは計画を策定ることと、国家間の相違点や成果を比較することした都道府県の半数以上が実施しているが、「総で身体活動推進に有用な情報を共有することであ合型地域スポーツクラブの活用・支援」や「運動る。

施設、公園の整備・活用」などの環境に対する計

我々はこれまでに HEPA-PAT 調査票を日本語画の実施率が著しく低かった。スポーツ部門では、に翻訳し、調査を実施した（Oida，2015）。結果、2012 年に策定された「スポーツ基本計画」に基政策を実施しているのは地方自治体であり、実施づいた行動計画が策定されており、子どもに対すの現状を明らかにするためには地方自治体への調るアプローチ（学校や地域、保護者など）やライ査が不可欠であることが分かった。そのため、本フスタイル別アプローチ（普及啓発活動やスポー研究では、都道府県の保健部門とスポーツ部門を

ツ関連団体との連携など）、そして間接的アプロー

対象として、身体活動政策の策定・実施状況を明チ（人材育成、スポーツ環境の整備など）が行動らかにすることを目的とした。

計画として策定されていたが、具体的な実施が報【方法】HEPA-PAT 調査票をベースにして、地告された例は少なかった。

方自治体の政策（行動計画）の策定と実施を把握【結論】保健・スポーツ部門は都道府県の身体活

す る た め の 調 査 票 で あ る L-PAT（Local-PAT）

動政策の策定において中心的な役割を担っていを新たに開発し、全国 47 都道府県の身体活動促た。しかし政策の実施や、都市計画や交通などと進と関連のある 6 つの部門（保健、スポーツ、教の多部門連携が今後の課題として浮かび上がっ

育、都市計画、交通、環境）を対象として調査をた。
（E-mail；noriko@cc.kogakuin.ac.jp）行った。調査期間は 2015 年 8 月から 2016 年 3 月であった。調査内容は①行動計画の策定に関する項目（身体活動促進に関する行動計画の策定、部
門・組織間の連携など）、②行動計画の実施に関する項目（実際に行われた事業や活動など）、③― 81 ―

（O-2）

事業場での運動の取り組みに関連する要因―組織の運動ステージに合わせた働きかけ―
かわまた かよ○川又華代 1）、甲斐裕子 2）、金森悟 3）、楠本真理 4）
東京大学医学部附属病院 22 世紀医療センター運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座、
1）2）公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所、
3）伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 / 東京医科大学公衆衛生学分野、
4）三井化学株式会社健康管理室【緒言】職域において従業員の運動を促進する取動の取り組みに関する話題が出る，従業員から運り組みは，あまり実施されていない．個人の行動

動の取り組みをやって欲しいという声がある，健変容におけるステージ理論を組織に応用し，より

康管理部門のスタッフ以外で運動の取り組みを推高いステージに進む要因を検討することで，運動進するキーパーソンがいる，などであった．関心の取り組みを推進できるのではないかと考えた．

群と実施群との間では，事業場に運動の取り組み

そこで本研究の目的は，事業場における運動の取の前例がある，健康管理部門スタッフが運動の取り組みのステージと関連する要因を明らかにするり組みへの苦手意識がない，健康管理部門スタッこととした．

フが運動の取り組みの実現化に向けた社内での展【方法】2013 年 9 月に，全国の従業員 50 名以上

開方法がわかっている，などであった．

の上場企業 3,266 社を対象に，郵送法による質問【考察・結論】組織の運動ステージ間で差が認め

紙調査を実施した．事業場における運動の取り組られた要因が複数あげられた．まず組織として関みは「従業員が体を動かすようになることを目的

心を持ってもらうようにするには，従業員の声をとした，年 1 回以上の集団に対する働きかけ」と拾い，衛生委員会等で話題に出す必要があると思定義した．組織の運動ステージは「実施しておらわれた．さらに，実践に結びつけるには，社内のず，実施しようという話は出ない：無関心群」「実前例を探したり，具体的な展開方法について検討施していないが，実施しようという話は出ている：

したりする必要があることがうかがえた．今後は関心群」「実施している：実施群」の 3 段階とした．

これらの要因に働きかけることで，運動の取り組

さらに，事業所で働くスタッフへのインタビュー

みのステージが向上するのか明らかにする必要が調査を事前に行い，そこから抽出された運動の取ある．

り組みに関連する要因（29 要因）と，基本属性 ( 業種，所在地，従業員規模等 ) を調査した．解析には一般線形モデルを用い，運動の取り組みに関連する各要因の得点を組織の運動ステージ間で比較した．なお，調整変数は基本属性とした．
【 結 果 】396 社 か ら 回 答 が あ っ た（ 回 答 率
12.1％）．組織の運動ステージは，無関心群 215
社（54.4%），関心群 43 社（10.9％），実施群 138
社（34.8%）であった．無関心群と関心群の間で差が認められた要因は，（安全）衛生委員会で運― 82 ―（E-mail；cairns2003@hotmail.com）

（O-3）

ウォーキング実施中の感情変化と会話が高齢者の日常身体活動量の変化に及ぼす影響はら だ かずひろ○原田和弘 1）、当山倫子 1）
1）神戸大学大学院人間発達環境学研究科【緒言】健康長寿の実現を目指すためは、身体活【結果】事前と事後測定で、中強度以上の身体活動を積極的に行うことが重要である。高齢者の日動時間は有意に増加していた（1 日あたり平均 6

常身体活動を効果的に促す方策を考える上では、分の増加）。

身体活動の規定要因を同定することが有益であ

ウォーキング中の感情変化と会話の相関分析のる。これまでの研究で、身体活動を行っている最結果、高揚感の高まりは、落ち着き感の高まり

中に良い感情変化を経験することが、その後の日（r=0.44）および会話の質が良好なこと（r=0.06）

常身体活動を規定する要因の 1 つと考えられていと有意に相関していた。その他の変数間には、有る。ただし、多くの研究は、若年者の自己報告に意な相関関係が示されなかった。

よる日常身体活動を検討しているという限界を含ウォーキング中の感情変化を独立変数とした重む。また、感情変化だけではく、身体活動中の社

回帰分析の結果、落ち着き感と否定的感情は有意会的な経験（例：人との会話）も、日常身体活動に回帰していなかったが、高揚感（β =0.52）のに影響を及ぼす可能性もあるが、これまで検討が向上が中強度以上の身体活動時間の変化量へ有意なされていない。

に回帰していた。ウォーキングの会話を独立変数

そこで本研究では、ウォーキング実施中の感情とした重回帰分析では、会話に関するいずれの変変化と会話が、客観的に測定された高齢者の日常数も中強度以上の身体活動時間の変化量へ有意に身体活動量の変化に及ぼす影響を検証することを回帰していなかった。

目的とした。

【考察】ウォーキング実施中の高揚感の向上は、【方法】神戸市鶴甲地区に住む 60 歳以上（平均

高齢者の日常身体活動量の増加を規定する要因で74.4 歳）の 22 名を対象とした。3 軸加速度（Omron

あることが明らかとなった。このことは、高揚感

Active Style Pro HJA750C：オムロンヘルスケを高める支援を行うことが、高齢者の日常身体活ア社）を用いて計 6 日間の中強度以上の身体活動動を促進する上で効果的である可能性を示してい時間を事前測定した。続いて、約 45 分のウォーる。若年者を対象とした研究でも高揚感の重要性

キング・セッションを毎週 1 回・計 5 回実施した。

が示されており、高齢者でも同様であることが本

全てのセッションが終わった後、事前測定と同じ研究で示唆された。
一方、ウォーキング中の会話の質は、日常身体

方式で、事後測定を行った。
毎回のウォーキング・セッションでは、ウォー

活動量の変化とは関連していなかったが、高揚感

キングによる感情変化と会話を測定した。感情変の向上とは関連していた。会話の質は、高揚感を化は、WASEDA 尺度（荒井他，2003）で、高揚媒介して、間接的に、高齢者の日常身体活動へ影感、落ち着き感、否定的感情を評価した。会話の響している可能性がある。

測定には、質問紙による主観評価（会話の質、会【結論】ウォーキング実施中の高揚感の向上は、

話した人数の自己報告）と、赤外線津新技術を利

高齢者の日常身体活動量の増加に影響していた。

用した客観評価（ビジネス顕微鏡 [ 日立製作所 ]：また、高揚感の向上には、ウォーキング中の会話

1 分間以上持続した会話時間、会話した人数）のの質が関連していた。
（E-mail；harada@harbor.kobe-u.ac.jp）

2 つの方法を併用した。

― 83 ―

（O-4）「腰痛借金」教育と「これだけ体操 ®」による職域での腰痛予防ポピュレーションアプローチの実践
まつだいらこう○松平浩、川又華代
東京大学医学部附属病院 22 世紀医療センター運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座【緒言】腰痛は、ＹＬＤｓ（疾病や症状により支【結果】研究 1：1 年後の腰痛自覚的改善度は、対障をきたす年数）という指標において昔も今も第照群と比較し有意に改善した。また、対照群では1 位であり、生涯有病率は 8 割を超える。「休業 4開始後の 1 年以内に腰痛のため欠勤した人が 5 名

日以上の腰痛届け出は、長年にわたり業務上疾病いたのに対し、介入群では欠勤者の発生はなかっ

全体の 6 割を占め（第 1 位）、約 5000 件にのぼる」

た。研究 2：1 年後の腰痛自覚的改善度は、対照「アブセンティズムとプレゼンティズムを併せて群と比較し有意に改善した。介入群の通院機会はの最も就労に影響を与えている症状は、世代を問

1 年後、有意に減少していた。研究 3：半年後のわず腰痛である」といったデータから、職場の腰腰痛自覚的改善度は、多変量解析の結果、対照群

痛対策が奏功しているとは言い難い。特に社会福よりも約 2 倍の改善度であり、改善に最も寄与す祉施設での腰痛休職者の増加を背景に、介護・看る因子は、腰痛を恐れず安静にしない思考であっ護従事者への腰痛対策が、産業衛生領域の喫緊のた。また、すべての研究において、コンプライア

課題となった。一方、近年の腰痛の再発予防を主

ンス（実行度）も対照群と比較し有意に高かった。

とする論文のメタ分析から、伝統的に使用されて【考察と結論】研究 1 ～ 3 の結果より、「腰痛借金」いる腰痛ベルトにはエビデンスがなく、エクササ

教育と「これだけ体操 ®」のコンビネーションは、

イズと教育のコンビネーションが腰痛発症のリス実行しやすくかつそれに伴い腰痛改善効果があ

クに最も有益な可能性が高いことが示されていり、医療経済面も含む介護・看護従事者への腰痛る。演者はこれまで、一次・二次予防に重点を置対策として有益であることが示唆された。今後はいた職場の腰痛予防対策の基軸として、「腰痛借アプリケーションの作成を含む普及・啓発のシス

金（猫背姿勢に伴う腰部負担を表した造語）」教

テムを開発しつつ、さらなるポピュレーションア

育と、腰痛借金を効率的に返済可能な体操でありプローチを展開し、医療費削減への寄与を目指す

勤務中多忙な介護・看護従事者でも即実践しうる予定である。

「これだけ体操 ®」の普及を行ってきた。今回、その活動内容のいくつかを紹介する。
【方法】研究１：こうほうえんプロジェクト（鳥取県単一社会福祉法人の 166 名の介護士をエントリー）研究 2：信濃上小プロジェクト（長野県 3
社会福祉法人の 167 名の介護士をエントリー）研
究 3：労災病院ナースプロジェクト（全国 12 労災病院の 3,381 名の看護師をエントリー）、以上 3 つの前向き研究により、これだけ体操 ® の効果を検証した。研究 1 と 2 は群間での背景因子の調整や無作為化は行わない open
label の形式、研究 3 では施設をクラスターとした無作為比較試験の手法で研究を遂行した。

― 84 ―（E-mail；kohart801@gmail.com）

（O-5）

休憩が取れている運輸業乗務員の特徴と休憩の現状の把握
もち だ

く

み

○持田久実 1）、新保みさ 2）、上田茉莉子 2）、赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院、2）お茶の水女子大学【緒言】宅配便ドライバーは，多くの荷物を指定

性，勤務状況を比較した結果，休憩取得群の方が，時間内に配達することに追われ，勤務中に休憩を年齢が若く（p=0.002）役割者を務めている者が取ることが難しい状況にある．しかし，このよう多かった（p=0.006）．昼食を「ほとんど毎日」食

な過酷な労働環境下でも休憩を取れている者がおべている者は，休憩取得群では 46 名（73%），休り，彼らの特徴は，休憩を促す手がかりになる．

憩非取得群では 118 名（39.7%）であり，休憩取本研究では，休憩が取れているドライバーの属性，

得群で，昼食をほとんど毎日食べている者が多

勤務日の食行動を量的に，さらに，休憩の実状をかった（p<0.001）．
研究 2：「休憩場所」「休憩行動」「休憩の取り方」

質的に調査することを目的とした．
【方法】研究１：2016 年 6 月，ある運輸会社の宅の 3 つのカテゴリーが作成された．「休憩場所」

配に従事する乗務員を対象に，休憩と食行動に関には営業所，車の中などがみられた．「休憩行動」

する質問紙調査を実施した．質問紙では，普段のには昼食，昼食以外の飲食，タバコ，トイレなど

勤務日について，合計 60 分以上の休憩頻度と食が分類された．「休憩の取り方」では，10 ～ 15

行動（朝食摂取頻度，昼食摂取頻度，菓子類摂取

分程度の小休憩を数回に分けている者が多くみら

頻度，甘味飲料摂取頻度，夕食の食べ過ぎ頻度）れた．

をたずねた．質問紙に回答した 407 名のうち，属

【結論】合計 60 分以上の休憩をほとんど毎日取れ

性・勤務状況データと連結不可能だった 24 名，ているドライバーは、全体の 2 割程度であった。

女性 12 名，パート社員 6 名，休憩頻度の回答が休憩がとれているドライバーは，年齢が若く，役欠損だった 3 名を除いた，362 名（88.9%）を解割者を務めている者，昼食をほとんど毎日食べて析対象者とした．合計 60 分以上の休憩頻度で 2いる者が多かった．また，質的研究から，休憩時群にわけ，属性，勤務状況，勤務日の食行動につ間の多くを飲食に充てていることが示唆された．
今後は，休憩を促すため，休憩や勤務中の飲食に2

いて t 検定とχ 検定を用いて比較した．
研究 2：2016 年 11 月から 2017 年 2 月にかけて，影響を与える要因を検討する必要がある．
（E-mail；g1640542@edu.cc.ocha.ac.jp）

休憩の実状を把握するため，研究 1 の質問紙の回
答者のうち，勤続年数が 3 年以上で，健康状態が良く，休憩が取れている 23 名を対象に，1 人 40分程度の個別インタビューを実施した．インタ
ビュー内容の録音から個人が特定できる情報を除いて，逐語録を作成した．逐語録から休憩の実状を表すと思われる箇所を抜き出し，内容を分類した．解析は 3 名の研究者で行った．
【結果】研究 1: 合計 60 分以上の休憩について「ほとんど毎日」と回答した 64 名（17.7%）を休憩取
得 群，「 週 に 4 ～ 5 日 」49 名，「 週 に 2 ～ 3 日 」
87 名，「 ほ と ん ど な い 」162 名 と 回 答 し た 合 計
298 名（82.3%）を休憩非取得群とした．2 群で属― 85 ―

（O-6）

妊婦を対象とした栄養教室受講者と非受講者の食物摂取状況の比較
くろかわひろ み○黒川浩美 1，2）、黒川通典 3）、永井由美子 2）、山川正信 4）1）公益財団法人聖バルナバ病院、2）大阪教育大学・院・健康科学、
3）大阪樟蔭女子大学健康栄養学、4）宝塚大学【緒言】妊婦の食生活は、妊娠前の食生活に依存を下回っていた。牛乳の摂取量は介入群、対照群、することから、低栄養状態での妊娠が危惧されてどちらも妊産婦のバランスガイドで示される 1SV

いる。この背景には，やせ願望を抱く女性の増加の量より少なかった。介入群と対照群妊婦を 1 日がある。十分な栄養摂取がなされない体重増加量の食事回数 3 回、3 回未満の群に分け、それぞれ不良の場合、胎児が低栄養状態にさらされること

主にたんぱく質となる料理の回数を比較した。食により、母体から胎児へのアミノ酸輸送機能は低事回数が 3 回未満である妊婦の、主にたんぱく質

下し、児の出生体重にも影響を及ぼすとの報告が源となる食材の使用回数比較では、魚料理、豆腐ある。そこで聖バルナバ病院では妊娠中の食事内

類料理の回数が介入群で有意に多かった容の改善を目的とした栄養教室を実施している。

【考察】妊娠期の生活環境は、妊娠を機に簡単に本研究では、妊娠中期、栄養教室を受講した妊婦変更できるものではない。しかし栄養教室の参加と未受講の妊婦の食事調査を行い、食事摂取状況

で、主にたんぱく質を含む食材の摂取量に変化がの違いから食事指導の介入による効果の評価検討みられた。特に魚の摂取量が増えたことが明らかを行うことを目的とした。

になった。しかし、野菜摂取量の改善には至らな【方法】2016 年 6 月 1 日から 10 月 31 日の間に同かった。魚については、ほとんど食べなかった魚意の得られた妊娠初期の妊婦 416 名に食事調査票

料理を食べるようになったと考えられるが、野菜を配付した。食事調査には、妊婦用に開発した食については 1 回量の目安が複雑であり、十分な摂物摂取頻度調査票（FFQ）を用いた。回答した取量であるかどうかの判断が困難であると考えら

妊婦は 301 名であった。なお、栄養教室に参加しれた。

てから回答した妊婦はそのうち 45 名であった。
調査時期が妊娠初期、またつわりである妊婦、必要項目の回答を得らいない妊婦を除外した。教室
受講者 33 名、非受講者 82 名。食事調査の内容か
ら、栄養教室受講者と非受講者の栄養摂取状況の比較を行った。
【結果】栄養教室受講群妊婦（以降介入群）と教室非受講者（以降対照群）では、たんぱく質 ･ マ
グネシウム ･ 亜鉛 ･ ビタミン D の摂取量が介入群で有意に多かった。主にたんぱく質源となる食材の 1 週間に摂取する回数の比較においては、魚、豆腐類料理で介入群が有意に多かった。野菜の摂取量では、介入群では 179g 対照群では 167 ｇであり、どちらも 1 日摂取目標摂取量である 350g

― 86 ―（E-mail；hironsmail@gmail.com）

（O-7）

介入別野菜摂取行動の比較検証－行動経済学に基づく対照実験－

たけばやしまさ き○竹林正樹 1）、吉池信男 2）1）青森県立保健大学、青森県産業技術センター、2）青森県立保健大学【緒言】A 国政府 Y 機関所属の職員には、パー【結果】Ave は、介入群 2 ＞介入群 3 ＞介入群 1

ティー出席回数やジャンクフード摂取量が多いこ＞対照群の順に多く、SD は介入群 1 が最小であっと」や「肥満化の進行」といった問題が見られた。

た（表）。

Y 機関では、生活習慣の好ましくない職員に対し、

表

父権的なポジショニングの下、厳しい健康指導を

各群の野菜摂取量（単位：％）対照群

実施していたが、期待された行動変容へと結びつ

介入群 1 介入群 2 介入群 3（n=10） （n=10） （n=10） （n=10）

いていなかった。そこで、Y 機関職員の野菜摂取
行動に適したアプローチを解明するため、行動経
済学的知見に基づく介入実験を行った。
【方法】

Ave

31.4*

40.1*

67.5*

51.4*

SD

16.0

10.7

20.9

25.0

*p<0.05（分散分析；ボンフェローニ補正）

１．被験者【考察】介入群 1 では、「指示により一斉に野菜をY 機関内で実施されたパーティーに出席した 20食べ始め、上司が去ると一斉に食べ終える」とい～ 39 歳の Y 機関職員 300 人

う同質性が見られ、指示の効果が短期的であるこ

２．方法とが示唆された。

１）パーティーの受付で被験者にくじを引かせ、介入群 3 では、被験者から健康に関する話題が出着席するテーブル（1 テーブルに 7 ～ 8 人着席）されないといった「関心期での離脱現象」が観察をランダムに割り振った。

されたが、これは被験者の現在重視志向に起因す２）各テーブルには、大皿に盛られた野菜サラダ

るものと考えられた。

とジャンクフード（ピザ、フライドポテトなど）

一方、介入群 2 では、被験者が同僚の話題へ共感が置かれていた。各料理の 1 人当たり量は同一した様子が観察され、このことが行動変容を起ことなるように配分され、飲み物等はセルフサー

した主要因であると考えられた。

ビス方式であった。

【結論】本研究ではポジティブな話題の提供が最３） 被験者を 4 群（各群 10 テーブル）に分け、も野菜摂取行動を促すことが明らかになった。今実験協力者が被験者に対し介入を行った。

後、健康指導における最適なポジショニングの確①対照群：介入なし

立に向けて、応用可能性を検討する。

②介入群 1：上司（協力者）が野菜摂取を指示〔指【参考文献】Thaler，R.H. & Sunstein，C. R.（2009）.

示型〕

Nudge: Improving Decisions About Health，③介入群 2：同僚（協力者）が野菜と健康に関

Wealth，and Happiness. Penguin Books; Revised

する話題を提供〔ポジティブナッジ型〕& Expanded edition.

④介入群 3：同僚（協力者）がジャンクフード（E-mail；1691001@ms.auhw.ac.jp）と不健康の話題を提供〔ネガティブナッジ型〕
４）介入 1 時間後に、各テーブルで大皿に盛られた野菜の残食量を観察し、摂取された割合（％）
を推定し、その平均量（Ave）と標準偏差（SD）を比較した。
５）本実験実施に際しては Y 機関の承認を得た。
― 87 ―

（O-8）

幼児と母親の食生活の質に関連する要因～母親への食支援は属性によって異なるか～
さ とう○佐藤ななえ 1）、林芙美 2）、吉池信男 3）1）盛岡大学、2）女子栄養大学、3）青森県立保健大学【背景】幼児期の食生活は，養育者の食への関心て「質」を示す指標とした。得点の差の検討にはや食意識・行動の影響が大きいと考えられること

Mann-Whitney U 検定（①）を，得点を中央値でから，主に母親の食意識向上や行動変容を促す支2 群化した検討にはχ 2 検定（②）を用いた。2援が必要である。このような食支援は，養育者自群化した食生活の健全性，枠組み毎の得点を従属

身の食生活の健全化も期待できる。その際，属性変数，前述の属性を説明変数としてロジスティッ

によって異なる児や母親のライフスタイルに応じ

ク回帰分析を行い，関連の強さをオッズ比（OR）

た支援が求められる可能性がある。しかし，属性で示した（③）。

等の違いが，児や母親の食生活の質や食意識・食【結果】①「居住地域」は重要性及び咀嚼行動に，行動に影響しているか，また属性に応じた食支援「経済的ゆとり」は食行動変容及び咀嚼行動に，「時が必要かを示した報告はほとんどない。

間的ゆとり」は食行動変容及び咀嚼行動に差がみ【目的】幼児期における望ましい食習慣の確立とられた。②「居住地域」は朝食頻度，「入所施設」

母親の食生活の健全化にむけた，母親への効果的はバランス食頻度，「経済的ゆとり」はバランスな食支援の検討に資する知見を得ることを目的と

食頻度，食行動変容及び咀嚼行動等，「時間的ゆした。そのため，児と母親の食生活に関する質問

とり」は咀嚼行動等に差がみられた。③ OR の高紙調査を行い，両者の食生活の質，食意識・行動

い項目は，バランス食が「入所施設」，咀嚼行動等の要因別に，属性（居住地域，入所施設，就労及び食行動変容が「経済的ゆとり」であった。①

形態，家族構成，経済的及び時間的ゆとり，食育②③ともに保育所及びゆとりがあるほうが良好でへの関心の違いから検討した。

あった。「食育への関心」は，1 項目を除く全て【方法】2016 年 10 ～ 11 月，北東北及び首都圏 3の検討で有意差がみられ，OR が高かった。

県の 17 施設（4 幼稚園，13 保育所）に在籍する【結論】「居住地域」「入所施設」「経済的ゆとり」「時

年中・年長児の保護者 1,226 名（幼稚園 705 名，

間的ゆとり」の違いで食生活状況に差がみられた

保育所 521 名）を対象に，児と保護者の食生活にことから，その点を踏まえた支援の必要性が示唆

関する 11 項目からなる無記名自記式質問紙調査された。さらに，「食育への関心」を高めることを実施した。有効回答 1,036 件（回収率 84.5％）が有効である可能性が示唆された。

のうち，回答者が母親であった 1,001 件を解析に用いた。順序尺度は最も肯定的な回答から昇順で得点化し，児と母親別に「食生活の重要性認識」（以
下「重要性），「食行動変容」，児のみ「咀嚼行動・喫食態度」（以下「咀嚼行動等」）の枠組み毎に合算した。順序及び名義尺度はダミー変数化した後再分類した。質問項目中「朝食摂取頻度」（以下「朝食頻度」）「主食・主菜・副菜が揃うことが 1 日 2
日以上の頻度」（以下「バランス食頻度」）は，それぞれの回答を 2 群に分け，食生活の健全性とし― 88 ―（E-mail：nanae@morioka-u.ac.jp）

（O-9）

食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりの試み
第2報

高校生と食生活改善推進員との食生活講座
ひろ た なお こ○廣田直子 1）、熊谷麻紀 2）
1）松本大学大学院・健康科学研究科、2）松本大学・人間健康学部【目的】長寿県として注目されている長野県のシGW）とし、2 回の調理実習等を振り返り、このニア世代と若い世代の食生活には相違がみられ活動を通して学んだこと、今後の異世代間地域る。また長野県は食生活改善推進員（以下、食改）

ネットワークづくりに向けた提案等について、グの活動が活発であるといわれているが、この活動

ループディスカッションを行った。

を次世代に継承するための取組みは十分ではな【活動評価】A 高校では 50 分授業 1 コマと昼休い。家庭の中での伝承が難しくなってきている食み（40 分）の 11：10 ～ 12:40 を使用して実施し事の形を若い世代に伝えるため、及び長野県におたが、最終回の GW において、高校生からは「通ける食改の活動を継承するために、地域内に家庭常の実習よりも大変だった」という意見もあった。

の枠を外した食に関する異世代間ネットワークをB 高校では 50 分授業 2 コマと昼休み（10:55 ～構築したいと考え、ネットワークづくりに向けた

13：25）を使うことができ、調理実習前に食改にモデルプログラムの検討を進めている。本報告でよるミニ講義を行うなど、ねらいに沿った調理実

は、2 年にわたって実施した高校生と食改が共に習を実施することができた。最終回の GW も充行う食生活講座の活動概要についてまとめる。

分な時間をとることができた。いずれの地域でも、【活動内容】高校生と食改が共に行う 3 回シリー

高校生からは「年代の違う人と一緒につくること

ズの食生活講座を企画した。2015 年度は長野県でお互い学ぶことがありよかった」「もっとたくM 市の食改 10 名（女性：58 ～ 78 歳）と A 高校

さん交流したい」「食改さんは経験が豊富で勉強の 3 年男子生徒 3 名、女子生徒 23 名の計 26 名（17になった」等の意見が出された。食改からは「高～ 18 歳）を対象者として 6 ～ 11 月に、2016 年

校生と交わり元気が出た」「高校生との触れ合い

度は長野県 T 市の食改 10 名（48 ～ 83 歳）と Bが新鮮だった」「何か役に立てたかなと思うとう

高校の 2 年男子生徒 2 名、女子生徒 19 名の計 21

れしい」等の意見が出されるなど、この活動が異名（16 ～ 17 歳 ） を 対 象 者 と し て 2017 年 1 ～ 2

世代間地域ネットワークの構築に向け有効である

月に、いずれの高校も「フードデザイン」の授業ことが示唆された。また高校 2 年生を対象に実施

時間を使って実施した。食生活講座の 1 回目では、する場合は、次年度の活動にもつなげることがで若い世代に対する健康的な食事構成のイメージ強きると考えられた。

化を図る目的で、みそ汁を基本とし主食と主菜と【今後の課題】授業科目として実施する場合には、副菜 2 品をそろえた献立を食改に提案してもら

時間設定などにおいて高校側の理解が必要であい、調理実習を実施した。A 高校の 2 回目は低る。また、今後に向け、フードデザインという科

栄養予防と適塩を視野にいれ、高齢期における食目が設定されていない高校での実施方法について

生活上の工夫につながるよう牛乳・乳製品を用い検討する必要がある。
（E-mail；naoko.hirota@matsu.ac.jp）

た調理実習を高校生の提案により実施した。B 高校の 2 回目も高校生から食改への提案による調理実習という形であったが、2 年生であったことか
ら題材は高校側に決めてもらった。3 回目は、2
校とも異世代混合によるグループワーク（以下、― 89 ―

（O-10）

個人レベルのソーシャル・キャピタルと主観的健康感との関連
かみ や よし と○神谷義人 1）、白井こころ 2）、高倉実 3）、安仁屋文香 1）、小浜敬子 1）、崎間敦 4）、等々力英美 5）、金城昇 6）、大屋祐輔 1）1）、琉球大学大学院医学研究科 循環器・腎臓・神経内科学講座、
2）、琉球大学法文学部人間科学科、3）、琉球大学医学部保健学科、
4）、琉球大学保健管理センター、5）、琉球大学地域連携推進機構、
6）、琉球大学教育学部保健体育専修【緒言】我が国の国民健康づくり運動「健康日本46.2 ± 13.7 歳、54.5 ％、193.8 ± 132.5 万 円、21（第 2 次）」では、健康寿命の延伸と健康格差

80.1％、16.4 ± 15.7 年、86.1% であった。多重ロの縮小を目指し、生活習慣の改善とともに、ソージスティック回帰分析の結果、男性では、特定化

シャルキャピタル（以下、SC とする）等を含め信頼、互酬性の規範、および組織への参加が主観た地域の社会環境の整備を推進している。本研究

的健康感とポジティブな関連を示した。主観的健では、沖縄県在住の成人において、個人レベルの康感（良好）に対するオッズ比は、「特定化信頼SC が、いくつかの交絡要因を調整した上でも主が高い」1.89（95％ CI；1.26-2.83）、「互酬性の規

観的健康感と関連するか、男女別に検討を行った。

範が高い」1.80（95％ CI；1.23-2.62）、「組織への【方法】健康づくり支援事業 ( 健康行動実践モデ参加あり」2.56（95％ CI；1.57-4.11）であった。

ル実証事業：ゆい健康プロジェクト ) の参加に同

女性では、特定化信頼および互酬性の規範のみ主意が得られた 20 歳以上の成人のうち、社会疫学

観的健康感とポジティブな関連を示した。主観的の質問票調査に回答がある 3,927 名を解析対象と健康感（良好）に対するオッズ比は、「特定化信した。調査項目は、基本属性、社会経済状況、主頼が高い」1.65（95％ CI；1.28-2.13）、「互酬性の観的健康感、および SC を用いた。主観的健康感

規範が高い」1.37（95％ CI；1.07-1.75）であった。

は、良好、不良の 2 群に分けた。SC 指標に関して、【考察】男女とも関連する SC が高いことが良好

認知的 SC である「特定化信頼」および「互酬性な主観的健康感を促進する方向に働くことが示唆の規範」については「高い」「低い」の 2 群に、された。また、関連する SC の要因には男女で違

構造的 SC である「組織への参加」については 14

いがみられた。

種類の組織のうち、一つでも参加している者を「参加あり」、いずれの組織にも参加していない者を「参加なし」として 2 群に分けた。解析は男女別に行い、主観的健康感を目的変数、SC 指標を説
明変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った。なお、調整因子として、年齢、教育歴、等価所得、婚姻状況、在住期間を説明変数に投入した。
【結果】対象者の年齢、教育歴（13 年以上）、等
価所得、婚姻状況（配偶者あり）、在住期間、主観的健康感（良好）について、男性（1,089 名）は、
51.8 ± 14.8 歳、48.9 ％、214.4 ± 152.2 万 円、84.4％、24.6 ± 20.7 年、83.5%、女性（2,711 名）は、
― 90 ―（E-mail；kamiya4410.79@gmail.com）

（O-11）

運輸業の従業員における昼食の時間による生活習慣，
健康状態の違いしん ぽ○新保みさ 1）、持田久実 2）、赤松利恵 1）
1）お茶の水女子大学、2）お茶の水女子大学大学院【緒言】運輸業の従業員は，昼食の時間が個人にを昼食時間の遅い群とした．2 群の属性，勤務状

よって様々である．食事の時間は，重要であるが，況，血液検査値を比較した結果，有意な差はみら

昼食の時間に着目した研究は少ない．そこで，本れなかった．就寝時間は，昼食時間の早い群の平研究では，運輸業の宅配に携わる従業員を対象に，

均が 24 時 7 分，遅い群が 24 時 26 分で，昼食時

昼食の時間によって生活習慣や健康状態に違いが間の早い群の方が有意に早かったが（p=0.003），

みられるかを検討した．

起床時間は差がなかった．起床と就寝時間から算【方法】平成 28 年 6 月，ある運輸業の西東京支店

出した睡眠時間を比べると，昼食時間の早い群でに勤務する従業員 447 名を対象に質問紙調査を

は 6 時間 11 分，遅い群では 5 時間 51 分で早い群行った．質問紙では，食事の時間，起床・就寝時の方が睡眠時間が長かった（p ＝ 0.027）．食習慣

間，食習慣（朝食摂取頻度，菓子類の摂取頻度，について，夕食時間は，昼食時間の早い群の平均

甘味飲料の摂取頻度，夕食の食べ過ぎ頻度，バラが 22 時 4 分，遅い群が 22 時 36 分で，昼食時間

ンスのとれた食事の摂取頻度）をたずねた．なお，の早い群の方が有意に早かった（p ＜ 0.001）．夕

時間は記述式で時間と分を記入する欄を設けた．

食の食べ過ぎ頻度は，昼食時間の早い群ではほと従業員の社員番号と質問紙の回答を一致させ，属ん ど 毎 日 が 33 名（14.3 ％）， 遅 い 群 で は 13 名

性（性別，年齢），平成 27 年度勤務状況（年間休（18.8％）で，早い群の方が夕食の食べ過ぎ頻度

日数，年間累計労働時間），健康診断のデータとが少なかった（p ＝ 0.039）．その他の朝食，菓子類，連結させた．健康診断では，標準的な質問票によ甘味飲料，バランスのとれた食事の摂取頻度およる問診，身体計測，血液検査が行われていた．質び朝食時間は 2 群間で有意な差がみられなかっ問紙に回答した 407 名のうち，健康診断のデータ

た．

と連結できた 383 名より，女性 12 名，昼食時間【結論】運輸業の従業員では，昼食を 14 時までにの回答が欠損だった 13 名，昼食を食べないと回食べられている者の方が夕食や就寝の時間が早答した者 55 名の計 80 名を除き，最終的に 303 名

く，夕食の食べ過ぎ頻度が少なかった．昼食の時を解析対象者とした．昼食の時間の中央値をもと間によって，横断的には健康状態に違いがみられに，対象者を 2 群に分け，昼食時間の早い群と遅なかったものの，昼食後の生活習慣には違いがみい群の属性，勤務状況，生活習慣，健康状態を一られることが示唆された．

2

元配置分析，χ 検定を用いて比較した．
＜連絡先＞【結果】解析対象者の平均年齢（標準偏差）は（E-mail；shimpo.misa@ocha.ac.jp）

41.9（7.7） 歳 で， 平 均 Body mass index（ 以 下BMI）（標準偏差）は 22.1（2.8）kg/m2 だった．
昼食時間の回答の範囲は 12 時から 17 時で，中央値は 14 時だった．中央値の 14 時と答えた者が最も多く，87 名（28.7％）だった．昼食時間が 14時までの者（14 時を含む）234 名（77.2％）を昼
食時間の早い群，14 時よりも遅い者 69 名（22.8％）― 91 ―

（O-12）

メタボリックシンドローム新規発生に影響を与える
マルチプルライフスタイル：大規模コホート研究
かいぬま○開沼みなみ１）、春山康夫２）
１）医療法人社団

せいおう会

鶯谷健診センター、

２）獨協医科大学医学部 公衆衛生学講座【緒言】メタボリックシンドローム（MetS）は心（1.16,1.26）、「 運 動 習 慣 」1.11（1.05,1.16）、「 夕 食疾患や脳血管疾患の主なリスクである。近年、飲後 の 間 食 」1.09（1.04, 1.13）「 朝 食 欠 食 」1.09

酒、運動不足及び食習慣などが MetS 発生に影響（1.05,1.14）、「夕食時間」1.09（1.05,1.13）と「喫煙」を与えることが報告されているが、縦断研究を用1.09（1.05, 1.13）であった。好ましくない生活習

いて好ましくない生活習慣が重なった場合の慣０個に比べて、好ましくない生活習慣１つからMetS 発生についてはまだ解明されていない。本

９つまでの MetS 発生に関する性・年齢調整 HRs

研究ではマルチプルライフスタイルと MetS 新規（95％ CI）は 1.09（0.84,1.49）、1.31（0.98,1.76）、1.43発生との関連を明らかにすることを目的とした。

（1.07,1.92）、1.65（1.24,2.21）、1.78（1.33,2.39）、2.02【方法】平成 20 年度と 21 年度連続で、鶯谷健診（1.50, 2.71）、2.18（1.62,2.95）、2.47（1.77,3.44）、2.87センター（東京都台東区）にて健診を受診した（1.66,4.95）であり、トレンド検定では有意差が20 ～ 79 歳の勤労者 94,896 人のうち、MetS 該当認められた（p<0.001）。また、生活習慣「良い群」

者と MetS 診断項目の欠損及び問診の欠損、追跡に比べて「やや良い群」「やや悪い群」「悪い群」

中の MetS 診断項目の欠損を除いた 78,158 人をにおける MetS 発生の性・年齢調整 HRs（95％

観察対象とした。本研究のデザインは大規模コ

CI） は、1.15（1.08,1.22）、1.33 （1.25,1.41）、1.53

ホート研究を用いた。生活習慣は、問診票の喫煙、（1.45,1.63）で、トレンド検定は有意差が認めら

飲酒頻度、飲酒量、運動習慣、身体活動、食事速れた（p<0.001）。

度、夕食時間、夕食後の間食、朝食欠食、睡眠の【考察と結論】本研究の結果から、好ましくない

10 項目を用いた。ベースラインの好ましくない

生活習慣が重なるほど、MetS 新規発生のリスク

生活習慣を各 1 点とし、その合計点から四分位をが高くなることが明らかとされた。また、個別の用いて生活習慣「良い群」「やや良い群」「やや悪生活習慣の中では、早食いと１回３合以上の飲酒い群」「悪い群」に分類した。その後、4 群におが MetS 新規発生との関連が最も強く、次に早食ける 6 年間での MetS 新規発生を追跡した。好まいと日常の身体活動の不足と低い運動習慣がしくない生活習慣と MetS 発生との関連は、コッ

MetS 発生のリスクが高かった。保健指導の現場

クス比例ハザードモデル及びトレンド検定により

では、ゆっくり食事をすることと適量飲酒を徹底分析した。統計ソフトは IBM SPSS 24 を使用し的に指導すること、また運動習慣と身体活動量をた。本研究は獨協医科大学生命倫理委員会により増やすことなど、１つでも好ましくない生活習慣承認を受けた。

を減らすことで、MetS の発生予防の一役を担う【結果】10 項目の好ましくない生活習慣におけると思われる。

個別の分析による MetS 発生との関連が有意に認められた項目〈ハザード比（95％信頼区間）〉〈以下 HRs（95%CI）〉は、「食事速度」1.39 （1.34,1.45）、「飲酒量３合以上」1.39（1.30, 1.48）「、身体活動」1.21― 92 ―（E-mail；kainuma.minami@tsk-uguisudani.jp）

（O-13）

最小限の手間で最大限の効果を出す歯科検診実施のヒント
すぎもと きよみ○椙本規代美三井化学株式会社人事部健康管理室【目的】近年、成人の約８割が罹患しているといっについて話し合い、こちらの要望を明確に伝えた。

た報告もある歯周病に対する全身への影響、また歯周病予防への意識向上のために、配布予防グッ

全身が歯周病へ与える影響については研究がすす

ズはその年のテーマに合わせたものとした。検診

められており、歯周病は生活習慣病の一つにも挙時に掲示する歯周病に関連したパネルや DVD にげられている。そこで、最小限の手間で受診率をついても、少しずつレベルを上げた内容にするな

上げ、さらに有所見率を下げる事を目的として、

ど、随時検討した。希望者に対しては、検診時に歯科健康診断（以下、歯科検診）を実施したので個人にあった予防グッズを選定・購入できる機会

報告する。

を設けた。

【活動（事業）内容】製造業である弊社Ａ事業所【活動（事業）評価】社員約５００人の受診率は、

では、以前より歯科検診を実施していたが、主管体制変更後６０％を超えるようになった。体制変

部署は総務部であり、福利厚生の一部としての従更後の６年間継続して受診した社員８０人の有所業員へのサービスにすぎなかった。そこで、主管

見率は２６．３％から２．５％へと改善がみられ、部署を総務部から健康管理室に移管し、歯科検診

歯周病の有所見率は１５％から４年目以降は０％を安全衛生の年間計画の項目として掲げ、検診のとなった。歯科検診を運営する仕組みの見直しに結果を含め安全衛生委員会で全体に周知するな

より、歯科検診は健康管理の施策として位置付け

ど、健康管理の観点から、歯科検診を運営できる

られ、実施者は目的意識を明確に持って取り組む

体制を整えた。移管前の歯科検診受診率は２０％ことができるようになった。全対象者にとって受未満であったため、まずは受診率を上げることを診可能な環境を整えることにより、受診率の向上目標とした。受診率が低い要因として、受診のしにつながり、受診者の状況にあったテーマで指導にくさを考えた。歯科検診は任意であるといったを行ったことが、有所見率の低下につながったと事情もあり、職場を離脱することが難しい社員、考える。検診機関と協力して PDCA サイクルを

特に交替勤務者にとっては、定期健康診断（以下、適切に回すことにより、手間を最小限に抑え、効

定期健診）とは別の機会で実施されていた歯科健

果的な歯科検診の運営が可能となった。

診は受診が困難な状況であった。そこで、歯科検【今後の課題】現状の水準を維持しつつ、固定化診を定期健診と同日に実施することにした。これされている未受診者への対策と、全身への影響とによって、定期健診を受診した際に希望者は歯科

関 連 付 け た 取 り 組 み に つ い て 検 討 し た い。

検診の受診が可能となった。検診の内容は、歯周（E-mail；病予防を軸に各年度で受診者の状況に見合った、
例えば最初の１～２年は検診受診への抵抗をなくす、３年目で予防具を知る、４年目からはセルフケアについて等テーマを一つ決め、取り組むこととした。そのために、こちらの要望に対し、フレキシブルでかつ適切なサービスの提供が可能な検診機関を選定した。検診機関とは毎年度振り返りの機会を設け、検診の結果を元に次年度のテーマ― 93 ―

Kiyomi.Yamauchi@mitsuichemicals.com）

（O-14）

宿泊型新保健指導（Smart Life Stay）における体験型
プログラムが食習慣に与える影響さの よし こ○佐野喜子 1）、村本あき子 2）、小熊祐子 3）1）神奈川県立保健福祉大学、2）あいち健康の森健康科学総合センター、
3）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター【緒言】特定保健指導は、年齢階級別、性別に関BMI25.9 → 25.1kg/㎡、食生活状況（糖質摂取量、連なくその効果が認められている。その一方で改

野菜摂取頻度、外食頻度、間食頻度、遅い夕食、

善率は伸び悩み、動機づけが不十分である等の課

摂取、夜食習慣）は、3 か月後にかけて有意な改題が挙げられている。日本再興戦略では、公的保善がみられ、6 か月後まで維持されていた。また、険外のヘルスケア産業活性化により、多様な選択

腹囲 91.0 → 88.6cm、食生活改善意欲も 6 か月後肢の中から保険者等がプログラムを選択できるこにかけて有意な改善が見られた。①ヘルシーメとを求めている。そこで「生活習慣病予防のため

ニューの喫食は BMI に、の宿泊を伴う効果的な保健指導プログラムの開発②ご飯計量はご飯摂取量及び野菜摂取頻度に、③に関する研究班（代表：津下一代）」は、基軸とSMBG の実施は、BMI、腹囲、食生活行動変容

なる基本プログラムを開発し、試行事業を通じてステージに、それぞれ有意な改善を示し、その効果の検証を行っている。今回はその経過を④「GW によるプログラムの振り返り」の複数実報告する。

施は、BMI 及び腹囲減少に関連性が示された。

【方法】試行事業に参画した 23 機関（7 市町村、【考察】「関心がない」「興味はあるが難しい」が6 企業、5 医療機関、5 保健指導機関）は、糖尿

56.4％を占めていた参加前の「生活改善意欲」が、

病予備軍または糖尿病患者を対象に、体験学習等

プ ロ グ ラ ム を 経 る こ と で「 す ぐ に 始 め た い 」を組入れた宿泊を伴う保健指導プログラムを実施

68.5％と意欲を高めたのは、仕事から離れた自然

し、6 か月間の継続支援を行った。検討する体験の中での様々な体験学習や、随所に組み込まれたプログラム（実施割合）は ｢健康な食事の提供

グループワークによるグループダイナミクスの効73.9%｣ ｢ご飯計量 87.0%」｢自己血糖測定（以下

果的な作用によるものと推察された。

SMBG）67.6%｣ ｢グループワーク 78.3%｣ である。

伴うことで確保した「時間」を活用し、対象者本

評価は、プログラム満足度のほかプログラム前後

人の理解度や行動変容ステージ・生活背景に合わの健診結果および実施直後、3 か月後、6 か月後せた支援を丁寧に行ったことが、対象者の行動変の行動変容ステージの経時変化とした。プログラ

容の促進に有効であったと推察された。今後は、

ムでは、観光資源にとどまらず ｢地域の社会資源試行から得た課題を整理し、長期的検討・客観的｣ が有効に活用された。

評価を含めた検討を行い、全国で汎用性の高い【 結 果 】 参 加 登 録 男 性 555 名 は 年 齢 51（12、SLS プログラムへと改訂する必要性がある。

median）歳、BMI 25.6（4.7）kg/㎡、腹囲 89.5（11.7）【結論】宿泊施設や地元観光資源等を活用し、多cm、HbA1c 6.0（0.7）% で特定保健指導判定値

職種連携による宿泊型新保健指導は、対象者の満以上の有所見率は各 58.4%、71.2%、78.7% と平成

足度が高く、改善意欲や実践行動に対する自信の

22 年度の特定保健指導実施結果を大きく上回っ

継続性が高められるプログラムである。

ていた。宿泊直後の体験プログラムの満足度は ｢大 変 満 足 ･ 満 足 ｣ が、 食 事 実 習 97.3%、SMBG
98.4%、 グ ル ー プ ワ ー ク 99.7% を 示 し た。
― 94 ―

宿泊を（E-mail；sano-sks@kuhs.ac.jp）

（O-15）下肢長からみた高校生のプロポーションの変化とライフスタイル
うちやまゆう こ○内山有子 1）、小林正子 2）1）東洋大学ライフデザイン学部、2）女子栄養大学栄養学部【背景と目的】日本の子どものプロポーションはスマートフォン等の所有率は男女ともに約

この 20 年間で大きく変化した。1970（昭和 45）

97％で、夜間の使用状況は「就寝した後も近くに年頃までは、身長、座高、下肢長ともに著しく伸置いている」生徒が男子約 40％、女子約 51％でび、平成に入る頃までほぼ毎年、最高値を更新しあった。

ていたが、近年では身長と下肢長は思春期後半で就寝時間後の対応は男女ともに 90％以上の生

伸び悩み、年齢が上がるに従って減少傾向が見ら徒が「気づかない」と回答しており、スマホ等のれるようになった。しかし座高は 14 歳以降では夜間使用状況と睡眠時間は女子において有意な関減少しておらず、年齢が上がるとまだ伸びている

連性が見られた。

傾向が見られている。

【考察】平成 23 年～平成 27 年の４年間で、男女

このような子どもの発育に影響を与える要因のの身長と下肢長、女子の比下肢長の平均値が減少ひとつとしてライフスタイルの変化がある。そこ

し、発育状態に急激な変化がみられた。また、平で、高校生の身長や座高等のプロポーションの変

成 28 年の平均値は平成 27 年度よりもやや上がっ

化と、睡眠時間等のライフスタイルを調査し、両ているが、平成 23 年より増加している項目はな

者の関連等について検討を行った。

いなど、年度によるバラつきがみられた。睡眠時【対象と方法】東京都内の私立高校生で、高校 1間については年度間の差はみられなかった。しか～ 3 年生の身体計測値および質問紙調査回答の両し、男子では夜間の使用状況と睡眠時間に有意差方が得られた者（平成 23 年度 406 名、平成 27 年はなかったが、女子では、夜間のスマホ使用状況

度 425 名、平成 28 年度 397 名）のデータを使用し、と睡眠時間に有意差がみられ、とくに、就寝後近下肢長と比下肢長を求めた。また、質問紙によりくに置く者は睡眠時間が短かった。これは、就寝

睡眠時間、スマートフォンの使用状況などのライ後も着信に気づいて目覚めて対応する者がいたこ

フスタイルを調査した。

とが影響していると考えられた。今後も継続的な【結果】平成 23 年度に比べて 27 年度は、身長 ･身体計測を行い、追跡する必要があると考えられ

下肢長・比下肢長（女子のみ）が低下しているが、た。
（E-mail；uchiyama001@toyo.jp）

睡眠時間は減少していない。しかし、28 年度はどの項目も回復傾向にある（表 1）。
表1

身長 ･ 下肢長・比下肢長・睡眠時間の年度間比較
平成 23 年度

男子

平成 28 年度

身長172.3 > 171.8

172.0

下肢長

79.4 > 79.2

79.3

比下肢長

46.1 = 46.1

46.1

睡眠時間
女
子

平成 27 年度

6.21 ± 0.95h

6.31 ± 0.96h

6.35 ± 0.94h

身長

159.3 > 158.5

158.8

下肢長

73.0 > 72.3

72.8

比下肢長

45.8 > 45.6

45.8

睡眠時間

6.12 ± 0.83h

6.16 ± 0.95h― 95 ―

6.29 ± 0.83h（O-16）“資源”としてのヘルスリテラシー教育に向けて：
COML「医療で活躍するボランティア養成講座」の評価から
いしかわ○石川ひろの、加藤美生、奥原剛
東京大学大学院医学系研究科【緒言】近年、人々の健康行動や健康アウトカムを構造化した。ヘルスリテラシー等の変化についに影響を与える要因として、ヘルスリテラシー（健ては、対応のある t 検定を行った。

康医療に関する適切な情報を入手し、正しく理解【結果】講座を通した学びについての分析から、した上で、活用していく力）が、注目を集めてい医療制度や対人関係スキルなどに関する『知識のる。これまで、ヘルスリテラシーに関する教育介獲得』とともに、それを通じて医療や医療者との入の多くは、機能的ヘルスリテラシーの不十分さ

関係、患者の役割に関する『考えの転換』が起きを “ リスク要因 ” として捉え、ヘルスリテラシーていることが示唆された。また、健康や医療につの低い個人や対応する医療者のスキルに焦点を当いて『学ぶ意欲』の高まりが見られており、患者てたものが多かった。本研究では、集団におけるや市民が学ぶことの重要性の認識にもつながって“ 資源 ” としてのヘルスリテラシー向上を目指しいた。講座後、医療の利用の仕方が変わったなど

た教育プログラムとして、医療に関心をもつ市民の『行動意図・行動の変化』では、自分自身につが集まった医療ボランティア養成の講座を取り上いてだけなく、家族が受診する際も役に立つなど

げ、受講者にどのような学びが起きているかを探周囲への支援も意図されていた。ヘルスリテラ

るとともに、ヘルスリテラシーの変化を評価する。

シーの得点は、受講前後で有意に上昇していた（前【方法】対象者：認定 NPO 法人ささえあい医療3.57 ± 0.73，後 3.88 ± 0.62，p<0.001）。医療者へ

人権センター COML の「医療で活躍するボランの信頼および自律志向には有意な差は見られな

ティア養成講座」（以下、講座）の受講者を対象かった。

とした。講座は、医療者と協働し、医療に主体的【考察・結論】講座を通じて、参加者において、に 参 加 で き る「 賢 い 患 者 」 を 育 て る と い う

単なる知識の獲得だけでなく、健康を管理する主COML の活動理念を背景に、ボランティアその体として、医療者と協働し、保健医療サービスをものについてだけでなく、医療制度に関する基本

うまく活用していくことへの意識の高まりや行動

的知識、患者の役割や医療者との関係、コミュニの変化が示唆された。ヘルスリテラシーの上昇もケーションスキルに関する内容も含め、全 5 回か

見られており、このような講座が、“ 資源 ” としら構成される。本研究では 2012 ～ 2016 年度の参てのヘルスリテラシーの向上につながる可能性が加者のうち、調査協力の得られた 47 名を対象とある。本研究は対照群のない前後比較であり、今した。調査方法：受講前（初回講座で配布）、受

後、より洗練されたデザインでの研究による検証

講後（全回終了後に配布）の２時点で、自記式質が必要である。

問紙への回答を得た。主な調査項目：受講前・後：【謝辞】本研究は、平成 28 年度文部科学省科学研

ヘルスリテラシー（5 項目、5 件法）、医療者への究費補助金基盤研究（B）（課題番号 16 Ｈ 05211）

信頼（5 項目、5 件法）、意思決定に関する自律志の助成を受けて行われた。ご協力いただいた認定

向（4 項目、5 件法）。受講前のみ：健康医療情報

NPO 法人ささえあい医療人権センター COML のの収集行動、属性等。受講後のみ：講座を通した

スタッフおよび講座参加者の皆様に感謝申し上げ

学び（自由記述）。分析：講座を通した学びにつます。

いては、主題分析によりカテゴリを生成し、関連― 96 ―（E-mail；hirono-tky@umin.ac.jp）

（O-17）

地域在住高齢者の包括的ヘルスリテラシーに
認知機能・心理的特性が及ぼす影響
うえむらかず き○上村一貴
富山県立大学教養教育【緒言】高齢者のヘルスリテラシー低下の要因と意欲低下を Apathy scale を用いて評価した。統して、認知機能低下や抑うつが報告されている。

計解析は、HLS-EU-Q47 総得点を従属変数とし、しかし先行研究の多くは、基本的な読み書きのス

年齢・性別・教育歴で調整した重回帰分析を用いキルを指す機能的ヘルスリテラシーの評価尺度をた。独立変数は、Pearson の相関係数を用いて用いており、ヘルスリテラシーの領域やスキルの

HLS-EU-Q47 と有意な相関関係がみられた項目と全体を捉えていない。そのため、健康情報の入手した。

から活用までの高次な要素を含めて、包括的に評【結果】HLS-EU-Q47 総得点と有意な相関が認め価したヘルスリテラシーにどのような因子が影響ら れ た の は、SPMT（r=.25），VFT（r=.23），

を及ぼすかは明らかになっていない。本研究の目

DSC（r=.21），Apathy scale（r=-.46），GDS-15

的は、高齢者の包括的ヘルスリテラシーに認知機（r=-.34） で あ っ た。 そ れ ら を 独 立 変 数 と し て

能や心理的特性が及ぼす影響を明らかにすること

Stepwise 法により投入した重回帰分析の結果、である。【方法】対象は、日常生活が自立した地

Apathy scale（β =-.47），VFT（β =.25），GDS-

域在住高齢者 86 名（平均 72 ± 4.9 歳、男性 27 名）

15（β =-.21）が独立した因子として抽出されたとした。包括的ヘルスリテラシーの評価尺度とし（R2=.37）。

て、European Health Literacy Survey【考察】意欲低下や 抑うつ症状が強い、あるいはQuestionnaire（HLS-EU-Q47）日本語版を用いた。

前頭葉機能（言語流暢性）が低いほど、包括的ヘ

HLS-EU-Q47 は、ヘルスリテラシーの 4 つの情報

ルスリテラシーが低かった。高齢者の包括的ヘルに関する能力（入手、理解、評価、活用）を 3 つスリテラシーの向上には、意欲低下や抑うつの解の領域（ヘルスケア、疾病予防、ヘルスプロモー

消、前頭葉機能の改善のためのアプローチが重要ション）に渡って 12 次元で測定する尺度で、合となることが示唆された。

計で 47 項目からなる包括的評価尺度である。例【結論】HLS-EU-Q47 により評価した高齢者の包として「喫煙、運動不足、お酒の飲み過ぎなど不括的ヘルスリテラシーには、意欲低下、前頭葉機

健康な生活習慣を改善する方法に関する情報を見能（言語流暢性）、および抑うつ症状が関連してつけるのは」のような質問に対して、とても簡単・

いることが明らかになった。
（E-mail；uemura@pu-toyama.ac.jp）

やや簡単・やや難しい・とても難しい、の 4 件法で回答するものである。総得点（0-50 点）が高い
ほど、ヘルスリテラシーが高いことを指す。認知機 能 は、 全 般 的 機 能 を Mini-mental State
Examination， 記 憶 を Scenery Picture Memory
Test（SPMT）， 前 頭 葉 機 能（ 言 語 流 暢 性 ） をVerbal Fluency Test（VFT），処理速度を Digit
Symbol Coding subtest of the WAIS- Ⅲ（DSC）
により評価した。心理的特性として、抑うつ症状を Geriatric Depression Scale 短縮版（GDS-15）、― 97 ―

（O-18）多職種連携教育の実践多職種で患者を中心とした「考え方」を身につける
あま の たか こ○天野敬子 1）、高見清美 2）
1）同仁会耳原総合病院、2）千里金蘭看護大学【緒言】地域包括ケアシステムを推し進め、「患者告のタイミング、フィードバックやデバイスの変の安全・安心・満足」に応えるために多職種間で更、情報や技術、問題点を共有する討議につながっ培った知識を技術移転できるように支援していくた。また、セルフケアを支援できる資材として、ことが求められている。基幹病院から在宅、在宅

パンプレットを試作することができるなどの成果

から基幹病院への切れ目のない医療看護福祉の提が得られた。複数の領域の専門職者が、連携能力供を行うための教育研修の場を作り、多職種連携を高め、サービスケアの質を改善するために、同による知識技術の移転を活発化していくために地じ場所で相互に学び合う専門職連携教育が必要と域で多職種連携の研修が開催されている。今後はされていることを確認し、継続的な研修会を開催

高齢者に伴い、介護職と確認しながらセルフケア

することとなった。

を支援できる資材の開発も必要とされる。また、【考察】吸入指導は、他の慢性疾患の指導と関連

指導者のコミュニケーション能力や医療と介護のしている部分があると推測できる。また、服薬指

共通言語の問題など、課題も多く残している。多導支援をふくむ患者１人１人のケアを考えること

職種連携教育を通して、地域医療介護を支える医を通じて、地域包括ケア構築に向けての課題を考療人の養成が必要とされている。

えることもできることから、多職種協働研修とし【方法】呼吸療法をツールとして、多職種での教ての価値があると考えられた。一方で、「それぞ育研修を開催した。服薬指導に関する知識と技術れの職種が蓄積した知識や活用方法などの共通理移転をテーマに、参加型の勉強会とした。多職種

解と技術移転を行う」ためには、なおより多職種連携を図って、地域包括システムを進める足がか

連携教育の進歩を指向して取り組んでいく必要がりとした。研修会開催にあたってあると考えられた。

地域保健薬局、地域の福祉事業所には直接足を運【結論】保健医療と福祉の両方のニーズを抱える

び、チラシやポスターを持参して研修会開催の意

人々に対して連携したサービスが行われていない義を訴えて参加を呼びかけた。

など、ヘルス部門とソーシャルサービス部門の統【実施概要】1. 開会のご案内 2. 開会の挨拶 3 基幹合という課題がある。吸入療法を研修ツールとし

病院呼吸器専門医からの挨拶 4. 薬剤師会より共て、多職種連携への足掛かりとなる教育的な研修

催の挨拶 5. 講演吹田市の吸入病薬連携 6. ワーク

内容となった。
（E-mail；t-amano@vega.ocn.ne.jp）

ショップ 7. 交流会【結果】薬剤師 33 名、多職種 34 名（内医師４名）
67 名の参加者があった。（内医師４名）
基幹病院の医師薬剤師、地域の調剤薬剤師、訪問看護ステーション看護師福祉職や保健師（行政）介護事業所・薬学生・大学教員からの参加が得られた。多多職種が集まったことで、地域のなかでの患者の課題をふくめて考える機会になった。参加型の勉強会であったことは、処方医への相談報― 98 ―

（O-19）

年齢・時代・世代特性の視点で考える健康施策・健康推進活動
みわ○三輪のり子 1）、中村隆 2）1）東京医療学院大学、2）統計数理研究所【緒言】Age-Period-Cohort モデル分析で得られ世代であるため、高リスク戦略でターゲットとすた年齢・時代・世代効果を用いて、年齢・時代・べき集団として捉えることができる。また、時代世代特性の視点から健康施策・健康推進活動を考

効果は、脳血管疾患では 1970 年頃から男女ともえる意義と効果推定値の応用法について報告す

下降傾向が続いているが、自殺では男性は 1980

る。健康施策・健康推進活動を検討する際には、年代半ばと 2000 年頃に高くなる 2 峰性を示した。

疾患動向が「何によって生じたのか」を捉えるこ

時代効果は、各時代の成員が同じように変わったとが出発点となる。そのとき利用される時系列

部分を捉えているため、集団戦略の成果が反映さ

データについては、長期動向の変動や年齢調整率れていると考えることができる。これらの性質をの年次・地域間比較による検討に留まっているこ

利用し、３効果は次のように応用できた。
（1）とが多い。このときさらに、変動の背景にある年

地域特性の指標（主成分分析）： 各効果のパタン

齢要因（年齢やライフステージによる疾患リス

の特徴を指標に、類似性・相違性の観点から都道ク）、時代要因（健康施策や生活環境が住民全体

府県を捉えることができる。（2）将来推計： 今に与える影響）、世代要因（同時代に生育した世後の集団戦略のシナリオ（現状維持・停滞・継続）

代がもつ疾患リスク）の影響を定量的に把握するのもとで、当該集団がもつ年齢・世代特性を加味ことができれば、健康施策・健康推進活動を効果した将来動向を捉えることができる。
（3）地域

的・効率的に展開する上で有益な情報が得られる。

格差の指標（ジニ係数）： 死亡率のトレンドの影【方法】Age-Period-Cohort モデル（以下、APC

響を受けず、各年の都道府県間のバラツキ（格差）モデル）は、ある事象の変動を年齢・時代・世代の変化を捉えることができる。

要因が与えた影響の大きさ（以下、効果）に分け【結論】各都道府県における疾患動向の年齢・時代・て説明する統計モデルである。本研究では、パラ世代特性は、健康施策・健康推進活動における集メータに漸進的変化の条件を付加することで識別

団戦略、高リスク戦略の基盤情報として活用でき問題を克服し、各効果について一意解が得られる

る。さらに、地域特性に関連する背景の把握と３

中村のベイズ型 APC モデルを用いた。本モデル

効果を加味した将来推計により、各都道府県の具を、主要死因（肺炎、自殺、脳血管疾患）の時系

体的・長期的戦略の検討に繋げることが可能とな列データ（男女別、5 歳年齢階級別、全国・都道る。また、地域格差の観点から評価を行い、サポー

府県別）に適用し、年齢・時代・世代の３効果のトが必要な都道府県の把握に役立てることができ

推定値を算出した。

る。

【結果・考察】３効果は、いずれも都道府県間で本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業

変化の大きさや推移の仕方に違いはあるが、死因の学術研究助成基金助成金（16K01809）及び統によって特異なパタンを示した。全国でみると、

計数理研究所の重点型研究（28- 共研 -4203）によ

年齢効果は、肺炎では 40 歳頃から加齢に伴い上り実施した。

昇する傾向を示したが、自殺では 20 歳台、50 歳台、
80 歳台以上で高くなっていた。世代効果は、肺炎では 1910 年代生まれで高く、自殺では 1930 年～ 1940 年生まれと 1980 ～ 1990 年代生まれで高くなっていた。これらは、リスクの高い年齢層・― 99 ―（E-mail；miwa.noriko.miwa@gmail.com）

（O-20）

学習支援事業のあり方について～子どもの貧困の連鎖を断ち切るための実践報告～
いのうえなを こ○井上直子
埼玉県飯能市役所【目的】平成 27 年に施行された「生活困窮者自立

80 回（7 月から 3 月）、参加生徒 16 人・延べ 621 人、支援法」には、必須事業と任意事業がある。特に、教員 10 人・延べ 438 人、大学生ボランティアは任意事業における学習支援事業は、全国で 3 割の28 人・延べ 82 人。平成 28 年度実施回数 96 回（4自治体でしか実施されていない。今回、任意事業

月から 3 月）、参加生徒者 19 人・延べ 850 人、教の子どもへの学習支援事業を実施したので、その員 13 人・延べ 724 人、大学生ボランティア 34 人・

活動内容と結果について報告する。

延べ 83 人であった。高校合格者は平成 27 年度 3

学習支援事業の目的は、子どもの貧困の連鎖を人、不合格 1 人。平成 28 年度合格者 6 人であった。

断ち切るために、高校受験のための進学支援、学参加生徒のアンケートでは、「授業でわからない

校の勉強の復習、宿題の習慣づけ、学び直し等でことを丁寧に教えてもらい、良かった」という声ある。

がほとんどだった。教員のアンケートでは、「教また、一方で、子どもたちが健全な心と体を培える教員が毎回変わるのではなく、一貫して教えい、すべての国民が心身の健康を確保し、生涯にたい」という声や、「生徒の希望する教科を教え

渡り、生き生きと生活できるよう、豊かな人間性

ると、偏りが出る」とういう声もあった。
食育教室は、生徒 10 人、教員 8 人、食生活改を育み、生きる力を身に着けるために「食」は何よりも重要である。そこで、学習教室参加生徒に

善委員 5 人、管理栄養士 1 人が参加した。

対して、食育講座、子ども食堂も実施した。

管理栄養士の講義「バランスの良い食事を理解し、【活動内容】本市では、本事業を直営方式で実施

楽しく食べましょう」を 30 分実施した後、食生した。参加対象生徒は生活保護世帯と修学支援を

活改善委員が調理した食事を食べた。

受けている世帯、里親世帯の中学 1 年生から 3 年

アンケート結果では、参加生徒教員全員が「と生であった。学習教室における教員は、教員 OBても良かった」と回答した。記述式では、「すごを公募した。その他に学生ボランティアとして、

くおいしかった」「たくさん、食べれた」という地域連携協定のある市内大学の教育実習を終えた声があった。

4 年生が毎回 2 名参加した。教室は毎週 2 回夕方

子ども食堂は３回実施され、運営側からは、「い

2 時間、11 月からは 3 年生には、３回開催した。

ただきます」「ごちそうさま」が言えない子に驚

教科は国語・数学・英語・理科・社会の入試５科

いたとの声があった。

目である。入学試験直前には、模擬面接も 2 回実

【今後の課題】学習教室に参加しない生徒、途中施した。

で辞めた生徒へのフォロー対策を具体的に構築す

食育講座は、保健センターと協力し、管理栄養士と食生活改善委員による食育講話と食事会を 1ることが必要である。さらに、高校の中退防止のための教室の開催も必要である。
また、食育を通じて規則正しい生活習慣の獲得回実施した。
さらに、平成 28 年 12 月より市内飲食事業者有志の方々により、本事参加者に「子ども食堂」がと、子ども食堂と食育講座の連携もさらなる課題である。
（E-mail；i_nawo@yahoo.co.jp）

開かれた。
【活動評価】学習教室は平成 27 年度、実施回数― 100 ―

わたなべ ち な つ

かくたに ゆう や○渡邉千夏（筑波大学 人間総合）、角谷雄哉（筑波大学 人間総合、
むらた ま ゆ農業・食品産業技術総合研究機構）、邨田真優（筑波大学 人間総合）、
ささはら い く こ

お の み ほお み なおみ笹原育子（味の素株式会社）、小野美保（味の素株式会社）、麻見直美（筑（O-21）

波大学 体育系）【背景】男女学生アスリートの栄養素等摂てはまる」を実施群、「全く当てはまらない」「当てはまらない」を非実施群に分けた。解析
取状況は好ましい状況にあるとは言い難
過去の食生活の違いが競技レベルおよび現在の食行動に及ぼす影響にはSPSSv.24.0を用い、有意水準は5%とした。

く、種々の栄養素等摂取の過不足が報告さ【結果・考察】過去の食生活が現在の食行動○渡邉千夏 1）、角谷雄哉 1，2）、邨田真優 1）、笹原育子 3）、小野美保 3）、麻見直美 4）

わたなべ ち なつ
れている（麻見ら、2005、2006）。栄養素

等摂取状況や食品群別摂取量についてはに与える影響について検討した結果、特に 3.

1）筑波大学人間総合、2）農業・食品産業技術総合研究機構、
家族と食事を共にすることや調理の手伝
食事を楽しんでいた、4.調理の手伝いをよくしいをすることが関係している（松本ら、ていた、5.食事の片付けをよくしていた、の
33）味の素株式会社、4）
筑波大学体育系
2000

Chu,Y.L,etal, 2012）という報告があ

項目において実施群は非実施群に比べ、現在のる。そのため本研究では、大学生アスリー

食行動において望ましい行動をとっている者

トの中学・高校の頃の食生活の違いが、競の割合が高いことが示された。また、過去の食技レベル、現在の食行動、「スポーツ選手

生活が「スポーツ選手に適した食生活」にに適した食生活」に関する行動変容段階、関する行動変容段階に与える影響を検討

現在の栄養素等摂取状況に与える影響をした結果、4.調理の手伝いをよくしていた、

検討することを目的とした。

5.食事の片付けをよくしていた、の 2 項目にお【方法】
2014年10月～12月に茨城県Ｔ大学体本研究では、大学生アスリートの中学・高校の頃

いて実施群は非実施群に比べ行動変容段階が目において実施群は非実施群に比べ行動変容段階

育会に所属する学生を対象に無記名での自己の食生活の違いが、競技レベル、現在の食行動、「ス

実行期・維持期である者の割合が高いこと
が実行期・維持期である者の割合が高いことが示【背景】男女学生アスリートの栄養素等摂取状況は好ましい状況にあるとは言い難く、種々の栄養
素等摂取の過不足が報告されている（麻見ら、2005、2006）。栄養素等摂取状況や食品群別摂取量については家族と食事を共にすることや調理の手伝いをすることが関係している（松本ら、2000
Chu,Y.L,etal, 2012）という報告がある。そのため

5. 食事の片付けをよくしていた、の 3 項目において実施群は非実施群に比べ、現在の食行動において望ましい行動をとっている者の割合が高いことが示された。また、過去の食生活が「スポーツ選
手に適した食生活」に関する行動変容段階に与える影響を検討した結果、4. 調理の手伝いをよくしていた、5. 食事の片付けをよくしていた、の 2 項

記入式質問紙調査を実施した。本研究では、基ポーツ選手に適した食生活」に関する行動変容段が示された(図1)。
された（図 1）。

本属性、過去の食生活、競技成績、現在の階、現在の栄養素等摂取状況に与える影響を検討【結論】大学生アスリートにおいて、中学・高【結論】大学生アスリートにおいて、中学・高校

食行動、「スポーツ選手に適した食生活」
することを目的とした。

校の頃に調理の手伝い、食事の片付けの手伝いの頃に調理の手伝い、食事の片付けの手伝いをよに関する行動変容段階、栄養素等摂取状況【方法】2014 年 10 月～ 12 月に茨城県Ｔ大学体育をよくしていた者は、
現在の食行動や「スポーくしていた者は、現在の食行動や「スポーツ選手会に所属する学生を対象に無記名での自己記入式（簡易型自記式食事歴法質問票:BDHQ）をに適した食生活」に関する行動変容段階に良好なツ選手に適した食生活」
に関する行動変容段

影響を与えている可能性が示唆された。
質問紙調査を実施した。本研究では、基本属性、
階に良好な影響を与えている可能性が示唆さ調査した。
本研究は筑波大学体育系研究倫理委
過去の食生活、競技成績、現在の食行動、「スポー
員会の承認を得た。
分析対象者は回答者のうちれた。

ツ選手に適した食生活」に関する行動変容段階、
18-26歳の1043名（男性747名、女性290名、性栄養素等摂取状況（簡易型自記式食事歴法質問
別未記入6名）で過去の食生活（1.家族とよく票 :BDHQ）を調査した。本研究は筑波大学体育

朝食を食べていた2.家族とよく夕食を食べて系研究倫理委員会の承認を得た。分析対象者は回いた 3.食事を楽しんでいた 4.調理の手伝い

答者のうち 18-26 歳の 1043 名（男性 747 名、女をよくしていた 5.食事の片付けをよくしてい性 290 名、性別未記入 6 名）で過去の食生活（1. 家

た 6.よくファーストフードを食べていた）に族とよく朝食を食べていた 2. 家族とよく夕食をついて5件法で回答を得た。次に、「どちらで食べていた 3. 食事を楽しんでいた 4. 調理の手伝もない」を除き「非常に当てはまる」「少し当いをよくしていた 5. 食事の片付けをよくしてい（E-mail；watanbe_cnt@yahoo.co.jp）

た 6. よくファーストフードを食べていた）につ
いて 5 件法で回答を得た。次に、「どちらでもない」
を除き「非常に当てはまる」「少し当てはまる」
を実施群、「全く当てはまらない」「当てはまらない」を非実施群に分けた。解析には SPSSv.24.0 を用い、有意水準は 5% とした。
【結果・考察】過去の食生活が現在の食行動に与える影響について検討した結果、特に 3. 食事を楽しんでいた、4. 調理の手伝いをよくしていた、― 101 ―

（E-mail；watanbe_cnt@yahoo.co.jp）

（O-22）

学生アスリートにおける競技に関する相互作用的・批判的リテラシーの特徴
むら た

ま

ゆ

○邨田真優 1）、角谷雄哉 1，2）、笹原育子 3）、小野美保 3）、麻見直美 4）1）筑波大学人間総合、2）農業・食品産業技術総合研究機構、
3）味の素株式会社、4）筑波大学体育【背景】学生アスリートにとって適切な栄養素等

学年の段階でリテラシーを高めておくことで、よ摂取は不可欠だが、摂取不足などが問題となってり早くステージが上位になる可能性があることがおり、情報活用能力であるリテラシーを向上させ、示唆された。またリテラシーの項目別における分より適した食生活へと行動変容することが重要で析では、変容ステージが上位になるにはそれぞれある。そこで本研究では、学生アスリートを対象の段階や性別に適したリテラシーを高めることがに、競技に関する食情報の相互作用的・批判的リ重要であることが示された。

テラシーについて、行動変容の段階の評価指標である（酒井ら 2009）トランスセオレティカル・

表 1 リテラシー尺度得点とステージ ･ レベルの関係

モデルの行動変容ステージごとの特徴を明らかにすることを目的とし横断的研究を行った。

下位

中位

上位

多重比較 *【方法】2014 年 10 月～ 12 月に茨城県Ｔ大学体育

リテラシー合計得点

会に所属する学生を対象に無記名自己記入式質問

全体

36.0

40.0

42.0

上＞中 ; 中＞下

紙調査を実施した。調査項目は、基本属性、行動

男性

36.0

40.0

42.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

女性

36.0

39.0

42.0

上＞中 ; 上 , 中＞下変容ステージ、競技に関する食情報とした。本研

相互作用的リテラシー得点

究は筑波大学体育系研究倫理委員会の承認を得た。分析対象者は回答者のうち 18 〜 22 歳の 943
名（男性 677 名、女性 266 名）で、5 段階の行動
変容ステージから対象者を下位ステージ（前熟考
207 名、上位ステージ（実行期と維持期）299 名の 3 段階のステージ・レベルに分類し、それぞれラシーの尺度得点の違いについて解析を行った。
【結果・考察】表 1 に、リテラシー尺度得点と行動変容ステージ・レベルとの関係を示した。高得点であるほどステージが上位である傾向が示さ
れ、競技に関する食情報の相互作用的・批判的リ
テラシーの向上は変容ステージを上げる一助となる可能性が示唆された。学年別の分析では、下学年でいずれのリテラシーでも中位ステージが下位ステージに対して有意に得点が高い結果となっ

20.0

22.0

23.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

男性

20.0

22.0

23.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

女性

20.0

22.0

24.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

批判的リテラシー得点

期 と 熟 考 期 ）437 名、 中 位 ス テ ー ジ（ 準 備 期 ）の競技に関する食情報の相互作用的・批判的リテ

全体

全体

16.0

18.0

19.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

男性

16.0

18.0

19.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

女性

17.0

18.0

18.0

上 , 中＞下中央値
全体 n=943，男性 n=677，女性 n=266*Kruskal-Wallis 検定後、Bonferroni の補正による
Mann-Whitney の U 検定を用いた比較【結論】競技に関する食情報の相互作用的・批判的リテラシーの向上が、学生アスリートのスポー
ツ選手に適した食生活を送ることを目的とした行動変容の一助となる可能性が示唆された。

た。このことから、下位ステージの者はより早い― 102 ―

（E-mail；myp0705@yahoo.co.jp）

（O-23）

知的障害がある児童・生徒の中強度以上の身体活動時間（MVPA 時間）に相当する歩数の推定
やまなか えりか○山中恵里香 1）、大河原一憲 2）、岡崎勘造 3）、稲山貴代 1）
1）首都大学東京大学院人間健康科学研究科、
2）電気通信大学大学院情報理工学研究科、3）東北学院大学教養学部【背景】子どもの健康づくりにおいて，身体活動0.41（p<0.05）であった．MVPA 時間を従属変数

は極めて重要な要素である．WHO は，中強度以とした重回帰分析の結果を表に示す．

上の身体活動（以下，MVPA）を 1 日あたり 60分以上行うことを推奨している．知的障害がある児童・生徒（以下，知的障がい児）も「可能な限り」としてこの推奨量を勧めている．しかし，専用の測定機器が必要となる MVPA を評価するこ

偏回帰係数

標準
偏回帰係数

ｐ値

定数
56.49
0.01
歩数
0.01
0.62
＜0.01
年齢
-5.82
-0.46
＜0.01
n=33,R2＝0.63,ANOVA ｐ＜0.001
重回帰分析はステップワイズ法を用いた.

95％信頼区間
下限
上限
14.30
98.68
0.00
0.01
-8.68
-2.96

とは現実的に困難である．機器の汎用性が高く，ROC 曲線を用いて MVPA60 分に相当する 1 日あ

本人や周囲の人が理解・活用しやすい「歩数」のたりの歩数のカット値を求めたところ，AUC が

活 用 が 望 ま れ る． こ れ ま で に 知 的 障 が い 児 の0.849（95％信頼区間：0.720-0.977，p<0.001），カッMVPA60 分に相当する 1 日当たりの歩数に関す

ト値が 9,530 歩（感度 83.3％，特異度 23.8％）であっ

る報告は国内外みられない．

た．

【 目 的 】1 日 の 目 標 値 と し て 推 奨 さ れ て い る【 考 察 】 重 回 帰 分 析 の 結 果 に お い て， 年 齢 が

MVPA60 分に相当する歩数を推定すること．

MVPA 時間の推定に影響する可能性はあるが，【方法】査期間は 2016 年 1 月から 2017 年 3 月であっ現時点ではサンプルサイズが小さいため年齢階層

た．対象は特別支援学校に通う知的障がい児（小別 の 検 討 が で き な い． そ の た め 9,530 歩 が

学 1 ～中学 3 年生）33 名とした．測定項目は身MVPA60 分に相当すると結論付けることはまだ

体計測及び身体活動量であった．身体計測値は直難しい．１軸加速度計を用いた Adams ら（2013）

近の学校の発育発達測定時のものを採用した．身は MVPA60 分は 11,500 歩～ 13,500 歩（健常児，

体 活 動 量 の 測 定 は 3 軸 加 速 度 計（Active style

6 ～ 11 歳）に相当，東京都教育委員会は 15,000

PRO

オムロン株式会社製）を用い

歩 / 日（妥当性は未検討）を目標としている．本た． MVPA 時間と関連要因との検討には 1 日あ

研究結果との違いの原因は次の 2 点がある．① 3たりの歩数，性，年齢，身長，学校保健統計によ

軸加速度計を用いることで運動（歩行を含む）以る肥満度を独立変数とした重回帰分析を施した．

外の生活活動も評価していること，②障害者特性

また MVPA60 分に相当する 1 日あたりの歩数をとして歩行に反映しない身体活動の動きが含まれ決定するため，ROC 曲線を用いてカット値を求る可能性があることである．いずれの要因が影響めた．

するのかは更なる研究が必要である．

【結果】1 日当たりの平均 MVPA 時間は（標準偏【結論】知的障がい児の推奨目標歩数は，健常児差；SD）は 55.6（SD 28.8）分，1 日当たり平均のそれとは異なる可能性がある．

HJA-750C

歩数は 8,981（SD 2,438）歩であった．MVPA 時
間 と 各 項 目 と の 相 関 係 数 は， 歩 数 が r=0.64（p<0.001）， 年 齢 が r=-0.50（p<0.001）， 性 が r=-― 103 ―

（E-mail；erichi4y@gmail.com）

（O-24）

女性の健康と関連する社会的決定要因の把握：
PubMed を用いたシステマティックレビュー
さかぐちけい こ○坂口景子 1）、林芙美 2）、庄司（加藤）久美子 3）、武見ゆかり 4）1）女子栄養大学大学院

博士後期課程、2）女子栄養大学

食生態学研究室、

3）ミシガン州立大学

医学部、4）女子栄養大学大学院

食生態学研究室【緒言】健康の社会決定要因の概念的枠組み【結果】41 件の内，成人期 31 件，高齢期 10 件（成（WHO，2010）によると，人々の健康やウェルビー

人期との重複も含む。内，65 歳以上の高齢期のイングに影響する要因は，構造的決定要因（社会み 5 件）であった。成人期と高齢期いずれもエン

経済的地位など）と中間決定要因（物的環境，行

ドポイントである健康・ウェルビーイングの指標

動的要因，心理社会的要因など）に大別される。

は主観的な評価（身体的健康，精神的健康，総合

我が国における健康の社会的決定要因に関する研的健康）が多かった。主観的健康と関連がみられ

究は，構造的決定要因に関する研究が中心であり，た要因は，成人期では，仕事関連のストレス（7ライフステージごとに変化する女性特有の医学件），就業状況（6 件），婚姻状況（5 件），労働時的・社会学的課題と，それに影響する中間決定要間（4 件），仕事と家庭の葛藤（4 件）等であった。

因の関連についての検討は必ずしも十分ではな

高齢期では，社会的なつながり（6 件），学歴（4 件），い。そこで，本研究の目的は，日本人女性の健康世帯収入（2 件），婚姻状況（2 件）等であった。

の社会的決定要因について，構造的決定要因と中【考察】成人期と高齢期いずれも主観的健康と関間決定要因のそれぞれに着目し，ライフステージ

連がみられた要因は，中間決定要因（仕事関連のごとに異なる健康との関連を明らかにすることとストレス，婚姻状況，仕事と家庭の葛藤，社会的した。

なつながり等）が多かった。また，職位等の構造【方法】データベース PubMed を用い，検索式は的決定要因とは関連はみられないが，仕事と家庭

3 つのカテゴリーでの検索語の組み合わせ（1:「構の葛藤や仕事の裁量度等の中間決定要因とは関連

造的決定要因」，2:「中間決定要因」，3:「健康状態・がみられるとの報告も複数見受けられた。そこで，栄養状態・QOL」）とした。
「構造的決定要因」

今後，成人女性の効果的な健康づくり対策のためには，収入や学歴などの社会経済的状況に関するには，婚姻に伴う家庭内の役割負担感等の中間決

検索語を含めた。「中間決定要因」には，心理社

定要因が，構造的決定要因と健康・ウェルビーイ

会的要因，行動的要因などの検索語を含めた。「健ングとの間を媒介する関連構造であることを明ら

康状態・栄養状態・QOL」には，健康（全般），

かにする必要がある。

健康・栄養状態，加齢に伴う心身の状況，婦人科【結論】日本人女性の健康の社会的決定要因とし疾患 / 婦人科がんに関する検索語を含めた。検索ての構造的決定要因と中間決定要因に着目した研語の設定においては MeSH の上位語を採用した。

究について先行研究をレビューした結果，いずれ

さらに，対象国（日本），属性（女性），年齢（19のライフステージでもエンドポイントである健歳以上成人），言語（英語又は日本語），発行年

康・ウェルビーイングの指標は主観的な評価が多（2000/1/1 ～ 2016/8/31）をフィルターとして設かった。その関連要因は，成人期では仕事関連の定し，検索を行った。検索された 1，538 件の内，ストレスが，高齢期では社会的なつながりが最も表題，抄録，本文を精査し，基準を満たす 41 件

多く，ライフステージごとの特徴がみられた。

を採択した。

― 104 ―

（E-mail；skb161@eiyo.ac.jp）

（O-25）

若年女性におけるライフコースを通して影響する
健康知識・行動と関連する情報源
きた な

お

こ

○北奈央子 1）、根志繭子 2）、萩原加奈子 1）、米倉佑貴 1）、中山和弘 1）
1）聖路加国際大学大学院看護学研究科、2）全国健康保険協会千葉支部【緒言】女性は生涯、女性ホルモンの影響で心身情報を得ているかは正答率に関連なく、医療者、に変調があり、ライフコースを通した健康アプ

親、友人などの人から情報を得ている人で正答率ローチが重要とされている。日本だけでなく世界が高かった。健康知識、健康行動いずれも低かっでの女性活躍推進に伴い、ライフコースアプロー

たのは葉酸で、葉酸知識は、結婚している人、子チへの注目が集まっている。そこで本研究では、どもを望んでいる人で高く、結婚している人、子

若年女性において妊娠・出産、更年期以降までのどもがいる人で葉酸摂取の行動がとれていた。結

生涯の健康のため、早くから自身や次世代の健康婚している人、子どもを望んでいる・子どもがいに必要な知識を得ている情報源を明確にし、行動る人は、医療者、友人、パートナーなど人から情との関連を明らかにすることを目的とした。

報を得られていた。

【方法】2015 年に実施した 20-35 歳女性 600 名へ【考察】広く情報の普及にはマスメディアが役立っの Web 調査から有効回答 558 例を分析した。自ていたが、認知率の低い知識は、人を介した普及

身や次世代の健康に必要な知識を得ている情報源が必要であることが推察され、地道に医療者や専は、学校教育、親、友人、パートナー、医療者、門職から伝えていくことが大切であると考えられ

テレビ、ラジオ、新聞雑誌、マスメディアサイト、た。また、結婚、子どもを持つ等、自身の家族が動画配信サービス、インターネットラジオ、ソーできることで、周囲の人に相談し、情報を得て、シャルメディア、行政のサイト、企業のサイト、他、

健康知識、行動にもつながっていた。つまり、ラの 15 項目を複数回答とした。生殖可能年齢の女

イフステージが進むことで知識、行動が高まって性に推奨される健康知識は、自分自身の今から将いることが予想され、ライフコースを見通しての来につながる健康維持増進、そして次世代を生み

知識、行動は獲得できていないと考えられた。そ出す機能を持つという点から、米国疾病治療センのため、早くからライフコースを見通しての意識

ターの、プレコンセプションワーキンググループ

づけや情報の提供が必要であることが示唆されによって作成されている、一般女性向けの健康行

た。

動コンテンツ等を基に、食事、葉酸、運動、喫煙、【結論】自身や次世代の健康に必要な知識を得て飲酒、体重管理、暴力相談、心、望まない妊娠、いる情報源は、主にマスメディアであったが、特性感染症の 10 カテゴリ 72 項目をとした。健康行に認知率の低い知識は、医療者や周囲の人から情動は、健康知識を元に設定した。

報を得ている人で高く、それらの人は知識につな【結果】平均年齢は 27.5 ± 4.6 歳、活用しているがる行動もとれていた。

情報源の平均数は 2.8 ± 1.8 個であった。情報源としてよく活用されていたのは、テレビ 69.4%、
学校教育 57.5%、新聞雑誌 28.0% とマスメディア
が 多 か っ た。 人 か ら の 情 報 源 と し て は、 親
20.6%、医療者 18.3% と高く、パートナーは 5.4%と活用されていなかった。正答率の低い知識下位
10 項目では、テレビ、新聞雑誌、学校教育から― 105 ―

（E-mail；16DN006@slcn.ac.jp）

（O-26）

保健学習における ICT の活用に向けた現状と課題の把握(86)―学習指導要領および授業実践研究についての文献的検討―
保健学習における ICT の活用に向けた現状と課題の把握
さ とうしん た ろう
―学習指導要領および授業実践研究についての文献的検討―○佐藤慎太郎 1）、久保元芳 2）、吉本篤史 1）

さ と う しんたろう○佐藤慎太郎1），久保元芳 2），吉本篤史 1）1）
宇都宮大学大学院教育学研究科、2）
宇都宮大学教育学部
1）
2）
宇都宮大学大学院教育学研究科， 宇都宮大学教育学部【結果および考察】【結果および考察】

【緒言】
【緒言】
近年，教育の情報化が推進され，教科指導等
学習指導要領上の ICTICT
活用に関する記述
近年，教育の情報化が推進され，教科指導等にお 1. 1．学習指導要領上の活用に関する記述におけるICT（情報通信技術）活用の重要性が
学習指導要領解説におけるICT
活用に関する
ける ICT（情報通信技術）活用の重要性が指摘され学習指導要領解説における ICT活用に関する記述
指摘されている。健康・安全に関する様々な情
記述箇所数は，理科
45
箇所，社会科31 箇所，ている。健康・安全に関する様々な情報が溢れてい箇所数は，理科 45 箇所，社会科 31 箇所，
体育 11 箇所，
報が溢れている社会環境を踏まえると，
子ども
体育
11
箇所，保健
2
箇所であった。
る社会環境を踏まえると，子どもたちは ICT を活用
保健 2 箇所であった。
たちはICT を活用した保健学習により，健康に具体的な記述内容を整理すると，理科では，した保健学習により，健康に関わる情報を収集・選
具体的な記述内容を整理すると，理科では，小学関わる情報を収集・選択し，正しく判断する力
小学校および中学校において「学習内容の視覚択し，正しく判断する力を身に付けることが必要で校および中学校において「学習内容の視覚的理解」を身に付けることが必要であると考える。
また，的理解」の手段として，高校において「情報収あると考える。また，多様な学習内容を含む保健学の手段として，高校において「情報収集」や「実験・多様な学習内容を含む保健学習においては，集」や「実験・観察の効果的な実践」の手段と習においては，ICT を効果的に活用することにより，観察の効果的な実践」の手段として，ICT の活用に
ICT を効果的に活用することにより，子どもた
して，ICT の活用に関する記述が多くみられ，
子どもたちの多面的で深い学びを促すことが期待で関する記述が多くみられ，学習内容に応じた ICT のちの多面的で深い学びを促すことが期待でき
学習内容に応じたICT の活用の方針が示されてきる。しかしながら，保健学習における ICT 活用に活用の方針が示されていた。社会科では，「情報収集」る。しかしながら，保健学習における ICT 活用
いた。社会科では，「情報収集」の手段としてよる授業実践の状況は不十分のように思われる。本の手段としての記述が小中高を通して多くみられ，による授業実践の状況は不十分のように思わの記述が小中高を通して多くみられ，その中で研究では，その課題の所在を明らかにするため，保その中でもインターネットの活用に関する記述が目れる。本研究では，その課題の所在を明らかにもインターネットの活用に関する記述が目立健およびその周辺教科における ICT の活用に関する立った。体育では，中学校および高校において「運するため，保健およびその周辺教科におけるった。体育では，中学校および高校において「運文献調査を実施した。
動観察」や「情報収集」の手段としての記述がみら
ICT の活用に関する文献調査を実施した。
動観察」や「情報収集」の手段としての記述が【方法】
れた。保健では，中学校および高校の「内容の取扱い」
みられた。保健では，中学校および高校の「内【方法】
まず，平成 20，21 年改訂の小学校，中学校，高等等の部分においてのみ，「必要に応じてコンピュータ
容の取扱い」等の部分においてのみ，「必要にまず,平成 20，21 年改訂の小学校，中学校，
学校における理科，社会科，体育科および保健体育等を活用すること」や「課題学習等における情報通応じてコンピュータ等を活用すること」や「課高等学校における理科，社会科，体育科および科の学習指導要領解説を対象に，ICT の活用に関し
信ネットワーク等の活用」といった記述がみられた。
題学習等における情報通信ネットワーク等の保健体育科の学習指導要領解説を対象に，ICTて記述された箇所を抽出した。そして，記述内容を
2．ICT を活用した授業実践研究の動向
活用」といった記述がみられた。
の活用に関して記述された箇所を抽出した。そ
分析し，各教科に求められている ICT 活用の役割を
ICT を活用した授業実践研究のレビューを実施し
2. ICT を活用した授業実践研究の動向
して，記述内容を分析し,各教科に求められて整理した。
た結果，理科（31 本），社会科（14 本），体育（10 本）いる
ICT 活用の役割を整理した。
ICTを活用した授業実践研究のレビューを実次に，ICT を活用した授業実践研究の論文を収集に比して，保健（3 本）は少数であった。
次に,ICT を活用した授業実践研究の論文を施した結果，理科(31本)，社会科(14 本)，体
し，授業テーマ，活用した ICT の種類，ICT 活用の
ICTの活用のねらいとして，理科では，思考の可収集し,授業テーマ，活用した ICT の種類，ICT
育(10 本)に比して，保健(3 本)は少数であった。
ねらい等の観点から分析した。収集にあたっては，視化（8本），実験・観察での活用（12 本）が多くみ
活用のねらい等の観点から分析した。
収集にあICTの活用のねらいとして，理科では，思考
2000 年 1 月～
2016 年 10 月の期間に，各教科の教科 の可視化(8られた。社会科では，資料の提示（8たっては，
2000年1月～2016年10月の期間に，本)，実験・観察での活用 本）(12，体育では，
本)
教育に関わる著名な査読付きの学術雑誌に掲載され技のポイントの理解（8
本）が多かった。このように，各教科の教科教育に関わる著名な査読付きのが多くみられた。社会科では，資料の提示(8た論文を対象とした（表 1）。
理科，社会科，体育では，各教科の目標や特徴に応
学術雑誌に掲載された論文を対象とした(表1)。
本)，体育では，技のポイントの理解(8 本)が
表1
収集した論文数
じて ICT を活用した授業の提案やその効果について多かった。このように，理科，社会科，体育で
表 1 収集した論文数報告した研究の蓄積がみられた。保健では，3は，各教科の目標や特徴に応じて ICT を活用し 本い
教科
学術誌名 (出版)
収集した論文数計
ずれも「性」もしくは「エイズ」をテーマとしており，
理科教育学研究 (日本理科教育学会)
17
た授業の提案やその効果について報告した研
科学教育学研究 (日本科学教育学会)
13
それらの知識の習得をねらいとしていた。また，活理科
31
究の蓄積がみられた。保健では，3 本いずれも
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
1
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
0
用された
ICT
は，コンピュータおよび
CD-ROM に
「性」
もしくは
「エイズ」
をテーマとしており，
社会科研究 (全国社会科教育学会)
9
限定されていた。授業効果の評価デザインとして，それらの知識の習得をねらいとしていた。また，
社会系教科教育研究 (社会系教科教育学会)
0
社会科教育研究(日本社会科教育学会)
2
事前・事後・追跡テストを設定していたが，評価の活用された
ICT は，コンピュータおよび CD-ROM
社会科
14
新地理 (日本地理教育学会)
2
観点については知識のみであった。
公民教育研究 (日本公民教育学会)
0に限定されていた。
授業効果の評価デザインと
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
1【結語】
して，事前・事後・追跡テストを設定していた
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
0
体育学研究 (日本体育学会)
0
保健学習における ICT の活用の方針は明確化されが，評価の観点については知識のみであった。
スポーツ教育学研究 (日本スポーツ教育学会)
3ておらず，ICT を活用した授業の開発と検証も十分
【結語】
体育
10
体育科教育学研究 (日本体育科教育学会)
1
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
4
体育科には行われていないことが示された。
保健学習におけるICTの活用の方針は明確化
および
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
2
保健体育科
学校保健研究 (日本学校保健学会)
3（E-mail；shintarou0331_0617@yahoo.co.jp）
されておらず，ICTを活用した授業の開発と検
日本健康教育学会誌(日本健康教育学会)0
保健3
証も十分には行われていないことが示された。
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
0
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
0（E-mail；shintarou0331_0617@yahoo.co.jp）― 106 ―

（O-27）

児童生徒の健康教育を推進する専門家養成に必要な資質能力―教育職員免許法への位置づけー
かま た ひさ こ○鎌田尚子 1）、中村朋子 2）1）足利工業大学看護、2）茨城大学【目的・方法】中央教育審議会答申（平成 20 年

「いじめ防止対策推進法 - 平成 25 年法第 71 号」

1 月 17 日）は健康教育の課題に対し「子供の心の精神である基本的人権、青少年の情緒的心理発

身の健康を守り、安全・安心を確保する学校全体

達、社会的健康について総合して理解する力量にの取り組みを進める方策」を答申し、学校保健安

欠けることを証明した。教委・管理職がこれでは全法（大幅改正）の成立、教育課程、学習指導要①養護教諭の専門性を学校保健活動全体に生かす

領の改訂を進めた。提言された方策の上位は、①

環境整備が皆無。ア・イの連携する専門職との生養護教諭の専門性を学校保健活動全体に生かす環

命・人権・健康の専門的知識の共有や健康観の統境整備。ア、養護教諭を中核として、担任教諭等

合や総合に関して、養護教諭に、健康診断・救急及び医療機関など学校内外の関係者と連携・協力

処置の保健管理だけしか許さず、健康教育の統合

し、学校保健を重視した学校経営を担保する法制を、養護教諭の実践に任せて、指導法に優れた実度の整備。イ、養護教諭が学級担任や学校医等、績があるにもかかわらず、外部の医師や保健師、地域の関係機関等との連携を図り保健指導を適切

助産師を専門職として、自殺予防や性教育などにに行う体制の確立。②保健学習等、養護教諭の資招いている矛盾がある。保健学習の「兼職発令」

質能力の向上を図る、教員養成段階における教育は取り消すべきである。この矛盾と専門性の改善

及び現職研修の充実。③保健室来室者の増加等、のため文科省、養成機関、現職教員は一体となっ養護教諭の複数配置、退職養護教諭の活用等（略）。

て検討すべきである。複数配置こそ重要事項。

答申について文献研究、仮説・社会的要因から【結論・提案】①健康リテラシー教育を大学レベ

明治 38 年学校看護婦として初代のルにする。必修科目（2 単位）を置く。教職科目

広瀬ますの氏は、伝染病を克服し学校教育を進めの安全に健康を加えて「安全・健康」、養護教諭るため「まず、健康 !」を合言葉にして 112 年のの専門科目「健康教育 / 進め方」②健康科学を基

京町小学校に持続する健康の伝統を築いた。百年盤にする「医学」「保健科学」「社会科学」の専門の時代の風雪を乗り越えた「まず、健康 !」の子供、職とりわけ「養護教諭」の専門職教育は、多様な卒業生、保護者のヘルスプロモーションに学ぶ。

専門領域の生命・健康・人権・発育発達概念の共法制上、国民学校令（昭和 16 年）に「養護訓導（教通認識を共有し、専門職性の理解と協働の基盤学

諭）は、養護を掌る。」「訓導（教諭）は教育を掌

問智を災害などの現場実践からの合同学び Interる」の意義を考察し、養護教諭に求められる専門

Personal/ Professional Education の 養 成 段 階、性及び資質能力・力量、条件整備について提案し現職研修に必要である。③健康教育学会、NPOたい。

では、「健康」のコアを確立する必要がある。

論証する。

【考察】1）国民のリテラシー教育は高校 2 年の知識で機能するか。縦割り行政の法制度を統合する
健康リテラシーが不足。教育を受ける側（保護者）の健康リテラシーも偏重・不足。健康観の不備、
功利的ウエルネス、人権侵害に気づけない。平成
28 年の青森のいじめ自殺、横浜の教育責任者は― 107 ―

（E-mail ; chako856@ybb.ne.jp）

（O-28）(0081) 女子高校生の子宮頸がん予防行動に関する母親の認識と態度
女子高校生の子宮頸がん予防行動に関する母親の認識と態度
こばやし

ゆうこ

やしゆう こ○小林 優子こば（湘南医療大学）、朝倉隆司（東京学芸大学）○小林優子 1）、朝倉隆司 2）

ン接種の有無、今後の接種の意向、そのような【研究の背景と目的】近年、20～30
代での子
1）湘南医療大学、2）
東京学芸大学
宮頸がんの罹患率および死亡率は増加の傾向

行動や意思決定に至った経緯、子宮頸がんに関【研究の背景と目的】近年、20～ 30 代での子宮にある。子宮頸がんの主な原因が性交によるヒ決定に至った経緯、子宮頸がんに関する知識や情する知識や情報源、娘とのやりとり、副反反応

頸がんの罹患率および死亡率は増加の傾向にあ

トパピローマウイルス(HPV)感染であることが報源、娘とのやりとり、副反反応に対する考え、に対する考え、基本的属性などであった。面接る。子宮頸がんの主な原因が性交によるヒトパピ

基本的属性などであった。面接内容を逐語録にまローマウイルス（HPV）感染であることが明ら

とめ、テーマ分析の 6 つのフェーズに従って分析2)

かになり、HPV ワクチンは思春期に推奨される

した 2）。

がん予防のワクチンとして注目されるようになっ【結果】6 ケース（A ～ F）の背景および接種状た。しかし、子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進

況は表 1 のとおりであった。接種していた 2 ケー

事業を経て、定期予防接種化された後、重篤な副スは子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業の施反応の報告が相次ぎ、接種の積極的勧奨を控える

行期間に接種していた。残りの 4 ケースは接種しWHO や日本産科婦人科学会などからは接種を強よう勧告がなされた。一方でWHO や日本産科婦は接種していなかった。娘の子宮頸がん予防行ていなかった。娘の子宮頸がん予防行動であるワく推奨するという意見や声明が出されており、人科学会などからは接種を強く推奨するという意

動であるワクチン接種の意思決定に至るスト
クチン接種の意思決定に至るストーリーには、子厚労省研究班は非接種でも一定程度同様の症
見や声明が出されており、厚労省研究班は非接種

ーリーには、子宮頸がん罹患の重大性、一般的
宮頸がん罹患の重大性、一般的なワクチン接種に状を訴えていると報告している。女子高校生のでも一定程度同様の症状を訴えていると報告してなワクチン接種に対する態度、HPV
ワクチンの対する態度、HPV
ワクチンの効果の認識、副反ワクチン接種行動に影響する要因のひとつにいる。女子高校生のワクチン接種行動に影響する効果の認識、副反応の重大性、娘の性行動の気応の重大性、娘の性行動の気がかり、娘の意思の明らかになり、HPV ワクチンは思春期に推奨されるがん予防のワクチンとして注目されるようになった。しかし、子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業を経て、定期予防接種化された
後、重篤な副反応の報告が相次ぎ、接種の積極的勧奨を控えるよう勧告がなされた。一方で

1）

内容を逐語録にまとめ、テーマ分析の 6 つのフェーズに従って分析した 。

【結果】6 ケース（A～F）の背景および接種状

況は表 1 のとおりであった。接種していた 2 ケースは子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事

業の施行期間に接種していた。残りの 4 ケース

要因のひとつに母親の認識と態度がある。本研
母親の認識と態度がある 。本研究の目的は、尊重、がんの家系かどうか、などのテーマが抽出がかり、娘の意思の尊重、がんの家系かどうか、究の目的は、このような背景のなかで、女子高校
このような背景のなかで、女子高校生の母親は、された。
などのテーマが抽出された。

生の母親は、自分の娘の子宮頸がん予防やその意
自分の娘の子宮頸がん予防やその意思決定に

文献
文献

思決定に関してどのような認識と態度を持ってい
関してどのような認識と態度を持っているの1）
小林優子：女子高校生の子宮頸がん予防に関
1)小林優子：女子高校生の子宮頸がん予防に関るのかを探索的に明らかにすることである。
かを探索的に明らかにすることである。

する心理社会的要因，風間書房，2017
する心理社会的要因，風間書房，2017

1)【方法】2016 年 11 月～2017 年 2 月に、女子

2）Braun，V. and Clarke，V.：Using thematic

高校生を持つ母親6 名に半構造化面接を行った。

analysis in psychology. Qualitative

協力者のリクルートはスノーボールサンプリ

Research in Psychology.3(2).77-101.2006

ング法であった。主な調査内容は、HPV ワクチ（E-mail；yuko.kobayashi@sums.ac.jp）【方法】2016 年 11 月～ 2017 年 2 月に、女子高校生を持つ母親 6 名に半構造化面接を行った。協力者のリクルートはスノーボールサンプリング法であった。主な調査内容は、HPV ワクチン接種の有無、今後の接種の意向、そのような行動や意思― 108 ―

2)Braun,V. and Clarke,V.：Using thematic

analysis in psychology. Qualitative Researchin Psychology.3（2）.77-101.2006（E-mail；yuko.kobayashi@sums.ac.jp）

（O-29）

大学生の「性の健康」とその学習への意識の現状および支援の方向
やまざきあけ み○山﨑明美
信州大学医学部保健学科【緒言】

生活、法律・社会サービス、性行動とライフ / キャ「性の健康」は人生の根幹に深く関わるが、学

リア・プランの各々について、回答者の約 7 割が習機会が大学生に十分に提供されているとは言い知りたいと回答した。特に、性交での危険を知り難い。そこで、性関連の事象が現実的になる大学

たいは 92.9% だった。また交際相手からの、スマ生を対象に、包括的「性の健康」支援の健康教育

ホチェックは 10.3%、友人関係への干渉 10.7%、

プログラムの構築を目指し、「セクシュリティ」「性

精神的苦痛は 12.1%、性行為の強要 3.8%、身体的行動」「性の健康学習」等の実情の把握を目的と暴力は 1.4% などであった。

して調査を実施したので、ここに報告する。

【考察】

【方法】

本結果は、Ｓ大学の調査対象学部生の約 1 割の（1）対象：Ｓ大学の 4 学部の 2・3 年生（うち、学生の回答であるため、全体の傾向とは言えない。

一学部は 3 年生のみ）。（2）調査方法：無記名自回収率からも、回答者は性に関する事柄に関心が

記式質問紙調査。新学期ガイダンス等の全員の学高い集団とも考えられる。今後は、学生の生の声

生が集まる機会に、調査の趣旨や倫理規定等を説を収集し、全体集団とターゲット集団、個別への明し、封筒に入れた調査説明・協力依頼書、調査アプローチを整理した「性の健康」の学びや対応

票を一斉配布。回答は、各学部の鍵のかかる提出の体制整備が必要と考える。

ボックスに提出・回収。（3）調査期間：2016 年 4【結論】

月 4 日～ 6 月 10 日。（4）倫理的配慮：信州大学

学生は大学生になり、改めて現実的に性に関す

医学部倫理審査委員会の承認を得て調査を実施しる知識を学びたい意思が認められた。それらの基た（申請番号：2015-724

承認日：2015 年 10 月

礎的な知識提供や行動への支援ニーズのほか、少6 日）。各学部に調査の趣旨を書面と口頭で説明数だが、悩みや相談を要望している学生が認めらし協力依頼の機会を設けた。学生には調査用紙のれた。

配布時に、倫理的配慮の説明を行い、回答の記入と提出・回収をもって調査への同意とすることを
伝えた。

【結果】
4 学部の 2・3 年生への配布総数 1437 名、有効
回 答 数 290 名、 回 収 率 20.2%。 男 子 学 生 131 名（45.2%）、女子学生 158 名（54.5%）、その他 1 名（0.3%）。2 年 生 141 名（48.6%）、3 年 生 149 名（51.4%）。「自身の自認する性的指向」は、ヘテロ
セクシャル 239 名（82.4%）、ゲイセクシャル 2 名（0.7%）、バイセクシャル 10 名（3.5%）、決められない 5 名（1.6%）、わからない 19 名（6.6%）、その他 2 名（0.7%）、回答なし 13 名（4.5%）だった。
性の健康学習で学びたいのは、性感染症、緊急
避妊、予防接種、医療機関情報、家族計画、結婚― 109 ―

（E-mail；akyamaza@shinshu-u.ac.jp）

（O-30）スヌーピーの登場人物に当てはめた
0098
0098

スヌーピーの登場人物に当てはめた
スヌーピーの登場人物に当てはめた
アサーションスキルトレーニングの教材開発
つるおか さ き
アサーションスキルトレーニングの教材開発
アサーションスキルトレーニングの教材開発○鶴岡咲希 1）、星井道代 2）

つるおか
つるおか ささ きき1）帝京大学教育学部卒業生、2）
帝京大学○帝京大学教育学部卒業生 鶴鶴岡岡咲咲希
希、帝京大学、帝京大学 星井道代
星井道代
○帝京大学教育学部卒業生【はじめに】【はじめに】【はじめに】
インターネットの普及とともに、携帯電話も進インターネットの普及とともに、携帯電話
インターネットの普及とともに、携帯電話

【結果】
【結果】
【結果】
「お金を貸して欲しい」といわれた場合、「貸す」「お金を貸して欲しい」といわれた場合、「お金を貸して欲しい」といわれた場合、化を遂げ、煩わしい人間関係を排除することが可も進化を遂げ、煩わしい人間関係を排除するも進化を遂げ、煩わしい人間関係を排除する能になり、私たちは私たちはIT 化により、コミュニケーことが可能になり、ITことが可能になり、私たちはIT 化により、化により、ココ

9 名、「貸さない」47名であった。n=56
「貸す」
99 名、
「貸さない」
47「貸す」
名、「貸さない」
47 名であった。
名であった。n=56
n=56

ションを高める機会（時間）が減少している。特ミュニケーションを高める機会(時間)が減少
ミュニケーションを高める機会(時間)が減少に新卒者においては、コミュニケーション能力のしている。特に新卒者においては、コミュニしている。特に新卒者においては、コミュニ

低下は離職率につながる問題と言われていてコケーション能力の低下は離職率につながる問
ケーション能力の低下は離職率につながる問
ミュニケーション能力の育成に力を入れている企題と言われていてコミュニケーション能力の題と言われていてコミュニケーション能力の業は近年多く、各企業は「アサーションスキルト
育成に力を入れている企業は近年多く、各企育成に力を入れている企業は近年多く、各企
レーニング」を活用した研修や取り組みが増えて業は「アサーションスキルトレーニング」を
業は「アサーションスキルトレーニング」をいる。
活用した研修や取り組みが増えている。
活用した研修や取り組みが増えている。
「アサーション」とは、相手の意見や気持ちも「アサーション」とは、相手の意見や気持「アサーション」とは、相手の意見や気持

アサーションの3 つのタイプ別分類
アサーションの33 つのタイプ別分類
アサーションのつのタイプ別分類
アサーティブアサーティブ

尊重する心配りを重要としている自己表現の一つちも尊重する心配りを重要としている自己表
ちも尊重する心配りを重要としている自己表である。その考え方とトレーニング方法は 1950
現の一つである。その考え方とトレーニング
現の一つである。その考え方とトレーニング







年代のアメリカで心理療法として開発され、その
方法は
1950
方法は
1950 年代のアメリカで心理療法とし年代のアメリカで心理療法とし後対人関係に悩む人のためのカウンセリングに取て開発され、その後対人関係に悩む人のためて開発され、その後対人関係に悩む人のためり入れられた。同じ頃のカウンセリングに取り入れられた。同じ頃のカウンセリングに取り入れられた。同じ頃にスヌーピーもアメリカで始まり、カウンセリンにスヌーピーもアメリカで始まり、カウンセにスヌーピーもアメリカで始まり、カウンセ

ノン・アサーティブ
ノン・アサーティブ

アグレッシブ
アグレッシブグにも活用されているが、出てくるキャラクター
リングにも活用されているが、出てくるキャ
リングにも活用されているが、出てくるキャそれぞれがアサーションの 3 つの行動パターンにラクターそれぞれがアサーションの
33 つの行
ラクターそれぞれがアサーションの
つの行






貸す理由：お金以上のことをしてくれていると思うし、困っ
貸す理由：お金以上のことをしてくれていると思うし、困ったときに自分も助けられていると思うから、助け合いも含めたときに自分も助けられていると思うから、助け合いも含めてお金を貸す。
てお金を貸す。
先輩への話し方：「何に使うか教えてください。自分もお世話
先輩への話し方：「何に使うか教えてください。自分もお世話になったので、自分も先輩の後に立てるのなら貸したいと思になったので、自分も先輩の後に立てるのなら貸したいと思
います」
います」
貸す理由：長年お世話になっていて、1 万円ならあげようと思貸す理由：長年お世話になっていて、1 万円ならあげようと思えるぐらいの人であるから。
えるぐらいの人であるから。
先輩への話し方：「いつもお世話になっているから、こういう先輩への話し方：「いつもお世話になっているから、こういう時に私を頼ってくれて嬉しいです。お金、返せるときにまた時に私を頼ってくれて嬉しいです。お金、返せるときにまた連絡ください。
」
連絡ください。
」
人間関係や金銭面のトラブルに繋がるから貸さない人間関係や金銭面のトラブルに繋がるから貸さない
貸したくないけれど付き合いで貸す
貸したくないけれど付き合いで貸す

貸さずに面倒なことになるのなら仕方なく貸す
貸さずに面倒なことになるのなら仕方なく貸す






先輩よりもお金が大事だから貸せない先輩よりもお金が大事だから貸せない
金欠だから貸せない
金欠だから貸せない

【まとめ】
【まとめ】
分類されやすいのではと考えた。
本研究では、自分の気持ちを適切に表現し動パターンに分類されやすいのではと考えた。
本研究では、自分の気持ちを適切に表現し動パターンに分類されやすいのではと考えた。 【まとめ】
そこで、本研究では、自分の性格や行動パター
本研究では、自分の気持ちを適切に表現し伝え伝えるだけではなく、相手の意見や考え方をそこで、本研究では、自分の性格や行動パ伝えるだけではなく、相手の意見や考え方をそこで、本研究では、自分の性格や行動パンを知ってもらい、スヌーピーのキャラクターにターンを知ってもらい、スヌーピーのキャラ
ターンを知ってもらい、スヌーピーのキャラ
当てはめ、コミュニケーション能力を高めるには、クターに当てはめ、コミュニケーション能力
クターに当てはめ、コミュニケーション能力

どう改善していけばいいかを把握することを目的
を高めるには、どう改善していけばいいかをを高めるには、どう改善していけばいいかをに教材開発を行った。
把握することを目的に教材開発を行った。
把握することを目的に教材開発を行った。
【研究方法】【研究方法】【研究方法】
調査対象者 ;T 大学生
大学生 56
調査対象者;T
56
名
調査対象者;T
大学生
56名
名
調査方法
;
自記式質問紙調査法
調査方法;自記式質問紙調査法
調査方法;自記式質問紙調査法

るだけではなく、相手の意見や考え方を聞き、そ聞き、そのうえでお互いに納得のいくような聞き、そのうえでお互いに納得のいくようなのうえでお互いに納得のいくような結論を出して結論を出していこうとする姿勢がみられた。
結論を出していこうとする姿勢がみられた。
いこうとする姿勢がみられた。
どちらを選択してもお互いに納得いくようなどちらを選択してもお互いに納得いくようなどちらを選択してもお互いに納得いくような結論結論を出す姿勢をとることはできることがわ
結論を出す姿勢をとることはできることがわを出す姿勢をとることはできることがわかった。
かった。また、作成した教材もさらに理解をかった。また、作成した教材もさらに理解をまた、作成した教材もさらに理解を深めるため漫深めるため漫画『ピーナッツ』を活用すべき深めるため漫画『ピーナッツ』を活用すべき画『ピーナッツ』を活用すべきと考えられた。今と考えられた。今後作成したワークシートかと考えられた。今後作成したワークシートか後作成したワークシートからそれぞれのコミュニらそれぞれのコミュニケーションスキルにおらそれぞれのコミュニケーションスキルにお調査時期 ; 平成 28～ 12 月
調査時期;平成
28
年
11～12
月
調査時期;平成
28 年
年11
11～12
月
ケーションスキルにおいて、どのような変化が感
調査内容は、①３つの設定で置かれた状況に対し、 いて、どのような変化が感じられたか、また
調査内容は、①３つの設定で置かれた状況にいて、どのような変化が感じられたか、また
調査内容は、①３つの設定で置かれた状況にじられたか、また参考になったかについても調査（行動・理由・話し方）どう対応するか。
参考になったかについても調査していきたい。
対し、(行動・理由・話し方)どう対応するか。
(行動・理由・話し方)どう対応するか。
参考になったかについても調査していきたい。
対し、②３つのアサーションのタイプに関した設問②３つのアサーションのタイプに関した設問②３つのアサーションのタイプに関した設問③①・②の結果をもとに教材を開発した。
③①・②の結果をもとに教材を開発した。
③①・②の結果をもとに教材を開発した。

していきたい。
E-mail；735saki.tsu@gmail.com― 110 ―

E-mail；735saki.tsu@gmail.com（E-mail；735saki.tsu@gmail.com）

（O-31）

教科における食に関する指導の実践と課題―国語科および家庭科における授業実践から―
きく ち あや○菊地絢
鹿沼市立菊沢東小学校【目的】1989（平成元）年の学習指導要領改訂に生活を比較させた。

より、学校給食が特別活動（学級活動）に位置付【実践評価】実践①から、児童の食に関する経験

けられ、教科等の学習と関連させた “ 生きた教材 ”が少ない実態が明らかになった。どの児童も紙芝としての活用が求められるようになった。先行研

居に興味を示していたことから、小学校 1 年生に究調査から、学校給食は学級活動以外の各教科等

対して紙芝居を教材に取り入れることは有効であと関連した授業展開が可能であることが明らかにると示唆された。実践②では、社会科の教科書をなっている。本実践では、国語科および家庭科に取り出して、教科横断的な視点から考える児童もおいて食に関する指導の実践を行い、課題を考察見られた。児童からは「日本人は和食よりも洋食する。

を好きになっているのではないか」といった気付【実践内容①】

きが見られ、「今後お米を食べていきたい」とい〔日時〕2014 年 7 月 16 日

第 3 時間目（20 分）〔実践校〕宇都宮市内 F 小学校

た。
【今後の課題】実践①のように、教材を扱う時期〔対象〕1 年生 35 名と野菜の旬の時期が異なる場合は、実生活と関連〔単元〕国語「おおきなかぶ」

させにくいといった課題が見られる。食育の視点〔使用教科書〕東京書籍
本授業の導入では、“ かぶ ” を知っているか、児童に問いかけた。展開では “ かぶクイズ ” と題して、旬や産地を当てるクイズをした。また、葉と根の栄養価が異なることを説明し、旬の野菜を食べることの大切さなどを伝えた。最後に、夏野菜と関連付けて紙芝居「げんきなかぼちゃ」（童心社）を読んだ。

を取り入れる際も、教科としての目標と食に関する指導としての目標を両立させる必要がある。また、各教科が持つ特徴を生かした授業展開をする必要がある。例えば、家庭科では児童が様々な食文化やライフスタイルを選択できるような思考力を高めていくことができる。家族間で伝統的な食文化等を継承することが難しくなる中、学校教育においてどのように扱うか、今後ますます重要な【実践内容②】〔日時〕2015 年 10 月 5 日

う感想から、自己の食生活を振り返る機会になっ課題になっていくと思われる。

第 3 時間目（E-mail；e-kikutou@school.kanuma.ed.jp）〔実践校〕宇都宮市立 K 小学校〔対象〕5 年生 22 名
〔題材〕家庭科「ごはんとみそしる」〔使用教科書〕開隆堂
本授業では、お米や和食を食べることのよさを理解させることを目的として、何故日本人はお米を食べるのか、お米の歴史や栄養にふれる授業展開とした。また、海外での和食ブームと自分の食― 111 ―

（O-32）

管理栄養士養成の栄養教育論実習における「食育かるた」の作成方法とその活用による食育推進について
き とうひろ こ○木藤宏子、北夕起子
北海道文教大学【目的】管理栄養士養成課程「栄養教育論実習」

や児童館，町内会の青少年育成に活用されている．

の授業で対象者に合わせた手づくり栄養教育教材【活動評価】１．かるたの作成

として，小学生中学年を対象に低学年・高学年でを整え，選ぶ中で，グループダイナミクスが働き，も活用できる「食育かるた」を作成した．限られ学習効果が上がった．2）読み札の文字を選ぶ時，た実習時間の中で１クラス１セットを作成する作

対象学年の発達段階をよく理解しなくてはいけな

成方法と教育効果，「食育かるた」の活用方法にいことに気づいた．3）１クラスで１組を作成す

ついて報告し，学校教育の場での作成・活用につるために人物のキャラクターの共有をしっかりといて検討する．

すると，かるたに統一感が出て多人数の作成に見

1）読み札の言葉

平成 25 年 11 月

えない仕上がりになった．4）色付けで効果的な～ 12 月大学２年生後期の「栄養教育論実習」1.5

作成用具の確認ができた．5）限られた時間で，回分（１回 180 分）を使い，１クラス学生数平均

手づくり教材を作成する方法を学ぶ機会になっ

42 人，学習形態はグループワークを取り入れてた．

作成．大学が位置する恵庭市の第２次食育推進計

２．「食育かるた」の活用画に基づき，かるた作成の目標設定をし，クラス解できて楽しめることが分かり，高学年では，読のかるたに登場する人物（家族や友達）のキャラ

み札の読み方を工夫することで，想像して取るな

クターを作成，44 音（文字）をグループごとにど工夫して活用すると発達段階にあった楽しみ方

分け，読み札を各音（文字）２つ以上作成し，絵ができることが分かった．2）登場人物が覚えや札の下書きと共にホワイトボードに貼り出し，全すく人気があり，そのことから内容も伝わり易体で内容の重複を検討し，読み札を決定し，絵札かった．3）既製品の白かるた大と小を使用したが，はクラスで作成した人物キャラクターを使って作共に活用の良さがあることがわかった．4）地域

成する．絵札・読み札の裏には，恵庭市食育推進の特産物や食育推進が分かる内容になっているとのキャラクターを貼り，食育推進を意識するもの

ころが評価され，地域に根差したオリジナルな食にした．４クラスで大小各２組，計４組のかるた

育教材として喜ばれた．

を作成した．

【今後の課題】この作成方法を活用して，小学生【活動内容】１．かるたの作成

1）低学年でもよく理

平成 26 年 2 月恵庭市

自ら作成する方向を担任と栄養教諭の連携で，国立松恵小学校において，かるたの改善点を調べる

語や道徳，体育，家庭科等の教科目の授業等で検ことを目的に対象の中学年の他，低学年・高学年討できないかと考えている．

２．
「食育かるた」の活用にもかるたを実施する．実施には恵庭市アシスタ
ントティーチャー事業で活動していた本学栄養教諭課程履修者３年生８名が実施者となった．児童がかるたをする様子は新聞社の取材も入り，食育推進の活動として紹介された．実施後，活用できるものと評価し，恵庭市に食育教材として提供し，食育推進の窓口の保健センター管理の下，小学校― 112 ―

（E-mail；kitou@do-bunkyodai.ac.jp）

（O-33）

栄養教育プログラム「栄養素のはたらきと食品の関係を学ぼう」の開発と実行可能性の検討
こ じまゆい○小島唯 1）、赤松利恵 2）1）新潟県立大学、2）お茶の水女子大学【目的】赤黄緑の 3 色食品群を用いた栄養教育は，【活動評価】児童質問紙調査より，栄養素の働き

内容が簡潔であり，学校給食を活用した教育で用と食品に関する問いで，「食品には複数の栄養素

いられやすい．しかし，3 色食品群には活用の手の働きを含んでいるものがあるか」の問いの正答引や分類の基準が示されていない課題がある．

率 は， 介 入 群 で 事 前 74.1 ％， 事 後 98.3 ％（p ＜我々はこれまで，学校給食における食品の寄与率

0.001），「どの食品も赤黄緑の 1 つの群に分類でと 3 色食品群に基づいた食品分類，小学校におけきるか」の問いでは，介入群の事前 22.4％，事後

る 3 色食品群の活用の現状を検討した．そこで，

44.1％であり（p ＝ 0.007），どちらも事後で有意

本研究では，これらの結果を取り入れた栄養教育に上昇した．「食品にはすべての栄養素が多く含プログラム及び教材を開発し，その実施可能性をまれるか」の問いでは，介入群の事前 55.2％，事検討した．

後 59.3％であり，正答率に変化はみられなかった【活動内容】開発した栄養教育プログラムは，小（p ＝ 0.581）．対照群ではいずれの問いも事前事

学 5 年生対象とし，給食時間の 5 分間／回× 5 コ

後の正答率に差はみられなかった．開発したプロマで構成された指導案，教材として，黒板掲示用

グラムを用いて，食品は複数の栄養素を含むことの食品群の全体図，全体図に貼る食品カード，指は学習可能であるが，それぞれの食品に含まれる導者用の解説書で構成される．本プログラムのね

栄養素が多い，少ないという量の概念に対する理

らいは，ふだんの学校給食の提供量を考慮した食解は，児童にとって難しかったことが示唆された．

品分類と，食品にはさまざまな栄養素が含まれる【今後の課題】①食品のふだん食べる量を考慮しことを学ぶ点である．実行可能性の検討は，東京

た分類と，食品に含まれる栄養素の量に対する理都公立小学校 2 校の 5 年生 129 人を対象とした．

解を促す教育方法の検討，②対象者を増やした教2016 年 6 ～ 7 月，児童をクラスで介入群（65 人）

育プログラムの教育効果の検討をする必要があと対照群（64 人）に分け，各校の学校栄養士がる．

介入群にプログラムを実施した．両群への事前事（E-mail；y_kojima@unii.ac.jp）

後の質問紙調査から，介入群，対照群別に，知識の変化を McNemar 検定を用いて検討した．

図2 教材例（食品カード裏面）

図1 教材例（食品群の全体図）― 113 ―

（O-34）

住民主体型健康づくりシステムと野菜摂取量
あにや ふみ か○安仁屋文香 1）、等々力英美 2）、崎間敦 3）、小浜敬子 1）、神谷義人 1）、
白井こころ 4）、高倉実 5）、金城昇 6）、大屋祐輔 1）
1）琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座、
2）琉球大学地域連携推進機構、3）琉球大学保健管理センター、
4）琉球大学法文学部人間科学科、5）琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野、
6）琉球大学教育学部保健体育専修【緒言】近年、多様な社会環境が人々の健康を左54.01 ± 15.00 歳 vs. 58.63 ± 13.82 歳、p<0.001）、

右する社会的決定要因となることが明らかとなっ

Body mass index（BMI）も低かった（A 群 vs.

ており、「人と人とのつながり」がもたらす健康

B 群：23.75 ± 3.56kg/m2 vs. 25.02 ± 4.03kg/

への影響が報告されている。住民組織はその核とm2、p<0.001）。総野菜摂取量には有意な差が見も言われ、コミュニティ・エンパワメントによるら れ な か っ た（A 群 vs. B 群：171.66 ± 93.87

健康なまちづくりが期待されている。本研究では、

g/1000kcal vs. 167.22「住民主体の健康づくり」が食生活にどのようなp=0.359）。A 群と B 群の総野菜摂取量の変化を影響を及ぼすか、我が国で摂取量の減少が懸念さ比較したところ、A 群はベースライン調査（B）

れている野菜との関連を検討した。

から１年後調査（F1）にかけて総野菜摂取量が【方法】対象は、健康づくり支援事業（健康行動

有 意 に 増 加 し た が（B vs. F1：171.66 ± 93.87

実践モデル実証事業：琉球大学ゆい健康プロジェ

g/1000kcal vs. 178.91

クト）の調査研究参加者である。食事調査票の回

p=0.029）、B 群では有意な差がみられなかった（B

答に不備がない、成人の地域住民 1482 名が解析

vs. F1：167.22 ± 92.21 g/1000kcal vs. 161.24 ±対象となった。本プロジェクトでは対象者に食事

97.63 g/1000kcal、p=0.067）。総野菜摂取量の変調査を行い（ベースライン調査）、栄養価計算後化を従属変数とした重回帰分析の結果、ベースラの結果を記載した個人結果票の返却と野菜の調理

イン調査時の総野菜摂取量（標準偏回帰係数、以法を掲載したレシピ本の配布といった情報介入を

下 β：-0.471、p<0.001）、 性 別（ β：0.115、

行った。そして１年後に再度食事調査を行い（1

p<0.001）、健康づくりシステムの有無（β：0.105、

年後調査）、住民主体型の健康づくりが既にシス

p<0.001）、年齢（β：0.068、p=0.006）が有意因テム化されている地域を A 群、それ以外の地域

子として抽出された。BMI に有意な影響はみらを B 群として総野菜摂取量の変化を比較した。

れなかった（p=0.589）。

調査票には簡易型自記式食事歴法質問票（BDHQ）【結論】住民主体型の健康づくりが既にシステムを用い、算出された食品の摂取量はエネルギー調

化されている地域では情報介入後に総野菜摂取量整を行った。

が増加した。住民主体の健康づくりシステムの活【結果】ベースライン調査では、住民主体型の健用により、情報介入において総野菜摂取量の増加

康づくりシステムがある地域（A 群、n=698）は、が期待できることが示唆された。

それ以外の地域（B 群、n=784）よりも男性の参
加 者 の 割 合 が 高 く（A 群 vs. B 群：43.1% vs.
37.1%、p=0.019）、 年 齢 が 低 く（A 群 vs. B 群：

― 114 ―

± 92.21 g/1000kcal、± 97.54 g/1000kcal、（E-mail；h133211@med.u-ryukyu.ac.jp）

（O-35）

栄養学専攻女子大学生における 24 時間蓄尿による
食塩摂取量と食行動との関連
こ いわ い かおり○小岩井馨 1）、武見ゆかり 2）、上西一弘 2）、伊藤早苗 2）、石田裕美 2）1）女子栄養大学大学院博士後期課程、2）女子栄養大学【緒言】食塩の過剰摂取は，高血圧や循環器疾患の重ね食べが週 5 回以上の者（13．0 ± 1．8 g）のリスクである。国民の平均食塩摂取量は食事摂が週 3-4 回（6．6 ± 0．6 g）/ ほとんどない者（7．

取基準（2015 年版）の目標量を超えており，喫5 ± 0．2 g）より，外食が週 2 回以上の者（8．1

緊の対策が必要とされる。効果的な減塩対策のた± 0．3 g）が週 1 回以下の者（6．6 ± 0．3 g）

めには，食塩摂取供給源の食物とその食べ方，すより，有意に多かった（各々 p=0．004，0．003，

なわち食行動を明らかにする必要がある。食塩摂<0．001）。

取量と食行動の関連で，新潟県の地域住民（20-79【考察】24 時間蓄尿により推定した食塩摂取量と歳）を対象とした Horikawa et al.（2017）の先

食事の総量，主食の食べ方，外食の頻度に有意な行研究があり，随時尿を用いて食塩摂取量を推定

関 連 が 見 ら れ た。 こ の 3 項 目 は，Horikawa et

している。本研究は，この先行研究を参考に，24

al.（2017）の報告と一致していた。本研究の対象

時間蓄尿により食塩摂取量を把握し，先行研究と者は，同世代の女性より食塩摂取量が少ない集団

同様に，食行動との関連を明らかにすることを目であった。栄養学を専攻しており，知識があり意的とした。

識も高い集団であるといえる。しかし，知識があ【方法】栄養学を専攻する女子大学生（18 歳～ 29

り意識が高くても，先行研究同様，食塩摂取量と歳）220 名を対象に，24 時間蓄尿と質問紙調査（属

食事の総量，主食の食べ方，外食の頻度に有意な性，食行動）を行なった。食行動は全 10 問で，関連が見られたことから，これら 3 つの食行動は

食事は腹いっぱいまで食べるか，主食の重ね食べ減塩対策を進める上で，重要な食行動と示唆されの頻度，丼・カレー・めん類の頻度，1 日の煮物

た。

の頻度，1 日の漬け物の種類数，めん類の汁を飲【結論】栄養学専攻女子大学生において，食塩摂

むか，濃い味付けを好んで食べるか，減塩のため取量と食事の総量，主食の食べ方，外食の頻度がに工夫をしているか，外食の利用頻度，惣菜や弁

関連しており，減塩対策において重要な食行動と当の利用頻度とした。対象者が蓄尿を完全に行示唆された。

なったかを，Knuiman et al.（1986）の方法を用いて評価し，不完全な者 4 名を除外し，216 名を解析対象とした。従属変数を食塩摂取量，独立変数を食行動とし，調整変数に年齢，BMI（平均±
標準偏差：20．9 ± 2．2 kg/m2）を投入した共分散分析を行なった。
【結果】食塩摂取量の平均±標準偏差は，7．4 ± 3．
1 g であった。108 名（50．0 %）が日本人女性の食塩目標量 7g を超えていた。食行動別の食塩摂取量（調整平均±標準誤差）は，食事をいつも腹いっぱいまで食べる者（8．1 ± 0．3g）が時々・
ほとんどしない者（6．9 ± 0．3 g）より，主食― 115 ―

（E-mail；kkb161@eiyo.ac.jp）

（O-36）

典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の保因者や血友病家系女性に向けたライフステージ支援（第三報）～支援実績と課題
くちい とし や○久地井寿哉、柿沼章子、岩野友里、大平勝美
社会福祉法人はばたき福祉事業団【目的】薬害ＨＩＶ裁判和解に基づく、国の責務

準備性ステージ（stage0 ～ 3）であったが、支援としての薬害ＨＩＶ感染被害者・家族への救済事

介入後 11 名が意思決定後のステージ（stage4 ～ 7）

業をふまえ、典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患であに移行した（奏功率 85.7％）。当事者ニーズの抽出・る血友病の保因者や血友病家系女性への総合的な

系統的な整理から支援機序を整理した。

支援アプローチとしての準備性支援とその後の人支援機序は、以下の通りである。当事者ニーズ

生設計・支援を支える相談法を開発すること。本の把握は、結婚や挙児など血友病の保因者や血友報告では、支援実績として、アウトリーチと支援、病家系女性のライフステージによる相談機会が契その後の結果からなる支援プロセスについてまと機となり、個別性の高い問題の相談と秘密の開示

め、今後の課題を明らかにする。

が行われる。本研究で開発した支援法である相談【活動（事業）内容】準備性 e- ラーニング教材を支援（キャリアーキャリアーカウンセリング）で実際の支援の場で活用した。（なお、当該支援ツー

は、問題の整理と、必要に応じ医療・法律・遺伝

ルはインターネットを通じた相談・支援機会創出等の専門家に紹介、一連の支援により、家族相談として有効であり、保因者等の新規支援事例につ支援（ファミリーカウンセリング）を行うなどのながっている。一、二報により既に報告）。継続

新たな支援展開が可能となった。

的な相談支援対応を行い、その後の対応の妥当性【今後の課題】血友病家系女性・保因者は遺伝性・について血友病専門医師、女性医師、遺伝カウン

家族性・社会性の問題を重複して抱えており、相セラー、看護師、弁護士等に諮問した。適切な相談者と、支援を必要とする者が異なる、もしくは談先の選定、家族内支援対象者の追加、実際に遺複数に及ぶ場合も少なくない。ライフデザインの

伝検査につなげる等、個別の当事者ニーズに対応ための個別支援に加え、偶発的、二次的な相談機するための支援展開の充実を図った。

会と継続的な当事者・家族サポートが必要である。

【活動（事業）評価】支援期間：2015 年 4 月 1 日

支援実践を通じ、当事者性を高める支援に成功し、～ 2016 年 10 月 31 日。アウトリーチ件数：専門

実際の意思決定につながっているが、次の段階と家相談員による、遺伝に関する相談件数 57 件、して、中立的な情報資源と多職種協働による継続

手紙 8 件、ＷＥＢ 1245 アクセス。そのうち、13

的な相談・検査・支援窓口、それを支える公平な人（うち 3 人はＷＥＢ経由）の準備性支援を実施

支援体制が必要である。今後、社会性を高める支した。その結果 13 人中、2 人は自己解決・支援

援と、継続的な社会資源についても十分に確保・継続、残りの 11 人にキャリアーキャリアカウン

開発する必要がある。

セリングを実施、そのうち 9 人を適切な相談先に紹介し、現在も支援継続となった。紹介先の内訳
は弁護士 1 件、遺伝カウンセラー 5 件、血友病専
門医 3 件、血友病看護師 2 件。以上により、相談者 13 名は、支援開始段階では相談者 13 名全員が

― 116 ―

（E-mail；toshiya-k@habtaki.gr.jp）

（O-37）

リアルタイムドックでの“いきいき指導”活動報告～人間ドックの結果を健康管理に役立てる個別アプローチの積み重ねを通して～すわ りょう こ○諏訪良子
一般財団法人芙蓉協会

聖隷沼津健康診断センター【目的】
当センターでは２００７年度より通称「リアルタイムドック」を行っている。「リアルタイムドッ
ク」方式では、各検査の受診を終えるごとに、結果が順次システムに集約され、医師からの結果説明を受けて『人間ドック結果報告書』としてお持ち帰りいただくことが可能である。リアルタイム
ドックの特性を生かして、人間ドックを ‘ 健康を振り返る機会としてご活用いただく ’ ことを目的に、医師による結果説明の後に、“ いきいき指導 ”というネーミングで、看護職・管理栄養士（以下「いきいきスタッフ」）による個別の保健指導を行っている。１０年間実施してきた経験を振り返り、今後の保健指導の在り方を検討するため報告する。

【活動内容】“ いきいき指導 ” の目的は次の３つである。
1.

医師が結果説明したことに対し、質問でき【活動（事業）評価】

なかったことや疑問に思ったことを解消し「いきいきスタッフ」12 名からヒアリングをていただくこと行った。健康をさらに向上させたいという姿勢や、

受診や再検査の必要がある場合、速やかに健康不安を抱えている受診者にとっては、新しい受診につなげられるよう支援すること情報を得ることや、不安を解消する場として活用

健 診結果や生活状況を振り返ってもらい、していただいている。また今までの健診で健康問

自らの健康目標を立案してもらうこと

題を指摘されていても、個別指導を受ける機会が受診者は１日平均５０名程度で、静岡県東部地

なく理解が十分でないために健康行動に結びつい区全域から来所される。地域産業の特色から大企ていない場合は、個別性のあるアドバイスを受け業だけでなく中小企業や農林水産業、サービス業

ることができ改善へのきっかけとなっているようの方や定年退職後の方も利用される。「いきいきである。

スタッフ」は５名配置で対応し、１人にかかる指【今後の課題】

2.
3.

導時間は平均７～１０分間で再検査の予約等が含まれると３０分位かかる。

“ いきいき指導 ” の効果の検証と、依頼元の要望を含めた受診者ニーズをセグメント化して活動
内容を検討していく必要があると思われる。
（E-mail；nmk-s-kanri@sis.seirei.or.jp）― 117 ―

（O-38）

産業保健領域で実習を受ける看護学生が興味・関心を高めるための実習プログラム
しら た

ち

か

こ

○白田千佳子協会けんぽ千葉支部【目的】協会けんぽ千葉支部では、平成 24 年度かるようにした。なお、実習で一番盛り上がったのら看護学生が産業保健を学ぶための実習を受け入は言葉あてゲームである。保健師には高いコミュれている。これまで看護大学 2 年生、専門学校 4

ニケーションスキルが求められる。そこで、コミュ年生の実習を実施してきたが、今年度からは大学

ニケーションが難しくも面白い、ということを体院修士課程 2 年生への実習も予定している。看護験してもらうべく言葉あてゲームを企画した。
「伝

学生の進路としては看護師が大半を占めている

えたつもり」になっているが「伝わっていない」

が、将来の選択肢として産業保健、できれば協会ことがあることを実感してもらい、ゲームの後にけんぽにおける保健師を考えてもらえるような実「発信≠受信≠理解≠行動」であることを説明す

習を目指している。一番大切にしていることは、るようにしたものである。

私たち保健師が仕事をしている姿をなるべく間近【評価と今後の展望】実習後のアンケートでは、で見てもらい、学生に、やりがいのある仕事と感学生全員から、保健師という仕事への関心が「高じ取ってもらうことである。実習プログラムを楽まった」との回答を得ており、フリーコメントかしんで企画することで、学生に保健師として働くらも実習プログラムに満足している様子がうかが魅力を伝えたい。昨年からは学生実習を「学生がえる。しかしながら、現時点で学生が協会けんぽ

保健師という仕事への興味・関心を高める機会」

で働いてみたいと思ったかまでは確認できていなとするだけでなく、「同僚や上司に保健師の仕事い。「学生によし」「保健師によし」「協会けんぽへの理解を深めてもらう機会」、「私たち保健師のによし」の三方よしになるよう、それぞれのニー

研修企画スキルを磨く機会」とすることを念頭にズをくみ取りつつ、より有意義な実習を実施して置いて、実習プログラムを考案している。

いきたい。

【活動内容】「医療保険者とは」「協会けんぽとは」「そこで働く保健師とは」について説明するだけ
でなく、体験学習を取り入れることで学生の興味・関心を高めるよう工夫している。可能な限り、事
業所訪問に同行してもらい保健指導（面談）を見学してもらっているが、人数が多く調整が難しい
場合は電話支援の現場を見てもらっている。また、座学であっても、知識の習得に終始することなく“ ここでしか聞けない話 ” を用意し、授業では学べないことを体験できるような内容としている。
さらに、昨年からは、チームで仕事をしている様子がわかるようなコーナーを設けた。「私の仕事紹介」と称し、保健グループの職員（保健師以外）にも、自分の担当する業務内容について学生に語ってもらうことで、多職種連携への理解が深ま― 118 ―

（E-mail；chikako.s.760811@gmail.com）

（O-39）【健康デザイン概論】
民間企業コミュニケーション専門家と公衆衛生専門家による協働講座が目指すもの
かい だ のぶやす○戒田信賢
株式会社電通行動変容を実現するコミュニケーションデザイ

【目的】「“ 健康 ” のより良いアウトカムを導き出すため

ン及びプロジェクトデザインの全体像を中心にに、健康領域の研究者や実務家に対して、“ コミュ

解説した。

ニケーションを専門とする企業人 ” が持つ課題解【考察・課題】

決の思考方法やアプローチ手法にできることはな『医療はコミュニケーションの集積である』といか」。

研究者や臨床家そして行政官・NPO ないう前提に立つと、“ 課題解決の成否 ” はその「コど多くの実務家が、対象となる患者や市民を健康

ミュニケーションの実効性・質」に大きく依拠すに誘うために、各々のアプローチで研究・治療やる。そしてその “ コミュニケーションの実効性・介入・施策等の実務に日々尽力している。その実

質 ” は、対象者との期待するアウトカムの共有を

効性を一歩前に進めるために出来ることはない起点とした「コミュニケーションデザインの設計か。その課題認識に基づき、民間企業のデザイン/ 企画の質に大きく依拠する。本活動では、専門

思考やコミュニケーションアプローチの “ 健康保会社のもつフレームワーク的発想、着想のポイン

健医療分野 ” への応用活用の可能性の模索を目的

ト、プロジェクトプランニングプロセス等についとし、健康関連の研究者・臨床家を中心とした実て、参加者から高い関心と理解が得られた。具体

務家向けのセミナープログラムを設計しトライア的な参加者の実務においても、専門会社のコミュ

ル講座を実施した。

ニケーションアプローチは一定の有用性があるも【活動内容】のと評価された。

国立大学医学部公衆衛生大学院の教授、戒田お

今後の活動では、以下を課題として掲げ、よび企業のコミュニケーション専門家とともに下実務家および関連する研究者との協働によりコン記のプログラムを設計。同大学院の構成員を中心

テンツの質向上を継続していく。。

に、機縁法にて参加者を募集。計 30 名の参加者（研◆実務シーンを想定したコミュニケーションデザ

究者、学生、臨床家、企業従事者等）を対象に 3

インモデルの設計、及びセミナープログラムの時間のセミナーを開催した。

コンテンツ拡張≪プログラム≫「対象者インサイト分析」
「プロジェクトデザイ◆健康関連の研究・実務に対するン」等◆本プログラムにより健康実務家の意識変容・行

コミュニケーションデザイン的考察

動変容に関する調査研究◆「コミュニケーションデザイン論」（E-mail；nobuyasu.kaida@gmail.com）

広告的手法の事例 / アプローチ解説◆「健康デザイン論」
上記アプローチの応用活用手法の解説◆体験型ワークセッション
プログラムでは、「ターゲットのインサイト分
析」「アウトカムの協働設定」「課題設定」「認知・理解」「行動変容」を論点とし、ターゲットの― 119 ―

（O-40）

幼児期の偏食に関連する食環境について―大学生への質問紙調査より―
や

ぎ

ち

か

こ

○八木千佳子 1）、星井道代 2）
1）帝京大学教育学部卒業生、2）帝京大学教育学部【緒言】

介類」「きのこ類」の順であった。偏食の理由と子どもの生涯にわたる健康や心身の発達において、食事は非常に重要である。食物の好き嫌いはして、「味（苦味含む）」「食感」「におい」が上位を占めた。

多くの人に見られる傾向だが、成長に必要なたん②環境との関連：子ども同士や一人で食事をぱく質や体の調子を整えるビタミンなどを含む食とっていた学生は、大人と一緒に食事をとってい材を嫌うことは、身体の成長・発達や健康の維持・た学生よりも偏食が多いこと、また大人と食事を増進にとってマイナスの要因になる。そして、近とっていた人のほうが「食事が楽しい」と感じて

年では食育という点にも注目されている。食育基いることが示された。

本法や第 2 次食育基本計画の中では、「食に関す③克服状況：幼児期に偏食が「ある」・「少しある興味を深めること」「家庭における共食を通じる」と回答した学生のうち 50 名（62%）が現在た子供への食育」ということが述べられている。

は偏食を克服したと回答した。理由は、「味覚のまた、幼稚園教育要領の中でも「望ましい食事の変化」が最も多く、次いで「我慢して食べた」「周あり方」として共食が推奨されている。本研究で囲の影響」の順であった。

は、大学生への幼児期の偏食や食事形態について【考察】の質問紙調査を行い幼児期の偏食の実態を把握

偏食の要因として五感の中で、視覚・味覚・嗅し、共食と偏食、食事の楽しさとの関連があるの

覚の 3 つの要素が偏食に関連することが示され、かを探ることを目的とした。

これらの 3 つの要素を克服することが偏食の克服【方法】につながることが推察された。さらに、子どもの①調査対象・方法：T 大学の学生 140 名に「幼みや子ども一人での食事では、食べたい物のみを児期の偏食、食事形態等について」無記名自記式

好んで食べてしまうため偏食が多いのではないか

質問紙を配布し回収した。

と推察する。幼児自身以外の問題として、調理者②質問項目：1 幼児期～児童期の家族形態、2である保護者サイドの要因も偏食に影響を及ぼす

幼児期～児童期の食事形態、3 食事の楽しさ、4のではないかと推測される。

幼児期～児童期の好き嫌いの 4 項目に加え、幼児【結論】期に嫌いだった食べ物や、克服方法についての記述を求めた。

偏食は多くの人に見られる傾向だが、偏食を克服するには五感の中の視覚・味覚・嗅覚に働きか③倫理的配慮：研究の趣旨と調査への参加は自けること、孤食ではなく「共食」が良い影響を及由で、個人が特定されない形で集計を行うこと、ぼすことが示された。本研究では、調理者の問題

調査用紙の提出をもって同意とみなすことを書面については調査を行っていないため、今後この内で説明した。

容も調査項目に入れ関連を明らかにする必要があ

【結果】

る。

①偏食の実態：幼児期に偏食が「ある」・「少しある」と回答した学生は 80 名（58%）であり、偏食をする食材は「野菜」が最も多く、次いで「魚― 120 ―

（E-mail；chikako0311@gmail.com）

（O-41）

沖縄県在住の小学生における清涼飲料水の摂取と栄養状況の関連
こ はまけい こ○小浜敬子 1）、等々力英美 2）、崎間敦 3）、安仁屋文香 1）、神谷義人 1）、
白井こころ 4）、高倉実 5）、金城昇 6）、大屋祐輔 1）
1）琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座、
2）琉球大学地域連携推進機構、3）琉球大学保健管理センター、
4）琉球大学法文学部人間科学科、5）琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野、
6）琉球大学教育学部保健体育専修【諸言】清涼飲料水を含むおやつの摂取は、小学

非毎日摂取群は 8,964 人（88.5%）であった。

生を対象とした食生活学習教材（文部科学省）に

1．栄養素摂取量との関連

記載されており、適切な摂取が望まれる。今回、毎日摂取群は、非毎日摂取群に比べ、炭水化物

沖縄県在住の小学生の清涼飲料水の摂取状況を明の摂取量が有意に高く、たんぱく質、脂質、ビミ

らかにするとともに、清涼飲料水の摂取と栄養状

タン C、ビタミン B1，ビミタン B2、ナトリウム、況の関連について検討することとした。

カリウム、カルシウム、食物繊維、食塩相当量の【方法】健康づくり支援事業（琉球大学ゆい健康

摂取量が有意に低かった。

プロジェクト）に参加しているモデル小学校の在

2．食品群別摂取量との関連

校 児 童 の う ち、 簡 易 型 自 記 式 食 事 歴 法 質 問 票

毎日摂取群は非毎日摂取群に比べて、菓子類お（BDHQ） の 質 問 項 目、「 コ ー ラ・ ジ ュ ー ス、

よび嗜好飲料類の摂取量が有意に高かった。穀類、100% 以外のジュース（スポーツドリンクを含む）：

いも類、砂糖・甘味料類、豆類、野菜類、肉類、以下清涼飲料水」に回答があった 10,131 名を解

魚介類、卵類、乳類、油脂類、調味料・香辛料類

析対象とした。清涼飲料水の摂取頻度を毎日 1 杯の摂取が有意に低かった。

以上と回答した者（以下：毎日摂取群）、週に 6【結論】今回、沖縄県在住の小学生における清涼

回以下と回答した者（以下：非毎日摂取群）の 2

飲料水の摂取と栄養状況の関連を検討した。その群に分類し、栄養状況（栄養素摂取量、食品群別

結果、毎日摂取群は非毎日摂取群に比べ、炭水化

摂取量）を比較した。栄養素摂取量の項目は、た物を除く栄養素の各摂取量が有意に低かった。まんぱく質、脂質、炭水化物、ビタミン C、ビタミ

た、菓子類や嗜好飲料類の摂取量が高く、その他

ン B1、ビタミン B2、ナトリウム、カリウム、カの食品群の摂取量が低かったことから、食事バラ

ルシウム、食物繊維および食塩相当量を用いた。

ンスが偏っていることが示唆された。小学生への食品群別摂取量は穀類、いも類、砂糖・甘味料類、清涼飲料水に関する栄養教育の際は、適正な摂取

豆類、野菜類、果実類、肉類、魚介類、卵類、乳を奨めると共に食事バランスについての内容も同類、油脂類、調味料・香辛料類、菓子類、嗜好飲時に実施する必要がある。

料類の項目を比較した。栄養素摂取量および食品
群別摂取量については 1000kcal 当たりの重量にエネルギー調整した。
【結果】対象者は男子児童が 5,002 人（49.4%）、5,129人（50.6%）だった。
清涼飲料水の毎日摂取群は 1,167 人（11.5%）、― 121 ―

（E-mail；h133202@med.u-ryukyu.ac.jp）

（O-42）

中・高校生の地震災害行動に関わる関連要因の検討
やま だ こうへい○山田浩平 1）、大津一義 2）
1）愛知教育大学、2）日本ウェルネススポーツ大学であると考えられる。

【緒言】
学校で行われる避難訓練では、児童生徒が教室

この知識以外の③災害と防災に対する態度、④にいる時間帯に地震が発生するという前提で行わ

災害予防行動、防護動機理論に関する⑤〜⑧の質れ、教師に言われたことを守ることが多い。東海

問項目では校種間で有意差は見られなかった。一地区では近い将来、東海地震が発生すると予測さ方、学校別にこれらの質問項目の結果を比較するれており、いつどんな場所で地震が発生しても自と、中・高校生ともに海に近い C，F 学校は③災

ら安全行動をとる力を育成する必要がある。本研

害と防災に対する態度、⑤地震災害のリスク認知、

究では渡邉の小学生を対象とした研究を参考に、⑥避難行動の自己効力感、⑦反応効果、⑧防災の愛知県内の中・高校生に対して、防護動機理論に意図が他の学校に比べて有意に高かった。これは基づいた地震災害行動の関連要因を探ることを目

海に近い学校は地震災害に対する関心が高く、こ的とする。

のような結果が得られたと考えられる。

【方法】

2．防護動機理論に基づく防災の意図と他の要因との関わり

2016 年 10 月に、愛知県内の公立 A，B，C 高等学校に通う高校 1 〜 3 年生 514 人、公立 D，E，

防災の意図と他の要因との関わりを見るために

F 中学校に通う中学 1 〜 3 年生 451 人を対象に学

重回帰分析を行ったところ、中・高校生ともに災級活動の時間を使い、自作の無記名自記式の質問

害と防災に対する態度、地震災害のリスク認知、紙調査を行った。A，D 学校は海岸から約 20㎞、B，

避難行動の自己効力感、反応効果が防災の意図とE 学校は海岸から約 10㎞、C，F 学校は海岸から関わりがみられた（F=3.89 〜 23.15）。このよう

約 1㎞に位置している。

に自分の身にどのような危険が及ぶのかを自覚す

調査項目は、①地震災害の知識、②避難行動のることや、避難行動に効果があると思うこと、避知識、③災害と防災に対する態度、④災害予防行

難行動をとる自信などが行動意図につながるので動、 防 護 動 機 理 論（Protection Motivation

はないかと考えられる。

Theory）に基づき、⑤地震災害のリスク認知、【結論】
災害と防災に対する態度や災害のリスク認知、⑥避難行動の自己効力感、⑦反応効果（避難行動の効果）、⑧防災の意図（防護動機）である。

避難行動の自己効力感、反応効果が防災の意図を【結果及び考察】

高める要因となる可能性が示唆された。

1．各調査項目の調査結果【参考文献】

ハザードパップの認知等の①地震災害の知識

渡邉正樹 : 小学校高学年における地震災害のリス

は、中学生の正解率が 5 割程度であったのに対し、

ク認知と防災行動，日本健康教育学会誌 p110，

高校生では 7 割と有意に高かった。これに対し、

2014

教室で揺れが起こったときの対処等の学校における②避難行動の知識は中・高校生共に 9 割以上の正解率であった。しかし、下校時や自宅等の学校外での避難行動の知識は中・高校生ともに 6 割程度であった。そのため学校内の防災行動だけではなく、様々な場合を想定した実践的な訓練が必要― 122 ―

（E-mail；koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp）

（O-43）

身体組成・食事・身体活動量評価を用いた食育の実施
一定期間経過後の効果検証
お ざわさと こ○小澤智子 1）、深山知子 2）、久米川功壮 2）、麻見直美 3）1）タニタ体重科学研究所／筑波大学大学院人間総合科学研究科、
2）タニタ体重科学研究所、3）筑波大学大学院人間総合科学研究科【緒言】食育の重要性が広く認識されるようにな

は、本研究の介入内容では一定期間経過後も維持

り、平成 26 年度より文部科学省により小中学校

させることは難しかったことが示唆された。

対象の『スーパー食育スクール』事業（文部科学【結論】ICT を用いた身体組成・食事・身体活動

省，2014）が実施されるなど、学校現場において量の評価とフィードバックおよびその結果をもとも食育活動が進められている。学校を中心としたにした本研究の食育を実施することで、食事バラ

食事・身体活動量介入の先行研究では、介入一定

ンス改善効果を長期に渡って維持することができ期間経過後の有効性は十分に評価されていない。

る可能性が示唆された。

そこで本研究では小学生において身体組成・食事・【参考文献】

身体活動量の評価とその結果をもとにした食育の文部科学省ホームページ内

食事バランス、身体活動量改善への一定期間経過

http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/

後の有効性を評価することを目的とした。

syokuiku/1353368.htm【方法】同市内の小学校 3 校 4-6 年生 101 名のうち、1 校の児童（男子：19 名

女子：18 名）は介入群として過去 2 年間の間に ICT を用いた身体組
成・食事バランスチェック・身体活動量の評価と、その結果をもとにした食育介入が実施された。この介入をされていない 2 校の児童（男子：45 名
女子：43 名）をコントロール群とした。介入終了 9 ヶ月後に、両群で食事バランス・身体活動量評価を実施し、結果を比較した。
【結果】食事バランス評価の指標とした食事得点
は主食・主菜・副菜・果物・牛乳乳製品で介入群が有意に高かった（p<0.001-0.01）。また、間食の摂取については、介入群はコントロール群よりも、スナック・洋菓子（菓子パン）・アイス・ジュー
スの摂取回数が有意に少なかった。身体活動量においては、女子において走数が有意に多かった（p<0.05）が、男子においては有意な差はみられなかった。
【考察】食事得点の結果から、介入による食事バ
ランスの改善が一定期間経過後も維持されたことが示唆された。しかし、身体活動量を高める効果― 123 ―

（E-mail；satoko.ozawa@tanita.co.jp）

（O-44）

中学生における体格とおやつの頻度・種類・量
やながわ ゆうこ○柳川由布子 1）、赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院、2）お茶の水女子大学【緒言】数多くの先行研究によると，おやつを食

おやつの頻度について「ほとんど食べない」と答べていない子どもは肥満傾向であると報告されてえた者は肥満傾向児に多く，「ほとんど毎日食べいる．しかしおやつの具体的な内容を調べた研究る」と答えた者は痩身傾向児に多かったは少ない．本研究は体格によって，おやつの頻度・（p=0.021）．おやつの種類は体格によらず，ジュー

種類・量に違いがあるのかを検討した．

ス類，アイスが最も割合が高く，次いで痩身傾向・【方法】2016 年 12 月に，福島県公立中学校 4 校

標準児ではスナック菓子（ポテトチップスなど），に通う 1 ～ 2 年生 631 人を対象に自己記入式質問

肥満傾向児では牛乳を飲んでいた．おやつの種類

紙による調査を行った．体格は，文部科学省の平の平均値は 11 個中，痩身傾向児で 4.96 個，標準

成 28 年度学校保健統計調査に用いられた指標で児で 4.43 個，肥満傾向児で 3.82 個だったが，有ある，性別・年齢別・身長別に求めた標準体重か

意な差はなかった（p=0.078）．また，おやつの量ら求められる肥満度＝〔実測体重（キログラム）

では、牛乳において「給食で飲むくらいの量以上－身長別標準体重（キログラム）〕/ 身長別標準（200kcal 以上）」を選択した者が痩身傾向児で多体重（キログラム）× 100（パーセント）を求め，かった（p=0.046）が，その他の食品では体格に20% 以上を肥満傾向，20% 未満から -20% 未満をよる違いがみられなかった．各おやつの種類と一

標準，-20% 以下を痩身傾向とした．おやつの頻回量を乗じ点数（22 点満点）化した結果，体格度は「あなたは，家に帰ってから寝るまでの間に，で有意な差はみられなかったものの（p=0.111），

おやつを食べますか．おやつとは，『朝，昼，夕各体格での平均値は痩身傾向児で 6.73 点，標準

食の時以外に食べたものすべて』をいいます．」

児で 5.96 点，肥満傾向児で 5.09 点と肥満度が上とたずね，「ほとんど毎日食べる」から「ほとんがるにつれて減少傾向だった．

ど食べない」の 4 件法で回答させた．おやつの種【考察・結論】本研究では，中学生の体格によっ類は「あなたはふだん，次の食品をおやつ（朝，昼，ておやつの頻度，種類，量が異なるかを調べた．

夕食の時以外に食べたものすべて）として食べま

その結果，肥満傾向児はおやつの頻度・種類・量すか」とたずね，「食べる」と答えた者には一回ともに少なかった．おやつを食べていることは 1に食べる量も答えさせた．例示した食品は，現地日の総摂取エネルギー量を増加させて，体重増加の栄養教諭の助言を参考に，スナック菓子（ポテにつながると考えられるが，本研究では逆の傾向

トチップスなど），ビスケットやクッキー，あめがみられた．今後は肥満傾向児の 3 食の食事の頻やガム，チョコレート（板チョコ），おせんべい，

度や量，その他の生活習慣，おやつに対する意識

アイス，ジュース類，牛乳，菓子パン，おにぎり，など，詳細な調査が必要である．

カップめんの 11 種類とした．解析では体格を従属変数とし，おやつの頻度と体格はχ 2 検定，おやつの種類，おやつの量と体格は一元配置分散分析を用いた．
【結果】解析対象者は 603 人（有効回答率 95.6%）で，
男子 314 人（52.1%），女子 286 人（47.4%），肥満
度 が 20% 以 上 の 肥 満 傾 向 児 は 66 人（11.0%），-20% 以下の痩身傾向児は 26 人（4.3%）だった．
― 124 ―

（E-mail；g1640543@edu.cc.ocha.ac.jp）

（O-45）

コンサルティングファームにおける健康支援のあり方
なか さ おり○中沙織、三上京子
アビームコンサルティング株式会社【目的】コンサルティングファームである弊社は、り入れていることである。そして、社員自らが自クライアントへのサービス業務をプロジェクト

身の体調にあうケア方法を見つけられるように促

チーム単位でオンサイトにより行う。プロジェクしている。

ト発足時に各部署からメンバーが招集されチーム【活動評価と考察】研修評価として行っているアを結成する。社員はクライアント先でチームメン

ンケートでは、共通の質問として「今後の生活のバーと協力しながら自身の能力を最大限発揮しな

中で実施出来そうか」という項目に対して約 8 割ければならない。そのため、社員一人一人が「心以上が「必ず実施する・実施する」と回答した。

身ともにベストな体調を維持する能力」＝「セル

これらの結果には、次の 5 つの要因が影響したと

フケア能力」を習得し、積極的に自身の体調を把考える。①研修開始時に研修の目的を明確にして握しコントロールすることが求められる。今回は伝える。②最新の知識を取り入れコンサルタント

社員が個人・チームとして最大限のパフォーマンの知識欲を満たすような説明の工夫（根拠を明確スを発揮するための支援をめざし実践している活にした専門的な説明）をする。③すぐに実践でき動内容を報告する。

る内容を取り入れる。④受講者の感想を載せた【活動内容】2015 年度から健康増進活動を積極的

ニューズレターを全社員に配信する。⑤研修の参に行っている。初めに社員の健康情報を分析し必加登録に社内研修システムを活用する。これらの要なアプローチ方法を検討した。その際、弊社の活動により、現在ではセミナー案内開始後、数時業務体制や社員の特徴を考慮し、研修のテーマは間～数日で即定員となり人気の研修となっていパフォーマンス（フィジカル・メンタル）を左右る。

しやすい「食事・運動・睡眠」の 3 つとした。ま

【今後の課題】今後は、研修を受けた社員の追跡

た、CEO に社員の健康情報の分析内容と必要な調査、健診や問診結果の変動確認、無関心層への支援を直接報告し、CEO のセルフケアに関するアプローチが課題となる。また 2017 年度からは

考え方、経験談のインタビューを掲載し全社員に健診時の問診表にヘルスリテラシーや自身の健康配信した。

状態についてのオリジナル項目を追加したことか

研修は、食品・寝具メーカーとのコラボ研修、会議室での運動研修等があり、1 ～ 2 回 /2 ～ 3 ヶら、これらの評価と経年変化を確認していく予定である。

月実施、各 30 ～ 60 名が参加。その他にもアンガー
マネジメント研修等を管理職、非管理職に対して実施ししており、現在までに 395 名が参加している。実施する際は、必ず健康支援室の活動目標を明確に伝え、開催テーマの根拠となっている弊社
社員の特徴についての説明を毎回行った。終了後はアンケートによる研修内容の評価、ニューズレ
ターにて講義の内容や受講者の様子を全社員に配信した。
弊社の特徴としては「健康づくりは楽しいしい」と感じてもらうこと、すぐに実践できる内容を取― 125 ―

（E-mail；snaka@abeam.com）

（O-46）

従業員のニーズを踏まえたアサーションスキルのe ラーニングの実施
かなもりさとる○金森悟
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

東京医科大学公衆衛生学分野【背景・目的】情報・通信業の A 社（労働者数約

うことは、1 スライドあたり 15 秒前後の閲覧に8,000 名）において、メンタルヘルスのセルフケなるため、読み飛ばされたわけではないことが示アに関してストレスチェック時（2016 年 6 ～ 7 月）

唆された。

にニーズ調査を行ったところ、アサーションに関質問調査の回答者は 7,882 名中 6,215 名（78.9％）

するスキルを学びたいという声が 43.6％と最も多であった。e ラーニングに対する満足度は 86.9％

かった。A 社は労働者数が多く、事業場も各地（「満足」が 28.1％、「やや満足」が 58.8％）であっに分散していることから、場所や時間の制約が少た。学んだことを業務で活用する意向は 91.4％

ない e ラーニングによるアサーションスキルの向（「かなりそう思う」が 30.9％、「ややそう思う」

上を目的とした活動を実施した。

が 60.5％）であった。

【活動内容】e ラーニングの対象は、A 社の労働

メンタルヘルスのセルフケアの学習で健康支援者 7,882 名とし、受講期間は 2017 年 1 月 6 日～ 3室に期待することに関する自由記述には 749 名

月 31 日（約 3 か月間）とした。e ラーニングの（回答者の 9.5％）から回答があった。そのうち、内容はアサーションに関する文献 1，2）を参考に、

特に多かった内容として、「研修内容が良かった」、

スライドをパワーポイントで 21 枚作成した。e「アサーションについてさらに学びたい」、「今後ラーニングの作成は、A 社の健康支援室のスタッの e ラーニングについての提案」などがあげられ

フ（産業医や産業看護職ら）が行い、設定・配信た。

には社内のイントラネットで使用されているシス

これらの結果から、社内のニーズ調査をもとにテムを利用した。受講は強制ではなく任意とし、実施したアサーションスキルの e ラーニングは、受講期間中である 3 月 10 日時点で未受講であっある程度、労働者のニーズに合った取り組みとすた者には、受講を促すメールを 1 回送信した。

ることができたと考えられる。

【評価方法】e ラーニングの評価項目は、受講者数、【今後の課題】今回の e ラーニングの目的である受講時間、e ラーニング受講直後の質問調査とし「アサーションスキルの向上」については、現段た。質問調査の項目は、e ラーニングの満足度、階では評価できていない。今後の調査にて明らか学んだことの業務での活用意向、メンタルヘルスにしていくとともに、その結果を活かして更なるのセルフケアの学習で健康支援室に期待すること

PDCA サイクルを回していくことが望まれる。

（自由記述）とした。分析は、量的データには記【文献】

述的分析を行い、自由記述は似たような内容の記

1）島津明人．職場のストレスマネジメント．東京：
誠信書房；2014．

述をまとめた。
【活動評価】e ラーニングの受講者は 7,882 名中2）平木典子．よくわかるアサーション 自分の気6,292 名（79.8％）であった。受講時間の平均は 6持ちの伝え方．東京：主婦の友社；2012．

分 23 秒、中央値は 4 分 39 秒分であった。これまで健康支援室で行ってきた e ラーニングの受講率
は 4 ～ 8 割ほどであり、比較的高い方であった。
21 枚のスライドを 5 ～ 6 分程度で閲覧したとい― 126 ―

（E-mail；satoru_kanamori@hotmail.com）

（O-47）

事業所における約 20 年間にわたるヘルスプロモーションの実践経過と評価
た ざわ みかよ○田澤美香代 1）、福田洋 2）1）ライオン株式会社

健康サポート室、2）順天堂大学総合診療科【目的】従業員の自律的な健康管理を支援するた会の下部組織である健康づくり推進委員会にて遂めに、現場の多様な状況に合わせた効果的で効率行された。事務局は健康管理部門が担った。推進的な保健活動を探るため事業所の全従業員を対象

委員会ではチームを編成し職場の状況に見合ったとした健康づくりに関するニーズ調査を実施し方策を協議することによって参画を促した。会議

た。総合的なアセスメントにより導き出された方体は月に１度、60 分とし PDCA サイクルによる

針や具体的施策の概要を記述し、従業員の生活習活動管理を基本とした。更に全体朝礼の場におい慣や意識の変化など複数の視点から評価を試みるてもニーズ調査結果や健康づくり活動状況報告をことによって職域におけるヘルスプロモーションおこなった。

について検討することを目的とした。

【活動評価】ヘルスリテラシーに関する指標およ【活動経過】1998 年、事業所安全衛生委員会の審び生活習慣の経年変化から包括的評価を試みた。

議事項として健康づくりに関するビジョンと意義

健康診断結果の理解や活用、健康行動の変化におを示しニーズ調査の実施について承認を得、当該いて上昇がみられた。ニーズ調査に基づき組織的地区従業員 850 名に対し第 1 回ニーズ調査を実施な枠組みで個別支援と環境調整の側面から経年的した。調査票は厚生労働省の THP（トータルヘに展開された一連の活動は従業員の自律的な健康

ルスプロモーションプラン）の推進項目に加え、づくりを支え職域のヘルスプロモーション活動とこれまで事業所で推進された保健医療活動や将来して効果が得られたのではないかと考える。

へのニーズも含め調査項目を広範囲から構成し【今後の課題】

た。調査は各委員が責任者となり自職場での説明

健康づくり活動の評価については多要因が複雑にの実施、回収を担当した。その後 2003 年、2007

影響しているが、健康関連指標の縦断分析や多変

年に 3 回の調査をおこなった。回収率はいずれも

量解析、質的な評価も含め検討するとともに、個90％を超えた。

人や組織がより納得できる方法を探り

調査結果の概略は、1998 年初回調査において栄多面的に評価を蓄積することが重要である。また、養に関するニーズが高く 2003 年、2007 年も上位異なる職域で共通の指標を用いて比較を行うことであった。休養、こころの健康は 2003 年 2007 年により活動の質的な向上につながりうる可能性がにニーズが高まった。また、より個別的な対応をある。職域ヘルスプロモーションを推進するため望む割合が高まった。事業所に望む保健活動ではの枠組みや評価デザインについて今後も検討をす1998 年は充実した健康診断の実施や不調時の応すめる必要がある。

急対応、医療サポート等、2 次、3 次予防へのニーズが高かった。2003 年から 2007 年にかけてニー
ズの上昇がみられた項目は健康診断の充実、健康
情報発信、家族の健康支援であった。
これらの調査結果より当該地区の健康づくり計画「平井地区健康戦略 21」を策定し、事業所各部所
横断的な組織である「平井地区健康戦略 21」策定委員会を立ち上げ、各施策展開は安全衛生委員― 127 ―

（E-mail；m-tazawa@lion.co.jp）

（O-48）

小学生を対象に継続的に取り組んだ「食育体験学習」の実践報告
おぎ ね ふみ え○荻根文江 1）、赤羽敦子 1）、倉持昌弘 1）、荻津真理子 2）、北林蒔子 2）1）地域育成ネットワーク

はらぺこむ、2）杏林大学【目的】小学生を対象に、食事を作る楽しさや命

身体の健康についてのつながり、興味や関心をもの大切さを五感で体験し、皆で協力して作って食てる取り組みを実施した。

べる「自分たちで作るお昼ご飯」をテーマに、食◆ 4 年生：大学の研究者と協力して実施となった。

育プログラム作成し、継続的な体験学習を実施し魚離れを防止するためには、魚嫌いの克服と、骨た。
食事は準備から調理の作業工程を考えるなど、のついた魚の食べ方を学ぶ必要があることがわ

子どもの生活力を向上させ、自立を促す手段と考かった。

え、同じ対象に対して 1 年生から 6 年生までの継◆ 5 年生：魚の食べ方を学ぶことを事前学習で実続実施となる予定で取り組み中である。食育プロ

施し、食育体験学習を実施した。

グラムの計画、取り組み中に明らかになってきた【事業評価】

課題や今後の取り組みについての実践報告をす①食育体験前後の質問票調査を行った。

る。

② 4 年生から当日の食事の残量のチェック（食後【事業内容】の写真撮影）を実施し、分析した。

◆対象：平成 24 年度 1 年生 37 名を対象に継続的③ 4 年生から対象比較として他学年、他校の食育に食育体験学習を実施（1、2、4、5 年時の計４回）

体験をしていない児童の質問票調査を行った。

◆場所：小学校の家庭科室【今後の課題】6 年生では初年度実施した、作っ◆事前学習と食育体験学習（事前学習により、食た料理を保護者と一緒に食べるということを実施

材や調理への意欲の向上、不安解消を図る）

する予定である。小学生が自ら作った食事を大切◆献立：ご飯、みそ汁、野菜、魚を中心の献立

な人へ食べてもらう事により、喜びや感謝の気持◆連携機関：学校、行政、専門職種、大学研究者

ちが育まれると考える。また、6 年間の食育体験◆計画：補助金と事業計画のマッチングを行った

学習の継続実施により、小学生の野菜嫌い、魚離ことによって、行政との取り組みが可能になった。

れが改善できるような効果的な食育の実践につい行政の事業として可能になったことによって、公て検討し、食育の効果を向上できる食育プログラ

立の学校への協力依頼が可能となった。

ムの作成を目指したい。

◆ 1 年生：作り方を覚えさせるのではなく、食事を作る楽しさや食材に触れること、大切な人に食べてもらうという体験をさせるという目的で、自分たちが作った食事を保護者と一緒に食べるという体験とした。また、実施前の調査で、苦手な食材が野菜であること、魚離れの現状が明らかになった。
◆ 2 年生：出汁の種類についての味比べや大豆をテーマに、加工食品について学び、豆腐、みそ、醤油など食材についてより深く学ぶ。食べることの大切さを理解してもらえるように歯科衛生士による咀嚼や唾液についての講話を実施、食べ物と― 128 ―

（E-mail；harapecom.jp@gamil.com）

（O-49）

小学生を対象とした食育体験学習の効果
きたばやしまき こ○北林蒔子 1）、荻津真理子 1）、荻根文江 2）、倉持昌弘 2）、赤羽敦子 2）
1）育成ネットワーク

はらぺこむ、2）杏林大学【緒言】小学生を対象とした学校給食の残食率に【考察】食育体験学習の実施により、家庭でご飯関する調査では、野菜料理が敬遠される傾向にの準備や調理の手伝いをする者が増えることが示あったと報告されている。給食を残す原因の１位された。食育の実施により調理が身近になると考は嫌いなものがあるという理由であり、嫌いな食えられた。

品の上位７位までが野菜であるという報告があ魚離れが言われているが、魚が食卓に出ることる。また、水産庁によって、「魚離れ」が進んでが少なくなることで魚の食べ方を知らないこといることが報告され、子どもが魚を好まないといが、魚を苦手と思うことにつながる可能性が示唆うことも言われている。本研究では、小学生を対された。

象に、野菜嫌いと魚離れをテーマとし、食の自立【結論】今後、この食育体験学習を継続することを目指して食育体験学習を実施し、食育の実践ににより、野菜嫌いや魚離れをなくすような食育のついて検討するとともに食育の効果の評価を行っ

実践につなげるよう検討を行い、食育の効果をあた。

げたいと考える。

【方法】茨城県公立 A 小学校の 4 年生を対象に、食育体験学習を行った。食育体験学習の内容は、
いわしの梅干煮をメインとした和食の献立の調理実習および事前学習である。事前学習の内容は、魚のおろし方、魚の栄養、野菜の栄養についての学習を行った。調理実習後には、残食状況を写真撮影した。また、食育体験学習の後に自記式質問紙による調査を行った。比較対象として、A 小
学校の 5 年生 30 名、6 年生 43 名と、同様な環境にある B 小学校の 4 年生 37 名、5 年生 41 名、6年生 48 名に対しても調査を実施した。
【結果】質問紙調査では「ご飯の準備や調理のお手伝いをする」と答えた児童は、A 小学校の４
年生は 28 名（90．3％）、B 小学校の 4 年生は 14
名（46．7％）と、A 小学校の４年生に有意に高い結果が得られた。また、同じ質問において A
小学校 4 年生と A 小学校 5・6 年生で比較すると、4 年生で 28 名（90．3%）、5・6 年生で 40 名（66．
7％）と、食育体験学習を行った 4 年生の方が有意に高い結果が得られた。なお、A 小学校と B小学校の 5・6 年生間には有意差がなかった。また、魚を残した者は残さなかった者と比較して、有意に魚を食べるのが難しいと答えた者の割合が高かった。
― 129 ―

（E-mail；k-makiko@ks.kyorin-u.ac.jp）

（O-50）

中学生の携帯電話，スマートフォン等の利用時間と家庭における食習慣と食態度の関連さかもとたつあき○坂本達昭 1）、早見（千須和）直美 2）、細田耕平 3）1）熊本県立大学環境共生学部、2）大阪市立大学大学院生活科学研究科、
3）新潟県立大学人間生活学部【緒言】平成 27 年度の内閣府の調査によると中学た。解析では携帯・スマホ等の利用時間別に「A生の 89.9％は，携帯電話，スマートフォン，携帯群：1 時間未満（携帯・スマホ等を持っていない

ゲーム機，携帯音楽プレイヤー，パソコン，タブを含む）」，「B 群：1 時間以上 3 時間未満」，「C 群：

レットパソコン等のいずれかの機器でインター

3 時間以上」の 3 群に分けた。3 群間の差の検定

ネットを利用している。そのうちの 46.1％は，平は Kruskal-Wallis 検定の後，多重比較を行った。

日 1 日あたり 2 時間以上インターネットを利用しなお，全ての解析は男女別に行った。

ている。先行研究によると，携帯電話やスマート【結果】有効回答は 760 名であり，携帯・スマホ

フォン等（以下，携帯・スマホ等とする）の利用

等の利用時間別の各群の人数は A 群：男子 116 名，

時間が長い者ほど，睡眠時間が短く，学校への登女子 92 名，B 群：男子 180 名，女子 203 名，C 群：

校意欲が低く，家族や友人等の関係性が好ましく

男子 76 名，女子 93 名だった。3 群間で有意な差ないこと等が報告されている。本研究では，中学がみられた食習慣は，朝食摂取頻度，食事中の携生の 1 日の携帯・スマホ等の利用時間と食態度お帯・スマホ等の利用頻度であった。共食への態度

よび食習慣との関連について検討し，携帯・スマおよび共食への意思は，男女共に有意な群間差がホ等の使用時間が長い中学生の食習慣，食態度のみられた。また，その他の項目として家の食事の特徴を明らかにすることを目的とした。

楽しさ，主観的健康観に有意な群間差が認められ【方法】2016 年 9 ～ 10 月に福井県内の中学校 2た。いずれの項目も，携帯・スマホ等の利用時間

年生 762 名を対象とし，質問紙調査を実施した。

が長い C 群は，その他の群と比較して，好まし

調査項目は，基本属性，携帯・スマホ等の 1 日のくない傾向が認められた。

利用時間，食習慣，食態度，家庭での食事の楽し【考察・結論】本研究は，横断研究であることから，さ，主観的健康観とした。1 日の携帯・スマホ等

携帯・スマホ等の利用時間と食習慣，食態度等との利用時間は，「普段（月曜日から金曜日），1 日の因果関係については明らかにはできないが，携当たりどれぐらいの時間，携帯電話，スマートフォ

帯・スマホ等の利用時間が長い（C 群：3 時間以上）

ン，携帯音楽プレイヤー，携帯ゲーム機，タブレッ

中学生は，利用時間が短い者に比べて食習慣，食トパソコン等を利用しますか」とたずね，「4 時態度，主観的健康観が望ましくない傾向にあるこ間以上」，「3 ～ 4 時 間 」，「2 ～ 3 時 間 」，「1 ～ 2とが明らかになった。

時間」，「1 時間より少ない」，「全くしない」，「携帯・

本研究は，科研費 16K16297 の助成を受けて行っスマホ等を持っていない」の 7 択で回答を求めた。

た。

食習慣は，①朝食・夕食の摂取頻度，②朝食・夕食の共食頻度，③食事中の携帯・スマホ等の利用頻度とした。食態度は，①共食への態度（家族と一緒に食事をすることが重要だと思うか），②共
食への意図（家族と一緒に食事をしたいか）とし― 130 ―

（E-mail；sakamoto3@pu-kumamoto.ac.jp）

（O-51）

PDCA サイクルを取り入れた中学生集団に対する食育プログラムのこころみ－取り組みに関する実行可能性の検証－
こじ ま あさ こ○小島麻子 1）、中西由季子 2）
1）我孫子市健康福祉部、2）人間総合科学大学【目的】現在の教育現場における評価は学習教育

習慣が形成される過程や到達度が客観的に判断で課程上の観点別の評価のみで，食育活動の評価方

きる．さらに保護者や他の職員にも食育の効果を法は確立されていない．一方，中学生において特明確に伝えることができ，学校全体の食育の向上に摂ることが望ましいとされる鉄やカルシウムが期待できた．学校における PDCA サイクルを

は，いずれも摂取が不足している．そこで本研究取り入れた食育プログラムの実施可能性及び有効では鉄及びカルシウムを食育活動のテーマの 1 つ性が例示できたのかもしれない．

として取り上げ，学校における食育の評価に視点【今後の課題】学校によって食育担当者の有無，を置き，健康教育・ヘルスプロモーションの概念

学校規模，生徒児童の実態が様々であり，全てのに基づく「望ましい食習慣の形成を目指した学校

学校において PDCA サイクルを取り入れて食育における食育の評価」として PDCA サイクルを活動を行うことが可能であるのか，実践モデルの取り入れた食育プログラムを設計・試行し，その蓄積が求められる．また，子どもたちの生涯にわ

実施可能性を中心に検討し，有効性が期待できるたる生活の質の向上を目指し，「望ましい食習慣

食育プログラムを例示することを目的とした．

の形成を目指した学校における食育の評価」を普【活動内容】千葉県 F 中学校に在籍する全校生徒及させる手段，またその交差妥当性及び再現性のを対象者とし，2015 年度及び 2016 年度，実践モ検討を今後の課題としたい．

デルとして日本健康教育学会の栄養教育研究会が提案する「望ましい食習慣の形成を目指した学校
における食育の評価」の方法に従い，学校における食育の評価に視点を置き PDCA サイクルを取り入れた食育プログラムを実施した．P（計画）
では食育の目標から到達目標の置き換え，各到達目標に対する評価指標の設定，実態把握，数値目
標の設定を行い，食育計画を立てた．D（実践）では食育計画に従い鉄やカルシウムの授業や給食
時間中に食育指導を行った．C（評価）は経過評価，
影響・結果評価，企画評価を行った．
【活動評価】ヘルスプロモーションの概念に基づ
き PDCA サイクルを取り入れ，食育の目標ならびに全体計画や年間計画を立てることで，一貫した食育て行うことができた．また，鉄やカルシウ
ムについて，多く含む 5 種類の食材を正しく選択できる生徒は，食育実施前と比較して食育実施後では増加した．
「評価」を行うことで食育の効果を表すことが可能となり，生徒たちの望ましい食― 131 ―

（E-mail；fp7a7d@bma.biglobe.ne.jp）

（O-52）

男性による男性向け料理教室の
食生活改善への可能性の検討
よしむら きよみ○吉村喜代美 1）、赤松利恵 2）
1）放送大学大学院、2）お茶の水女子大学【目的】男性向けの料理教室が参加者の食生活に性講師役については，両方の問いとも，「良い」「ど変化（料理への興味の増加，食べ物や健康への関

ちらかと言えば良い」を合わせて 100%（16 名）

心の高まり）をもたらすことが報告されている．

であった．また，再度の開催について，「参加し今回は，料理教室参加者だけでなく，同世代の一たい」「どちらかと言えば参加したい」を合わせ般男性が講師役を務めることにより，参加者およて 100%（16 名）であった．
受講者の自由記述と会食時発言で，「同性ならび講師役の双方の食生活改善につながる可能性を探ることを目的に調査を実施した．

ではの共感」があげられた．また，講師に対して，【活動内容】2017 年 1 月 24 日，H 市福祉会館にて，「同レベル故のメリット」もあげられ，教室の好70 歳代男性を中心とする料理俱楽部会員（12 名）印象が伺われた．さらに，“ きょうの経験で少しによる同世代男性向け料理教室を開催した．当日

自信がついた ” などの「今後の料理への意欲」ものメニューは，講師役を務める料理俱楽部会員が，聞かれた．

これまで 5 年余りの活動メニューの中から，簡便

一方，講師役を務めた俱楽部会員からは，事前で，10 品目が摂取できる栄養バランスのとれたは “ 手順通りにできるのか ” などの「開催前の不献立を選んだ．参加者は，地域の広報誌を利用し安」が聞かれたが，事後では，“ 思っていたよりて募集し，平均年齢 68 歳の 61 歳～ 83 歳男性 16

も楽しくやれた ” など「無事に終了しての思い」

名が料理教室に参加した．

が聞かれ，“ 十知っていて、一教えられるという活動の評価は，講師役となった会員の事前（6ことで、これからもいろいろ勉強したい ” など，名）事後（4 名）インタビューと会食時の発言（8「教える立場による意識の変化」がみられた．

名），
および，参加者に対して行った質問紙調査（16【今後の課題】男性による男性向けの料理教室は，

名）と会食時の発言（16 名）を用いた．インタ

今回が初めての試みであった．参加者，講師役双ビューおよび会食時発言のすべては IC レコー

方に料理への興味，意欲の増加が伺われた．

ダーで録音し，逐語録を作成し，カテゴリ化した．

実施後に，いくつかの改善点もあげられたこと

質問紙調査は記述統計にてまとめ，自由記述はカから，今後は内容をさらに充実させ，活動の継続

テゴリにまとめた．

のより，地域の高齢男性の食意識向上，料理教室【活動評価】参加者の過去の料理教室参加歴は，を媒体とする人的交流の場の広がりに貢献してい無しが 8 名（50%），有りの内 3 回以下が 5 名（30%），

くことを目標としたい．

4 回以上が 3 名（20%）であった．日頃の料理頻
度は，全くしない 4 名（25%）を含め，70%（11 名）
が 1 ヶ月に 1，2 回以下であった．日頃の主な料理担当者は，同居している配偶者が 100%（16 名）であった．参加動機（複数回答）で，今後必要だと思った，料理に興味があった，男性による料理
教 室 に 興 味 が あ っ た が 各 々 15，14，13 名 で，80% を超えていた．当日の料理内容および，男― 132 ―

（E-mail; k.yoshimura.r0701@gmail.com）

（O-53）「家庭における子どもの食行動尺度」基準関連妥当性の検討
よし い

え み

○吉井瑛美 1）、福岡景奈 2）、赤松利恵 3）
1）お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科、2）前お茶の水女子大学、
3）お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系【緒言】先行研究では，「食に関するコミュニケー

学年間に有意な差はみられなかった（p = 0.46）．

ション」「食に対する態度」「食事のスキル」「食基準関連妥当性の検討において，好き嫌いをたず

事の準備・片づけ」「食事の食べ方」の 5 因子 20

ねた項目で，尺度の合計得点の中央値（25-75 パー

項目からなる「家庭における子どもの食行動」尺

センタイル値）は，苦手な食べ物が「まったくな度が作成された．本研究では，「家庭における子い 」 で 65.5（60.8-73.0） 点，「 少 し あ る 」 で 59.0

どもの食行動」尺度の基準関連妥当性を検討する（55.0-66.0）点，「いくつかある」で 54.0（50.3-63.0）

ことを目的とした．

点，「とても多い」で 48.0（44.0-58.0）点であり，【方法】2014 年 10 月～ 11 月，都内の小学校 2 校

好き嫌いが少ない者ほど得点が高かった（p <に通う児童（3・5 年生）の保護者 434 名を対象

0.001）．同様に，食べ残しをしない者，食欲があに自記式質問紙調査を実施した．本研究では，基る者は尺度の得点が高かった．また，排便習慣で準関連妥当性を検討するために，好き嫌い，食べは，「毎日ほとんど同じころに出る」と回答した

残し，食欲，排便習慣，体格を外的基準として用者の尺度の合計得点の中央値（25-75 パーセンタ

いた．体格以外の 4 項目は，保護者質問紙調査でイル値）は，61.0（55.0 - 67.0）点であり，「毎日たずね，体格は学校で実施された健康診断の身長出るが同じころではない」58.0（51.0-65.0）点，「毎と体重のデータからローレル指数を算出した．こ日出ない」57.0（52.0-62.75）点よりも有意に高く，れらの外的基準を回答分布により群分けし，各群

排便習慣が良い者の方が，得点が高かった．一方，で尺度の合計得点に差があるかを検討した．解析

体格では，尺度の合計得点との間に関連はみられには，Kruskal-Wallis 検定，Bonfferoni の多重比なかった（p = 0.38）．

較検定を用いた．

同様に下位尺度ごとの得点と，外的基準の関連を【結果】保護者 413 人（有効回答率：94.5%）を解調べたが，尺度全体と同様の結果が得られた．

析対象者とした．回答者は，母親が 394 人（96.1％）【考察・結論】好き嫌いが少ない者，食べ残しをと最も多く，父親が 11 人（2.7%），祖父母が 5 人

しない者，食欲のある者，排便習慣の良い者ほど（1.2%）であった．年齢は，40 ～ 49 歳の 286 人「家庭における子どもの食行動」尺度の得点が高（70.6%）が最も多かった．児童は，3 年生 198 人

く，尺度の基準関連妥当性が確認された．今後は，（47.9%），5 年 生 215 人（52.1%） で あ り， 男 児「家庭における子どもの食行動」尺度が，食育を199 人（48.2%），女児 214 人（51.8%）であった．

行う際の児童のアセスメントや評価に用いられる

20 項目 5 因子からなる尺度の合計得点（20 ～ 80

ことが期待される．

点 ） の 中 央 値（25-75 パ ー セ ン タ イ ル 値 ） は，59.0（53.0-65.5）点であった．児童の属性による得点の比較では，合計得点の中央値（25-75 パー
センタイル値）は，男児 59.0（52.0-65.0）点，女児 59.0（54.0-66.0）点であり，性別間に有意な差はみられなかった（p = 0.13）．また，3 年生 58.5
（52.0-66.0）点，5 年生 59.0（53.0-65.0）点であり，― 133 ―

（E-mail；g1740540@edu.cc.ocha.ac.jp）

（O-54）

志摩市運動推進リーダーの育成支援の成果と課題
たな か まさ こ○田中昌子 1）、鈴木加奈子 1）、江川賢一 2）1）志摩市役所健康推進課、2）早稲田大学スポーツ産業研究所
平均年齢：72 歳）があり、健康推進課等からオ【目的】
志摩市では運動実践を通じ健康づくりを行うボ

リジナル体操の普及啓発の依頼があった時や各種

ランティアである『運動推進リーダー』を育成し検診の周知があった時には、グループ内で声をかている。本研究は平成 28 年度の取組みを振り返

けあい、積極的な参加があった。グループ活動へ

り、今後のリーダー育成及び活動支援の課題を検の、参加目的は運動による体力の維持・向上と共討することを目的とした。

通しており、仲間の存在が、継続したグループ活【事業内容】

動への参加につながっていると考えられる。

リーダー育成及び活動支援として、４つの事業【今後の課題】
研修では、運動の必要性が理解でき、地区でもを行った。
①継続研修を、安全で効果的な道具を使用した

利用したいという意見が聞かれたが、研修で経験運動の再確認や活動の振り返りを目的として、講したことを身近な人へ発信するという役割を意識

義及び実技中心に開催した。②運動推進連絡会議

した活動に結びつけられていない点が課題と考えを開催し、リーダー達と活動の振り返り等、意見られた。

交換を中心に実施した。③運動自主活動グループ

したがって、会議で健康づくりの取組みを共有

活動支援として、体力測定や健康チェックを行っするだけでなく、地域全体へ運動実践の効果や検た。④普及啓発活動の協働として、オリジナル体診利用など健康づくりの大切さを発信できる人材

操の出前教室等を行った。今回①研修及び②会議が必要である。
このような人材育成のためには、リーダーと行を中心に評価を行った。

政が協働して地域全体と身近な地区における運動【事業評価】①研修アンケート結果：「筋肉への効果を意識推進の目標を共有し、周知啓発するため効果的なすることができた」は 80.3％であり、「対象に合方法を検討し、継続して地区活動を支援する必要

わせた運動の大切さを理解することができた」が性が考えられた。

78.7％、「健康づくりにおける運動の必要性について理解することができた」が 83.6％であった。
感想の中には、「より効果的なボールの使い方を知れて良かった。習ったことを自分の会でも利用したい。」などがあった。
②会議での意見交換等：「運動のレパートリーを増やしたい。自分達の年齢に合わせて適した強度の運動を継続していきたい。第三者からみてもらい、助言が欲しい。」等の意見があり、研修内
容やグループ活動支援へ反映させた。グループ継
続登録アンケート結果（複数回答可）から、グループへの参加目的は「体力の維持・向上」83.0％、「友人がいる」55.2％であった。グループ活動まとめ
では、14 グループの参加（市内グループ数：17、― 134 ―

（E-mail；tanaka-masako@city.shima.mie.jp）

（O-55）

動機づけ面接法を活用した禁煙支援のための体験型ワークショップの評価
せ ざいいずみ○瀬在泉 1，2）、平野公康 2）、松尾邦功 2）1）防衛医科大学校医学教育部看護学科、
2）国立がん研究センターがん対策情報センターたばこ政策支援部【目的】本事業は国立がん研究センター研究開発

ほしいとの意見も複数みられた。開催手順につい費による「喫煙率低減を目指した新たな多面的介ては全員が「満足」もしくは「やや満足」と回答

入アプローチの開発と評価に関する研究」のうち、した。

次世代や親世代への健康教育や地域への情報提供②アウトカム評価の一環として実施したものである。地域における参加者の質問紙調査において、MI の関心度、MI

禁煙支援のための基本的なコミュニケーションスの禁煙支援の役立ち度は、研修会前に比較し研修

キル習得を目的として実施した「禁煙支援に活か

会後が有意に高かった。実際の MI スキル向上のす動機付け面接法（Motivational Interviewing、

目安となる援助反応質問紙得点は、研修会前（2.65

以下 MI）研修会」について、プロセス評価、及± 0.75 点）に比較し研修会後（3.31 ± 0.47 点）

びアウトカム評価を行ったので報告する。

が有意に高かった。

【事業内容】東京都調布市で地域のタバコ対策を③ CTN メンバーからの自由意見（抜粋）

推進する「ちょうふタバコ対策ネットワーク」（以・禁煙支援のためのスキル習得には有意義

下 CTN）と共催し、平成 28 年 10 月 16 日（日）に、・調布市民にもっと参加してもらいたかった

体験型ワークショップ形式の研修会（6 時間）を・スキルを学んでもそれを継続したり実際に使え

企画、講師 2 名とファシリテーター 5 名で実施しるようフォローアップが必要ではた。受講対象者は、CTN メンバー、その他の調・国立がん研究センターと CTN が交流するきっ

布市在住・在勤者を優先とし、定員に満たない場

かけとなった合にそれ以外の者も参加可とした。

【今後の課題】今回の研修会は参加者及び CTN【事業評価】参加者は調布市在住・在勤者 19 名、には比較的肯定的に受け止められたと考える。まその他 13 名の合計 34 名。職業としては、保健医

た、禁煙支援のための基本的なコミュニケーショ

療従事者 22 名、福祉教育行政従事者 7 名、そのンスキル習得の機会としては一定の効果が得られ他であった。事業評価として、①プロセス評価（講たと考えるが、継続学習や禁煙支援における MI

師、資料、ファシリテーション、開催手順等につの効果を実感できる内容の工夫も必要と考える。

いて）、②アウトカム評価（参加者の禁煙支援ス（E-mail；sezai@ndmc.ac.jp）

キル、禁煙支援や MI の関心度、重要度、自信度
等について）を、研修会前後での比較で評価した。
更に、研修会後の CTN メンバーの自由意見も評価の参考とした。
①プロセス評価
参加者への質問紙調査において、研修会の内容（講師の話・資料・ファシリテーション・演習）の項
目において 90％以上の者が「満足」もしくは「やや満足」と回答した。演習を多く取り入れた内容であったため、参加者のペースに合わせて進めて― 135 ―

一般演題（ポスター発表）

（P-1-1）

孤立しがちな児童貧困家庭に向け、コミュニティ創出を目的としたこども食堂のアドボケートと運営の実践報告
さいとうひろ こ○齋藤宏子
帝京大学大学院公衆衛生学研究科博士後期課程【緒言】児童貧困が社会的な関心を集め、各地で「こた。こども家庭課、福祉事務所、地域コミュニティ

ども食堂」が誕生している。しかし、こども食堂

課にこども食堂の必要性と開業予定の説明行脚を

はその定義があいまいで、活動内容も様々である。

開始。そこへＡ区でこども未来基金が立ち上がり、

本報告では、社会的弱者に陥りがちな生活困難家

こども食堂への助成が開始されることになった。

庭の食と居場所の提供を目的とした場合に、いかすぐに児童貧困に関心のある医師、保健師、管理に行政と協働する体制を構築し、運営しているか

栄養士、国連職員、教師、警察を中心とする約を紹介する。

60 名のボランティアチームを結成。各自のバッ【目的】生活困難な状況に置かれたこどもたちに、

クグラウンドから、安全・衛生の担保は至上命題。

自分の家とは異なる食事や生活習慣、価値観の大そこで 3 名が食品安全衛生責任者を取得し、保健人達の存在を知ってもらい、将来の生活に役立て

所から指導を受けられる調理施設を探した結果、てもらうため。

地域の公民館を会場として選定した。また、事故【活動（事業）内容】筆者は都内Ａ区のこども子発生に備えた保険加入、そのための預金口座開設、育て会議の区民委員を務めており、かねてからこ

アナフィラキシー発症時のトレーニングのためのども食堂の必要性をこども家庭部の複数の課に訴資材提供など、いずれも前例がなく、相手先や利えていた。そこへ豊島区が行政担当者も集め「こ害関係者へのアドボカシーと併用で進めている。

ども食堂サミット」を開催。このタイミングを逃【活動（事業）評価】区の助成金獲得。開店 1 年

してはならないと、その場にいた区民で立上げをで 18 回実施、647 食提供。広報をしないことで決意した。そのうちの 1 名は行政の担当者に詳し支援が必要な家庭が定着。

く、面談先を次々紹介してくれたが、後にその人【今後の課題】年齢の違うこどもたちの居心地の物は首長と対立する政党に所属する区議だったこ良さの改善。

とが判明。彼と一緒では行政との協働は無理と判断し、決別して他の 1 名と改めて団体を作った。
ソーシャルマーケティングの手法にならい、まずは生活困難家庭をターゲットに決定。ターゲット
インサイトを文献、主任児童委員や行政保健師から収集。また、先行こども食堂のボランティアや、
全国 300 のこども食堂が加入しているネットワー
クに参加して先行食堂を分析した。その結果、１支援の必要な家庭は毎回参加する、2 食堂を広く告知すると寄付は集めやすいが高齢者や共稼ぎ家庭が殺到して生活困難者が来にくくなる、3 資金集めよりボランティア集めが困難、ということがわかった。そこで行政や地域で生活困難者と接している人たちからの紹介のみで集客することにし― 139 ―

（E-mail；kuronumahiroko@gmail.com）

（P-1-2）

子どものヘルスリテラシー育成を目指した
看護学生による健康教育
いな ば ふみ こ○稲葉史子、世良喜子
国際医療福祉大学
【目的】ヘルスリテラシー（以下ＨＬ）は、人々て行動できるようになったという変化が見られの健康状態やＱＯＬ、健康寿命に関連する重要なた。

要因である。すでに諸外国においては、就学前か〔保育士の反応や変化〕子どもは就学前であってらＨＬ育成を目指した取り組みがなされている。

も、からだについての知識を獲得することで行動

ＨＬの基盤となるのが、からだのしくみに関するが変わるということが分かった。また保育士自身理解である。本大学では小児看護学実習の一環とも、からだのしくみの理解が深まり、日常保育のして、看護学生が未就学児に対し健康教育を実施

中で園児に「なんでそうしたほうがよいのか」説してきた。この健康教育の目的は、未就学児がか明できるようになった。子どものからだに関するらだのしくみを理解することである。さらに健康

理解に合わせて体調を尋ねたり、からだに関する教育の企画・実施を通して、看護学生が子どもの話をしたりする機会が増えた。

理解を深化させ、発達段階を踏まえて子どもへ説〔看護学生の認識や変化〕実習後のレポートをカ

明する、同意を得るという小児看護実践能力の向テゴリー化したところ、学生は「子どもの健康教上を目的としている。

育の難しさ」を感じつつも、「子どもの発達に合【活動（事業）内容】平成 24 年度より 5 年間実施

わせた工夫」をし、健康教育を企画・実施するこ

してきた健康教育の概要は、次のとおりである。

とで「子どもの理解の深まり」を体得していた。

〔実施者〕看護大学 3 年生、5 ～ 6 人の実習グルー

子どもの言動や反応から「子どもへの効果を確認

プで企画・実施した。

する視点」をもち、この体験を「今後の実践に活〔対象〕5 ～ 6 歳児クラスの保育園児用」したいと感じ、子どもへの「学生の思い・願〔回数〕各園 2 ～ 3 回／年い」を持っていた。

〔内容〕循環器系、消化器系、呼吸器系、泌尿器系、【活動（事業）評価】看護学生による健康教育は、筋骨格系、神経系のうち、１つの系統を取り上げ子どもたちのからだに関する興味関心を高め、子て企画・実施した。看護学生が有している「からどもの知識となり、行動の変化へとつながった。

だの構造と機能」の知識を、子どもの生活体験に保育士も子どもの変化を実感した。さらに健康教結びつけて話す。時間は 1 回 20 分程度、保育園育を企画・実施したことで、看護学生の小児看護

実習 5 日間の最終日に実施した。

実践能力の向上につながった。

健康教育を実施したことによる変化について、【今後の課題】子どもがからだ全体のしくみを理保育園より以下のような報告を受けた。

解するためには、このような機会をより多くもつ〔子どもたちの反応や変化〕お友達に乱暴をしてことが必要である。今後の課題は、日々の生活のいた子が、硬い骨（頭蓋骨）の中には軟らかい脳

中で保育士や保護者等の身近な人が、時機を捉えが入っていて、強い衝撃を受けると壊れてしまうて、からだのしくみを伝えていくことができるよ

ことを理解した。今まで「友達を叩いてはいけな

うにすることである。

い」と何度言ってもきかなかった子が、健康教育の後から乱暴をしなくなった。親や先生に注意されたからしないのではなく、自らが理由を納得し― 140 ―

（E-mail；f.inaba@iuhw.ac.jp）

（P-1-3）

大学を拠点とした認知症予防教室の地域貢献について－スリー A 認知症予防ゲームを通してー
そとむらまさ こ○外村昌子、大巻悦子
森ノ宮医療大学保健医療学部看護学科【緒言】昭和 52 年に大阪市が開発した M ニューる」などの体調の変化、「復習している」などがタウンは、全てが共同住宅の地域である。高齢化述べられた。スリー A 体操の認知症予防の効果

率は昭和 60 年の約 2％から平成 22 年の 20％とについては「頭、手、歌、同時に使う事でとても10 倍になり、平成 47 年には 56.2％となる見込み

良い刺激になり、脳の活性化になると思う」などである。これらの状況を踏まえ平成 27 年度よりの予防に対する肯定的な意見が多く述べられた。

本学の地域連携推進事業として、大学周辺在住の高齢者を対象に認知症予防を目的とした介護予防教室を毎月１回実施してきた。これまでの参加人数は述べ 250 名となり、徐々に地域に定着しつつあり、大学として地域貢献の意義は高いと考える。
内容はスリー A 認知症予防ゲームを主体とし、大学主催の強みを取り入れた。今回、参加者の介護予防教室に対する認識を得ることが出来たので報告する。

【考察】参加に対する効果は、出席回数による差【方法】平成 28 年度最終回の参加者 18 人に質問はみられず、肯定的な評価となっている。特に「笑紙を用いて意見を収集し分析した。内容は①参加

い」に関する評価は高く、開放的な気分になった

回数、②参加の理由（7 回以上参加）③日常生活と考えられる。脳の活性化を数値化することは難での変化、④スリー A に関する思い、⑤スリー

しいが、「笑い」の効果は期待以上であり、睡眠A の認知症予防に対する評価、⑥参加継続の意思、などの心身に及ぼす効果も期待できる可能性があ⑦自由記載である。倫理的配慮として所属大学のると考えられる。

倫理審査部会の承認を受けた（2016 － 112）。

【結論】参加者は介護予防教室に対し、肯定的で【結果】質問紙の意見から以下のように分析でき期待を持っていた。今後も大学として地域貢献のた。参加理由については【参加による効果】【参役割を担い、医療系大学の強みをより生かすため、加への期待】【大学の強み】の 3 カテゴリーが抽

他学科教員や学生の参加を進める。認知症予防効出された。【参加による効果】には「脳を使うと果についてもさらに検討を続けたいと考える。

体がポカポカあたたかく元気になる」などの [ 身体的な効果 ]、
「楽しく笑顔で年を忘れて」などの[ 心理的な効果 ]、【参加への期待】には「毎日この日が待ち遠しい」、専門の先生方の指導を受けることが出来る」などの【大学の強み】といったサブカテゴリーがあった。続けて参加している理由には【生活への変化】【仲間に会える】【脳の活性化】の 3 つのカテゴリーが抽出された。日常生
活での変化では「参加させて頂いた日はよく眠れ― 141 ―

（E-mail；sotomura@morinomiya-u.ac.jp）

（P-1-4）

地域在住自立高齢者における膝痛の関連要因
さ とうしんいちろう○佐藤慎一郎 1）、根本裕太 2）、高橋将記 3）、武田典子 4）、
松下宗洋 5）、北畠義典 6）、荒尾孝 7）1）人間総合科学大学保健医療学部、2）早稲田大学大学院スポーツ科学研究科、
3）早稲田大学重点領域研究機構、4）工学院大学教育推進機構、
5）獨協医科大学公衆衛生学講座、6）埼玉県立大学保健医療福祉学部、
7）早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】本研究は地域在住の自立高齢者を対象に，【結果】調査は 5,272 名から回答を得て（回収率

膝痛の関連要因を横断的に明らかにすることを目

77.6 ％）， 有 効 回 答 数 は 3,069 名（ 有 効 回 答 率的とした．

58.2％）であった．欠測値に対して多重代入法に【方法】山梨県都留市在住の 65 歳以上の要介護認よるデータの補完を行った結果，解析対象者は男定を受けていない全ての高齢者 6，790 名を対象

性 2,399 名（補完率 :34.7％），女性 2,873 名（補完に，郵送法により調査を行った．調査項目は基本

率：47.7％）であった．膝痛者は全体で 1,837 名（有属性（性，年齢，最終学歴，婚姻状態），健康状症率：34.8％）であり，男性は 685 名（有症率：

態（BMI，現症歴），生活習慣（栄養，飲酒，喫煙），28.6％），女性は 1,152 名（有症率：40.1％）であっ

膝痛，身体活動であった．膝痛は「過去 1 か月間

た．膝痛の関連要因を検討した結果，身体活動時ほとんどの日において，左右のいずれかの膝に痛間（P=0.001），BMI（P ＜ 0.001），栄養（P ＜ 0.001）

みを経験しましたか」について尋ねた．身体活動がそれぞれ有意な関連要因として認められた．身は，
国際身体活動質問紙短縮版の日本語版を用い，

体活動非充足群に対する身体活動充足群の膝痛の週あたりの総身体活動時間と 1 日あたりの座位時

OR は 0.791，95％ CI は 0.689 － 0.908 であった．

間を算出した．世界保健機関による健康のためのBMI は 25kg/m2 以上群に対する 25kg/m2 未満

身体活動に関する国際勧告に基づき，週あたりの群の膝痛の OR と 95％ CI は 0.523，0.452 － 0.604，

歩行および中等度強度以上の総身体活動時間が栄養不良群に対する栄養良好群の膝痛の OR と150 分以上を身体活動充足群，150 分未満を身体

95％ CI は 0.678，0.572 － 0.803 であった．

活動非充足群とした．座位時間は５つの場面（読【結論】高齢者の膝痛の関連因子は身体活動時間，書，家族等との会話，PC 使用，TV 視聴，そのBMI，栄養であり，これらの因子の改善が膝痛の他の臥位・座位）について回答した時間を合算し，予防や改善につながる可能性が示唆された．

中央値（300 分）を基準に “ 短時間群 ” と “ 長時間群 ” の 2 群とした．解析に先立ち，欠測値に対して多重代入法によるデータの補完を行った．解析は，膝痛の有無を従属変数，週当たりの総身体
活動時間，1 日当たりの座位時間，健康状態，生活習慣を独立変数，性，年齢，最終学歴，婚姻状
態を調整変数とした多重ロジスティック回帰分析を行い，調整済みオッズ比（OR）と 95％信頼区
間（95％ CI）を算出した．

― 142 ―

（E-mail；shinichiro_sato@human.ac.jp）

（P-1-5）

地域高齢者における認知機能低下と膝痛との関連の検討
ね もとゆう た○根本裕太 1）、佐藤慎一郎 2）、武田典子 3）、松下宗洋 4）、北畠義典 5）、荒尾孝 1）1）早稲田大学、2）早稲田大学、人間総合科学大学、3）工学院大学、
4）獨協医科大学、5）埼玉県立大学【緒言】世界的な認知症患者数の急増により、そ糖尿病、脂質異常症、脳血管障害）、主観的健康の予防的対応は公衆衛生上大きな課題となってい感（健康だ、健康でない）、喫煙（喫煙経験者、るが、いまだ有効な認知症予防対策を実施されて非喫煙者）、飲酒（飲まない、飲む）、就労（していない。関節痛などの痛み症状は、高齢者においいる、していない）を設定した。

て頻繁に発生する症状であり、日常生活能力が制

倫理的配慮：研究の実施に当たっては、早稲田大

限され、外出頻度の減少につながる。このような学の人を対象とする研究に関する倫理審査委員会

ことが様々な健康問題を引き起こし、認知症発症にて承認を得た。

においても影響することが考えられる。しかし、【結果】質問紙を返送した 5,328 名を本研究の解

地域高齢者を対象としてそれらを検討した先行研析対象者とした（有効回答率 79.8％）。対象者の究は著者が知る限り実施されていない。そこで本

うち男性が 2,424 名（45.5％）、前期高齢者が 2,834

研究では、地域在住の自立高齢者を対象に認知機

名（53.2％）、認知機能低下の発生率は 1,732 名

能低下と膝痛との関連を検討し、認知機能低下リ（32.5％）であった。膝痛においては、膝痛なし

スクの関連要因を明らかにすることを目的としが 3,275 名（61.5％）、片膝痛が 751 名（14.1％）、た。

両膝痛が 892 名（16.7％）であった。ロジスティッ【方法】山梨県都留市下谷地区に居住する要介護

ク回帰分析の結果、膝痛なしを reference とし、認定を受けていない 65 歳以上の全ての高齢者

片膝痛の認知機能低下に対するオッズ比は 1.18

6,677 名を対象に、平成 28 年 1 月に郵送法による（95％ CI：0.98-1.42）、両膝痛では 1.65（95％ CI：

自記式質問紙調査を実施した。回収率を高めるた

1.38-1.96）であった。

め、調査開始 2 週間経過時に未返信であったもの【結論】本研究の結果から，要介護認定を受けてに対しては督促状を送付し、返信を促した。認知いない地域在住高齢者において、認知機能低下と機能低下と膝痛との関連の検討については，認知膝痛の関連は、片膝痛では関連する傾向がみられ、機能低下の有無を目的変数、膝痛の有無を説明変

両膝痛では有意に関連することが示された。これ数としたロジスティック回帰分析を実施した。認は、両膝に痛みを有することにより、日常生活に知機能低下の判定には基本チェックリストを用

大きな制限が生じること、また痛みそのものによい、いずれかの認知機能関連項目に該当したものる認知機能への影響が推察される。地域高齢者にを「認知機能低下あり」と判定した。膝痛は、対おける認知症予防では、日常生活能力が低下して象者の主観的な膝痛の有無を聴取し、「膝痛なし」

いないものでも、痛みを自覚している高齢者に対「片膝に痛みあり（以下、片膝痛）」「両膝に痛みする認知症予防対策の実施が重要となることが示あり（以下、両膝痛）」の 3 群に分類した。調整唆された。

変数としては、性、年齢（前期高齢者、後期高齢者）、教育年数（10 年未満、10 年以上）、居住形
態（一人暮らし、同居者あり）、抑うつ（GeriatricDepression Scale スコアが 5 点以上、5 点未満）、ストレス（あり、なし）、既往歴の有無（高血圧、― 143 ―

（E-mail；7ga01c@ruri.waseda.jp）

（P-1-6）

地域在宅高齢者を対象とした健康づくり体操教室を基点とした地域展開
こう の ひろ し○神野宏司
東洋大学ライフデザイン学部健康スポーツ学科【目的】近年、地域に在宅する高齢者は健康に関できた」と応えた割合は 66.7 ～ 86.7％と種目間する意識が高く、自ら地域に活動の場を求める人

でばらつきが出たものの、「また実施したい」とが多く見られる。彼らは社会的な交流、世代間の回答した参加者が 90％以上となった。

交流に積極的といえる。そこで本報告では学生と身体機能測定結果：健康教室前後で男性では手腕の交流を経て習得した健康体操を高齢者が地域活

動 作 能 力（P=0.025）、女性では起居動作能力

動のツールとして活用することを意図した健康教（P=0.004）、歩行動作能力（P=0.033）、および 10室を展開した。

回立ち上がり時間（P=0.009）に有意な変化が認【活動内容】地域在宅高齢者を対象に週 1 回、一められた。

回あたり 90 分間、全 6 回の健康教室への参加者

地域展開：本教室に参加した高齢者は月に一回自を募集した。34 名が応募し、うち 30 名（男性 8

主的に集まって体操を継続するとともに行政主催

名 61.6 歳（49 から 73 歳）、女性 22 名

53.4 歳（40の健康まつりなどのイベントや老人クラブなど地～ 71 歳））が完遂した。健康教室では前後 2 回を域において指導を受けた体操を自らが指導し、地

身体機能測定とし、それ以外の 4 回では学生が企域での活動を展開している。また、参加者が行政画したミニ講座の後、ストレッチ・レジスタンス

による健康日本 21 計画の啓発に普及員として参トレーニング、音楽に合わせて簡単なエアロビク

加し、地域健康づくり活動の担い手となっている。

ス（リズム体操）、および童謡を歌いながら手足【今後の課題】このように本健康教室により高齢を非対称に動かす体操（脳トレ）を学生の指導を者が学生から指導を受けた体操を地域活動のツー受けながら体験し、自宅でも実践できるようパン

ルとして展開する地域活動に利用されている。今フレットと DVD を配布した。各回、各プログラ

後は地域で活動するための新たなツールの企画・ムを終える毎に「自宅でも継続出来そうか」、「効開発にも高齢者が関われる場づくりを検討した

果を感じられたか」との行動科学的視点での質問

い。

に対して 5 段階で評価するよう依頼した。さらに自由記入でコメントを依頼した。前後 2 回の身体機能測定では生活体力（起居動作能力、歩行動作
能力、手腕動作能力）および 10 回立ち上がり時間を測定した。
【活動評価】体操への行動科学的評価：「自宅でも継続出来そうか」、「効果を感じられたか」との行
動科学的視点での質問に対して 5 段階評価で回答を求めた結果、最高の 5 と評価した参加者の割合
は「自宅でも継続出来そうか」についてはストレッチで種目により 90％、レジスタンストレーニン
グでは 93％、「効果を感じられたか」についてはストレッチが 93％、レジスタンストレーニング
が 90％と高い評価を得た。「脳トレ」を「楽しく― 144 ―

（E-mail；kohno@toyo.jp）

（P-1-7）

特定保健指導対象者のヘルスリテラシー研究の経過報告
おかひら み さこ〇岡平珠才子 1）、梯正之 2）、水馬朋子 3）1）広島都市学園大学、2）広島大学大学院、3）県立広島大学【緒言】特定保健指導対象者が習慣化した行動を【考察】20 のヘルスリテラシー尺度項目の作成は止め健康行動を実践するには、健診結果から生活

Nutbeam.Don のヘルスリテラシー尺度文献およ習慣改善の必要性に気づく能力と、行動変容の継び石川（東京大学大学院）らによる HL 尺度の日

続には科学的根拠に基づいた健康情報を入手し、本語翻訳版を参考に行った。予備調査開始時におそれを理解・評価し、活用する能力であるヘルス

ける仮説の共通因子は健康情報の①入手②理解③

リテラシー（Health Literacy：HL）が求められる。

評価④活用の４つを想定したが、解析結果は 20

そこで健康情報に基づいた意思決定と行動を支援の観測変数が第１～第５因子のそれぞれに再編さするツールとして特定保健指導用の HL 測定尺度

れ、HL の能動性・困難性・積極性と解釈されるを開発する。予備調査で用いた各質問項目を確定

因子名の共通因子として示された。今後は更に確させるために因子回転を伴う探索的因子分析を

認的因子分析により、HL の評価指標となり得る

行った経過を報告する。

尺度項目の最終的な決定を行う。

【方法】広島県下の協力の得られた自治体【結論】本調査の質問項目を確定するために予備が特定健診後に特定保健指導の対象になった者に調査で得られた 66 件のデータで探索的因子分析

送付する指導勧奨案内状に HL 測定尺度調査票をを行い、5 つの共通因子を得た。本研究は科研費同封し調査を依頼した。または訪問による手渡し（16K12359）の助成を受けたものである。

で配付を行った。回収は自治体あての封筒で返送を依頼した。
【結果】尺度開発に当たり①質問項目の考案②質
問項目の決定③調査票の作成④予備調査の実施の流 れ で 研 究 を 進 め た。H.28 年 12 月 ～ H.29 年 3月の調査期間で予備調査を行い、質問項目数：20
項目、回収調査票数：69 件で解析を行った。
（解析結果）①属性と社会経済状況・主観的健康感を尋ねる調査結果および HL 測定尺度調査結果の回答分布を見るためクロス集計を行った。次に欠損値を含む 3 例を除外し、66 件のデータで HL
調査項目 20 項目を用いて探索的因子分析を行った。因子抽出法は最尤法を用い、回転法は斜交回
転（プロマックス法）を用いた。抽出された因子について共通性の確認、カイザーガットマン基準
およびスクリープロット基準を用いて共通因子数の推定を行った。その結果、初期の固定値が１以上の値を持つ 5 つの因子が抽出された。第 1 因子
（6 変数）第 2 因子（4 変数）第 3 因子（6 変数）
そ れ ぞ れ の Cronbach の α 係 数 は 0.823、0.898、
0.808 と充分な内的整合性が得られた。
― 145 ―

（E-mail；okahira@hcu.ac.jp）

（P-1-8）

成人における発達障害と食習慣の関連
いの こ

さ

よ

○亥子紗世、長幡友実
東海学園大学【緒言】近年、発達障害の発症率は増加傾向にある。

【考察】食塩の摂取量が多い人は、たんぱく質のまた、完治しないという特性上、対処療法に重き

摂取量も多く、中でも魚の干物・塩蔵魚・魚介練を置く必要がある。そのためには早期発見が最もり製品と、魚の刺身・すしを多く摂取しているこ

効果的であると考えられる。発達障害者の特性のとから、食品に使用されている食塩やしょうゆな

ひとつに偏食がある。この傾向をつかむことは早どの調味料や、生魚を食べる際につけるしょうゆ

い段階で発達障害を発見し、支援することにつなから、食塩の摂取量が増えることが考えられる。

がる。しかし、これまでに発達障害者の偏食に関また、めん料理のスープを多く飲む人は、食塩の連した先行研究は少ない。そこで本調査では、発摂取量が多くなることが示された。そして、BMI

達障害者にはどういった食習慣があるのかを把握が高い人は食塩の摂取量も多いという結果となっすることを目的とする。

たが、その他に BMI と相関がみられる項目がな【方法】調査の対象者は、愛知県内にある地域自かったことから、運動習慣や生活習慣、基礎代謝立支援センターおよび就労継続支援 B 型施設の量など、BMI には食事以外の要因が大きく関わっ

精神・発達障害をもつ登録者 19 名とし、BDHQ（簡ている可能性が高いと推察する。今後は、飲食物

易型自記式食事歴法質問票）を用いて調査した。

から得る摂取エネルギーだけでなく、消費エネル

調査は、平成 29 年 3 月に、地域自立支援センター

ギーの面を含めた調査が必要であると考える。

にて集合法で実施した。解析は、SPSS Statistics【結論】本研究は、精神・発達障害をもつ成人を22.0 を用いて単純集計と相関分析を行った。相関

対象に BDHQ（簡易型自記式食事歴法質問票）

係数はピアソンの積率相関係数を算出した。有意を用いて食習慣を調べた。食塩の摂取量と魚の干確率は p ＜ 0.05 を採用した。

物・塩蔵魚・魚介練り製品、刺身・すしの摂取量【結果】対象者は、男性 10 名、女性 9 名（年齢に正の相関があり、調味料やしょうゆの摂取量が40 ± 10 歳）であり、BMI の平均値は 25.5 ± 6.1（kg/

多いことが考えられたが、BMI が高い人は食塩m2）であった。食塩摂取量は 11.2 ± 5.7（g/ 日）の摂取量も多いという結果については、今後、運と多い傾向にあった。

動習慣や生活習慣、基礎代謝量等を含めた調査をエネルギー摂取量あたりの食塩摂取量と栄養素行う必要があると考えられる。

等摂取量について相関分析を行った。たんぱく質のエネルギー比率との相関係数は 0.777 であった
（p ＜ 0.001）。さらに、魚の干物・塩蔵魚・魚介練り製品との相関係数は 0.672（p ＝ 0.002）と正の相関があることがわかり、刺身・すしの摂取量と も 正 の 相 関 が あ っ た。 相 関 係 数 0.592（p ＝0.008）。そして、めん料理のスープを飲む量とも正の相関があり、相関係数 0.614（p ＝ 0.005）であった。
BMI とエネルギー摂取量あたりの食塩摂取量との相関係数は 0.478（p ＝ 0.039）であったが、その他に BMI と相関がある項目はなかった。
― 146 ―

（E-mail；sayoinoko@yahoo.co.jp）

（P-1-9）

成人の野菜摂取量の格差縮小に効果的な
web ベース食教育プログラムの検証：ランダム化比較試験
なかむら さき〇中村彩希 1，2）、稲山貴代 1）、原田和弘 3）、荒尾孝 4）1）首都大学東京大学院3）
神戸大学大学院

人間健康科学研究科、2）日本学術振興会

人間発達環境学研究科、4）早稲田大学特別研究員、スポーツ科学学術院【緒言】我が国では野菜摂取量が目標値（350g ／態，就業の有無），社会経済的地位（最終学歴）日）に達している者は約 3 割と少ない．さらに収とした．低群と中群における時間と群の二要因分

入などの社会経済的地位が低い層は，他の層に比散分析を実施した．

べて野菜摂取量が少ない．この収入による違いを【結果】解析対象者は T3 まで回答した 1,145 人，

縮小するためには，低収入層において野菜摂取量プログラムの継続率は低群 82.4％，中群 85.7％での増加に効果的な食教育プログラムの開発が必要あった．野菜摂取量は介入群のうち低群（T1：である．我々は収入による野菜摂取量の格差縮小

2.08SV，T2:2.50SV，T3:2.23SV），中群（T1：2.42SV，を検証できる研究デザインを設定した web 食教

T2:2.67SV，T3:2.47SV）であった．低群の T2 の育プログラムを開発した．

野菜摂取量は T1 より有意に 0.42SV 増加し，T1【目的】開発した web 食教育プログラムの効果をで確認された中群との野菜摂取量の差はなくなっ

検証することを目的とした．

た．低群では時間と群の交互作用，それぞれの主【方法】研究デザインはランダム化比較試験であ効果もみとめられた．中群では時間と群の交互作

る．評価は自記式質問調査を用いて全 3 回（介入用，時間の主効果がみとめられた．

前；T1，介入後；T2，フォローアップ ;T3）行っ

下記に結果の図を示した（左：300 万円未満，右：た．対象は全国規模の調査会社に登録された 30

300 － 1000 万円未満，実線：介入群，点線：対～ 59 歳の登録モニターとした．性，年齢，世帯

照群）．

収入を全国の人口統計に合わせて層化無作為抽出した 8,564 人に対し，e-mail による調査依頼を配信した．回答をもって同意する旨などを記載し，1,500 人から回答を得た時点で募集を終了した．
その後，参加者は無作為に介入群 900 人（低：300 万円未満 450 人，中：300-1000 万円未満 450人），対照群 600 人（低群，中群各 300 人）に割り振られた．介入期間は 5 週間（1 回／週），フォ【考察】行動変容ステージと複数の行動科学理論

ローアップは 3 ヶ月とした．内容は行動変容ス

を組み合わせて開発した web ベースの食教育プテージをベースに複数の行動科学理論を組み合わ

ログラムは低収入層の野菜摂取量を増加させ，中せて作成し，1 ～ 5 週目まで順に進める構成にし収入層との差をなくすことに成功した．フォロー

た．

アップまで効果を継続させるためにはプログラム

評価項目は 1 日当たりの野菜摂取量（SV），週の改善を検討する必要がある．

当たりの野菜摂取行動，野菜摂取に関する行動変容ステージ，自己効力感，適切な野菜摂取量の目
標値の知識，属性（性，年齢，婚姻状況，居住形― 147 ―

（E-mail；nakamura.saki1031@gmail.com）

（P-1-10）

群馬県 A 市の山間農村部住民の野菜摂取回数は
都市部・都市近郊部住民と比較して多く，その差には地場産野菜の消費が関連している
まち だ だいすけ○町田大輔 1）、吉田亨 2）1）群馬大学大学院保健学研究科

高崎健康福祉大学健康福祉学部健康栄養学科、

2）群馬大学大学院保健学研究科【目的】最初に，群馬県 A 市内の都市部・都市近

き・野菜栽培の実施・農業としての野菜栽培の実

郊部・山間農村部住民における野菜摂取回数の差

施・野菜をもらう頻度・直売所で野菜を購入するを明らかにする．次に，地場産野菜（自家栽培物・頻度であった．野菜摂取回数／日と有意な関連がもらい物・直売所での購入物）の消費や農業としあった項目は，性・暮らし向き・健康意識・野菜ての野菜栽培がその差に影響を与えているかを明栽培の実施・農業としての野菜栽培の実施・野菜

らかにする．
【方法】研究デザインは横断研究でをもらう頻度・直売所で野菜を購入する頻度である．対象は群馬県 A 市 B（農村部）・C（都市あった．共分散分析について，モデル 1 には共変

近郊部）
・D（都市部）地区の 20 ～ 74 歳住民と量として年齢・暮らし向きを投入した結果，山間した．自記式質問紙を対象地区の全世帯に各世帯

農村部住民の野菜摂取回数は都市部・都市近郊部

2 部ずつ郵送し，任意での回答を求めた．調査項

住民と比較して多かった．モデル 2 ～ 5 には，モ

目は，野菜摂取回数／日・野菜栽培の実施・農業

デル 1 に野菜栽培の実施・農業としての野菜栽培としての野菜栽培の実施・野菜をもらう頻度・直の実施・野菜をもらう頻度・直売所で野菜を購入

売所で野菜を購入する頻度・主観的買い物困難感・する頻度・をそれぞれ共変量として投入した結果，

健康意識・暮らし向き・基本属性とした．解析は，モデル 1 と同様の傾向が見られたが，その差は減

χ 検定・Kruskal-Wallis 検定・一元配置分散分

少した．モデル 6 には，モデル 1 ～ 5 に投入した

析により各調査項目の地域差を分析した．次に，変数全てを共変量として投入した結果，農村部と重回帰分析を用いて野菜摂取回数／日と関連があ

都市部の野菜摂取回数の差はなくなった．【考察】る項目を明らかにした．最後に，先の 2 つの分析

地場産野菜の消費や農業としての野菜栽培を増やで地域差および野菜摂取回数／日との関連の両方

すことが野菜摂取回数増加につながる可能性が示が確認された項目を共変量として地域間の野菜摂唆された．健康的な食生活の推進には食料の生産

取回数／日の差を共分散分析にて検討した．そのから消費までの流れ全体をとらえる視点が必要で際，複数のモデルを作成し，野菜摂取回数／日のある．【結論】地域によって野菜摂取回数に差が地域間の差に地場産野菜（自家栽培物・もらい物・存在することが明らかになり，その差の一部には直売所での購入物）の消費や農業としての野菜栽

地場産野菜の消費や農業としての野菜栽培が関連

培が影響しているのかを検討した．【結果】2,260していた．しかし，今回の調査項目では地域住民

世帯に調査票を郵送し 586 世帯から回答を得たの野菜摂取回数に影響を及ぼす要因を網羅できて（世帯回収率 25.9%）．調査票回収数は 873 票（Bいない．今後この関係についてより詳細に検討す地区 295 票，C 地区 295 票，D 地区 283 票），そる必要がある．

2のうち欠損値があるものを除いた 783 票（B 地区
257 票，C 地区 259 票，D 地区 267 票）を分析対象とした．地域間で有意差があった項目は，年齢・学歴・就労状況・主観的買い物困難感・暮らし向― 148 ―

（E-mail；machida-d@takasaki-u.ac.jp）

（P-1-11）

住民と協働による CQI（継続的質改善）によるヘルスプロモーションの展開－未成年の喫煙予防・飲酒予防の取り組みと効果
し みずよう こ○清水洋子 1）、國松明美 2）、柴田健雄 3）、遠藤有人 4）
1）東京女子医科大学看護学部、2）新潟県湯沢町健康増進課、
3）東海大学医学部、4）フロネシス合同会社【目的】平成 15 年町では全世代対象の健康増進計

測定項目の 14 項目（知識、態度、受動喫煙等）

画（健康日本 21、健やか親子 21：ファミリー健

において参加後に改善傾向が認められ、複数の項

康プラン）を策定し、14 年間様々なアクション

目に有意な差が示された（小学生：H16 年 喫煙プランを計画・実施・評価し改善を重ねてきた。

11 項目ｐ <0.05 ～ 0.001、H17 年 飲酒 13 項目

平成 16 年より，未成年のための喫煙・飲酒予防

ｐ <0.05 ～ 0.001）。しかし、喫煙予防教室参加有プログラムを開発し，小・中学校で継続実施して（27 年 62、28 年 46）の者のうち教室後から 20 歳いる。今回プログラム（以下、教室）に参加した

までに喫煙経験有：名（%）は 27 年 5（8.1）、28

対象の参加前後の評価と 20 歳時のアンケート調

年 5（10.9）であった。一方、飲酒予防教室に参査結果よりプログラムの継続効果と課題について

加有（27 年 56、28 年 49）の者のうち 20 歳まで検討したので報告する。

に飲酒経験有は 27 年 17（25.8）、28 年 19（38.3）【活動内容】行政、小学校・中学校、地域の協働であり、喫煙より飲酒の方が 20 歳までに経験をにより未成年の喫煙予防（平成 16 年開始）と飲有する者が多かった。

酒予防（平成 17 年開始）の対策についてアクショ

喫煙・飲酒ともにきっかけの内訳は、興味があっ

ンプランを検討し、各学校を拠点として毎年喫煙

た・勧められた等であった。小・中学校時期に予予防・飲酒予防教室を継続実施している。対象は、防教育を受ける必要があると回答した者（27 年

児童（小６）と生徒（中学 1 又は 2 年）、保護者、

66、28 年 61）は、喫煙は 27 年 60（90.9）、28 年

地域住民とし、オープンな拡大参観日形式で開催

54（88.5）、飲酒は 27 年 61（92.4）、28 年 54（88.5）

し、保健師、養護教諭、担任等が運営に従事した。

であり、8 割以上が必要と回答した。

教室参加前後でアンケートを実施し喫煙や飲酒に【今後の課題】喫煙や飲酒の有無に関わらず未成

関する知識、態度など 14 項目について効果を確

年のための喫煙・飲酒予防教室の必要性が確認さ認した。また、平成 17 年、18 年に教室を受講しれた。しかし、喫煙は 1 割程度、飲酒は 2 割以上た参加者が成人した平成 27 年、28 年の成人式時が 20 歳までに経験しており、プログラム内容のにアンケート調査を実施し効果を検討した（回収、見直しや教室参加後の継続的アプローチの必要性

回収率：27 年 66 名 74.2%、28 年 61 名 100％）。

が示唆された。個人をとりまく家族や職場、高校、【活動評価】対象の性別：名（%）は平成 27 年男

大学など周囲の環境を視野にいれた継続的な予防30（46.5）・ 女 36（54.5）、28 年 男 27（44.3）・ 女対策を検討する必要がある。

32（52.5）・不明 2（3.3）、職業有無（%）は 27 年
学生（51.5）、就業（31.8）、28 年学生（36.1）、就業（52.5）であった。小・中学生時に予防教育を受けたことがあると回答した者は、27 年喫煙 62（94.0）飲酒 56（84.8）、28 年喫煙 46（75.4）飲酒
49（80.3）であった。小学校・中学校の教室効果― 149 ―

（E-mail；shimizu.youko@twmu.ac.jp）

（P-1-12）

小学 5 年生を対象とした食事バランスガイドを用いた
食教育プログラムの介入効果の検討－準実験デザインによる学校介入研究－にしなかがわ○西中川まき 1）、稲山貴代 1）、根本裕太 2）、北畠義典 3）、荒尾孝 4）1）首都大学東京大学院人間健康科学研究科、2）早稲田大学大学院スポーツ科学研究科、
3）埼玉県立大学保健医療福祉学部健康開発学科、4）早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】学校における食育の目的は，望ましい食的な学習の時間 4 回（1 回 45 分）と給食時間 1

習慣の形成である．食育の教材に用いられる食事回の計 5 回とした．プログラムの効果評価は食行

バランスガイドは，1 日に「何を」「どれだけ」

動，行動変容段階，食知識，食スキル，結果期待，食べたらよいかについて料理ベースでイラスト表

セルフ・エフィカシーとした．介入効果について示されている．望ましい料理の組合せとおおよそは，各群の群内差を McNemar 検定で，群内差のの量が明確で活用しやすいため，学校での食育の群間差を Z 検定により行った．

実践報告がいくつかみられる．しかし，準実験デ【結果】介入前後の比較では，介入校の男女児とザインを用いてその食育の効果を検証した報告はも食知識の向上が有意に認められた他，介入校の極めて少ない．

男児では主食・主菜・副菜をそろえること，牛乳・【目的】小学 5 年生を対象に食事バランスガイド

乳製品を食べることの結果期待および食事バランを用いた食教育プログラムの効果を準実験デザイ

スガイドの活用，副菜を食べることのセルフ・エンにより検証する．

フィカシーで有意に望ましい変化がみられた．さ【方法】対象者は小学 5 年生とし，介入校 69 名（男らに牛乳・乳製品を食べることの維持期・実行期

児 42 名，女児 27 名）および対照校 56 名（男児の者が有意に増えた．女児では有意な変化はその29 名，女児 27 名）に学校単位で割り付けた．食

他みられなかった．対照校では，女児で牛乳・乳教育プログラムの概要を表に示した．

製品を食べることの維持期・実行期の者が有意に増えた．介入前後の群内差の群間比較では，対照

食教育プログラムの概要

行動 食事バランスガイドを用いてバランスの良い食事
目標 を自らが管理する児童を増やす
学習 ・栄養バランスを知っている児童を増やす
目標 ・食事バランスガイドをメニュー選択の参考にするスキルを身につけた児童を増やす
・健康のためにバランスの良い食事を食べようと思う児童を増やす学習 1）食 事バランスガイドを用いて食事の基本形態（主食・主菜・副菜）の考え方を学ぶ
内容† 2）栄 養成分表示を活用して食品のエネルギーを知るスキルを学ぶ
3）給 食を用いて主食・主菜・副菜の組合せを食器や食材で理解する4）バランスの良い食事を考えて献立作成する．
分 類が間違いやすい食品や料理でも自分でバランスの確認が可能になることは自分の健康づくりに有効だと気づき自信をもつ
5）主 食・主菜・副菜の組合せを考えていつでもどこでもバランスのよい食事を選択する† 1）～ 5）は実施した授業回数を示す．

校に比べて介入校の男児では家族との共食頻度（朝食）で「ほぼ毎日」，食事バランスガイドを活用することで「かなりできる」と回答した者が有意に増えた．女児では家族との共食頻度（夕食）が「ほぼ毎日」と回答した者，主食・主菜・副菜をそろえることの維持期・実行期の者が有意に増えた．
【今後の課題】食教育の介入効果は行動変容段階に留まり，共食以外の食行動に変化がみられな
かったのは，行動目標に対する評価項目の設定が不十分であった可能性がある．この点については，
今後更なる検討が必要である．

介入期間は 5 週間（1 回 / 週）とし，授業は総合― 150 ―

（E-mail；maki.harikae@gmail.com）

（P-1-13）

在日ブラジル人中学生を対象とした安全教育プログラムの実践
きみ や たかのぶ○木宮敬信 1）、村上佳司 2）1）常葉大学、2）國學院大學【目的】来日外国人の定住化が進む中、在日外国体験にも調理ボランティアを配置している。

人少年に対する安全教育の必要性が高まってい【活動評価】活動後に参加者に対して、それぞれる。最近では外国人児童生徒が被害者となる事件の活動についてのアンケート調査を実施した。

や事故も見られ、これらの一因として教育不足がリーダー役の大学生のモニタリングの様子や事後挙げられることもある。また、非行化しやすい環

アンケート等から、互いのコミュニケーションが境下にある外国人児童生徒に対し、適切な教育を十分に取れないことに苦労していた様子がうかが提供し、非行予防に努めることは地域の大きな課えた。しかし、その苦労が楽しみになっていたこ題である。特に外国人学校に通う児童生徒には、とや、苦労はしたけれども、またこうした活動に日本で当然のように教えられている安全の基礎知

参加してみたいと回答していた生徒も多くいた。

識が不足していることも指摘されており、彼らに安全マップ学習については、iPad のアプリケー

対する効果的な教育機会の提供や教材開発が求めションを使って写真やコメントが自動でマップにられている。

反映されるようにしたが、活動後にグループで話本事業は、こうした背景を踏まえ、外国人学校

し合いながら振り返る時間を十分に取れなかった生徒に対して安全教育プログラムを提供し、そのため、マップ作りが主な目的となってしまった。

効果を図るものである。

学習をより深めるためには、リーダー役の大学生【活動内容】外国人集住地区である静岡県浜松市を中心とした話し合いが不可欠であった。異文化にある在日外国人学校生徒を対象として安全教育

料理体験とスポーツ体験については、言葉の壁をプログラムを実施した。異文化理解を深め、外国感じることは少なく、当初の目的を十分に達成す

人生徒の孤立化を防ぐ目的から、すべての活動がることができた。

日本人生徒との共同学習となっている。具体的な【今後の課題】外国人生徒と日本人生徒との共同

内容は、知識不足を補うとともに、日本人生徒と学習は大きな意義があると感じられたが、その内の協働を促す「安全マップ学習フィールドワー

容については再検討が必要である。特に、知識学

ク」、異文化理解を深めながら日本人生徒との交

習は日本人生徒には物足りないレベルになってし流を図る「異文化料理体験」、言葉を超えたコミュ

まうこと、活動後のグループでの話し合いが十分

ニケーションや協力を学ぶ「レクリエーションス

ではなかったことは改善のポイントである。また、ポーツ体験」の３つである。プログラムは、2016

今後継続的に学習イベントを実施していくために

年 11 月に実施され、外国人中学生 16 名、日本人

は、日程や参加者、ボランティアの確保も大きな

中学生 19 名の合計 35 名が参加した。参加者を国課題といえる。

籍、性別、学年が均等になるように 6 グループに編成して活動を行った。各グループには、活動が円滑に行われるように大学生リーダーを配置した。リーダー役の大学生には、事後評価に活用するために活動中のコミュニケーションの様子などを記録するように求めている。また、ほとんどの外国人中学生は日本語が不自由なため、各グルー
プに通訳ボランティアを配置した。その他、料理― 151 ―

（E-mail；kimiya-t@sz.tokoha-u.ac.jp）

（P-1-14）

健康運動指導の実習授業における「考え抜く」経験が大学生に及ぼす気づきの報告
あら き くに こ○荒木邦子、奥田文子
早稲田大学【目的】健康運動指導者を目指す学生に対する、

ビューし、レポートすることとした。

社会人基礎力の醸成ならびに「相手に伝わる指導【活動評価】本活動の評価は、地域在住高齢者をを考え抜く」ことを主眼とした講義プログラムに対象としたグループ指導実践演習参加受講生のレついて、社会人基礎力評価基準（経済産業省，

ポート 33 名分を専門家 2 名により、文脈を読込み、2006）をもとに講義プログラムの評価を行うこと

社会人基礎力評価基準に照らし合わせて整理しを目的とした。

た。その結果、社会人基礎力基準の 12 の要素の【活動内容】健康指導場面では、様々な環境・社

うち、課題発見力（41）が最も多く抽出された。

会変化、個々の多様性に応じるべく「考え抜く力」

つづいて、実行力（12）、主体性（4）、創造力（4）、が求められている。本実践では、大学における健傾聴力（4）、状況把握力（4）、計画力（3）、（1）、

康運動指導士の単位認定の一環である講義の受講

発信力・規律性（1）であり、柔軟性・ストレス

生 38 名に対し、社会人基礎力醸成ならびに「相コントロール「チームで働く力」は抽出されなかっ手に伝わる指導を考え抜く」ことを主眼とした指た。この結果から、指導実践後には、課題発見と導者としての「気づき」を促すため「6 種の仕掛け」

いう「考え抜く力」の醸成が強く表れたが、主体を施した。具体的な内容は、①マナーとルールの性や働きかけ力、実行力という「前に進む力」や確認（主たる担当である専門教員 2 名によるレク

特に「チームで働く力」の抽出は弱く、グループ

チャー）、②地域在住高齢者へのインタビュー、活動時の働きかけや評価が課題である。本プログ③専門知識の供与（コミュニケーション技法、イラム実践は、課題発見という「考え抜く力」の醸

ンストラクション技法、体力維持・向上指導法、成に影響する可能性があると考えられる。一方、筋バランス調整法、高齢者向け口腔機能向上・尿指導実践だけでは、「前に進む力」の醸成までは失禁予防法、安全管理）、④グループ実践指導に結びつかない可能性があると考えられる。

向けたチームでの取り組み（自分の言葉で話す :【今後の課題】学生らの指導実践時、参加者に対発信、傾聴、柔軟性、状況把握）、⑤地域在住高する安全管理については、今後さらなる検討が必齢者を対象としたグループ指導実践演習（対象者要である。本報告は、基礎力育成をもとにした「実は、地域在住の健康活動グループ：グループイン

際の指導経験」に焦点を当て一定の成果は得られタビューに協力した 5 名を含む）、⑥地域在住高

たが、健康づくりにおいては、情報の共有・個々

齢者を対象としたグループ指導実践演習レポートや集団の特性に応じた指導法の創意工夫といった（学びのレビュー）であった。特に、⑤の地域在「チームでの取組み」も重要である。社会人基礎住高齢者に対する指導実習は、健康指導の「実際」力育成の観点からも「チームでの取組み」に関すを経験させるためのものとして、あらかじめ指導る働きかけ方や評価についても検討すべきと考え者が地域健康活動グループーに協力を依頼し、参られる。

加協力を得た。受講生はマナーとルール、地域在住高齢者へのインタビュー結果、専門知識の供与を受けて、グループごとに指導実践に向けた企画
立案、指導演習を行った。実際の指導経験をレ― 152 ―

（E-mail；k-araki@aoni.waseda.jp）

（P-1-15）

健康運動指導の実習授業における「考え抜く」経験が大学生に及ぼす気づきの報告－その２－
おく だ ふみ こ○奥田文子、荒木邦子
早稲田大学【目的】健康運動指導者を目指す学生が実践したインタビュー法」）。映像情報のインパクトや指導「相手に伝わる指導」を省察するプログラムを実経験に対する心理的価値は大きく、「事実」の客施 し、 社 会 人 基 礎 力 評 価 基 準（ 経 済 産 業 省，

観的・論理的分析は、学生にとって平易な作業で2006）をもとにプログラムの評価を行うことを目はなかった。「分析スケール」にキャッチボール的とした。

の概念を使用し、「対象者に伝わったこと」をボー【活動内容】健康運動の指導場面で求められる「伝ルに例え学習を支援した。「ディスカッション」

えるではなく伝わる指導」には、相手の多義性にでは、弁証法を軸にした討議内容の整理、自分の応じた「考え抜く力」が不可欠である。また多様言葉で話す、教員からの働きかけはアイデアや提性のある指導には、社会人基礎力（経済産業省，

案に留め批判や安直な評価はしない、を実行した。

2006）の 12 の能力要素の醸成は重要であり、大【活動評価】ＦＤの参加者（30 名）のうち、28 名

人への発達途上にある大学生の経験としても意味分のレポートを専門家 2 名により、文脈を読込み、がある。

社会人基礎力評価基準に照らし合わせて整理し本プログラムは、大学における健康運動指導士

た。その結果、社会人基礎力の 12 要素のうち、単位認定実習カリキュラムの一環であった。

課題発見力（45）が最も多く抽出された。つづい指導者としての気づきを促す「6 種の仕掛けを施て、主体性（15）、創造力（9）、実行力（7）、柔した学習（荒木邦子氏，本学術大会報告）」の総軟性（2）、規律性（2）、働きかけ力（1）であった。

仕上げとして位置づけ、省察するプログラムを実抽出されなかったのは、考え抜く力の要素である施した。プログラムは次のように編成した。①地「計画力」、チームで働く力のうちの３つの要素「発域高齢者を対象にした介護予防運動指導実技試験

信力、傾聴力、ストレスコントロール力」であっのＶＴＲ撮影の周知と承認、② 6 種の仕掛けを施た。この結果から、省察するプログラムでは、「チー

した学習、③実技試験及びＶＴＲ撮影、④授業協

ムで働く力」の抽出は弱く、「考え抜く力」要素

力者（地域高齢者 12 名）へのリサーチ、⑤レポーである「課題発見」の醸成が強く表れた。「考えト（実技試験後）「わかったこと・感じた事」、⑥抜く力」には及ばないものの、指導実践後には抽ＶＴＲを使った「振り返りディスカッション（＝出されなかった「主体性、働きかけ力、実行力」

ＦＤ）」、⑦レポート（ＦＤ後）「わかったこと・などの「前に進む力」が醸成された。

感じた事」。

【今後の課題】本実践では、「チームで働く力」へ

ＦＤでは、実技試験に臨んだ思いやねぎらいをの働きかけの工夫が課題となった。我が国の健康

学生間で語り合い、セルフエスティームの確認か維持増進に関わる人材育成において、社会人基礎ら始めた。「省察」に焦点を置き、それを深める

力の醸成ならびに「相手に伝わる指導を考え抜く」

ものとして「課題の共有」を位置づけ、ＶＴＲをための気づきを促すには、これらの力の育成手法分析する「事実の見える化」と「ディスカッショの開発が課題である。

ン」を実施した。「事実の見える化」では、映像を「行動（言語と動作）とその時間経過」について、５つの視点で分析した（安梅勅江「グループ― 153 ―

（E-mail；fumiko-ko@aoni.waseda.jp）

（P-1-16）

1 私立高校の 1 年生を対象とした健康教育に関する現状調査：
ヘルスリテラシーの育成に向けてしのはらけい こ○篠原圭子
京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野【緒言】多様な健康や医療に関する情報を読み解認した。線形関係がある 2 つの連続変数間のピア

き、活用する力をヘルスリテラシー（以下、HL）

ソン積率相関係数では HL 得点合計と小中高共通と呼ぶ。国内外で HL の格差が健康の格差につな問題及び中 3 問題とは弱い相関（相関係数 0.262

がると報告され、「児童生徒の保健学習実態全国と 0.257）、小中高共通と中 3 問題とはかなり高い調査」（2004 と 2010）では思考力・判断力を身に相関（0.586）が見られた。HL の中央値で 2 群（高付ける指導が今後も一層求められることが示され

HL ≧ 51、低 HL<51）に分割し、高 HL 群の方が、た。HL は生涯を通じて生活の質を維持・向上さ

中 3 問題正解率と小中高共通問題正解率が高いこせるために判断・意思決定する ’asset’ と位置付とが明らかになった。
○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○

けられている（Sorensen et al．2012）。未成年（子ども）の時期から HL 向上の取り組みが求められることになるが、未成年が実際にどの程度の HLを持っているか不明である。そこで本研究では 1
私立高校の 1 年生を対象に中学校義務教育で学んだ保健学習の実態と HL の現状を調べ、健康教育○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○
○

○

○

○

○

○

に関する問題把握・解決策検討の資料とする事をFGI では問題解決策ヒントとして「保健学習内容目的とした。

の改革」、「教師の教科書プラス多様性教育」、「生【方法】1 私立女子高校の 1 年生 192 人を対象に徒の学習意識の見直し」、「健康・医療情報の活用」

無記名自記式質問紙調査を行った。HL 測定にはの 4 項目が導き出された。

Nutbeam の 3 レ ベ ル HL 概 念（ 機 能 的 HL5 問、【結論】HL と中学校義務教育で学んだ保健学習

伝達的 HL5 問、批判的 HL4 問構成の 14 問）にの関連性が明らかになった。HL 育成が知識と実基づく、石川らの日本語版を用いた。保健学習に践が伴う効果を高める可能性が示唆された。HL

ついては、「児童生徒の保健学習実態調査」（財．

を向上させることが保健の知識を高め、思考力・日本学校保健会 2010）の保健の知識の習得 69 問、判断力を促すために重要である。今後は広範囲の保健授業への考え 11 問、思考判断力 3 問、合計

学校における研究を継続し社会へ発信していく必83 問を用いた。多変量解析として評価点数化し要があると考えられる。

た HL を独立変数に 2 項目を従属変数に重回帰分

謝辞：本研究において京都大学大学院医学研究科

析、そして cut off を用い高 HL 群と低 HL 群と他

社会健康医学系専攻健康情報学 中山健夫教授に項目のロジスティック回帰分析を行った。フォー

ご指導いただきました。深謝申し上げます。

カスグループインタビュー（以下、FGI）学生 5

付記：本研究は平成 27 年度笹川科学研究助成（実人による検討も行った。

践部門研究番号 27-802）を受け、京都大学大学院【結果】Shapiro-Wilk 検定で機能的 HL、伝達的医学研究科「医の倫理委員会」より承認（承認番

HL、批判的 HL、小中高共通問題合計、中 3 問題号 E2514 、承認日平成 27/7/28）を得て行われた

合 計 は P<0.05 で「 正 規 分 布 に 従 う 」、HL はものです。

P=0.239>0.05 で「正規分布と考えて良い」と確（E-mail；shinohara.keiko.28e@st.kyoto-u.ac.jp）― 154 ―

（P-1-17）

ヘルスリテラシー科目が学生の社会的スキルに及ぼす影響
こ がわてる み○古川照美、千葉敦子、吉池信男、杉山克己
青森県立保健大学【緒言】4 学科（看護、理学療法、社会福祉、栄養）

いて「高度なスキル」、「感情処理スキル」、「計画で構成される単一学部の本学では、「健やか力（ヘのスキル」で、女性よりも男性で有意に得点が高ルスリテラシー）向上サポート宣言」（2015 年 4 月）

かった。学年では、「高度なスキル」で、4 年生に基づき、地域住民のヘルスリテラシー向上を目

よりも 1 年生で有意に高かった。学科では有意差

指し、学生がその担い手として活躍できるよう学はみられなかった。ボランティア活動経験の有無

部教育を展開している。その中で、地域活動へのでは「初歩的スキル」、「高度なスキル」で、ボラ

学生参画をとおして、地域住民のヘルスリテラ

ンティア活動経験有りの方が有意に高かった。こシーの向上を支援する人材育成を目指し、そのたれらを調整変数として投入した後の授業前後の変めの重要な科目として 1 年生と 4 年生に、地域住化については、「攻撃に代わるスキル」以外の 5

民と接しながら、ヘルスリテラシー向上の支援につのスキルである「初歩的スキル」、「高度なスキつながる、知識、技術等を修得することをねらいル」、「感情処理スキル」、「ストレスを処理するスとした講義、演習、実習を配当している。ヘルス

キル」、「計画のスキル」において、授業の後で得リテラシー向上の支援のためには、人間関係の円点が有意に高かった。

滑な形成や維持に必要とされる社会的スキルの獲【考察】男性が女性よりも社会的スキルが高かっ得が不可欠である。本研究では、これらの科目がたのは、学生全体に占める男性割合が約 3 割弱程

学生の社会的スキル向上に寄与しているかを明ら度と低く、もともと本スキルが高い男性が入学しかにすることを目的とした。

てきている可能性がある。1 年生が 4 年生よりス【方法】授業は 4 学科合同の、8 ～ 10 人程度の混キルが高かったのは、先行研究と同様であった。

合グループワークが主である。1 年次必修科目で1 年生、4 年生とも授業の後では「攻撃に代わるある「健康科学演習」では、実際に住民と接し、スキル」以外のすべてに向上が認められたが、授地域の人々の生活や健康の考え方にふれるフィー業のグループワークにおいて、気まずいことやト

ルドワークを行い、4 年次必修科目である「ヘルラブル、相手を助ける場面がなかったのでないか

スケアマネジメント実習」は 1 グループにつき 1と推察される。

事例を受け持ち、ヘルスケアマネジメントを展開【結論】対人関係を主とする専門職の育成においする内容となっている。2016 年度に行われたこて、自分の専門とは異なる学生とのグループワー

れらの授業の前後に、無記名自記式質問紙調査をクや住民との接点を持つような授業が社会的スキ実施した。社会的スキルの測定には、KiSS-18 をル向上につながる可能性が示唆された。

使用した。また、ボランティア活動経験をたずねた。分析は、性別、学年、学科、ボランティア活
動経験の有無で社会的スキルの下位項目について検討し、さらに、これらを調整変数として投入し、2 科目前後の得点について共分散分析を行った。
本研究は倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】有効回答数は 783 で、回収率は 96.2 ～
66.5% であった。性別では、1 年生の授業の前において「高度なスキル」、4 年生の授業の前にお― 155 ―

（E-mail；t_kogawa@auhw.ac.jp）

（P-1-18）

中学生における推奨された身体活動、座位行動および睡眠時間と健康指標との関連
き

ゃ

ん あきら

○喜屋武享 1）、高倉実 2）、宮城政也 3）
1）琉球大学大学院保健学研究科、2）琉球大学医学部、3）琉球大学教育学部【緒言】身体の動きに関する健康行動は、1 日 24

推奨基準の達成は、総合体力、20m シャトルラン、

時間という枠組みの中でその推奨量・時間が検討

精神健康度とポジティブな関連を示し、スクリー

されるべきとして、カナダでは、身体活動時間、ン時間の推奨基準の達成は、総合体力、20m シャ

座位時間および睡眠時間を統合した推奨基準が提トルランとポジティブな関連を示した。達成した

唱 さ れ て い る（Tremblay et al. Canadian 24-

推奨基準の数と健康指標との関連では、行動指標

Hour Movement Guidelines for Children andの推奨基準がいずれも未達成であることと比較しYouth. 2016）。本研究では、この基準に基づいたて、1 つないし、2 つの推奨基準の達成が、より身体活動、座位行動、睡眠時間達成の可否と健康良好な総合体力、20m シャトルラン、主観的健康、指標との関連を検討した。

精神健康度を示した。しかしながら、行動指標の【方法】沖縄県一教育事務所管内の中学校 5 校に推奨基準を全て達成していることは、いずれも未在籍する全 1 年生 608 名を対象に質問紙調査を実達成であることと比較して、健康指標との関連に施し、調査項目に欠損のある対象者を除いた 564

おいて差が認められなかった。

名（男子 53%）を分析対象とした。調査期間は【考察】カナダで推奨されている身体活動、座位2015 年 5 月〜 7 月。

行動、睡眠時間の基準を達成することは、総じて、各 行 動 指 標 の 推 奨 基 準 に つ い て は、Canadian

我が国の子どもの心身の健康の保持につながるこ

Guidelines を適応し、身体活動は、中高強度身体とが支持された。一方で、全ての基準を達成して活動を 1 日 60 分以上、座位行動（スクリーン時間）

いながら、本研究で用いたいずれの健康指標とも

は 2 時間未満、睡眠時間は 9 時間以上とした。各

関連を示さなかったことは、生理指標などのより行動指標の推奨基準の達成と、健康指標である

詳細な健康指標と各健康行動との関連を検討する

BMI、総合体力、20m シャトルラン、主観的健必要があることを示唆しており、今後、それらの康および精神健康度との関連については、性別、エビデンスを蓄積し、文化的・社会的背景を考慮

家族構成、親の学歴、朝食摂取状況を調整変数とした独自の基準を設ける必要があるといえる。

した重回帰分析を行った。
【 結 果 】 本 研 究 の 対 象 者 の う ち、Canadian（本研究は、JSPS 科研費 15K12725 の助成を受けた）

Guidelines の推奨基準を全て達成している者の割（E-mail；kyankyan67@gmail.com）

合は、0.9% であった。行動指標の推奨基準を全て達成していることは、いずれの健康指標とも関連が認められなかった。一方で、行動指標の推奨基準がいずれも未達成であることは、総合体力、20m シャトルラン、主観的健康、精神健康度とネガティブな関連を示した。推奨基準の組み合わ
せでは、睡眠時間とスクリーン時間の推奨基準の達成が、精神健康度とネガティブな関連を示した。
推奨基準を個別にみた場合、中高強度身体活動の― 156 ―

（P-1-19）

若年女性における健康行動のライフコースを通した
健康影響に関する知識の状況
はぎわら かなこ○萩原加奈子 1）、根志繭子 2）、北奈央子 1）、米倉佑貴 1）、中山和弘 1）
1）聖路加国際大学大学院看護学研究科、2）全国健康保険協会千葉支部【緒言】若年女性の健康は、現在の健康に限らず、すること、食事や飲酒ががんに影響することの知

将来の健康、そして次世代の子どもの健康へも影識は乏しかった。婚姻の有無において合計得点の響を及ぼす。そのため、将来のライフコースを通平均値の差の検定を行ったところ、既婚者の方がした、健康影響に関する知識を基に、健康行動を有意に高かった（t（555）=-2.4，p=.017）。年齢とる必要がある。本研究では、若年女性の健康影と合計得点の有意な相関はなかった（p=.132）。

響に関する知識状況について明らかにした。

各健康行動において「知らない」と回答した者が【方法】2015 年に、20-35 歳女性 600 名を対象に多かったのは、性感染症（n=106）、葉酸（n=95）

Web 調査を実施した。有効回答 558 名を分析対だった。

象とした。生殖可能年齢の女性に推奨される健康

また、女性のライフコースに沿った各カテゴ

知識は、自分自身の今から将来につながる健康維

リーの合計得点（100 点満点に変換）の平均値±

持増進、そして次世代を生み出す機能を持つといSD は、「今の自分の健康」が 52.0 ± 23.3、「将来う点から、米国疾病治療センターの、プレコンセの自分の健康」が 34.3 ± 18.7、「妊娠・出産に関プションワーキンググループによって作成されてわる健康」が 35.8 ± 23.6、「次世代（生まれた子

い る、 一 般 女 性 向 け の 健 康 行 動 コ ン テ ン ツども）の健康」が 31.8 ± 26.0 だった。

（Centers for Disease Control and Prevention【考察】女性は各ライフステージにおいて心身が[CDC]，2015）等を基に、食事（7 項目）、葉酸の変化するため、ライフコースを通じて、変化に応摂取（5 項目）、運動（5 項目）
、喫煙（14 項目）、

じた適切な健康行動を行う必要がある。しかし、飲酒（6 項目）、体重管理（7 項目）、暴力（10 項目）、

本研究の結果、あらゆる健康行動の健康影響に関

心の健康（6 項目）、望まない妊娠（6 項目）、性する知識が全般的に乏しかった。また現在の自分感染症（6 項目）計 10 カテゴリーの各行動がどの健康に関する知識に比べ、将来や次世代の健康、のような健康に影響すると見聞きしたことがある

妊娠・出産に関わる健康の知識はさらに乏しかっかどうかを尋ねた。

た。ライフコースを通した健康知識を身に付けてすべての項目（72 項目）について合計し得点

いないということは、将来気づいた時には症状が化した。得点が高いほど、知識を持っていること

進行し、手遅れとなる可能性がある。そのため、を示す。また、すべての項目について、女性のラ

若年の段階からライフコースを通した包括的な支イフコースに沿って「今の自分の健康」（18 項目）、

援が求められる。

「将来の自分の健康」（18 項目）、
「妊娠・出産に【結論】あらゆる健康行動において全般的に知識関わる健康」（20 項目）、「次世代（生まれた子ども）は乏しく、特に妊娠や将来、次世代の健康への影の健康」（16 項目）の 4 カテゴリーに分類し、そ響知識はさらに乏しかった。
（E-mail；hagi.kana.18@gmail.com）

れぞれの項目を合計し得点化した。
【結果】全項目の合計得点（100 点満点に変換）の平均値± SD は、38.6 ± 20.5 だった。各項目においては、食事や運動、飲酒が生活習慣病に影響することの知識は高かったが、喫煙が月経に影響― 157 ―

（P-1-20）

大学生における食物選択
あら き ゆう こ○荒木裕子
九州女子大学【緒言】 近年、偏った食事内容や生活習慣病の若Mann-Whitney の U 検定を用いて行った。食選年化など、食に起因する健康問題が数多く指摘さ択で重視している 9 項目は、主成分分析を用いた。

れている。平成 27 年度 ｢食育白書｣ によると、

統 計 解 析 ソ フ ト は、IBM

主食・主菜・副菜をそろえて食べることが 1 日に（IBM 社）を使用し、有意水準は 5%（両側検定）

2 回以上、「ほぼ毎日」あると回答した若い世代（20とした。

～ 39 歳）は約 4 割であり、全世代よりも栄養バ【結果】栄養バランスの取れた食事を 1 日 2 回以

ランスに配慮した食生活の実践状況が低い傾向が上食べている頻度は、「ほぼ毎日」が 37.6% であっある。このような現状から、若い世代の食育の実た。バランスの良い食事群は、改善必要群に比べ、践に関する充実・改善が求められており、｢第 3居住形態が「実家」である割合、調理者が「家族次食育推進基本計画｣ では、重点課題の 1 つとし（自分以外）」である割合及び栄養バランスを心掛て『若い世代を中心とした食育の推進』が挙げらけている割合が有意に高かった。食を自己管理すれている。

そこで、特に栄養バランスに配慮しる環境にある（一人暮らし）大学生で、栄養バラた食生活の実践状況に着目し、大学生の食物選択

ンスに配慮した食生活を実践している者は、日頃に与える諸因子について検討した。

より、栄養バランスを心掛けており、食選択にお【方法】研究デザインは集合調査法による横断研

いては、「安全性」、「栄養価」及び「鮮度」を重究である。対象は北九州市内の大学に在籍する 3、視していた。

4 年生である。無記名による自記式質問紙調査を【結論】栄養バランスの取れた食事を 1 日 2 回以実施し、20 代以外、回答に不備のあるものを除上ほぼ毎日食べている大学生は日常的に、栄養バ

い た 213 名 を 解 析 対 象 と し た（ 有 効 回 答 率

ランスを心掛けていた。大学生が主食・主菜・副88.8%)。

菜を組み合わせた食事を実践するためには、栄養

SPSS

Statistics24

調査内容は、対象者の属性、栄養バランスに配バランスのよい食事を心掛けようとする意識を持慮した食生活の実践状況、食選択や調理、家庭でたせ、その意識を持続させるはたらきかけが重要の調理、健康及び食選択で重視していること（おであることが示唆された。

いしさ / 好み / 栄養価 / 季節感・旬 / 安全性 / 鮮
度 / 価格 / 量・大きさ / 簡便性）の計 25 項目である。主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を 1
日 2 回以上食べている頻度で、「ほぼ毎日」と回答した者をバランスの良い食事群、「ほぼ毎日」
以外と回答した者を改善必要群とし、2 群間比較を行った。また、一人暮らしについても同様に比較を行った。
解析には、対象者の属性、知識を得た時期及び手伝いの経験時期についてはχ 2 検定を、栄養バ
ランスに配慮した食生活の実施状況、食選択や調理について、家庭での調理について、健康について及び食選択で重視していることについては、― 158 ―

（E-mail；araki@kwuc.ac.jp）

（P-1-21）

スマートフォンの使用頻度と生活行動に対する自己肯定感との関わり
いのうえ くみこ○井上久美子十文字学園女子大学人間生活学部【緒言】近年、スマートフォン（スマホ）は急速が偏っている、食べ過ぎになりやすい、食事時間に普及をしており、その使用者数の増加と若年化が不規則、好き嫌いが多いが際立って進んでいる。情報通信ツールとして大観的評価が低かった。②睡眠時間には差異がみら

変有用である一方で、歩きスマホによる事故など、れなかったが、先行研究による就寝前のスマホ使

その使用法によっては多くの社会問題を引き起こ用については、寝る前という場面を選択した者ですことが懸念される。さらに、個人の健康問題にしなかった者に比べ、睡眠時間が有意に短かった。

おいても、ストレートネック、睡眠障害、うつ病③不定愁訴 7 項目中 5 項目について有意に多く選など、心身に変調をきたす影響を及ぼすことが報択しており、主観的健康状態を満足していないこ

告されている。そこで、“ 心身の健康を損なうことが明らかであった。【考察ならびに結論】スマとなくスマホを有効に使いこなす ” という行動をホ使用場面数を多く選択する者の中には、他の生健康行動ととらえ、健康教育の枠組みで改善を導

活行動への主観的評価が低い者、不定愁訴を多く

1）2）発現する者が存在することを明らかにした。特にく方法を検討してきた。この報告では、健康の項目で、有意に主自己肯定感を取り若い世代においては、LINE やゲームなどの中毒上げ、他の健康行動に対する主観的評価と、スマ性を有するスマホに対して自己コントロール力を

ホの使用頻度調査の多少との関わりを検討して、身につけることが必要であり、健康教育プログラ

健康行動としてのスマホ使用の自己コントロール

ムを構築する概念を導入し整備を進めていくこと

力について、自己肯定感の視点から考察する。

が必要と考える。その要となる自己肯定感は、そ【方法】2015 年 9 月、埼玉県下Ｊ女子大学の 2 年生・れぞれの行動に対する主観的評価の根底となるも4 年生・短期大学部 2 年生、合わせて 1，484 名のである。生活行動を自己コントロールできるとを対象とし、学生生活調査を実施した。倫理審査

いう自信を導く自己肯定感を高める健康教育プロ

委員会の承諾を得てアンケート項目の中から、ス

グラムが、求められている。

行動の前提要因として重要な

なお、本演題発表に関連し、開示すべき COI

マホ使用頻度とその他の生活行動に対する主観的評価項目などを抽出し、解析を行った。解析には関係にある企業等はありません。
参考文献

SPSS Ver.21 を用い、項目ごとのクロス集計後、

1）情 報 処 理 学 会 研 究 報 告2

χ 検定（有意水準 5% 未満）を行った。

1-7，2015【結果】有効回答数は、1，260 名（84.9%）であった。スマホの使用状況について、「あなたがスマー

2015-SPT-14，20，

2）十文字学園女子大学紀要 46，109-116，2015

トフォンを使うときは、主にどういうときですか。
」という質問に対する複数回答をの結果、概ね 80% の者が、通学などの移動中、帰宅後の自由時間、寝る前の 3 場面を選択した。
スマホの使用場面数が 3 場面以下の者に対して 4
場面以上の者を比較したところ、①食生活に関する主観的評価は、4 場面以上の者において、栄養― 159 ―

（E-mail；k-inoue@jumonji-u.ac.jp）

（P-1-22）

自立 / 自律して生活する脊髄損傷者の食生活リテラシーと食生活で困っていることの関連
はた き

く

こ

○秦希久子 1，2）、稲山貴代 2）
1）盛岡大学

栄養学部、2）首都大学東京大学院

人間健康科学研究科

情報へのアクセス，その他 2 項目）とした．

【緒言】
近年，情報源の多様化により，健康教育の現場

返送のあった 576 名（回収率 29%）のうち，属ではヘルスリテラシーの概念が注目されている．

性が未記入の者などを除外した 514 名を解析対象

食生活では，食生活リテラシー尺度が開発され，者とした（有効回答率 26%）．解析は，食生活リ

食生活リテラシースコアが高いものは情報検索行

テラシーを中央値（3.6 点）で 2 群に層別化し比動や食行動が良好であったことが報告されている

較 し た． 名 義 尺 度 は χ 2 検 定 を， 順 序 尺 度 は（高泉ら，2015，2016）．

Mann-Whitney の U 検定を用いた．その後，属

脊髄損傷者は不活動による生活習慣病のリスクが高い．そのため，本研究の対象者である在宅で性を調整変数とした偏相関分析を行った．
【結果】

自立 / 自律して生活する脊髄損傷者（以下，在宅対象者の属性は男性が 80%，年代は，60 歳代

脊損者）の健康の維持・増進のためには，食生活が 40% と最も多く，受傷後経過年数は 10 年以上

リテラシーを高く保つことが重要な要素になる．

が 90% であった．

食生活リテラシーが高い者は健康的な食生活のた

食生活リテラシースコアの平均は 3.4（SD 0.8）点，めの情報を収集・選択・理解 / 判断・活用するこ

中央値 3.6（25-75 パーセンタイル値とにより，食生活の困っていることが少ない可能であった．

3.0-4.0）点

食生活リテラシースコアが高い群は健康関連性があるが，検証されていない．

QOL，食関連 QOL，食生活に気をつける行動，【目的】
在宅脊損者を対象に，①食生活リテラシースコ

周囲からの支援で良好な回答が多く，有意差がみ

アを用いて食生活リテラシーを測定すること，②られた．食生活において現在困っていることは，

食生活リテラシースコアの層別化により，食生活有意差がみられたのは 18 項目中 4 項目のみであっの困っていることに相違があるかを検討するこた．偏相関分析の結果，関連がみられた項目は「食と．

事づくり」1 項目のみであった．

【方法】

【考察】

2015 年 8 月に実施した社団法人全国脊髄損傷

在宅脊損者において，食生活リテラシーを高め者連合会の会員 2,007 名を対象とした郵送によるれば健康状態や食行動などの食生活で困っている

質問紙調査のデータセットを使用した．使用したことが少なくなるという結果は得られなかった．

変数は，1）属性（性，年齢，受傷後経過年数，

今後，食生活リテラシー以外で，どのような要因

損傷部位，居住形態，就業の有無，公的介護サーが困っていることを解消できるのか検証が必要でビス有無），2) 食生活リテラシー 5 項目，3) 健康

ある．

関連 QOL（SF-8 サマリスコア），食関連 QOL（食生活満足度），4）食生活に気をつける行動，5）
周囲からの支援，6）現在，食生活で困っていること 18 項目（2011 年実施の自由記述調査より項
目選定；健康状態 14 項目，食品購買，食事づくり，― 160 ―

（E-mail；k3.flag@gmail.com）

（P-1-23）

障がい者総合スポーツセンターの食教育事業における連携可能性の検討
たつ た

わ

か

こ

○辰田和佳子 1）、稲山貴代 2）
１）日本大学

スポーツ科学部、

２）首都大学東京大学院

人間健康科学研究科【背景・目的】東京都障がい者総合スポーツセン

タッフからの評価は，プログラム終了後，インタ

ターは，障がい者の心身の健康の保持増進と自立，ビューにより行った．記述の分析は，カテゴリー

社会参加の促進を目的としたヘルスプロモーショ

化を行った．

ンの拠点である．健康を支援する環境づくりとし【評価】①学習者による経過評価は，プログラムて，対象や利用目的に応じたスポーツ教室などのの難易度，満足度は肯定的な回答が多かった．②

支援事業が行われている．しかし，障がい者が利実施者による経過評価は，全体的に学習者からの用可能なスポーツ施設の全国調査では，約 4 割の質問や，学習者間での意見交換もみられ，積極的施設は栄養・食生活支援に対して意欲があるものに取り組む様子がみられた．また，初回に学習者の，実際に栄養・食生活支援職員いる施設は，1のニーズや食生活における問題点などが明らかと割に満たないことが明らかになっている．そこで，なったこと，グループダイナミクスがみられたこ

障害の種類やレベル，年代も様々な利用者が集うとから当初の計画であった集団教室型から，2 回

施設の支援的環境づくりに向け，外部の専門家と目以降，グループカウンセリングを用いた食教育

連携した食教育活動が可能であるのかを検討するに変更した．③センタースタッフからは，プログ

ため，センターと共同で，食教育の実施を企画しラムの案内時期や方法，スタッフ間での周知につた．

いては改善点があったが，センターの負担が少な

今回は，健康的な食生活に関する情報の収集・

いこと，外部の専門家による実施は問題がないこ判断・理解をテーマとした食教育プログラムを作とからも，今後の健康・食教育の取り組みについ成した．このプログラムの実施により，今後，セて，継続の希望があった．センター利用者に向け，ンターと外部の専門家との連携が可能であるか検

このプログラムのまとめとなる栄養・食情報媒体

討することを目的とした．

の配布の実施も含め，スポーツセンターとの連携【内容】センターの実施責任者となるスタッフに，の実績を積むことができた．

本研究の意義ならびに方法などについて，口頭で【今後の課題】センタースタッフの負担が少ない

説明し，研究の理解および研究協力の承諾を得た．

ものであれば，センター内での外部団体との連携

次に，報告者とセンタースタッフが，実施時期，活動は可能である．企画，案内，評価などについ期間，場所，スタッフとの連携を含む方法について，センターと外部専門家との役割分担を明確化て計画を立てた．2015 年 12 月，センターにて，する際，センター全体が関わることがみえる化さ

週 1 回 1 時間，計 3 回の食教育プログラムを実施れた立案が課題である．また，そのためにも各プした．学習者は計 9 名であった．食教育プログラ

ログラムにおける成果をまとめ，センターに提示

ムは，管理栄養士資格をもつ実施者 2 名で作成し，していくことが望まれる．

そのうち 1 名が 3 回の講座を担当した．①学習者による経過評価は，質問紙およびプログラム中の会話により収集した．②実施者による経過評価は，
各回終了後に講座実施状況と学習者の反応，評価と次回への修正項目を記録した．③センタース― 161 ―

（E-mail；wakatatsu327@gmail.com）

（P-1-24）

当院の内科・総合診療科病棟における薬剤師の吸入指導の現状調査と地域連携への貢献についての薬剤師活動の検討
まつ ば なお み○松葉尚美
社会医療法人同仁会耳原総合病院薬剤科【目的】喘息、慢性閉塞性肺疾患の治療において続患者の内、指導歴あり１５件、初回のみあり吸入療法が治療の中心になってきているにも関わ

１１件、指導歴なし 1 件（3）初回４件は問題ならず、吸入薬の種類は多く、患者の吸入手技の習く吸入できていた。継続１６件のうちａ 基本的得が困難になってきている。そのため、吸入薬をなデバイスの操作が可能１３件、不可能３件、ｂ

継続して行いアドヒアランスを保つ事も大きな課

吸入可能１０件、不可能６件ｃ息止めが可能１１題である。地域連携の一環として耳原総合病院薬件、不可能５件だった。初回導入は医療機関で指剤科（以下、当院）は吸入を受けている患者を地導されているようだが、２回目以降の指導は半数

域として支えていく事を目的として堺市立総合医

以上が口頭での確認のみしか行われていないとい

療センタ－を中心としたその他２病院で構成した

う結果になった。吸入指導の内容書などの書類の堺市医薬連携吸入指導研究会（以下、研究会）に統一はできたため、薬剤師間での吸入への認識は参画している。この事から、当院での 1 病棟にお高められたが統一後の吸入指導の把握と外来でのいて、吸入指導の現状を把握し、患者の吸入意識評価、他職種向けの吸入薬の把握確認が十分にでを高めるだけでなく薬剤師間又は他職種に対し吸きていない。

入指導についての理解を深めるための薬剤師活動【今後の課題】統一書類を使用し、実績を積み上を見直した。

げていく事で患者だけでなく薬剤師又は他職種に【活動内容】当院では先ず入院時より初回吸入指も吸入指導を広め、指導の強化を進めていく必要

導に取り組む事にしてみた。現状把握として、当がある。薬剤師間での指導内容書の統一を行って院の内科・総合診療科病棟へ入院された患者で吸からの症例数が少なく吸入指導集計が把握できて入薬を使用している１６人を対象に吸入評価をいないが今後も吸入指導件数増加について検討し行った。評価方法は（1）依頼元の調査（2）吸入て地域連携の強化に繫げていきたい。

薬の継続使用の患者には吸入指導歴の有無の聞き取り（3）吸入器・デモ器を用いて吸入手技の確認（ａ基本的なデバイスの操作ｂ吸入ｃ息止め）を行い検討した。次に薬剤師間での吸入指導方法の格差をなくすため、２０１７年３月より指導内容書を研究会での吸入指導方法に統一し外来へ指導を繋げる事にした。その際、担当薬剤師は研究会で行われる講習会に参加し理解を深めた。病棟
での他職種への吸入薬の把握に対して、吸入薬の種類と適応の把握、各吸入器の特徴が区別できる
ように薬の一覧を作成した。
【活動評価】指導統一前の当院の調査では､ 指導件数２０件（1）依頼元：医師４件、薬剤師１４件、看護師２件（2）初回指導４件、継続１６件、継― 162 ―

（E-mail；yakuzai@mimihara.or.jp）

（P-1-25）

非肥満２型糖尿病患者の疾病受容と生活習慣是正へのプロセス
すず き

ひ

ろ

こ

○鈴木ひろ子 1）、土屋紀子 2）1）豊橋創造大学保健医療学部、2）姫路獨協大学看護学部【 緒 言 】 わ が 国 で は、 平 成 12 年 に「 健 康 日 本

4．臨床症状の出現：驚きと共に悲嘆、落胆するが、21」、平成 20 年に「特定健診・特定保健指導等」

全員が医師の指導を聞き入れ、自己管理が重要でが開始されるなど、生活習慣病等発症予防のためあることを理解した。

の健康施策が展開されているものの、糖尿病の総5．臨床症状出現後：各自工夫して自分に合った患者数は増加の一途を辿っている。

スキルを身に付けていくにつれて、疾病受容がな

特に糖尿病患者の約半数は、非肥満患者であるされていった。

にも関わらず、非肥満患者は肥満患者に比べて注

6．面接実施時：全員が前向きに糖尿病に相対す

目されていないため、対応策も十分と言えない。

るようになっていた。QOL 維持への思いが強く、そこで本研究では非肥満であることが疾病受容及全員において、自己管理とのバランスを取ること

びその後の行動変容にどのような影響を与えていが重視されていた。

るかを明らかにし、より効果的な保健指導方策の【考察】「非肥満だから糖尿病には無縁」という思開発の一助とすることを目的とする。

い込みは必ずしもなかったが、全員が身内に糖尿【方法】A 病院に外来受診中の非肥満 2 型糖尿病

病者がいたにも関わらず、病気の進行や合併症予患者で、文書による研究参加の同意を得た現病歴

防に対する自己管理の重要性に対して関心が薄が 2 ～ 26 年の、52 ～ 69 歳までの 5 名を研究協かった。また、非肥満者に即した告知・保健指導力者とした。半構成的面接を通じて（1）自身のがなされていないことが明らかになった。

病気に関する知識と疾病受容状況、（2）自己管理【結論】「非肥満だから糖尿病には無縁」という思の 現 状 な ど に つ い て 聴 取 し、 そ の 逐 後 録 をい込みは必ずしもない一方で、病態に関する正し

M-GTA を用いた質的研究によって分析した。

い知識はなく、非肥満であることに即した自己管【結果】1．診断前の生活：ほとんどの者が望ま

理スキル獲得にも時間がかかっていたという結果

しくない生活習慣を行っていたが、「食事量の多から、早期から非肥満であることに即した対応、さ」について言及した者は 1 人のみであり、食事保健指導方策が必要であることが示唆された。

量以外の発症要因が想起された。病態について正確に理解し、それに関する知識を述べた者はいなかった。
2．診断の告知と受容：医師の告知内容、伝え方は様々であったが、非肥満であることに即した説
明はなく、全患者がこの段階では疾病受容が困難であった。治療継続、生活改善を継続しなければいけないと思うまでの強い病識を有するに至った者はいなかった。
3．臨床症状なしの時期：患者自身が自覚できな
い・見えない症状を理解する難しさ、自己管理の負担、減量といったわかりやすい目標を掲げにくいことなどから、ほとんどが治療や自己管理を放棄・中断していた。
― 163 ―

（E-mail；h-suzuki@sozo.ac.jp）

（P-1-26）

健康や医療に関する情報源としての各種メディアや専門職の利用意向と情報の信頼性の確認の実施状況
なかやまかずひろ○中山和弘、檀谷ひとみ
聖路加国際大学大学院看護学研究科【緒言】インターネットやマスメディアの健康情

トの健康ニュース 21.3% であった。

報に正確性を欠くものがあり、その信頼性が問題

信 頼 性 の 確 認 で は、 い つ 書 か れ た も の かとなっている。情報を提供する側の問題もあるが、45.2%、営利目的か 39.5％、科学的根拠 33.6％、情報の受け手である市民や患者のヘルスリテラ

別の情報と比べてみる 31.5％、書いた人 23.4％でシーの向上も求められてきている。

あった。確認の個数では、平均値が 1.7 個で、0

そこで、本研究では、市民の健康や医療に関する情報源の利用経験と、今後必要になったときの個が 29.4% で最も多く、4 個 8.6%、5 個 8.9% であった。

情報源の利用意向、並びに、情報の信頼性の確認

確認の個数と利用意向のある情報源の個数の相状況とこれらの関連について明らかにすることを関係数（性別、年齢で制御）は、ニューメディア .45、目的とした。

家族・友人・専門職 .29、オールドメディア .26【方法】調査会社にモニター登録している全国のであった（P<.001）。

20 ～ 69 歳の男女を対象に、2016 年 10 月に Web【考察】対象者がネット利用者に限られたが、検調査を実施し、得られた有効回答 1062 名を分析

索サイトに多く期待がされていた。テレビは利用対象とした。

経験の割に利用意向は低く、ネットのニュースと調査項目は、健康・医療情報の情報源として、同程度であり、それに比べてかかりつけ医の利用

テレビ・新聞などのオールドメディアの 9 項目、意向が高かった。情報の信頼性の確認は不十分で家族、友人、かかりつけ医などの専門職など 16あったが、幅広い情報源－とくにニューメディア

項目、検索サイト、ソーシャルメディア、病院の－の利用者が、信頼性を確認する傾向がみられ、サイトなどのニューメディア 25 項目のこれまで確認できる人が幅広い資源を利用するのか、多様の利用経験と今後、必要になったときの利用意向

な資源への接触がスキルを上げるのかが検討課題（いずれも有無）を尋ねた。

としてあげられた。

情報の信頼性の確認の有無は「情報がいつ書か【結論】検索サイトを経由した後でも、情報源のれたものか」「情報が営利目的や商品の宣伝のた

信頼性確認のスキルを持ちつつ、幅広い資源を活めに書かれていないか」「情報を書いた人や出版用できるヘルスリテラシーの向上の方策を考える

社、サイトの運営者」「情報の科学的な根拠が明

必要性が指摘できた。

らかにされているか」「別の人が書いた記事や本、

謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助成をサイトの情報と比べてみる」の 5 項目であった。

受けたものです。

【結果】情報源の利用経験としては、多い順に、Google などの検索サイト 71.4％、テレビの健康番組で民放 61.3%、NHK52.4％、家族 41.6％、かかりつけ医 38.9％、友人や同僚 30.5％、ネットの健康ニュース 26.3% であった。利用意向では検索
サイト 71.5%、かかりつけ医 46.4％、テレビの健康番組で民放と NHK 共に 23.4%、家族 21.3%、ネッ― 164 ―

（E-mail；nakayama@slcn.ac.jp）

（P-1-27）

栃木県内の高等学校における AED の適正な配置状況
あら い のぶなり○荒井信成 1）、上地勝 2）1）白鷗大学教育学部、2）茨城大学教育学部【緒言】

基に，各高等学校の在籍生徒数と AED 利用可能

2016 年度の学校管理下における死亡事例は 83件報告されており，そのうち突然死の発生数は

曜日，AED 利用可能時間を合わせて調査した。

【結果】

27 件（28．9％）であった（日本スポーツ振興センター，online）。

1 台設置している学校は 14 校（58．3％），2 台
設置は 8 校（33．3％），3 台設置は 2 校（8．3％）

学校は児童生徒の安全の確保が図られていなけであった。最も多く設置されていた場所は体育教ればならない。心室細動の際，自動体外式除細動

官室と職員玄関（8 校，33．3％）であり，次点器（AED）は心肺蘇生に高い効果を発揮する。

は保健室前（7 校，29．2％）であった。

一般財団法人日本救急医療財団（2013）は，心停

1 台のみ設置している学校 14 校のうち，グラ止から 5 分以内に除細動が可能な場所へ AED をウンドと AED の距離が 150 ｍ以内である学校は配置することを求めている。つまり，このことは

1 校（7．1％）のみであった。同様に，体育館とAED を傷病者発生現場から片道 1 分以内の密度

AED の距離が 150 ｍ以内である学校は 9 校（64．

で配置することを意味している。

3％）であった。さらに，プールとの距離が 150

本研究の目的は，栃木県内の高等学校におけるｍ以内である学校は 4 校（44．4％）であった。

AED の適正な配置状況を明らかにすることとし

一方，AED を複数配置している学校 10 校のうた。

ち，グラウンドと AED の距離が 150 ｍ以内であ【方法】

る学校は 2 校（20．0％）であった。体育館との栃木県内の高等学校 28 校に調査依頼をし，24

距離が 150 ｍ以内である学校は 10 校（100．0％）

校から承諾が得られた。本調査は 2016 年 12 月中であった。プールとの距離が適正な配置である学旬から下旬にかけて実施した。

校は 6 校（85．7％）であった。

調査内容は，高等学校内に設置された AED 台【考察】

数とその場所である。また，学校内で心停止に陥AED を 1 台設置している学校より，複数台設る危険性が高い運動施設から AED までの距離を置している学校では体育館やプールまでの距離は測 定 し た。 日 本 循 環 器 学 会 AED 検 討 委 員 会

適正範囲内であり，心肺停止者が発生した場合，（2012）は，速歩 9km/h で AED にアクセスする

高い救命率を確保できることが示唆された。しかと 想 定 し， 傷 病 者 発 生 場 所 か ら AED ま で をし，複数台設置しているにも関わらず，グラウン

150m 以内に設置することを求めている。そこで，

ドから AED までの距離は 8 割の学校で適正では

本研究では学校内で心停止に陥る危険性が高い運ないことが明らかになった。学校現場における突動施設から 150m 以内に AED が設置されている

然死の多くは，グラウンドでのランニング中であか分析することとした。調査対象とした運動施設るという報告もあるため，早急な適正配置が望まは，各学校のグラウンドや第一体育館，第二体育れる。

館，武道場（柔道場，剣道場），プール，テニスコー
ト，サッカーグラウンド，弓道場である。測定には東京理科工業所製ウォーキングメジャー B20-Dを用いた。
栃木県教育委員会から公表されているデータを― 165 ―

（E-mail；nobuarai@fc.hakuoh.ac.jp）

（P-1-28）

ピュイゼ理論に基づく食育実践プログラムの開発と実践
おおもりれい こ○大森玲子 1）、上原秀一 1）、久保元芳 1）、露久保美夏 2）、佐藤雅子 3）、田尻泉 4）1）宇都宮大学、2）東洋大学、3）成田市立公津の杜小学校、
4）子どものための味覚教育研究会【目的】フランスでは 1970 年代よりジャック・ピュ【活動評価】実践プログラムは、自分の五感で捉イゼ氏が創始した味覚教育が実施されている。

えた気づきを表現することを中心に、①視覚へのピュイゼ理論に基づく味覚教育は、味の種類や濃働きかけ、②視覚、嗅覚、味覚への働きかけ、③度を教え込むのではなく、五感を使って、味わっ

聴覚、触覚（食感）、味覚への働きかけ、から構た感覚を感じ、考え、自由に表現することに重き成された。①では、２種類の色を提示し、自分にが置かれる。日本でも 2012 年にピュイゼ理論の向き合い、自分が感じたことを丁寧に引き出し、研究と実践のために「子どものための味覚教育研

表現する力をつけること、同じ対象を見ても感じ究会」が設立された。本研究では、2015 年およ方は各々であり他者理解を深めること等をねらい

び 2016 年の夏休みに小学校４～６年生を対象にとした。②では、着色料と香料で色付けした 3 種実施したピュイゼ理論に基づく食育実践プログラのヨーグルトを用い、同じ甘味度でも視覚や嗅覚

ムの実践成果と課題について報告する。

の情報で味覚が影響を受けること、③では、煎餅【活動内容】2015 年 8 月 1 日（土）および 2016

をすり潰し、固形と粉末による味わいから、聴覚

年 8 月 3 日（水）、小学生とその保護者（2015 年

や触覚（食感）の違いにより味覚が左右されるこは 20 組、2016 年は 13 組）を対象に、ピュイゼと、について実感を伴いながら理解してもらった。

理論に基づき開発した食育実践プログラムを実施

参加児童の多くから、自身の感覚や感性への理した。活動の流れは表１の通りである。
表１

活動の流れ（2015 年分）

解が深まったとする内容の感想が見受けられた。
また、食べ物の味わい（味覚）は他の感覚器に影響を受けることを学び、「苦手な食べ物が少しあるので、それが給食などに出た時は鼻と目を閉じて食べてみたいです。」「苦手なものは鼻をつまんで食べる意味を理解した。」と、今後の行動変容に繋がる感想やこれまで行ってきた行動に対して科学的に理解を深める感想もみられた。
【今後の課題】現在、年に１回のプログラム実施となっている。本プログラム効果に対する有効性と妥当性を検証する上で、単発実施では、受講生のフォローアップや効果検証が難しい。今後、受講者を継続的に追跡するなど、効果検証を進める体制の構築が望まれる。
（E-mail；rohmori@cc.utsunomiya-u.ac.jp）― 166 ―

（P-1-29）

日本における Health Promoting Hospitals の課題と可能性～ HPH 国際カンファレンスからの検討～
すず き

み

な

こ

○鈴木美奈子 1）、島内憲夫 2）1）順天堂大学スポーツ健康科学部、2）順天堂大学国際教養学部【目的】WHO は、1989 年から The International

ンパワメントとヘルスサービスの公平性につい

Network of Health Promoting Hospitals &て、③気候変動を緩和し適応するためのヘルスケ

Health Services という国際的なネットワークづアの貢献、④ヘルスサービスと制度の方向転換でくりを行ってきた。わが国でも 2015 年 10 月に健ある。特に④ではイローナ・キックブッシュ博士

康な病院づくりを目指す「日本 HPH ネットワー

より、オタワ憲章から 30 年を経た現在もその概ク（J-HPH）」が結成されている。2017 年 4 月にオー念と活動戦略の重要性について述べられるとともストリアのウィーンにて第 25 回 HPH 国際カンに、レジリエンスを備えた持続可能なヘルスケア

ファレンスへの参加を通して、国際的な動向や課システムの構築として、多様性や適応性、結束性

題についてまとめると共に、今後の日本におけるなどを意識したヘルスアウトカム、政府や地域のHPH の発展に向けた検討を行う。

公衆衛生部局の組織能力やコミュニティー能力、【活動内容・評価】J-HPH のネットワークは現在

ヘルスサービスの質の重要性が示された。

59 の事業所まで拡大している。治療や看護など【今後の課題】HPH の活動は、エビデンスに基づの従来の活動に加えて、患者、職員、地域住民をいた PDCA サイクルでの展開が期待されている。

対象としたヘルスプロモーション活動を展開して組織的なヘルスプロモーションのマネジメントシいる。今回の国際カンファレンスには 10 事業所

ステムとなる自己評価マニュアルの作成ととも

及び関係者 27 名の出席があり、そのうちポスターに、自らの活動の評価（プロセス評価）が課題でと口演において 17 演題の報告がされた。具体的ある。また、SDGs や SDH（健康の社会的決定な内容としては子どもたちや職員を対象とした喫要因）とヘルスプロモーションとの関連や位置づ

煙教育や運動教室、アルコール摂取について、歯けが重要な鍵となるであろう。

科領域との連携事業や職員の行動変容に向けたも今後、日本における HPH の活動は、病院の役のなど多種多様な報告であった。特に近年では日割のパラダイムシフトをもたらすと共に、地域の本が先駆けて薬局での取り組みを報告するように様々な人たちとの連携を促すハブ的かつ、健康都

なってきており、包括的なコメディカルの連携に市の中核的なセクターとしての役割を担う活動とよる事業も見られるようになってきている。しかして期待される。健康格差の克服といった公正なしながら活動における評価法などが確立されてお社会の実現に向け、他のセッティングズとの連携

らず、全体的に参加者の中からもエビデンスに関を視野に入れた活動への発展が期待される。

する疑問等、意見交換を通して検討されている場
面が多くあった。
【国際的な動向】今回のカンファレンスは「ヘルスプロモーションに取り組むヘルスケアの方向性」を総合テーマとして、これまでの業績の振り返りとともに将来的な課題について議論された。
具体的には①持続可能な開発目標（SDGs）を視野に入れたヘルスケアの役割、②難民と移民のエ― 167 ―

（E-mail；mina-suzuki@juntendo.ac.jp）

（P-2-1）

乳幼児の体型の推移について～出生体重・生活習慣との関連を中心に～
まつ だ

ち

づ

○松田千鶴 1）、須賀玲子 2）、宮城重二 2）1）宇都宮文星短期大学、2）女子栄養大学保健管理学研究室【はじめに】乳幼児の体型は、出生時体重や生期間においては、身長・体重ともに 1 歳半時も 3活習慣等が大きく関わっていると考えられる。

歳時も有意な差がなく推移している。また出生体【目的】①乳幼児の生活習慣（食習慣・咀嚼等）

重別 BMI の推移では、1 歳半時における低体重の実態把握②出生体重・生活習慣との関連を中心と普通体重の有意差は 3 歳時でも維持される。

とした体型の推移について明らかにする。

【考察】【方法】栃木県Ｏ市に所在する 2 保育園、3 幼

食後の飲水・うがいや硬い物の摂取などは歯の稚園で、680 名（3 歳～ 5 歳）を対象に無記名自状況や咀嚼の大切さ意識と関わっており、摂食教

記式質問紙を施設ごとに保護者に配布し、記入後育や口腔衛生行動は咀嚼に影響することが示唆さ

園 児 を 通 じ て 回 収。 回 収 数 は 538 名（ 回 収 率れる。
出生体重別 BMI の低体重児ではやせの割合が79％）である。

続くことは、低体重の出生予防の重要性が示唆さ調査項目は、研究枠組に基づき、基本属性（性別・年齢・家族状況）、体型（出生時、1 歳半、れる。
出生体重別身長・体重の推移では、離乳食開始

3 歳時の身長・体重）、生活習慣（食習慣・咀嚼）である。

等による、発育段階に応じた適切な栄養の確保や【結果】有効分析対象者は 452 名（有効対象率

与え方が大きく影響することが考えられる。出生84％）であり、3 歳児 89 名、4 歳児 122 名、5 歳

早期からの食習慣や咀嚼の状況などの生活習慣の児 241 名であった。食習慣の実態では、摂食教育

関わりの重要性が示唆される。

でのうがい・食後の飲水や硬い物の摂取は約半数で実施されている。口腔衛生行動で歯磨きは、9割が本人と親で磨いている。離乳食開始は約 6 ヶ月頃までが 9 割、授乳期間では、1 歳過ぎまでが
約 7 割である。咀嚼では、噛むことの意識について 9 割以上の親は非常に大切と感じている。
次に出生体重別授乳法別身長・体重の推移で、出生体重別身長・体重の推移では、全体
では 1 歳半でも 3 歳児でも有意差をもって推移している。出生体重別授乳法別身長・体重の推移では、母乳のみよりもミルクと混合の方が 1 歳半時
では身長は大きく、体重は重くなるが、3 歳時では有意差がなくなる。出生体重別離乳食開始別身
長・体重の推移では、
1 歳半時において、6 ヶ月までに開始した方が有意に身長も高く、体重も重くなる。そして 3 歳時には身長も体重も有意差はなくなっている。授乳― 168 ―

（E-mail；chizu_matsuda@art.bunsei.ac.jp）

（P-2-2）

質的データから見えた今後の母子歯科保健〜乳幼児のう蝕に関する心配ごとについての実態調査から〜
ほしおかよしのり○星岡賢範 1，2，3）、大持充 1，2）、吉岡慎太郎 1，2）、桝本雄次 1，2）、
川又俊介 1）、松岡奈保子 1，2）、中村譲治 1，2）、鶴本明久 1，3）
1）市民活動団体 SORA、2）NPO 法人ウェルビーイング、3）鶴見大学歯学部地域保健学教室【緒言】昨年の本学会において、保護者のこども

甘いもののう蝕に関する不安、心配、悩みの実態について

お菓子やジュースが好きになっていくのではない報告した。特に、心配事については、「心配事がかある」と答えた者の割合が全ての年齢において高お菓子やジュースを良く食べたり飲んだりしていい値を示した。今回は、乳幼児を持つ保護者の、る

こどものう蝕に関する心配事についての実態を明

授乳らかにすることを目的とした。

まだ授乳している【方法】某県内都市部の保育園２施設・幼稚園３

歯科医院への受診・治療施設計５施設に通う０〜５歳児の保護者１０７２

歯科医院へいつ連れていぃけばいいのか

名を対象に行った「子どものう蝕に関する不安、歯科医院で治療ができるか

心配、悩み」に関する自記式質問紙調査（2015）

また、３〜５歳においては、さらに「むし歯のの心配事に関しての記述について、乳児（0 〜 2状態」「永久歯への影響」等の、発育段階による

歳）、幼児（3 〜 5 歳）の 2 群に分け、構成主義

新たなカテゴリーが抽出された。

GTA(Charmaz，2006，2014）を参考としてその内容を体系化した。分析には、質的研究ソフトウェ

カテゴリー関連図から、各年齢とう蝕に関する心配事との関連が明らかとなった。

アー NVIVO10 を用いた。
分析手順【結論】今回の調査により乳幼児を持つ保護者の

１、初期コーディング

子どものう蝕に関する心配事の実態とその内容が２，焦点化コーディング

明らかとなった。今後の母子歯科保健を考えるう

３，理論的カテゴリー化

えで、乳歯う蝕の減少にとどまらず、子どもの発

４，カテゴリー関連図構築

育段階に応じた保護者の精神面にも目を向けた包【結果】

括的な乳歯う蝕対策が求められる。

０〜２歳児群（E-mail；yoshinori@castle.ocn.ne.jp）

むし歯
むし歯にならないかどうか
むし歯に気づいてあげられるか
むし歯になる時期を知らないこと
仕上げ歯磨き
仕上げ磨きを始める時期がわからない
仕上げ磨きの仕方がわからない
仕上げ磨きが上手にできているか
子どもが仕上げ磨きを嫌がる― 169 ―

（P-2-3）

子どもを対象としたがん教育に対する市民ニーズの把握
すず き とも こ○鈴木朋子
大阪樟蔭女子大学健康栄養学部健康栄養学科【緒言】発表者らは、効果の確認されたがん対策

インタビューでは、子どもたちへの教育内容とを広く知ってもらうことを目的に、教材「がんカして、調査 A、B に共通して、生活習慣などの一ルタ」を開発し、健康教育の実践を試みてきた。

次予防や、がん検診などの二次予防に関する意見2012 年 6 月に発表された「がん対策推進基本計画」

が多くみられた。また、「がん＝死ではない」「がでは、「がん教育・普及啓発」として「子どもにんのリスクは誰にでもある」など、がんのイメー

対するがん教育のあり方を検討し、健康教育の中ジを適切に伝えることも強調された。調査 A ででがん教育を推進する」という項目が含められた。

は、「命の大切さ」「がんとともに生きるための社

本発表は、この点に対する市民ニーズを把握する

会資源」などの意見もみられた。次に、教育上のことを目的とする。

配慮としては、調査 A、B に共通して、同世代の【方法】調査は、がん教育に対する意識が高いとがん患者や、身内にがん患者がいる場合という意思われる「がん征圧市民イベント」の参加者（調見がみられた。調査 A では、がん患者に対する

査 A：2013 年 10 月）と、健康には直接的に関連

偏見など「社会的な配慮」について、また、事実しない「市民イベント」の参加者（調査 B：2014

を適切に伝えるという視点から「配慮し過ぎるこ

年 5 月）であった。調査者が声かけを行い、趣旨とへの注意」という意見もみられた。

に同意が得られた者に、簡易な質問に口頭で回答【考察】子どもに対するがん教育は、多くの市民を求めた（質問紙調査）。最後の質問で、2 ～ 3が必要と感じており、その適正年代は、小学校高分程度のインタビューへの協力を依頼し、同意が学年以上と考えている様子が窺われた。また、教得られた者を対象とした（インタビュー）。調査

育内容は、医学的な視点のみならず、「いのち」「生は全て無記名で行い、個人的な情報の収集は行わきる」「偏見」など、幅広い視点が望まれているなかった。

ことが示唆された。

【結果】調査 A では、137 名に声かけを行い、133【結論】子どもを対象としたがん教育に対する市名（97%）が質問紙調査に、そのうち 35 名（26%）

民のニーズは、保健医療、学校、保護者、市民ながインタビューに協力した。調査 B では、140 名

ど、様々な視点を含めた包括的なものであることに声かけを行い、100 名（71%）が質問紙調査に、が推察される。

そのうち 29 名（29%）がインタビューに協力した。
質問紙調査で、「あなたは、学校教育などの場で、本調査は、発表者が指導を担当する栄養教育学第『子どもを対象としたがん教育』は、必要だと思

1 研究室の卒業研究（2013・2014 年度）の一環といますか」に対し 4 件法で回答を求めた。「必要して実施した。調査にご協力いただきましイベンである」「どちらかといえば必要である」（調査 A：

ト参加者の皆様に感謝申し上げます。

58%・38% → 計 96% ／ 調 査 B：54%・32% → 計
86%）が大半であった。また、「あなたは、どのような年代の子どもに対してがん教育を行うと、最もよいと思いますか」に対し 5 件法で回答を求めた。「小学校高学年」「中学生」「高校生」（調査
A：44%・24%・17% → 計 85% ／ 調 査 B：38%・37%・14% →計 89%）の順で、大半を占めた。
― 170 ―

（E-mail；suzuki.tomoko@osaka-shoin.ac.jp）

（P-2-4）

地域の高齢者への栄養教育プログラムの実施
さ とうあい○佐藤愛 1，2）、村上裕佳子 2）、海老久美子 2）
1）園田学園女子大学、2）立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科【緒言】日本は世界に誇る長寿国であり 2060 年には特に健康への意識が高いためほとんどの対象者

は人口の約 40% が 65 歳以上の高齢者になると推が実行段階であったと考えられる。栄養教育プロ

計されている。一方、核家族化、女性の社会進出

グラムの前後で「減塩を意識して食べる」およびなどにより高齢者夫婦や独居高齢者の急増など高「油脂や油っぽい料理を控える」セルフエフィカ

齢社会の問題が起きており、今後は、高齢者がいシー得点に関し増加傾向があった。また、変容ス

かに身体的・精神的に健康で QOL を維持した日

テージについても両項目において進行する傾向が常生活を送れるかが課題となると考える。先行研あった。したがって、本プログラムにより高齢者

究では後期高齢者になるにしたがい生活能力が低の食行動変容が促されたと考えられる。全体的に下し低栄養に陥ることが示唆されている。高齢者

変容ステージが後退している対象者の事後アン

の栄養状態は近隣・友人との付き合い、地域特性

ケートの自由記述では、「毎日の調理に気を付けなどが影響するとされている。そのため、地域のて実践していくのが大切、自分流に理解して長いリーダーとなる高齢者への栄養教育により各個人間の習慣ができているので改めるのは難題です」の行動変容を促すことは、地域全体の活性化の一といった回答が見受けられた。これまでの誤った助となると考える。

食習慣を教育により再認識したものの改善するこ【目的】健康バンドリーダー養成事業に参画してとが難しく、変容ステージが後退したと考えられ行った高齢者への栄養教育プログラムに関して食る。また、教育前後にほとんどの項目で前熟考期

意識・食行動の観点より評価することを目的としを選択した対象者の自由記述では、「食事は家内た。

任せなので出てきたものを食べている」といった【活動内容】介入・解析対象者は地域における健回答が見受けられた。自身で食事を準備しない場

康バンドリーダー養成研修に参加した高齢者 9 名

合は正確な変容ステージが測定できない可能性がとした。介入期間は 8 月～ 10 月であり、季節お考えられた。

よび事前調査による栄養面での課題を参考とし、【今後の課題】今後は、今回の栄養教育プログラ

第一回目「水分補給」、第二回目「減塩」、第三回

ムを経て各リーダーが主となり、他の地域住民へ

目「カルシウムとたんぱく質の摂取」、第四回目「脂の指導および地域への浸透がなされているかを検質の摂取」をテーマとして栄養教育プログラムを討する必要がある。

実施した。プログラム実施前に「健康寿命を延ばすための食生活」をテーマとして作成した冊子を配布して実施した。調査項目は食生活に関する項
目別の変容ステージ調査・セルフエフィカシー調査、栄養講座事後アンケートとした。
【活動評価】事前調査では 50% 以上の高齢者の変容ステージが実行段階（実行期、維持期）であった。平成 26 年の国民健康・栄養調査によると「適切な食事をする人の割合」は 60 代から増加し始める。リーダーの養成研修を自ら受講する高齢者― 171 ―

（E-mail；awwi31@gmail.com）

（P-2-5）

地域高齢者における要介護リスク因子と身体活動量との関連
たかはしまさ き○高橋将記 1）、根本裕太 2）、佐藤慎一郎 3）、武田典子 4）、
松下宗洋 5）、北畠義典 6）、荒尾孝 7）1）早稲田大学重点領域研究機構、2）早稲田大学大学院スポーツ科学研究科
3）人間総合科学大学保健医療学部、4）工学院大学教育推進機構、
5）獨協医科大学公衆衛生学講座、6）埼玉県立大学保健医療福祉学部、
7）早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】地域高齢者を対象とした 2 次予防対象者

チェックリストの各項目との関連性をカイ 2 乗検のスクリーニングには，日常生活動作（ADL），

定にて検討した．

運動機能，低栄養，口腔機能，閉じこもり，認知【結果】調査は 992 名から回答を得て（回収率

機能，うつ傾向から構成される基本チェックリス

87.5 ％）， 有 効 回 答 数 は 969 名（ 有 効 回 答 率

トにより行われる．基本チェックリストは，2 次85.5％）であった．身体活動量と基本チェックリ

予防対象者や要介護認定のリスクが高いヒトを抽ストの各項目の関連性を検討した結果，身体活動出する妥当性はすでに報告されているが，基本非充足群に対する身体活動充足群の「運動器の機チェックリスト該当の有無と身体活動との関連性

能 向 上 」 該 当 の OR は 男 性 で 0.352（95%CI;は明らかとなっていない．本研究は地域在住の自0.207-0.600，P = 0.001）， 女 性 で 0.451（95%CI;

立高齢者における要介護リスク因子と身体活動量0.294-0.691，P = 0.001）であった．「閉じこもりとの関連を明らかにすることを目的とした．

の 予 防 」 の 項 目 に つ い て の OR も 男 性 で 0.451【方法】山梨県都留市下谷地区在住の 65 歳以上の（95%CI; 0.241-0.845，P = 0.013）， 女 性 で 0.224

自立高齢者 1133 名を対象に，郵送法により調査（95%CI; 0.111-0.451，P = 0.001）であった．さらを行った．調査項目は基本属性（性，年齢，最終に「うつ予防・支援」の項目については，女性に学歴，婚姻状態），健康状態（BMI，現症歴），基

おいてのみ有意な関連がみられ，身体活動非充足

本チェックリスト，身体活動であった．基本チェッ群に対する身体活動充足群の「うつ予防・支援」

クリストは，日常生活動作（5 項目），運動器のの 該 当 の OR は 0.600（95%CI; 0.401-0.900，P =

機能向上（5 項目），栄養改善（2 項目），口腔機

0.013）であった．

能の向上（3 項目），閉じこもり予防・支援（2 項【結論】高齢者の要介護リスク因子（運動器機能、

目），認知症予防・支援（3 項目）およびうつ予防・

閉じこもり、抑うつ）と身体活動との間に関連が支援（5 項目）の計 25 項目から構成され，それ認められ、身体活動量を増加することが要介護予ぞれの該当の有無を評価した．身体活動は，短縮

防や改善につながる可能性が示唆された．

版の国際身体活動質問紙短縮版を用い，週あたりの歩行，中等度強度以上の身体活動量（MVPA）と 1 日あたりの座位時間を算出した．世界保健機関による健康のための身体活動に関する国際勧告に基づき，週あたりの歩行および中等度強度以上の総身体活動時間が 150 分以上を身体活動充足群，150 分 未 満 を 身 体 活 動 非 充 足 群 と し 基 本― 172 ―

（E-mail；m-takahashi@aoni.waseda.jp）(140) 青年期から中年期の成人における犬の飼育状況と健康関連QOL との関係
― 犬の主たる飼育者とペットの非飼育者の比較 ―（P-2-6）はやかわようこ○早川 洋子（東京国際大学人間社会学部人間スポーツ学科）
荒尾 孝（早稲田大学スポーツ科学学術院）

青年期から中年期の成人における犬の飼育状況と健康関連
QOL との関係【緒言】
犬の飼育と健康状態との関係に【考察】犬の主たる飼育者は犬との定期
ついては、飼い主の犬との関わり合いの程的な散歩による身体活動量の増加とその― 犬の主たる飼育者とペットの非飼育者の比較―
度や生活習慣および社会的要因などの関習慣化により、健康関連QOLの身体的側面

はやかわよう こ○早川洋子 1）、荒尾孝
2）
係を考慮した検討が必要と思われる。そこと役割／社会的側面の健康状態が維持増で本研究では、犬の主たる飼育者とペット進される可能性が示唆された。一方、精神
1）東京国際大学人間社会学部人間スポーツ学科、2）
早稲田大学スポーツ科学学術院の非飼育者を対象に、犬の飼育と健康関連的側面のQOLに関しては、生活習慣や世帯

QOL の3 側面（身体的、精神的、社会／役構成が一部関係しており、身体活動や運動【考察】犬の主たる飼育者は犬との定期的な散【緒言】犬の飼育と健康状態との関係について

は、飼い主の犬との関わり合いの程度や生活習慣

歩による身体活動量の増加とその習慣化により、割的）の健康状態との関係を明らかにする
および社会的要因などの関係を考慮した検討が必

習慣の肯定的な影響が明確にならなかっ
健康関連
QOL の身体的側面と役割／社会的側面ことを目的とした。
要と思われる。そこで本研究では、犬の主たる飼たものと推察される。これらのことから、の健康状態が維持増進される可能性が示唆され育者とペットの非飼育者を対象に、犬の飼育と健【方法】成人を対象としてインターネッ

た。一方、精神的側面のQOL に関しては、生活
犬の飼育は身体活動の促進を通じた生活

康関連
QOL の 3 側面（身体的、精神的、社会／
トにより、健康関連QOL（SF36）と生活習

習慣や世帯構成が一部関係しており、身体活動や習慣病の予防新たなアプローチとして意運動習慣の肯定的な影響が明確にならなかったも役割的）の健康状態との関係を明らかにすること

慣、学歴などの調査を行った。加えて，犬義あるものと思われる。

を目的とした。

のと推察される。これらのことから、犬の飼育は【方法】成人を対象としてインターネットによ身体活動の促進を通じた生活習慣病の予防新たな問の調査を行った。
り、健康関連QOL（SF36）と生活習慣、学歴な非飼育者に比べて、健康関連QOLの身体的アプローチとして意義あるものと思われる。

犬の飼育状況と健康状態との関係に関どの調査を行った。加えて，犬の主たる飼育者に側面のQOLと役割／社会的側面のQOLが良【結論】犬の主たる飼育者は、ペットの非飼育

は，犬の飼育に関する質問の調査を行った。
しては、健康関連QOLの3側面との関連につ者に比べて、健康関連
QOL の身体的側面の QOL好であり、そのことは犬との定期的な散歩【結論】犬の主たる飼育者は、ペットのの主たる飼育者には，犬の飼育に関する質

犬の飼育状況と健康状態との関係に関しては、と役割／社会的側面の QOL が良好であり、その健康関連 QOL の 3 側面との関連について、3 段

ことは犬との定期的な散歩による身体活動量の増階の解析モデルを用いて検討した。

加が関与している可能性が示唆された。
（早川洋子 e-mail: yhayaka@tiu.ac.jp）（E-mail；yhayaka@tiu.ac.jp）

による身体活動量の増加が関与している

いて、3段階の解析モデルを用いて検討し可能性が示唆された。

た。

【結果】
【結果】
表

犬の飼育状況と健康関連QOL（SF-36)の各側面との関係

SF-36
身体的側面
精神的側面
役割／社会的側面

モデルⅠ

群

平均値 標準偏差犬の主たる飼育者

53.5

7.60

ペットの非飼育者

42.2

17.30

犬の主たる飼育者

48.9

9.60

ペットの非飼育者

53.8

12.50

犬の主たる飼育者

47.3

10.10

ペットの非飼育者

37.4

21.10

モデルⅠ：Man Whitney U-test,
を共変量とした共分散分析

モデルⅡ
P
0.000
0.036
0.047

平均値 標準誤差
53.5

1.3

42.2

1.6

49.8

1.1

53.9

1.4

47.3

1.6

37.4

2.0

モデルⅡ：性、年齢を共変量とした共分散分析、― 173 ―

モデルⅢ
P
0.000
0.028
0.000

平均値 標準誤差
53.2

1.3

42.2

1.8

50.0

1.2

53.6

1.6

46.7

1.7

38.1

2.2

P
.000
.084
.004

モデルⅢ：性、年齢、世帯構成、食習慣、喫煙,BMI

（P-2-7）

沖縄県 A 村健康づくりプロジェクトにおける事業参加者と非参加者の比較
しまぶくろけい○島袋桂 1）、金城昇 2）1）琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib、2）琉球大学教育学部【目的】沖縄県 A 村は、平成 20 〜 27 年度にかけいて調べた『強化要因』、健診活動や食、運動行て、村レベル、地域レベルの事業を組み合わせた動等の『健康・ライフスタイル』、地域の変化や健康づくりプロジェクトを実施した。本研究では、運動のための環境整備等について評価した『環プロジェクトの事業に参加した住民と参加してい境』、ストレスの状況について調べた『健康』、そない住民における各指標比較を行った。

してソーシャルキャピタルの評価を行った『生活【方法】平成 20 〜 27 年度の期間に事業に参加しの質（QOL）』、全ての段階において参加群は有た 290 名（M:80、W:210）を参加群とした。平成

意に高い値の項目がみられた。

28 年度に事業に参加していない住民の中から無【まとめ】今回の結果をプロジェクトの事業効果

作為抽出された 175 名（M:74、W:101）を一般群による差だと断定するのは難しい面もある。しかとした。調査内容は、基本属性、運動に関するし、地域活動を行っている住民を巻き込みながら

10 項目、食生活に関する 12 項目、睡眠・ストレ

健康づくり推進を試みたプロジェクトのねらいスに関する 3 項目、健診受診等の健康行動に関すや、知識だけではなく自己効力感や自尊心にもアる 3 項目、地域活動に関する 14 項目、地域の変プローチを行った事業プログラムは、今回の参加化に関する 9 項目、ソーシャルキャピタルに関す群の結果に反映されていると推察され、ポピュる 4 項目とした。分析方法はχ 2 乗検定と t 検定

レーションアプローチの重要性を示す資料が得らを用いた。有意水準は 10％とした。

れた。

【結果と考察】Precede-Proceed モデルにおける、（E-mail；h108120@eve.u-ryukyu.ac.jp）

知識や態度、自己効力感等の『前提要因』、各種活動参加率や身近な健康づくり実践者の存在につFigure1

本研究の Precede-Proceed モデル― 174 ―

（P-2-8）

児童における食生活リテラシー尺度の開発
かくたにゆう や○角谷雄哉 1，2）、神家さおり 2）、和田有史 1）、麻見直美 2）1）農業・食品産業技術総合研究機構、2）筑波大学【緒言】現代の子どもは，食情報に触れる機会がら進んで調べることができる」などを含む相互作

増えてきている。このような現状から，食情報を用的食生活リテラシー，第三因子は「食に関する

鵜呑みにせず，さまざまな情報源から適切な情報

情報について，正しいかどうかぎもんを持つことを選び出し，理解し，活用していくスキルを身にができる」などを含む批判的食生活リテラシーとつけさせるために，子どもたちへのリテラシー教なった。得られた因子構造で尺度得点を算出し解育が望まれている。本研究では，小学校児童を対析した結果，各因子および全体におけるクロン

象として，食に関する情報にアクセスし，理解，バックのα係数は良好な値が得られた。また，確利用していくための個人の意欲や能力を決定する

証的因子分析により因子モデルの適合度を検討し認知的・社会的スキルである食生活リテラシーをた結果，適合度指標は良好な値が得られた。

評価する心理尺度を開発することを目的とした。

【考察】文部科学省が作成した「情報教育に関す【方法】児童用食生活リテラシー尺度の候補項目

る手引」によると，小学生においては，機能的・作成のために，文献レビューおよびインタビュー

相互作用的・批判的リテラシーのそれぞれの観点法を用いた調査を実施した。文献レビューは，小の基礎的な能力を向上させることが重要であると学校児童のリテラシー評価を行っている文献からされている。本研究で開発した尺度は，食に関す候補項目を抽出した。インタビュー法による調査

る情報に特化したものであるが，上記の 3 つの視では，小学校教諭経験者に児童のリテラシー教育点が含まれている。そのため，児童の食に関するにおいて重要な点を尋ねた。作成した尺度の信頼情報に対するリテラシーを包括的に評価できる尺性と妥当性を検討するために，茨城県の北西部に度であるといえる。よって，本尺度は児童におけ位置する A 町の児童を対象に横断的質問紙調査

る食生活リテラシー教育に活用できると考えられを実施し，作成した尺度の信頼性の証拠（探索的る。

因子分析，クロンバックのα係数），内的構造に【結論】本研究において開発した児童用食生活リ基づく証拠（検証的因子分析），および他変数とテラシー尺度は，小学校児童の食に関する情報にの関連に基づく証拠（基準関連妥当性）を検討しアクセスし，理解，利用していくためのスキルをた。

評価する尺度として十分な信頼性と妥当性を有す【結果】文献レビューおよびインタビュー法によることが確認できた。

る調査から得られた結果をもとに，児童用食生活（E-mail；

リテラシー尺度の候補項目としての機能的リテラ
シー・相互作用的リテラシー・批判的リテラシーの 3 因子を想定した 22 項目の質問項目を作成した。質問項目に対する回答をもとに探索的因子分析を行った。その結果，児童用食生活リテラシー
尺度として 3 因子 12 項目の因子構造を採択した。
第一因子は「食に関する情報は，内容がむずかし
くてわかりにくい」などを含む機能的食生活リテ
ラシー，第二因子は「食に関する情報を，自分か― 175 ―

kakutani.yuya.xa@alumni.tsukuba.ac.jp）

（P-2-9）

客観的データに基づく学校教育方針決定への支援～子どもの「生きる力」を向上させる取り組みの一例～
なが の

ま ゆみ

○長野真弓 1）、足立稔 2）
1）福岡女子大学国際文理学部、2）岡山大学大学院【目的】

教育学研究科計値に加え、生活習慣、体力、メンタルヘルス、

我々は、中国地方都市郊外に所在する公立小学

欠席日数、学力に関する問題保有の割合と経年変

校から依頼を受け、2010 年より親子の生活習慣、化を報告している。上記の集計値に加え、学業成

児童の体力、心理的特性および学力に関する調査

績の経年変化に影響する児童の特性（親子の生活を実施している。年度毎の児童の実態と経年変化

習慣・体力・心理的特性）を多変量解析により分を示した客観的データは、根拠に基づく学校方針

析し、特に注力すべき課題について助言を行っての決定、問題の改善さらには具体的な目標値の設いる。

定に活用されている。
調査開始から７年目を迎えるにあたり、児童の【活動評価】

体力・気力・学力ひいては「生きる力」の向上を

アンケートの回収状況は、平均 83％であった。

目指す小学校と保健体育教育を専門とする大学教学校側は、調査結果を次年度の教育方針に反映さ員との連携活動の一例を紹介する。

せるとともに、必要に応じて保護者への通信にも活用し、家庭と学校との意思疎通を図りながら児【活動内容】

童の体力・気力・学力向上を目指す活動に取り組

1）調査母体：調査母体として、校長、養護教諭、んでいる。調査開始時点において、親子の生活習

教務担当教諭、および外部の調査担当者（発表者

慣、体力、心理的特性および学力全般に改善を要ら、校長の命により調査を実施）から成る調査組

する課題が認められたが、近年では、低体力、学織を編成した。

力不振感が高い児童の割合が減少傾向にある。一2）調査手順および調査項目

昨年度には、根拠に基づく学校教育の実践により、①日常生活状況：親および児童用の 2 種類のアン

児童の状態が改善したとして、対象校が県から表ケートを配布し、生活習慣（睡眠・朝食摂取）、彰を受けるに至った。
さらに、一連の調査分析により、児童の体力、放課後の活動状況、親の養育意識を調査した。
学級単位で担任の教示のもと、心理的特性および欠席日数との関連について貴重

ネガティブおよびポジティブな心理尺度を用いたな学術的成果が得られたことから、学校の承諾の調査を一斉に行った。

もと、これらを複数の学術誌に公表した。

②心理的特性：③体力、遅刻および欠席日数：年度毎の文部科学
省新体力テストの成績（性・年齢で標準化された【今後の課題】

5 段階評価）、および遅刻および欠席日数につい

現在、体力・気力・学力を総合的に反映する簡ては、学校から提供を受けた。

易な評価指標の有用性を検討中である。さらに、

3）調査結果の活用：調査開始時点で、全国と比かかる支援を維持・拡大するための体制づくりがべ低体力児童の割合が高かったことから、毎年、今後の課題と考えられる。

個々の児童の体力測定結果を各家庭に返却し、生活習慣を含めた意識の向上を促している。学校に対しては、全体および学年ごとの児童の実態の集― 176 ―

（E-mail；m-nagano@fwu.ac.jp）

（P-2-10）

中学校保健科学習に位置づけた思春期食健康教育プログラムの実施
はや み

ち

す

わ

なお み

○早見（千須和）直美、坂本結、春木敏
大阪市立大学大学院生活科学研究科【目的】思春期は心身の成長期であり，十分なエ

査実施校 9.9％，対照校 7.9％であり，事後調査でネルギー・栄養素の確保が不可欠であるが，身体変化はみられなかった。女子では，実施校におい不満・やせ願望を抱きボディイメージがゆらぎやて中間調査 25.6％，事後調査 23.4％と変化はみら

すく，ダイエット行動が誘発されやすい。本活動

れ ず， 対 照 校 で は 中 間 調 査 20.2 ％， 事 後 調 査

では中学生を対象に，思春期のダイエットを予防

30.5％と増加傾向がみられた。ⅲ）身体不満得点

し，かつ健康的な食生活実践を目指す食健康教育（高いほど不満を持つことを示す）は実施校男子

プログラムを作成・実施し，評価を行った。

において，事後調査で低下していた（p<0.05）。

【活動内容】大阪府公立中学校 2 校に通う 2 年生

女子では中間調査で対照校女子が上昇した

553 名のうち，1 校（288 名）を実施校，1 校（265（p<0.05）。ⅳ）毎日朝食を食べる者は，男子にお名）を対照校とした．保健科学習の一環として健いて実施校では事前調査 88.2％，事後調査 88.1％

全なボディイメージ形成と望ましい食習慣の維持と 維 持 さ れ た の に 対 し， 対 照 校 で は 事 前 調 査を目的とした年 3 回の学習と夏休み課題を実施し87.1％，事後調査 78.9％と減少した（p<0.05）。女

た．学習 1 では「食生活の重要性を理解し，食に子では変化はみられなかった。ⅴ）主食・主菜・関する情報を読み解く」を目標とし，前年の学習副菜の揃った朝食をよく食べる者の割合は，男子

内容を復習し，食事方法に関する情報について気において実施校事前調査 6.9％，事後調査 19.8％

づいたことをグループで話し合った。学習 2 ではと増加がみられたが（p<0.01），対照校では変化「理想体型がメディアの影響を受けていることには み ら れ な か っ た。 女 子 で は 実 施 校 事 前 調 査

気づく」を目標とし，映像を見て話し合い，自身

10.6％，事後調査 17.0％，対照校事前調査 6.1％，の考えをまとめた。学習 3 では「自分のよいとこ

事後調査 3.7％と男子と同様の傾向がみられた。

ろに目を向ける」を目標とし，理想体型が心身に【今後の課題】本プログラムの実施により，ダイ及ぼす影響について考え，自分の身体の良いとこ

エット予防，健全なボディイメージ形成，健康的

ろや健康的な毎日の大切さについて振り返った。

な食生活維持につながることが示唆された。中学【活動評価】1）学習で用いたワークシートの自由

2 年女子ではすでにやせ願望が高まっていること

記述課題取組状況と学習の感想の分析を行った。

より，効果を高めるにあたり 1 年次にボディイ

学習後の自由記述課題で 82.6％の生徒がすべてのメージ学習を実施するなど学習時期を検討する。

欄に記入できていた．学習の感想では「情報を批今後さらに指導案・ワークシートを改良し，対象判的にみる」や「安全面・健康面を考慮する」「自地域市内中学校へ食健康教育プログラムとして普分の体型を受け入れる」などが挙げられた。2）

及をめざす。

質問紙調査の結果

ⅰ）「最も役に立った学習」

について，男子では思春期の食生活（42.7％）が最も多かった。女子では思春期の食生活（25.6％），
メディア情報分析（20.0％），理想体型と心身の健康（17.8％）の順に多く，約半数の者がボディイメージに関する内容を挙げた。ⅱ）過去 1 年間にダイエットをした者の割合は，男子では中間調― 177 ―

（E-mail；hayami@life.osaka-cu.ac.jp）

（P-2-11）

算数科教科書でとりあげられている食品の出現状況に関する文献的調査
あ だちみず ほ○安達瑞保
日本体育大学児童スポーツ教育学部【緒言】食に関する指導の手引（文部科学省、平5 年生で 21．7％、23．6％と、ほとんどの学年に成 22 年）では、国語、算数、数学、音楽、図画

おいて、他の食品及び料理に比べ出現件数が多い

工作、美術、外国語、外国語活動といった教科に傾向にあった。

おいて、食に関する指導は可能とされつつも、食【考察】算数科の数量関係の領域において、1 年に関する指導に結びつく記述はなく、食に関する

生では加法および減法の式の表現とその読みにつ指導を行う科目としての可能性が低いと受けとめいて学習し、ものの個数の絵や図などを用いた表られる現状にある。算数科での目標と内容に食の現とその読みについて学習する。また、2 年生で指導は含まれないが、算数科の目標と食教育の内は加法と減法の相互関係について式を用いた表現

容に関連が見られれば、算数科の指導計画に食のとその説明、乗法の式の表現とその読みについて指導を組み込むことが可能である。学年により単学習し、身の回りにある数量の分類整理などを学

元ごとの学習のねらいは異なり、用いられる用語習する。いずれも絵や図を用いた数量の表現を説や挿絵なども異なっている可能性があり、学年ご

明資料として多く使用されていたため、食品及びとの違いを考慮する必要があることを念頭におい料理の総出現件数は低学年で多かった。学年によておかなければならない。そこで、算数科で使用

り、算数科の目標及び内容が異なり、身近な食品

されている教科書における食品の出現状況を明らを説明資料として活用される様子が異なる。そのかにすることを目的とした。

ため、算数科の学習時に食品及び料理との関わり【方法】教科書内の食品及び料理の出現状況につを意識するのであれば、低学年にポイントを置く

いて、文部科学省必要がある。

教科書目録（平成 28 年度使用）に掲載され、小学校 1 ～ 6 年生で使用されている

食品及び料理による出現傾向として、菓子類、算数科の全ての教科書全 55 冊（6 学年、6 社）に果実類の出現件数が多かったのは、これらの食品ついて調査を実施した。教科書内に、文字と挿絵は使用されている色のパターンが多く、さらに子で出現する食品を分類し、学年ごとに集計した。

どもが好む食品であり、子どもにとって身近が食

食品は①穀類、②野菜類・いも類・種実類、③果品であることが影響しているだろう。

物類、④肉類・魚介類・卵類・大豆製品、⑤乳製【結論】算数科における「食」に関する教育の実品、⑥菓子類、⑦その他の食品群ごとに集計した。

施にむけた指導計画を検討するにあたり、食の教

また、カレーやサラダなどの食品に分類できない育を単に学年別、単元別の学習目標に当てはめる

ものは料理として集計を行った。

のではなく、算数科教科書における食品及び料理【結果】食品および料理の教科書 1 冊あたりの平の出現状況も考慮することが望ましい。

均総出現件数は、1 年生 751．9 件、2 年生 1018．
3 件、3 年 生 700．7 件、4 年 生 419．8 件、5 年
生 347．0 件、6 年生 334．9 件と、低学年で多かった。
また、菓子類と果実類は、各学年における総出
現件数のうち、1 年生で 32．9％と 35．5％、2 年
生で 37．2％と 28．6％であった。同様に、3 年生で 52．8％、24．5％、4 年生で 41．0％、25．1％、― 178 ―

（E-mail；m_adachi@nittai.ac.jp）

（P-2-12）

学級活動・総合的な学習の時間における食育の指導内容の構造化に向けた質的研究
ほそ だ こうへい○細田耕平 1）、坂本達昭 2）1）新潟県立大学人間生活学部、2）熊本県立大学環境共生学部【緒言】平成 28 年 12 月に中央教育審議会は「幼記がないもの 110 件と「評価」についての明記が稚園，小学校，中学校，高等学校及び特別支援学ないもの 101 件（両者の重複あり）を除外した結校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等につ果，学習指導案・指導事例 400 件が得られた。そいて（以下「答申」）」を取りまとめた。答申ではの中から，学級活動（170 件）と総合的な学習の現代的な諸課題に対応して求められる資質・能力時間（30 件）を対象に実施学年を調べたところ，のひとつとして，健康・安全・食に関する力が上

ともに小学校での実施が多く，学級活動では第 2

げられているほか，食育について教科横断的な視学年（31 件），第 1・第 3 学年（27 件），総合的点から編成された教育課程が例示された。その中な学習の時間では第 5 学年（8 件），第 3 学年（7 件），で，特別活動・総合的な学習の時間・道徳は小学

第 4 学年（6 件）の順で多く実施されていた。題校から高校まで継続的に食育を実施するものとし

材は，学級活動では朝ごはん（27 件），野菜（20 件），て示されている。しかしながら，どの学年でどのバランス・好き嫌いなど（20 件）などが多く設

ような題材をどの程度指導するかの具体例は示さ

定されており，総合的な学習の時間では地産地消・れておらず，教員各々の判断に任されている。そ

地域の食文化など（8 件）が多く取りあげられてこで，本研究では，食育の指導内容の構造化を最いた。タキソノミーの分類結果を見ると，多くの終目的に，その第一段階としてインターネットで題材において学年が上がるにつれて段階が上位に収集した指導案・指導事例の指導過程の記述を，移行していることが確認できた。

ブルームの改訂版タキソノミー（Anderson et【考察・結論】本研究の分析対象はキーワード検al.）に即して分類・整理し，小中学校の学級活動・索で収集したものであり，指導の連続性を検討す

総合的な学習の時間で行われている食育の指導実ることはできないが，複数の題材において学年に態を明らかにすることを目的とした。

あわせた指導が実施されていることが確認され，【方法】2015 年 8 月～ 9 月，2016 年 3 月，11 月に，同一題材を用いた継続的な指導を行うことができ

インターネット検索サイト（google）を使用し，「指る可能性が示唆された。

導案」「食育」「（都道府県）」をキーワードに検索

本研究は，科研費 15K13236 の助成を受けて行っを行い，当該サイトにて公開されている学習指導

た。

案・指導事例を収集した。収集した指導案・指導事例のうち，「食に関する指導の目標」および「評価」についての明記がないものを除外し，残ったものの中から学級活動と総合的な学習で実施されたものを対象に，学年および題材名を抜き出すとともに，指導過程の記述をブルームの改訂版タキ
ソノミー（Anderson et al.）の分類（記憶，理解，応用，分析，評価，創造）に即して分類・整理した。
【結果】インターネット検索により，食育に関する学習指導案・指導事例を 577 件収集することができた。
「食に関する指導の目標」についての明― 179 ―

（E-mail；hosoda@unii.ac.jp）

（P-2-13）

小学生における行動体力と学力の関係について
みや ぎ まさ や○宮城政也 1）、高倉実 2）、喜屋武享 3）1）琉球大学 教育学部、2）琉球大学 医学部、3）琉球大学 保健学研究科 博士後期課程【目 的】な関連性を示した . 女子については，関連がある

本研究の目的は，小学校児童の行動体力と学力

体力項目は「握力」「上体起こし」「反復横跳び」の関連性について，様々な交絡因子を考慮し検証「20m シャトルラン」「50m 走」「立ち幅跳び」であっを行うことである .

た . また，その他主な関連要因は「朝食摂取状況」【方 法】「塾を含む学校外学習時間」「社会経済状況」「ス交絡因子についての調査は各学校において集合

マートフォン使用時間」「テレビ視聴時間」等が調査にて回収し，体力データ（平成 27 年度体力有意な関連性を示した .

･ 運動能力調査），学力データ（平成 27 年度全国

【考 察】

学力・学習状況調査）については，沖縄県教育庁

今回の結果を現代的な課題（格差社会）の視点から連結可能匿名化データとして回収を行っで概観すると，家庭の経済状況が良好で，塾を含た . 調査対象は，沖縄県離島を含む全 6 地域より，めた「学校外学習時間」の長い児童が，「総合学力」

各地区の児童生徒数比率に応じた 30 小学校の 6が高い . したがって各家庭における経済状況の改

年生全学級 2715 名中，記入漏れやデータの不備

善が重要課題であることに異論はない . しかしなを除く 2408 名（有効回答率 88.7％）とした . なお，がら，学校教育の役割に言及すれば，本結果が示調査対象校は沖縄県教育庁保健体育課によって無す知見は，児童の「体力」を高め「朝食摂取状況」

作為に抽出した . また，本調査は，琉球大学疫学「睡眠時間」「スマートフォン使用時間」といった

研究倫理審査委員会の承認を得ており，児童に対生活習慣を教育によって適正化することも，「社して必要な倫理的配慮のもと実施した .

会経済状況」と同様，「学力」の向上に寄与する【結 果】可能性が示唆された .

今回の調査対象全体の総合学力に関連する要因
は，「総合体力」「朝食摂取状況」「睡眠時間」「学外学習時間」「社会経済状況」「学校満足度」「テレビ視聴時間」「スマートフォン使用時間」となった . その中でも，特に「総合体力」「塾を含む学外学習時間」「社会経済状況」の標準化係数（β）
が高いことが示され，「総合体力」はその他要因（交絡因子）の影響を考慮しても「総合学力」に影響を与える重要な要因であることが示された . 次に
男女別に体力テストの各種目別に階層的重回帰分析を行った．その結果，男子は交絡因子の影響を調整しても関連がある体力項目は「20m シャトルラン」「50m 走」「立ち幅跳び」であった . また，
体力要素以外で関連する主な要因については，共通して「睡眠時間」「塾を含む学校外学習時間」「社
会経済状況」「スマートフォン使用時間」が有意― 180 ―

（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）

（P-2-14）

青少年の受験期における身体活動量および生活習慣の変化
ないとうたかし○内藤隆
明治大学研究・知財戦略機構【緒言】受験は，青少年の多くが経験するライフ

結果 2（生活習慣）イベントである．部活動からの引退や勉強時間の（1）運動実施頻度（学校の体育の授業をのぞく）

増加など，受験勉強の本格化に伴って身体不活動や座位行動が助長されると考えられる．筆者が行った運動部に所属する男子高校生を対象とした加速度計を用いた身体活動量調査では，受験期にある高校 3 年生は，高校 2 年生に比べて座位行動

非実施

高く，中高強度身体活動（MVPA:3.0 メッツ以上の身体活動）の割合が低い傾向にあった．本研究
では，（1）運動部に所属していない受験生におい

53%

0%

14%

33%

12 月

62%

5%

14%

19%

（2）夜 9 時以降の食事や間食
ほぼ毎日 週4～5日 週2～3日が起こるか調査すること――を目的とした．

ほとんど
ない

7月

0%

9%

43%

48%

12 月

10%

14%

43%

33%

（3）就寝時間が深夜 12 時を過ぎる頻度
ほぼ毎日 週4～5日 週2～3日ても同様の傾向を示すか調査すること，（2）受験
勉強の本格化に伴って生活習慣にどのような変化

週3回
以上

7月

（SB：座位および臥位におけるエネルギー消費量
が 1.5 メッツ以下のすべての覚醒行動）の割合が週1回未満 週1～2回

ほとんど
過ぎない

7月

53%

0%

14%

33%

12 月

62%

5%

14%

19%

【方法】東京都内の私立高校に通う受験予定の女【考察】有意差は認められなかったものの，非運動子高校生 25 名（3 年生，すべて非運動部員）を部員の受験生において，1 日あたりの座位行動時間

対象に，身体活動量および生活習慣に関し，質問が受験直前期に 80 分増加していた．受験生の長時

紙による調査を実施した。調査は，同一の集団に間にわたる座位行動を改善するための教室や家庭

対し，2016 年 7 月および受験直前の同年 12 月にでの対策が必要である．中高強度身体活動は，予実施した．身体活動量および座位行動時間は，国想に反して受験直前期に増加傾向にあった．体育際標準化身体活動質問票短縮日本語版（IPAQ-の授業をのぞく運動実施頻度が低下しているにもSV）を用いて評価した。生活習慣に関しては，関わらず，中高強度身体活動が増加しており，そ運動実施頻度，夜更かしの頻度，夜 9 時以降の食れは歩行時間の増加によってもたらされた．青少事や間食の頻度などを尋ねた．

年が受験期においても適切な身体活動量を保つた【結果】記入漏れがあった 4 名のデータをのぞき，めに，よく歩くことは有効な手段となりうる．身21 名のデータを分析に使用した．

体活動のみならず，受験直前期には食事や睡眠な結果 1（身体活動・座位行動）

どの生活習慣にも変化が見られた．本研究は，非1 日あたりの座位行動時間の平均は，7 月：613

運動部員の女子高校生を対象としたが，性差や年分から 12 月：693 分と増加傾向が見られたが，齢差も考えられるため，今後，中学生、高校生の有意差は認められなかった．週あたりの中高強度

男女を対象に，大規模に調査を進める必要がある．

身 体 活 動 は，7 月：169 分，12 月：219 分（ 内，【結論】受験直前期の非運動部員の女子高校生は，

歩行が 7 月：144 分，12 月：196 分）と増加傾向

座位行動時間，中高強度身体活動とも増加傾向にが見られたが，有意差は認められなかった．

あったが，有意差は認められなかった．受験が近づくにつれ，夜遅い時間の食事や間食，夜更かしの頻度が高まる傾向が見られた．
（E-mail；takashi.naitou@csup.jp）― 181 ―

(0108) 高齢者地域コミュニティの身体活動継続に関わる特徴の比較検（P-2-15）

討— ふじさわプラス・テンプロジェクトより—しば ち さ と
高齢者地域コミュニティの身体活動継続に関わる特徴の比較検討
1)
1) 2)
1) 2)
2)

〇 柴知里 、小熊祐子

、齋藤義信

、鳴海有美

—ふじさわプラス・テンプロジェクトより—

1）慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科

しば ち さと
2）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター○柴知里 1）、小熊祐子 1，2）、齋藤義信 1，2）、鳴海有美 2）

観点（今村ら、2010）からグループの特徴【緒言】我々は、神奈川県藤沢市において
1）慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科、

コミュニティの形成促進も含めた身体活を把握した。

動促進の地域介入「ふじさわプラス・テン
2）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター【結果】①②を合わせて 4 群の特徴を示す。
プロジェクト」を行っている。本研究の目

A 群：座位時間が短く、精神的健康度が高【緒言】我々は、神奈川県藤沢市においてコミュ

力者がおらずリーダーの負担が大きい。今後の活ニティの形成促進も含めた身体活動促進の地域介動に消極的。B 群：リーダーが多くの仕事を担当。

的は①半年間、週 1 回以上集まって運動を続けた高齢者地域コミュニティ 8 グループい。協力者がおらずリーダーの負担が大き

入「ふじさわプラス・テンプロジェクト」を行っい。今後の活動に消極的。B 群：リーダー
活動に積極的で結束が強い。運動実施の際、張りている。本研究の目的は①半年間、週 1 回以上集が多くの仕事を担当。活動に積極的で結束切る傾向がある。C
群：座位時間が長く、精神的まって運動を続けた高齢者地域コミュニティ 8 グが強い。運動実施の際、張り切る傾向があ
健康度が低い。リーダーと協力者で役割分担がさ

ループを対象にリーダーと協力者の関係からグる。C 群：座位時間が長く、精神的健康度れているがリーダーが主体。まとめ役や専門情報を対象にリーダーと協力者の関係からグループを分類し特徴を比較すること、②その他得られた質的情報も含め身体活動継続につながるグループの特徴を把握する
ループを分類し特徴を比較すること、②その他得が低い。リーダーと協力者で役割分担がさを必要としている。D
群：協力者が活動に自発的ことである。
られた質的情報も含め身体活動継続につながるグに協力している。地域のつながりが特に強い。今れているがリーダーが主体。まとめ役や専【方法】①上述の8グループ参加者のうちループの特徴を把握することである。

後の活動に積極的。ルール、ロール、ツールのバ
門情報を必要としている。D 群：協力者が半年間の運動実施が認められた120名(女【方法】①上述の8 グループ参加者のうち半年間

ランスが良い。
活動に自発的に協力している。地域のつなの運動実施が認められた120 名（女性 61.7％、年性61.7％、年齢75.8±6.2歳）のデータを用【考察】分類した4 群の特徴からリーダーと協力がりが特に強い。今後の活動に積極的。ル

齢 75.8 ± 6.2 歳）のデータを用いた。リーダー・者の関係や協力者の積極性、
ルール、ロール、ツー
ール、ロール、ツールのバランスが良い。

いた。リーダー・協力者の役割で4群に分協力者の役割で 4 群に分類し（図 1）、自記式質類し(図1)、自記式質問紙から得られた身体

ルが上手く機能しているかの違いで活動が円滑に【考察】分類した 4 群の特徴からリーダー

問紙から得られた身体活動量、心理的要因、社会進められているグループと進められていないグ

的要因、個人要因について特徴を比較検討した。

ループが見られた。また円滑なグループは研究参因について特徴を比較検討した。

加自体をグループ活動のツールと考えていた。

活動量、心理的要因、社会的要因、個人要と協力者の関係や協力者の積極性、ルール、ロール、ツールが上手く機能しているかの違いで活動が円滑に進められているグル【結論】ルール、ロール、ツールがバランスよくープと進められていないグループが見らデザインされたグループは活動が円滑であることれた。また円滑なグループは研究参加自体が確認された。本研究結果は、コミュニティにおをグループ活動のツールと考えていた。

けるグループ運動開始や継続の支援につながる可【結論】ルール、ロール、ツールがバラン能性がある。長期的には地域コミュニティ醸成をスよくデザインされたグループは活動が通じたヘルスプロモーションへの貢献が期待される。
円滑であることが確認された。本研究結果
図 1 グループの分類
グループの分類
図1（E-mail；cs.mmj48@gmail.com）
は、コミュニティにおけるグループ運動開②グループ向け質問紙、交流会・公開講座で実施②グループ向け質問紙、交流会・公開講座

始や継続の支援につながる可能性がある。

で実施したグループワーク、代表者へのヒ

長期的には地域コミュニティ醸成を通じりに重要なルール（規則）、ロール（役割）、ツー

アリング調査を行った。①の結果とあわせたヘルスプロモーションへの貢献が期待てコミュニティづくりに重要なルール（規ル（道具）の観点（今村ら、2010）からグループ

される。

則）、ロール（役割）、ツール（道具）のの特徴を把握した。

（E-mail；cs.mmj48@gmail.com）

したグループワーク、代表者へのヒアリング調査を行った。①の結果とあわせてコミュニティづく【結果】①②を合わせて 4 群の特徴を示す。
A 群：座位時間が短く、精神的健康度が高い。協― 182 ―

（P-2-16）

和太鼓リズム運動を活用した集団運動がもたらす心理的・社会的健康効果－ 1 年半のコホート調査－

おく だ すず み○奥田鈴美、小林敏生
広島大学大学院【緒言】運動は、生活習慣病対策に重要であるが、が 有 意 な 低 下 を、 身 体 的 サ マ リ ー ス コ ア

日常生活に運動を取り入れ習慣化することは容易（p=0.035）、身体機能（p=0.052）は低下傾向を示ではない。そこで、A 町において、楽しみながした。一方、精神的サマリースコアは、国民標準ら運動を継続する仕組みとして地元の伝統芸能で値の 50 点以上を維持し、セミナー終了後も変化ある和太鼓のリズムを活用した集団運動を用いたはなかった。地域への愛着は、6 ヶ月後に上昇し健康セミナーを実施した。その後、参加者が自主たが１年半後は低下し開始時より低値を示した。

グループを立ち上げ和太鼓リズム運動を継続し健

生活満足度に変化はみられなかった。回帰分析の康セミナー開始から１年半が経過した。本研究の結果、開始時には生活満足度を規定する要因は認

目的は、健康セミナー参加者を対象に、和太鼓リ

められなかったが、1 年半後は社会生活機能（βズム運動を用いた集団運動がもたらす心理的・社=0.206，p=0.077）、 抑 う つ 状 態（CES-D）（ β

会的健康について 1 年半のフォロー効果を検討す=-0.237，p=0.056）が関連した。和太鼓リズム運

ることである。
【方法】瀬戸内海の離島である A

動は「親近感・リズム感等楽しさ」15（48.4%）「ス

町において、平成 26 年 8 月から和太鼓リズム運

トレス発散」7（26.9%）を感じていた。

動を用いた 7 ヶ月間の健康セミナーを実施した。

【考察】和太鼓リズム運動が、ストレスを発散しその後、セミナー修了者が毎月 1 回 2 時間程度同楽しみながら運動する機会となり、運動習慣者が様の運動を用いた自主グループ活動を継続してい増加し、高い精神的 QOL を維持することに繋がっる。対象は、健康セミナー修了者のうち同意の得たと考える。また、生活満足度には社会生活機能られた者 19 名（男性 3 名，女性 16 名，平均年齢が正の関連、抑うつ状態が負の関連を示したことと標準偏差は 65.4 ± 3.4 歳）とした。調査項目は、は、一定期間同じ仲間と楽しく集団運動を継続す

HRQOL（SF-8）、抑うつ状態（CES-D）、地域へることが影響した可能性がある。一方、地域へのの愛着、生活満足度とした。調査は、健康セミナー

愛着はセミナー終了直後には上昇したがその後低開始時、6 ヶ月後（終了時）、1 年後、１年半後の下しており、参加者を行政事業に積極的に活用す

4 回実施した。分析には、Friedman 検定およびる等地域への愛着が維持できる工夫が必要と考え

生活満足度の規定要因は重回帰分析を用いた。本る。

研究は、広島大学倫理審査委員会の承認を得て実【結論】本セミナー参加者の心理的・社会的健康施した。

状態の維持が示された。和太鼓リズム運動は、住【結果】19 名中 16 名が、運動習慣者または自主民に親しみのある伝統芸能と声を出す独特の動作

グループに継続参加していた。運動習慣者は、開を持つ和太鼓を、健康づくりに活用した運動であ始時 9 名（47.4％）から 1 年半後には 14 名（73.7％）

る。この運動が、楽しみながら運動継続する仕組に増加した。HRQOL（SF-8）は、セミナー終了

みづくりに寄与する可能性があると考える。

の 6 ヶ月後には、日常役割機能身体（p=0.012）、
身 体 的 サ マ リ ー ス コ ア（p=0.053）、 身 体 機 能（p=0.066）が上昇傾向を示したが、１年半後は 6 ヶ月後と比較して、日常役割機能身体（p=0.005）― 183 ―

（E-mail；d144721 ＠ hiroshima-u.ac.jp）

（P-2-17）

中学生の意思決定スキル－構成因子，及び生活行動，心理的特性等との関連性－にしおかのぶ き○西岡伸紀
兵庫教育大学大学院【緒言】情報化が進み価値観が多様化する現在，

表意思決定スキルと SR，SS との相関
合計

意思決定能力は重要である。しかしながら，中学生の意思決定能力の実態情報は乏しい。本研究でステップ 周囲の
影響

直感

自己
表出

.485
**

.261
**

.274
**

.405
**

抑制

.308
**

.319
**

.036

.083
**

積極性

.429
**

.354
**

.090
**

.267
**

スリル
志向

-.145
**

-.054
*

.036

-.292
**

1989）を内容とする無記名式質問紙調査を行った。

社会的
抑制

-.226
**

-.233
**

.159
**

-.237
**

妥当性検証にはスキル尺度と SR，SS との併存的

経験

-.258
**

-.236
**

.049

-.219
**

は，中学生の意思決定スキル尺度を作成し，信頼性，妥当性，及び学年，性，生活行動との関連性を検討することを目的とした。
【方法】A 県 B 市の中学校 5 校の 1 ～ 3 年生を対象に，2017 年 1 ～ 2 月に，意思決定スキル，睡眠，運動，スマホ等使用，危険等行動，自己制御（SR，
安 達 ら，2002）， 刺 激 欲 求 傾 向（SS， 古 澤，

妥当性を用いた。

** p<.01，* p<.05【結果】回答者は，1 年 558 人，2 年 553 人，3 年562 人 / 男 865 人，女 790 人 / 合計 1673 人であった。意思決定スキル作成のため全 24 問を因子分析した（プロマックス回転，重み付け無し抽出）。
因子は，意思決定の熟慮型である①ステップ（11項目，α =.852），周りへの配慮や相談等の影響である②周囲の影響（5 項目，α =.747），③直感（5 項 目， α =.641）， 寄 与 率 は 45.7% で あ っ た。
因子間相関は①② 0.012，①③ 0.288，②③ 0.119であった。
SR の因子としては，①自己表出（3 項目，α=.693），②抑制（4 項目，α =.666）③積極性（4項目，α =.702）であった。SS の因子は，刺激欲求の①スリル志向（5 項目，α =.840），②社会的抑制（5 項目，α =.743），③経験（5 項目，α =.777）であった。
表には，意思決定スキルの合計及び下位尺度と，意思決定スキルの学年差については，周囲の影
響， 直 感 と も に， 学 年 と 共 に 値 が 大 き く な り（p<.05），性差では，直感について男子の方が大きかった（p<.05）。生活行動との関連では，合計やステップはスマホ等の使用時間や宿題の管理，喫煙，飲酒，薬物乱用の将来予測と弱い有意な相関が見られ，同スキルが高いほど管理が良好で，喫煙等を抑制する傾向にあった。
【考察】意思決定のステップと合計は，仮説通り
SR と正相関を，SS と逆相関を示し，概ね併存的妥当性が示されたと考えられる。直感も同様の結果を示す一方，ステップとは逆相関でなかったことは興味深い。今後，α係数は低い直感に関する下位尺度の改善が必要である。
本研究は科研費（基盤（C）25350841）により実施した。

SR（上側 3 行），SS（下側 3 行）の相関を示した。
意思決定の合計，ステップ，直感は，概ね SR とは正の相関を，SS とは負の相関を示した。

― 184 ―

（E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp）

（P-2-18）

50 歳を迎えた従業員に対して生活習慣の見直しを目的とした健康教育の実践報告
あさかわひと み○浅川仁美
東芝ヒューマンアセットサービス㈱ 産業安全保健統括センター 京浜事業所保健センター【目的】定年という大きなライフステージ変化を【活動評価】満 50 歳の本教育対象者 54 名中 46 名

控え、加齢により脳血管疾患進行リスクが高まるが参加（参加率 85.2％）。50 歳代の希望参加者 48

50 代の従業員に対し、健康維持の必要性への理名を加えた合計 94 名の参加者全員に教育に関す解促進を図り、生活習慣の見直しに繋げることをるアンケートを実施したところ、「難易度」「理解目的とした教育を実施。教育のプロセス評価（参度」「参考度」「教育時間の長さ」の項目において加者の設定、教育の内容や参加者の満足度）及び「ちょうど良い」「良い」と回答した者は 80％以

参加者の生活習慣の前後比較を行うことで生活習上であり、実践度については「実践したい」「す慣病発症リスク軽減に向けた健康教育の寄与度をぐにでも実践したい」と回答した者が 69.1％で測定した。

あった。飲酒習慣、運動習慣、食習慣の各生活習【活動内容】東芝京浜事業所では、勤労厚生担当

慣病発症リスクともに平均点の改善がみられた。

実施のライフプランセミナーと共催で年代別の健（表 1）

康教育を実施している。満 50 歳を対象とした教育では、50 歳代の参加希望者も参加可能とした。
講師は事業所内産業保健師が行った。教育参加者

教育前 教育実施翌年満点

飲酒習慣による
生活習慣病
発症リスク指数

9.62

9.53

60.00

運動習慣による
生活習慣病
発症リスク指数

38.04

36.39

60.00

食習慣による
生活習慣病
発症リスク指数

8.05

6.70

22.00

を対象として、教育実施前とその翌年に実施した
定期健康診断問診票の回答結果に基づき教育の効
果測定を行った。教育に参加した 94 名のうち、
定期健康診断問診票の全ての項目に回答のあった77 名を解析対象とし、問診票の「食習慣」「運動習慣」「飲酒習慣」の各項目において、数値が高
いほど生活習慣病発症リスクが高くなるよう点数を設定し、分析を行った。

値，平均値【今後の課題】参加率の向上や教育実施後の継続

健康教育の内容は「加齢に伴う変化の説明」「生的な支援について課題が残された。また、教育参

活習慣チェック」「健康目標の設定」とした。生加者に対して教育実施 3 ヵ月時点での目標達成状

活習慣チェックでは「生活習慣振り返りシート」

況のフォローも検討していきたい。

を用いてセルフチェックを行った。セルフチェッ

表 1 定期健康診断問診票での回答結果に基づクの結果に基づき、3 ヶ月で達成を目指す健康目

く生活習慣病発症リスク指数の平均値に関す標（＝健康自己宣言）を各自設定し、3 ～ 5 名１る前後比較（n=77）

組のグループ内で目標発表（＝健康宣言）を行っ数値が高いほど生活習慣病発症リスクが高くた。教育実施１か月後、生活習慣振り返りシート

なるよう点数を設定した。

の記載内容と過去 5 年分の健診結果を踏まえ、保健師から各参加者へ紙面にて保健指導を行った。

― 185 ―

（E-mail；hitomi.asakawa@glb.toshiba.co.jp）

（P-2-19）

Ｔ健康保険組合加入事業所の健康経営推進を目的とした『事業所健診結果分析表』の実施～エクセル表計算を用いた自動更新分析表～
わきがみ あきこ○脇神亜希子 1）、福田洋 2）
1）医療法人社団同友会、2）順天堂大学

医学部

総合診療科

【目的】総合健康保険組合の加入事業所では産業社に郵送もしくは面談にて提供し、その後分析表

医や保健師等の専門職が不在であることが多く、の理解度と活用状況についてアンケートを行っ

健康経営の推進に苦慮している事業所も見受けらた。

れる。当会では関連学会にて加入事業所の従業員【事業評価】提供した 10 社中事後アンケートが回へ個別の文書指導による受診勧奨の効果を報告し収できた 4 社で『事業所健診結果分析表』についてきた。しかし、中には数年未受診の者もおり対て好意的な回答が得られた。また、今後の活用方

事業所への対策を検討した。その結果、事業所の法について、社内イントラネットや情報誌での周健康経営推進のための基礎資料とするため『事業知、健康セミナーや講座の検討、健診・二次検査

所健診結果分析表』を作成し提供した。

の受診勧奨、事業所内の健康管理事業の評価、衛【事業内容】2014・2015 年度の 2 年間ともに在籍

生委員会での調査審議事項とする、といった回答

者 50 名以上の 215 事業所を対象に『事業所健診結果が得られた。

結 果 分 析 表 』 を エ ク セ ル の VLOOKUP 関 数 や【考察と課題】『事業所健診結果分析表』の理解度

RANK 関数等を用いて作成した。内容として人や活用状況から、今回の事業が提供事業所の健康数・年代分布等の事業所状況、健診受診率・有所経営のための基礎資料として一助となったと考え

見率、生活習慣状況、受診勧奨事業状況、医療費る。2017 年度、健康企業宣言の開始において当状況（下図）および解説・健康課題と対策を各Ａ事業が正式に採用となった。個別の受診勧奨とあ

３用紙１枚に掲載した。事業所記号を入れると各わせて実施し、健康経営の推進とともに加入者の数値とグラフは自動的に更新される。事業所担当

健康推進のための保健事業として発展させていき

者から事前アンケートにて社内環境や健康管理活たい。

動を把握し、健診結果とあわせて保健師による健（E-mail；wakigami@do-yukai.com）

康課題と対策を作成した。2016 年度、事業所 10

事業所人数

生活習慣状況

・年代別分布
個別受診
健診受診

勧奨事業

状況と順位

医療費状況
別紙
解説と保健師からのアドバイス

有所見率― 186 ―

（P-2-20）

ファーストエイドカードを活用した教育・訓練法
わた せ

ま

り

こ

○渡瀬真梨子、楠本真理
三井化学株式会社袖ケ浦センター健康管理室【目的】災害時に会社に医療職が常にいるとは限【活動評価】ファーストエイドに関しては、事業

らず、従業員が病院に行くまでに最低限の正しい

所長より衛生委員だけでなく、全員に周知すべき

救急処置を行えるに越したことはない。従業員がと評価され、FA カードを約 200 か所の救急箱に労災時に誤った処置法（命には関わらないレベル）

配置するに至った。さらに依頼を受け近隣企業がを実施したことを契機に、従業員が適切な救急処集まる会議で講演し「非常にためになった」「自置を行えるように教育を実施した。さらに年 2 回分が知っていた処置の方法と違っていた」等の意の防災訓練が開催されるが、その際に誤って担架見がでている。他事業所からも活用したいというが使用されていたこと、傷病者の処置時に何をす要望があった。また夜間に労災が発生した関係会

ればいいかわからないと従業員より声が上がった

社では従業員が適切に処置を行っていると救急隊ことから、訓練前の教育も実施した。

に褒められたこともあり、正しく理解しているこ【活動内容】病院とは異なり、設備や道具の限らとが分かった。救護班、医務班の教育では、参加れた企業で適切な救急処置を行うために、演者自して「良かった」と 93％（医務班 n=15）
・100％（救身がまず知識と技術を身に着け、従業員に展開す

護班 N=31）の従業員が回答し、内容の理解におることとした。演者は AHA のファーストエイド

いても「理解できた」と 93％（医務班）
・100％（救を受講した。これは医療職でない方を対象者とし、護班）の従業員が回答した。防災訓練後も「事前内科的な疾患から外科的な疾患の初期対応についに実習していた為、何をすればいいかが分かりやて学べるコースである。そして、衛生委員会で受すかった」と評価が高い。心肺蘇生法では「練習講内容を 4 回に分けて紹介した。また社内で起こ

用 AED が実際に使えてよかった」「他の人もでりうる疾病・怪我に絞って、処置方法を記載した

きるようになった方がいい」との意見があった。

「ファーストエイドカード」（以下、FA カードと【今後の課題】FA カードを救急箱に配置してい示す）を作成し、各救急箱に配置した。さらにることを知らない従業員もまだおり、全員が適切

FA カードを用いて、関係会社も含め職場の会議な処置ができるようになるには、定期的に教育すの時間を利用して教育した。防災訓練では、傷病る機会が必要である。心肺蘇生法は今後対象者を者を搬送する係（以下、救護班と示す）と傷病者

広げた方がよいか、また頻度は 2 年に 1 回が適切の処置について医療職の補助を行う係（以下、医かは検討すべきである。勿論、演者含めた医療職

務班と示す）とに分かれて訓練前に実習を行った。

自身も今後、救急対応について up to date する

救護班に対しては担架を用いた搬送法と FA カー

ことが引き続き必要である。

ドを用いて簡単な応急処置を教育した。それに加（E-mail；Mariko.Watase@mitsuichemicals.com）

えて、外部講師による心肺蘇生法の教育を実施した。1 回目実施後、衛生委員会の討議で救護班が定期的に心肺蘇生法を受講すべきという意見があったため、2 年に 1 回を目安に継続的に実施した。医務班に対しては、FA カードを改変した資料を用いて、医療職が直接指導を行い、2 ～ 5 人の少人数制にして実際の処置も体験する内容となっている。
― 187 ―

（P-2-21）

男性勤労者における特定保健指導後、体重の減量を可能にした保健行動を継続するプロセス－ M-GTA を用いた自己管理期間の分析－
ふるざわひろ こ○古澤洋子、高橋由美子、森礼子、尾関唯未、大見サキエ
岐阜聖徳学園大学看護学部【緒言】2008 年からメタボリックシンドロームに〈常に体重を意識〉することを心掛け、着目した特定保健指導（以下、特保）が実施され、〈習慣化した体重測定〉をすることにより〈生活その効果が量的・質的研究にて報告されている。

習慣を振り返り〉、飲食量を〈微調整する方法を

特保期間の減量成

体得〉するなど、主体的に取り組んでいた。〈我功、不成功要因にかかる質的研究はある

慢はする〉が、〈減量する満足感〉を得た経験から、が、支援終了後の自己管理期間の分析はない。そ≪主体的な納得した選択≫をすることで、〈負担

こで、今回の目的は、特保による減量が成功し、なく取組む〉、自分をコントロールする〉ことが１年後も減量維持を継続した者を対象として、自できる［減量維持を成就する信念］を形成してい己管理期間における減量維持を可能とした保健行る。この信念により日々の保健行動を繰り返す中動や意識のプロセスを明らかにする。専門家によで《健康のための自己管理能力》を獲得し、減量る支援のない自己管理期間の保健行動プロセスを維持のための主体的・積極的な保健行動の継続を捉えることは、特保支援効果の検証や生活習慣改可能にしていることが明らかになった。

善のための行動変容や継続支援方法を検討する上【結論】対象者は、特保期間の経験を基に主体的で有用である。

な取り組みがあり、健康のための自己管理能力を【方法】１）対象：特保終了時、減量が成功し、獲得し、減量維持の保健行動を継続していた。そ自己管理期間を通して減量維持を継続できた男性のためには、減量維持に対する対象者の信念形成

勤労者 10 名が重要である。

２）データ収集期間及び方法：2016 年 9 月から
12 月までの間に対象者に対して、半構造面接によるインタビューを実施した。
３）分析方法：修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を用いた。
４）倫理的配慮：対象者に事前に書面と口頭で研究の主旨・内容、個人情報の保護について説明し、同意書の署名によって研究参加の同意を得た。
【結果および考察】M-GTA により対象者の発話を分析した。概念は〈 〉、カテゴリー≪≫、コア
カテゴリー［ ］で示した。
対象者は特保開始期から《今回は減量する必然性》を一貫して持っていた。特保期間の〈保健師との良好的なかかわり〉、〈成功体験〉、〈体調の改善〉を基に、自己管理開始時には〈元に戻りたくない〉と≪減量維持の決意≫で臨んでいる。自分の食生活における〈増加の悪循環要因〉を把握し、― 188 ―

（E-mail；hirokof8@gifu.shotoku.ac）（P-2-22）

放課後等デイサービス施設における防災教育の事例の検討
むらかみけい し○村上佳司 1）、堀清和 2）、川田裕樹 1）、宮田美恵子 3）1）國學院大学、2）兵庫医科大学、3）順天堂大学【緒言】日本の防災教育は、東日本大震災や熊本

示を誰が行うか等の役割分担、非常持ち出し品の地震など大きな災害の教訓を基に見直しが行わ保管場所と持ち出しの役割分担等が挙げられてい

れ、学校や地域など様々な地域で展開されている。

た。

近年では、高齢者や障害のある人々の防災にも注

利用者への指示および誘導に関する事項では、パ目が集まっているが、とりわけ、障害のある子のニックを起こした子への対応方法、意思疎通が困

防災では、教員や支援者に対する啓発や研修が中

難な子への指示の出し方（絵カードの利用）、身心的であり、障害のある当事者への教育は十分行

体障害のある子、移動介助が必要な子の対応と役われていない。特に、障害のある子が長時間滞在

割分担等が挙げられていた。

する支援施設では、避難訓練を含む利用者への教その他気づいた課題では、緊急時の保護者への連育のみならず、施設内の防災対策も十分でない施絡方法の検討と平常時の広報の必要性、送迎中や設が多い実態が我々の先行研究で明らかになって在校時に大規模災害が発生した場合の対応を検討いる。このような問題意識から先駆的な取り組み

しておく必要がある事等が挙げられていた。

を行っている支援施設の防災教育の取り組みを検【考察】訓練を実施した施設では、平常時から絵証し、施設における防災教育の有用性と課題を検カードを利用した利用者への防災教育を療育プロ討した。

グラムの中で実施している。また、避難訓練の中【方法】2016 年 8 月、兵庫県西宮市内の放課後等

でも音量を絞った非常ベルを利用する等、利用者

デイサービス施設「宙りす（そらりす）」においの障害特性に配慮しつつ、非常時に近い状況を体て小学生から高校生までの施設利用者 34 名に対験させるという先駆的な取り組みを行っている。

し施設から近隣の避難場所まで移動する地震を想

障害児者支援施設ではスタッフのみの訓練を行っ定した避難訓練を実施した。利用者を 3 グループている施設が多いが、利用者参加型の訓練を行う（1 グループ 10 ～ 13 名）にわけ、1 日 1 グループ、

ことで、利用者が体験学習できる環境を提供でき

3 日にわけて、それぞれ約１時間の訓練を行った。

るのと同時に、スタッフも気づきを得ることが可

各訓練には 9 名の施設スタッフが参加した。訓練能となる。

には自閉症スペクトラム、発達遅滞、ダウン症、【結論】実際に利用者を参加させた訓練や平常時

身体障害の特性のある利用者が参加した。訓練をから防災教育を行うことは、必要な備えや課題を実施後、訓練に参加したスタッフから施設内外の把握する上で有益である。

危険個所、スタッフ間の連絡に関する事項、利用

本研究は博報財団第 9 回児童教育実践についての者への指示および誘導に関する事項、その他気づ研究助成事業（助成番号 2014 － 020 継続）の助いた課題や必要だと思われる事柄について質問し成を受けて実施した。
（E-mail；keishi@kokugakuin.ac.jp）

た。
【結果】施設内外の危険個所については、身体障がいのある児童の移動が困難な階段、施設
内のガラスの破砕が予想される箇所、施設外の道
幅の狭い個所等が挙げられていた。
スタッフ間の連絡に関する事項では、避難の必要性の判断やどの児童を誰が誘導するかの判断と指― 189 ―

（P-2-23）

看護学生が地域で学ぶことの意義
科目の履修前後および学年によるコミュニティ意識の差異
ちば あつ こ○千葉敦子、古川照美、杉山克己、吉池信男
青森県立保健大学【緒言】地域包括ケアシステムの構築が求められ

帯・ 積 極 性（ ｐ <0.01）」 と「 自 己 決 定（ ｐており、大学における看護学教育においても、地<0.01）」が有意に低かった。

域の特性と健康課題を査定する能力や健康の保持【考察】4 年生のコミュニティ意識が最も高いと増進と疾病を予防する能力の修得が期待されていは言えないという結果からは、地域に出て学ぶこる。本学看護学科では全学年において地域に出てとの蓄積がコミュニティ意識の向上には必ずしも学ぶ科目が設置されている。本研究は、看護学生寄与していないことが考えられた。本研究は横断が地域で学ぶことの意義を検討するために、全学調査であったため、各学年の持つ特性が反映され年の看護学生を対象に自記式質問紙調査を実施た可能性は否めない。また、使用した尺度は壮年

し、地域で行われる学習が学生自らの地域愛着や期を主な対象に作成された尺度であるため大学生

地域活動の積極性といったコミュニティ意識に影向けの開発が必要である。尺度の見直しを進める

響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とすとともに、縦断調査を実施し学習効果を厳密に評る。

価していきたい。

【方法】研究対象者は 1 年「健康科学演習」、2 年「家地域を基盤とした看護活動を行うには、地域を族援助論」、3 年「地域看護学実習」4 年「ヘルス知る、生活を理解することが不可欠であるととも

ケアマネジメント実習」の履修者で、当該科目のに、コミュニティをいかに巻き込むかが重要であ

授業開始前と後に無記名自記式質問紙調査を横断る。看護学生が地域に出て学習することで、コミュ調査により実施した。コミュニティ意識は、石盛

ニティの意義を理解し、自分が住む地域に関心を

１）らが開発したコミュニティ意識尺度（短縮版）

持ち、愛着を感じることがよりよい地域看護活動

を使用し、現在住んでいる地域に対する意識を、につながると考えられるため、今後はコミュニ

そう思う～そう思わないで回答を求めた。コミュ

ティ意識を高めるような教育内容を検討し、そのニティ意識尺度の下位尺度（連帯・積極性、自己評価をしていくことが必要である。

決定、愛着、他者依頼）について内的整合性を検【結論】コミュニティ意識は各授業の前後では差討したあと、科目前後および学年による差異を検異がなく、4 年生が最も高いという結果ではない討した。本研究は倫理審査委員会の承認を得た。

ことから、地域での学習が必ずしも看護学生のコ【結果】コミュニティ意識の 4 つの下位尺度のミュニティ意識の向上に寄与しているとは言い切

Cronbach アルファ係数はα＝ .68 ～ .90 で、十分れない。

な値が得られた。各下位尺度得点の科目前後の差

１）石盛真徳，岡本卓也，加藤潤：コミュニティ

異については、いずれの科目においても有意差は意識尺度（短縮版）の開発，実験社会心理学研究

認められなかった。学年による差ではばらつきが53（1），22-29，2013

あり、2 年生よりも 3 年生の方が「自己決定（ｐ<0.01）」が有意に高い得点を示していた。一方で、
1 年生よりも 2 年生の方が「連帯・積極性（ｐ<0.01）」と「自己決定（ｐ <0.01）」が有意に低く、1 年生の授業前よりも４年生の授業後の方が「連― 190 ―

（E-mail；a_chiba@auhw.ac.jp）

（P-2-24）

日本人のニュメラシーと医療のリスク情報の理解度及びピクトグラフの効果
だん や○檀谷ひとみ、中山和弘
聖路加国際大学大学院看護学研究科【緒言】市民が健康のためのより良い意思決定を

74.6% に対して、低い人は 44.1% であった。

するためには、保健医療者がわかりやすくリスク

リスク情報を十分理解できた人の割合は文章情報を提供することが必要である。米国を中心と（56.8%）、棒グラフ（57.8%）、ピクトグラフ（64.7%）

して、リスク情報を効果的に伝える方法が研究さの順で直線的な増加があり（p=0.029）、属性別でれ、数字ではなく絵を用いた統計図表（ピクトグは、 女 性（p=0.038）、 高 校 卒 業 又 は そ れ 以 下ラフ）を用いた情報提供が注目されてきた。しか（p=0.013）、 ニ ュ メ ラ シ ー が 高 い 人（p=0.027）、

し、日本では、リスク情報理解の関連要因である

暮らし向きの苦しい人（p=0.059）で同様の増加

ニュメラシー（数的思考能力）に関するデータはがあった。

ほとんどなく、リスク情報の理解度を測定した研【考察】米国において行われた研究と比較すると究は見当たらない。そのため、情報が市民のため

日本人のニュメラシーは高い傾向にあるが、リスにカスタマイズされないまま提供されている現状

ク情報を十分理解できる人は約 5-6 割しかいながある。

い。医療の高度化や健康・医療情報が増大していしたがって、本研究は、⑴日本人のニュメラシー

ることに伴い、情報が十分理解できない日本人はを評価し、⑵文章・棒グラフ・ピクトグラフを用

今後益々増加すると考える。リスク情報の提供にいた情報提供の中で、対象の理解を最も引き出す

おいては、ピクトグラフが有効であることは米国

デザインを明らかにすることを目的とした。

を中心とした研究結果と合致したものである。

【方法】2016 年 10 月に、20-69 歳までの男女を対【結論】リスク情報提供では、標準的にピクトグ象とした Web 調査を行なった。地域別・性別・ラフ用いることが患者の理解に寄与すると考えら

年齢階級別の構成割合は国勢調査の結果に合わせれる。また、保健医療関係者は、スタンダードプて抽出した。

リコーションの考えに基づき、全ての人にわかり使用した変数は、基本属性、ニュメラシー、リやすいコミュニケーションを図る必要がある。

スク情報の理解度であった。ニュメラシーは、3

謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助成を

問中全て正解した場合を高い、それ以外を低いと受けたものです。

した。リスク情報の理解度は、心臓手術のリスクを回避するための 2 種類の薬を内服した場合としなかった場合の情報を、シナリオで作成し、文章
のみ、棒グラフ、ピクトグラフの 3 群でランダム化比較試験を行い測定した。本研究は聖路加国際大学研究倫理審査委員会の承認を得て行った。
【結果】分析対象は 1062 人であった。ニュメラシー
が高い人は 51.5%、低い人は 48.5% であった。また、
女性（p ＜ 0.001）、教育歴の低い人（p ＜ 0.001）
で低い人が有意に多かった。リスク情報を十分理解できた人の割合は、ニュメラシーが高い人が― 191 ―

（E-mail；17dn004@slcn.ac.jp）

（P-2-25）

チャイルドシート着用教育に関する海外の研究：
日本における着用教育の可能性についての考察
お がさわら○小笠原メリッサ、千葉敦子
青森県立保健大学【緒言】日本では 2000 年に 6 歳以下の幼児が車内や法の制定といった方策のうち、複数を組み合わでチャイルドシート（CRS）を装着することが法せて行われた。Grossman et al（1999）は、保育律化されたが、2016 年の国内の CRS 装着率はわ

園での介入プログラム実施後著しく装着率が増加

ずか 64.2％であった。交通事故で死亡やケガをすしたが、1 ～ 2 カ月後には成果が大きく減少した

る幼児の約 7 割が自家用車での移動中であることことを発見した。Brown et al．（2015）は、CRSを考慮すると、国内における CRS の着用促進はの配布と親子を対象とした教育プログラムとを組急務である。本研究では、海外の文献に基づいてみ合わせた、ポジティブなインセンティブが土台

CRS の装着率増加のための効果的な教育法につとなる介入法が最も効果的であり得ると述べた。

いて調査と提案を行う。

【考察】CRS 装着に関わる介入において極めて重【方法】PubMed、CINAHL CENTRAL（Cochrane

要な要素は、行動変化の理論に基づいた多面的なCentral Register of Controlled Trials）といった方策の活用である。そのうち、教育的アプローチ

電子データベースにおいて、1990 年以降に出版と CRS 無料配布、インセンティブの付与やよりされた系統的レビューの文献検索を行い、64 の強力な取締り等を組み合わせた介入法が、特に効研究に関する 6 編のレビュー分析を行った。

果的であると考えられる。

【結果】Ehiri et al．（2012）は 5 編の研究レビュー【結論】諸外国での研究によると、行動変化を促を行い、CRS 無料配布やインセンティブ（CRS

すには多面的且つ地域単位の介入法が最も有効で購入時の割引クーポン等）、教育との組み合わせある。国内の研究者には、本稿を参考に本国におが CRS の購入と装着に有効であると述べた。教ける幼児の CRS 装着率増加のための教育法を樹

育 の み の 介 入 も ま た 効 果 的 で あ っ た。Klassen

立していくことが求められる。

（2000）は、保育所や学校での子どもの教育のための多面的プログラムや、親の教育と強制力を持
つプログラムとを併用して行うプログラムによって CRS 装着率が増加することを述べた。Zaza etal．
（2001）は介入法を 5 タイプに分別し、シートベルトに関する法や取締り強化、CRS 無料配
布に加えて教育を実施することが装着率増加と死傷者数減少に極めて顕著に関連していると述べた。地域全体で行われる啓蒙／取締り強化キャン
ペーンや「インセンティブ＋教育」という方法も効果的であった。Turner et al．（2005）は 8 地域の介入法分析を行い、地域プログラムの有効性を結論付けた。各方策はマスメディア、特定層への教育、CRS 購入ローンや無料配布、親子またはどちらかへのインセンティブ付与、取締り強化― 192 ―

（E-mail；m_ogasawara@auhw.ac.jp）

（P-2-26）

海外渡航・滞在における日本人の事故・犯罪等に関するリスク認知み よしとも み○三好知美 1）、渡邉正樹 2）
1）東京学芸大学大学院、2）東京学芸大学【緒言】近年、グローバル化が進むにつれて、海ザードで「恐ろしさ」に有意差がみられた。犯罪、

外赴任、留学、修学旅行、観光など様々な目的で事故、自然災害では、「恐ろしさ」は渡航経験 0

海外を訪れる人が増加する中で、渡航先での安全回より 1 回が高く、2 ～ 4 回、5 回以上と低かった。

対策が必要である。そのため、海外の危険情報を

感染症では、渡航経験 0 回で「恐ろしさ」が最も個人がどのように認識し予防行動選択しているか

高く、渡航回数が増えるとともに低下していた。

が、海外で安全に過ごすために重要である。本研

自分の被害経験の有無によるリスク認知関連項目

究では、日本人の海外渡航・滞在における犯罪、の平均値の差では、有意差はみられなかった。一テロ（暴動・政変を含む）、事故、自然災害、感方、身近な人の被害経験の有無によるリスク認知染症のリスク認知関連項目と渡航経験や回数、被の平均値の差では、テロを除いた全てのハザード

害経験との関連、およびリスク認知関連項目と予で「被害可能性」に有意差がみられ、身近な人の防行動意図との関連を明らかにすることを目的と被害経験がある者が高かった。リスク認知関連項した。

目と予防行動意図の相関分析では、渡航経験の有【方法】対象は、日本国籍を持つ 20 歳から 69 歳

無とハザードの種類に関わらず、リスク認知と予の計 2,000 人（各年代男女各 100 名ずつ）とし、防行動意図に有意な相関がみられた。「反応コスweb 調査を実施した。調査時期は平成 28 年 12ト」は、渡航経験の有無、ハザードの種類に関わ月である。調査内容は、渡航経験（過去 10 年間）、らず負の相関がみられた。

渡航回数、被害経験（自分、身近な人）と 5 つの【考察】本研究の結果から、渡航経験、被害経験

ハザード（犯罪、テロ、事故、自然災害、感染症）

は対処効果の認知は高めるが、リスク認知には差のリスク認知関連項目である。リスク認知関連項がみられず、経験はリスク認知を高めることはな

目は、リスク認知を「恐ろしさ」、「重大性」、「被いことが分かった。また、リスク認知と予防行動

害可能性」で、対処効果の認知を「反応効果性」

意図の関連では、リスク認知が高い者ほど、予防と「反応コスト」によって、それぞれ 5 段階評定

行動意図が高まる傾向がみられた。経験の有無とで測定した。予防行動意図は、今後海外渡航・滞リスク認知は必ずしも一貫した傾向を示さないこ在する際に、治安に関する情報を積極的に得ようとが過去の研究で指摘されているが、本研究におと思う等 5 項目について段階評定で測定した。

いても渡航経験、被害経験は、リスク認知を高め【結果】回答者は 2,000 名のうち、1,989 名を有効ないという結果が得られた。しかし予防行動意図

回答として分析した（有効回答率 99.4％）。「渡航とリスク認知との間に関連がみられることから、経験あり」は、924 名（47％）
「渡航経験なし」

リスク認知を高めるため、経験に拠らないリスク

は 1,043 名（53％）であった。渡航経験ありの者

教育やリスクコミュニケーションが必要であるこのうち、各ハザードにおける自分の被害経験がとが示唆された。

あった者は、1.1％～ 10.3％であった。また、有【結論】渡航経験、被害経験とリスク認知に差が

効回答者のうち身近な人の被害経験があった者みられず、経験はリスク認知を高めないことが明は、1.5％～ 10.6％であった。渡航経験の有無とらかとなった。

リスク認知関連項目の平均値の差では、全ハザー
ドにおいて対処効果の認知は渡航経験ありの者が有意に高かった。渡航回数別によるリスク認知関
連項目の平均値の差では、テロを除く全てのハ― 193 ―

（E-mail；m162305k@st.u-gakugei.ac.jp）

（P-2-27）

子宮頸がんワクチン反対派 VS 賛成派ウェブサイトのテキストマイニングとリーダビリティ分析
おくはらつよし○奥原剛、石川ひろの、加藤美生
東京大学大学院医学系研究科

医療コミュニケーション学分野【緒言】本邦では、子宮頸がんワクチン接種後の反対派のうち非医療従事者が 117、賛成派のうち重篤症状の報道により、接種率が 0％近くに低迷

医療従事者が 72 だった。

している。インターネット上には、ワクチンの危出現率の高かったコードは、反対派でワクチン

険性を訴えるウェブサイトが散見される。本研究による副反応（5.76%）、ワクチンの毒性（4.59%）、では、子宮頸がんワクチン反対派と賛成派のウェ

重い副反応に苦しむ少女（2.44%）、賛成派で副反ブサイトの内容をテキストマイニングで分析する

応（5.7%）、ワクチンの効果（4.77%）、子宮頸がとともに、リーダビリティ（読みやすさ）の分析

んの原因（3.67%）だった（図 1）。
全サイトのリーダビリティスコアの平均値はを行った。
【方法】オンライン検索で抽出したウェブサイト

2.62（SD=.72）だった。賛否、書き手ともに有意を、2 人の評価者が反対派・賛成派・中立に分けな群間差が見られた（M=2.8 vs. M=2.38，F（1,234）（k=.957）、書き手別に医療従事者または非医療従=28.101，p<.001; M=2.79 vs. M=2.50，F（1,234）

事者に分類した。テキストマイニングには KH=6.500，p=.011）。賛否と書き手の交互作用は有coder を使用し、頻出語の階層クラスターと共起意でなかった（F（1,234）=.922，p=.338）。反対

ネットワークの分析を参考に 16 のコーディング

派のリーダビリティスコアは賛成派より有意に高ルールを作成し、各コードに該当する段落の構成

かった（図 2）。

比を算出した。リーダビリティ分析には日本語文【考察】反対派ウェブサイトで頻繁に言及されて

章難易度判別システムを使用し、リーダビリティ

いたワクチンの毒性や被害者少女のナラティブなスコア（0.5-6.4，高いほど読みやすい）を従属変数、

どは、賛成派の情報よりも読みやすいだけでなく、賛否と書き手を独立変数とした 2 元配置分散分析

感情に訴え、説得力を持つかもしれないことが懸を行った。また、賛否と書き手の 4 カテゴリーを念される。

従属変数とした多重比較（Tukey の HSD 法）を【結論】賛成派ウェブサイトには、説得力のある行った。

内容を読みやすく発信する工夫が求められる。

【結果】計 270 のウェブサイトのうち、反対派が（E-mail；okuhara-ctr@umin.ac.jp）

137、賛成派が 101、中立が 32 だった。書き手は
（%

図1.

図2.

― 194 ―

p=.004

（P-2-28）

いわき南部地区の拠点病院におけるがんサバイバーのための健康学習プログラムと交流サロンの展開
たか せ かな え○高瀬佳苗 1）、三浦浅子 1）、高木孝子 2）1）福島県立医科大学看護学部、2）呉羽総合病院地域連携支援室【緒言】日本では，1981 年以降がんが死亡原因のもはるかに多く，A 病院以外の医師を主治医と1 位となっているが，がん対策の進展で死亡率はするサバイバーも参加した．これは，病院のホー

大きく減少し，がん患者とその家族（がんサバイ

ムページ，リーフレットの配布，窓口での案内等

バー）の療養生活の質向上のための支援に取り組での学習プログラム参加についての丁寧な PR がむことは，社会が希求するところである．そこで効を奏したことによるだろう．
また，サバイバーの語りから，身体の機能の喪本研究では，その支援の１つとして，健康学習と交流サロンの展開を試みた．

失や症状の管理，治療する・治療しないなどの意【方法】がんサバイバーを対象とし，2015.3 月～

思決定，健康増進等に関する情報を得て自分自身

2017.2 月間に，いわき南部地区の拠点病院としてに当てはめるといった学習の機会が少ないことがの役割を担う A 病院内交流スペースにおいて，わかった．そのため，健康学習はあふれる情報か研究者らが開発したがんと健康をテーマとする健ら取捨選択する機会の場となり，そこに参加者は

康学習プログラムを実施し，さらに，がんを体験

魅力を感じて継続的に参加していたと考えられした仲間同士の交流の場としてサロンを開催しる．
そして，交流サロンでは，サバイバー同士の交た．
【結果】本研究の健康学習のプログラム内容は，流，サバイバーと医療ソーシャルワーカー，がん研究者らの先行研究である＜がん看護師の知識・看護専門看護師等の交流をとおして，安心，心強信条・役割に関する質問紙調査＞の結果から注出さ，同感などを体験していた．本研究の交流サロした．

ンの参加者には，ピアサポート（がんを体験した

その健康学習は，病気を知る（がん看護専門看

もの同士の交流）に参加していないサバイバーも護師），栄養と免疫（管理栄養士），痛みの管理（がおり，サバイバーとサバイバーを結びつけ，共にん性疼痛看護認定看護師），老い（医師），社会資

助けられるという体験を提供したと思われる．

源の活用（医療ソーシャルワーカー），リハビリ【結論】がんと健康に関する健康学習および交流

テーション（理学療法士），がん発見と検査（臨サロンは，治療終了後のサバイバーへの健康増進

床検査技師），がん治療薬（薬剤師）などをテーを継続支援する重要な機会の１つとなる．

マとして 9 回実施し，平均 16 人，合計 144 人（延べ）が参加した．
また，交流サロンでは，サバイバー同士が現在の症状，日々の病気との向き合い方などを語ることで気持ちを共有し，かつ，医療ソーシャルワー
カー，がん看護専門看護師等との交流を通して，診察の場面では質問できないような些細な悩みも気軽に相談していた．
【考察】まず，健康学習の参加者は，平均 16 人で，研究者らが昨年町なかで行った同様の学習会より― 195 ―

（E-mail；takase@fmu.ac.jp）

一般演題（ラウンドテーブル）（RT-1）

第 2 期スポーツ基本計画を踏まえた
あきる野市スポーツ推進計画の中間評価
え がわけんいち○江川賢一
早稲田大学スポーツ産業研究所【背【ラウンドテーブルへの問題提起】景】

2012 年から 2017 年までの第 1 期スポーツ基本

成人の週 1 回（3 回）以上の実施率 65％（30%），

計画では，2020 年までに週 1 回以上スポーツを

障害者の週 1 回（3 回）以上の実施率 40％（20%）

実施する成人の割合（実施率）65％が目標であっの達成のために，運動不足感のある実施者，運動

たが，2016 年は 42.5% にとどまった。１）2017

不足感のない非実施者の中間評価を議論の出発点

年から 5 年間の第 2 期基本計画では「スポーツ参として，具体的施策について議論を深める。

画人口」を拡大し，他分野との連携・協力により80%ツを実施する成人の割合（スポーツ実施率）を国より高い 70% とする目標を設定した。

開始時
50.5%

策定時
47.1%

20%
0%

年

年

年

年

年

年

13

14

15

16

20

20

年

第2期

12

11

20

年
10

20

年
09

20

年
07

第1期

20

20

東京都あきる野市は 2013 年 8 月に，誰もが元

市
都
国

20

進計画」を策定し，2020 年までに週 1 回以上スポー

40%

20

東京都では 2013 年 3 月に「東京都スポーツ推

60%

20

針とされた２）。

目標
70.0%

20

スポーツ実施率「一億総スポーツ社会」を実現することが基本方

気でスポーツに親しむ健康なまち「スポーツ都市
あきる野」を基本理念とした「あきる野市スポー

図．成人の週 1 回以上のスポーツ実施率

ツ推進計画」を住民協働で策定した。2010 年の計画策定時の実施率は 47.1％，2013 年の計画開【資料】（2017 年 4 月 8 日アクセス）

始時は 50.5% であり，2017 年度の中間評価を経て，

1）スポーツ庁健康スポーツ課「スポーツの実施

2020 年度までに 70％を達成するための施策を展

状 況 等 に 関 す る 世 論 調 査 報 告 書 」（http://開している（図）。2013 年の実施率は年代が高い

www.mext.go.jp/prev_sports/comp/b_

こと，主観的健康度が良好なこと，生活習慣が健menu/other/__icsFiles/afieldfi

康的なこと，運動不足と感じていることと関連し

le/2017/02/15/1382031_001.pdf）

た。性，年齢，職業，世帯構成，居住地区，主観2）ス ポーツ庁スポーツ審議会「第 2 期スポーツ

的健康度，生活習慣を調整した運動不足感のオッ

基 本 計 画 に つ い て（ 答 申 ）」（http://www.

ズ比は 0.54（95% 信頼区間 0.42-0.68）であった。

mext.go.jp/prev_sports/comp/b_menu/
shingi/toushin/__icsFiles/afieldfi【目

的】le/2017/03/01/1382789_003_1.pdf）

本研究は世代、地区、障がいの有無などに応じたきめ細かな事業計画を立案するため，スポーツ基本計画（第 2 期）を踏まえた推進計画の中間評
価について討議する。

― 199 ―

（E-mail；egaken-ind@umin.ac.jp）

（RT-2）

定時制高校における健康格差への取り組み
第４報〜地域の医療機関とどう連携するか〜
よしおかしん た ろう

○吉岡慎太郎 1，2）、大持充 1，2）、桝本雄次 1，2）、星岡賢範 1，2，3）、
川又俊介 1，2）、松岡奈保子 1，2）、鶴本明久 1，3）、中村譲治 1，2）
1）市民活動団体 SORA、2）NPO 法人ウェルビーイング、3）鶴見大学歯学部地域保健学教室【背景】市民活動団体 SORA では、H24 より、定【方法】某県立定時制高校の教諭１名及び地域で時制高校における歯科保健サポートを行ってい

社会経済的問題を持つ若者をサポートしている 2

る。H ２４年に我々が行った歯科健診データから、団体の代表者２名を対象にシンポジウム形式で聞

定時制、全日制（同一高校内）の社会経済的背景

き取り調査し、現状の若者たちについて回答を得が異なる生徒の口腔内の疾病格差は明らかになった。

た。その後の歯科健康教育や関連団体とのシンポ【結果】以下は、シンポジウムで得られた情報のジウム、養護部会への参加などを通して、定時制１部である。

における生徒たちの社会経済的背景、健康問題が・家庭が、子供にとって落ち着いた場所ではない

少しずつ垣間見えてきた。その１部を H ２５、生徒も多い。

２６年と本学会において報告した。また H ２８・人生の成功体験が少ない生徒が多い。人間関係

年に某県立定時制高校において社会経済状況等をが苦手で、難しい。普通経験していることをして配慮した歯科保健授業を開発、実施したのを報告

いない。

した。

・生徒指導上の問題で、お母さんに連絡すること

昨今、健康格差という言葉をメディアや紙面でになったが連絡がつかず、家庭訪問にいったが応耳にするが、日本の健康づくり政策、第二次健康

答はなく鍵が開いていることに気づき開けたら、

日本２１においても、「健康格差の是正」が目標

物で、足の踏み場がない所に彼がいてテレビの明として高らかと掲げられている。しかし、我々がかりだけがついており、家族のことを尋ねると、

知る限り、歯科保健において、この問題に対する小さい弟は一時保護になって連れて行かれた。妹対策や、実践報告は少ない。今、高校は通信制高は一時保護、拒否。お母さんは時々、家に帰って、校や、中間部などの多様な学習形態があり、定時

お金やお米をおいていく。

制高校の生徒も減少しているが、外国籍の生徒も・定時制高校の協力が必要。県下で中退する生徒増えてきている。また、定時制高校を中退する生

２７５３人。この何人かは、社会的行方不明者に徒も少なくない。

なる。

今後の格差是正を考える上で、学校だけではな

その他にも多くの現状を知ることができた。

く、
社会経済的問題を持つ若者たちのサポートを、【検討課題】

社会、地域ぐるみで行っていく必要がある。その

１、社会経済的問題を持つ若者たちのサポートをなかに、歯科保健や、歯科診療室も一つの資源と社会、地域ぐるみで行っていくにはどうすれして参加していかなければならない。そのためにばいいか

は、学校という１側面ではなく、彼らが生活する

２、歯科診療所等１つの資源として参加していくにはどうすればいいか

地域での現状も把握する必要がある。
【目的】社会経済的問題を持つ若者たちの現状を知り、格差是正の第一歩とする。

― 200 ―

（E-mail；yoshioka.118119@gmail.com）

（RT-3）

特定保健指導に活かす動機づけ面接きた だ まさ こ○北田雅子 1，2）、瀬在泉 1，3）
1）国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターたばこ政策支援部、
2）札幌学院大学人文学部こども発達学科、3）防衛医科大学校医学教育部看護学科【背景】

討することを目的とします。

動機づけ面接（MI）は，1983 年にミラー博士【方法】

が構築した面談スタイルです。この面談は，アル特定保健指導は，禁煙，節酒，運動，食事，減コールに問題を抱える来談者への面接技法を研究

量，服薬，受診勧奨など特定保健における健康・するプロセスにおいて，治療成績の良かった治療

保健指導は多岐にわたっています。特定保健指導者の面談スタイルを実証的に解析することから体における面談事例をいくつか取り上げ，面談の中系化されました。先行研究から，以下の 3 点が明に MI を取り入れていくと面談そのものがどのよらかになっています。

うに変化するのか，具体的に参加者とともに考え

1】来談者からの面談者へ向けての抵抗は行動変ていきます。

容を予測せず，MI 的な面談は，来談者の「抵抗」【結果】を減らし「変化に向かう言語：チェンジトーク」

面談のスタイルは，大別すると３つのスタイルを増やす。

があります。保健指導の現場では，一方的に情報

2】来談者への共感レベルが高い面談者は来談者を提供する支持的なスタイだけでなく，ガイディの治療転帰が高く，MI は面談において行動変容

ングスタイルを用いることが面談の効率を上げるへ向かう言語を選択的に強化し，引き出すことがことにつながります。さらに，専門家として対象鍵となる。

者へ情報を提供し，その情報を受け入れてもらう

3】チェンジトークにも準備言語とコミットメン

ためには，情報提供の仕方に工夫が必要となりまト言語という段階がある。

す。

上記のような調査結果と併せ，MI はこれまで【論点または検討課題】の臨床研究からアルコール依存症の治療，危険行

1】面談初期における来談者との信頼関係をなる

動，収縮期血圧の減少，総コレステロール値の改べく早く構築するためには？

善の促進，糖尿病患者の血糖値のコントロール，

2】ガイディングスタイルでの面談がなぜ効果的

体重減少，食事の変化を促進，禁煙支援のカウンなのか？

セリングアプローチとしてその有効性が報告され

3】保健指導において，どのように情報を提供すています。

ると来談者からの抵抗が少ないのか？

【目的】（E-mail；masakita@e.sgu.ac.jp）

MI は変化のステージモデルにおける「前熟考期」や「熟考期」の対象者へのアプローチ法として有効だといわれています。保健指導，健康指導において，行動変容を促すためにどのように動機を引き出していくと良いのでしょうか。

面談時間が限られている中で，来談者から相手前向きな気持ちを引き出し，行動変容へ向けての方向づけをする上で，MI がどのように活用できるのか検― 201 ―

（RT-4）

健康教育実施者のための生涯学習の在り方
やなぎ だ よし こ

○柳田美子、川田智恵子、川口毅、大津一義、鎌田尚子、
宮城重二、清水洋子、岩田道子、江嵜和子、野田智子
特定非営利活動法人日本健康教育士養成機構【背景】1998 年より健康教育士の養成を考え、日⑥コミュニケーション⑦行動療法である。それぞ本 健 康 教 育 学 会 の 専 門 委 員 会 の １ つ「Health

れの理解と実践を目指し、始めの 10 年間は 3 日間、

Education Specialist の 養 成 カ リ キ ュ ラ ム の フ

以降 9 年間は 2 日間かけて、基調講演、シンポ

レームワーク」で準備を始め、2001 年には「特ジューム、ワークショップ、グループ別発表の組

定非営利活動法人

日本健康教育養成機構」を設み合わせで行うことが多かった。３）参加者およ

立して、「健康教育士のための 10 の主能力」１）

びプログラム企画者の評価：参加者に対し、講演を身につけることを目標に研修を始めた 2002 年の難易度、理解度、役立ち感、感想と、ワークショッ

より健康教育士（実践健康教育士）の認定が始まっ

プの参加状態、理解度、達成感、役立ち感についた。その後、実践健康教育士養成のための連続講て５段階で尋ねた結果、役立ち感の評価が概ね良座、次に専門健康教育士の養成を開始した。本機好であった。企画者側はセミナー終了後、総括を構における健康教育士とは、「個人・集団・社会

行っているので、「10 の主能力」と照らし合わせを対象に健康教育を通じてすべての人の健康と福分析を行った。３．連続講座：１）土曜日または祉の増進ならびに公衆衛生の向上に寄与するもの

日曜日を利用した年７回の講座と夏期集中講座をである」。2016 年に健康教育士の羅針盤ともなる

実施しており、これらに出席し、既定の単位数を「倫理綱領」を作成し、目指すべき道を明確にした。

受講したのち、認定試験に合格した者を実践健康【目的】実施してきたサマーセミナー、および、教育士に認定している。２）講座の内容は基本的

連続講座を評価し、現在の人々のヘルスリテラ

な健康教育原論、健康教育目標論、健康の疫学・シーや変化する社会経済情勢を考慮して、今後の統計など、即戦力となるための基礎から応用まで

健康教育士の生涯学習の在り方を検討する。【方を展開している。【検討課題】これまでの研修内

法】19 年間のサマーセミナー、および、連続講

容を評価して、今後の健康教育士の生涯学習の在座の内容分析、およびサマーセミナーの参加者とり方を検討する。

プログラム企画者による評価の分析を行った。
【結（参考文献）：１）健康教育士のための 10 の主能力、

果】１．2016 年現在、健康教育士の合格者は 150

日本健康教育学会、ヘルスエデュケーターの養成余名であった。健康教育士の職種は保健師、看護と研修委員会，1998.8.20

師、管理栄養士、養護教諭、健康運動指導士、医師、
大学教員などであった。２．サマーセミナー：
1）1998 年より行ってきているサマーセミナーは2016 年で 19 回を数えた。2）内容分析：セミナーのテーマについて、19 回分をグループ化したところ、大きく、次の 7 項目に分類された①ヘル

スプロモーション②健康のための前提条件（エナーブル、メディエイト、コラボレーション、ア
ドボケート）③プリシード・プロシードモデル④
ソーシャルマーケティングの活用⑤ライフスキル― 202 ―

（E-mail；yo_yanagida@yahoo.co.jp）

（RT-5）

エンターテイメント・エデュケーション：
健康課題解決に向けた医療とメディアの協働
か とう みお○加藤美生 1）、河村洋子 2）、市川衛 3）、宮脇梨奈 4）、大野直子 5）、石川ひろの 1）
1）東京大学、2）静岡文化芸術大学、3）日本放送協会、4）明治大学、
5）順天堂大学【背景】WHO や世界銀行が実証研究で示すよう【結果】①３団体はそれぞれが独自の運営体制をに、コミュニケーション手法のひとつであるエンとっており、各国のメディア産業環境によって、ターテイメント・エデュケーション（EE）は健

大きく異なることがわかった。運営組織は、２～

康課題に関する知識、態度、行動に影響を与える

９名と団体によって異なり、スタッフのバックグことができる。EE を実施するには、医療者とメラウンドも学術研究者からテレビ番組ディレク

ディア制作者との協働が欠かせない。（本研究でター経験者など様々であった。いずれの団体も、は、メディア制作者は情報・報道系メディア、エ

メディア制作者とのコミュニケーションにおいて

ンターテイメント系メディアの両方を含むとす課題があると感じていた。活動内容は特定の健康る。
）米国では、2001 年、南カリフォルニア大学

行動や課題について、エンターテイメント系メ

附 属 Norman Lear セ ン タ ー 内 に Hollywood，

ディアへの情報発信を主としているが、その手法

Health and Society が設立され、米国疾病管理研は多岐に渡っていた。また、昨今のメディア産業究センター（CDC）の協働のもと、主としてテ

環境の急激な変化により、特にハリウッドでは、

レビドラマのクリエイターらを対象とした EE プ

ネット系ドラマの制作過程に対応した情報の提供

ログラムを実施している。オランダでは、1999 年、の在り方を模索していることが伺えた。②国内でCenter for Health & Media が設立され、様々なは、今年１月に開催した座談会への参加者のアン

EE プログラムを実施している。しかしながら、ケートにより、メディア制作者の課題として、正日本国内では、このようなプラットフォームはま

確で固い内容ほど読まれにくい、一部の読者からだない。

抗議を受けた、医療者側の課題として、提供した【目的】①海外の EE 実施団体の実態と課題を明

情報の一部のみ抜粋されて読者に提供されることらかにすること、②日本国内における医療・健康に懸念があるなどが挙げられた。

情報の発信について、医療者とメディア制作者双【検討課題】

方からの視点の共通点や相違点について明らかに①海外の E-E 実践団体の実態から、日本ではどすることを目的とした。

のような協働方法がありうるのか。

【方法】②医療者とメディア制作者の協働において、健康① 米 国（Hollywood，Health & Society，Global

教育者の役割とは何か。

Media Center for Social Impact）及びオランダ③健康・医療情報を取り扱うメディア制作者に必（Center for Media & Health）の各団体代表者に要な知識、スキルは何か。

インタビューを行い、各団体における実態と課題④③で必要な知識やスキルを、誰が、いつ、どのを明らかにした。

ように教育・研修するか。

②メディア制作者と医療者によるパネルディス
カッションを実施し、アンケートにより医療・健康情報発信に関する課題を明らかにした。

― 203 ―

（E-mail；mkato-ctr@umin.ac.jp）

（RT-6）

北九州市の子ども食堂の取り組みにおける食事の栄養価に関する検討
ほそ い よう こ○細井陽子、荒木裕子
九州女子大学【背景】近年、子どもの貧困の増加が問題視され【結果】栄養価平均値の結果を以下に示す。

ている。日本では子どもの６人に１人が貧困とさエネルギー たんぱく質（kcal）（g）

れ、また、共働きやひとり親家庭の増加に伴い子どもの孤食も増加している。北九州市内には地域団体や飲食店などの運営する子ども食堂が 5 か所あり、それぞれが地域の特性に合わせた活動を行っている。それ以外に「ひとり親家庭等生活向上事業」に基づく補助金を活用し全国的に事例の組みを市民に広げ、子ども食堂の更なる開設を促

的な生活習慣の習得の支援や生活指導と、複数の目的を有する。そのため、ともすれば食事の栄養面での配慮が後回しにならないかを確認しながら運営する必要がある。また実施主体によって食材の供給元も異なる。今回はフードバンクから提供される食材を中心に使用している子ども食堂について栄養面での検討を行った。
【方法】北九州市内の子ども食堂の中で食材をフー
ドドバンクより提供されている１か所において、
平成 28 年 10 月 26 日～ 12 月 7 日までの期間に週一回行われた計 5 回の夕食について、献立の重量

2.9

16.6

2.5

レチノール活性 ビタミン B1
当量（μg） （mg）
211.8

0.51

53.9

1.2

0.55

食物繊維 マグネシウム
総量（g） （mg）

亜鉛
（mg）

葉酸
（μg）

3.1

136.7

5.5

そうとしている。

事を提供、学習習慣の定着などの学習支援、基本

109.0

0.50

週一回のペースで運営している。今後はこの取りどもたちと共に調理し食卓を囲みながら暖かい食

24.4
鉄
（mg）

食塩
相当量（g）

ビタミン B2 ビタミン C ビタミン D ビタミン B6
（mg）
（mg）
（μ g）
（mg）

少ない公設の子ども食堂を市内 2 か所に開設し、【目的】北九州市の子ども食堂の実施内容は、子

591.5
カルシウム
（mg）

脂質
（g）

87.6

エネルギーに関しては小学校低学年、中学年では概ね充足していたが、高学年、中学生では主食を増やして対応できる。たんぱく質、ビタミン A、
B2 は中学生でやや不足が懸念される。ビタミン
C、B1、亜鉛についてはどの年齢でも充足していた。逆にどの年齢でも不足しているのはカルシウ
ムであり、鉄に関しては高学年、中学生で不足が危ぶまれる。
【検討課題】
・食べ物を無駄にしないことと、栄養摂取のせめ
ぎ合いをどう解決するか
・居場所づくりと食事内容のどちらをどの程度重視すべきか
・どんな組織が栄養を良くすることができるかから日本食品成分表を用いて栄養価計算を行い、１回当たりの栄養価の平均値を算出し、６～７歳（小学校低学年）8 ～９歳（小学校中学年）10 ～11 歳（小学校高学年）および 12 ～ 14 歳（中学生）について、学校給食実施基準に照らして栄養価の比較を行った。

― 204 ―

（E-mail；hosoi@kwuc.ac.jp）

（RT-7）

幼児期から学童期を通した食の学びの連続性を担保する～保幼小連携によるアプローチ・スタートカリキュラムから～さか い はる こ○酒井治子 1）、會退友美 1）、衛藤久美 2）
1）東京家政学院大学、2）女子栄養大学【背景】平成 29 年 3 月、ナショナルカリキュラム

育と小学校教育の連続性を担保することが重要視である保育所保育指針、幼稚園教育要領、学習指されてきている。保育所保育指針、幼稚園教育要

導要領は改定され、告示された。その一つの柱に、領、幼保連携型認定こども園教育保育要領の改訂

幼児期から学童期への学びの連続性の担保があにあたって、幼児期に育てたい資質・能力としてる。
「アプローチ・スタートカリキュラム」とは、「知識・技能の基礎」「思考力・判断力・表現力等

保育所・幼稚園の５歳児を中心とした「アプロ―の基礎」「学びに向かう力・人間性等」という「3チカリキュラム」と、小学１年生を中心とした「スつの柱」が整理され、さらに「10 の姿」が明記

タートカリキュラム」の双方をさし、幼稚園、保された。これらを示すことにより、幼児教育の総

育所、認定こども園などで生活や遊びを通した「学仕上げの方向性が示され、小学校への引継ぎがよびの芽生え」を、学童期の「自覚的な学び」へとり行われやすくなると考えられている。食育を通円滑につなげることを目的としている。これらをして「10 の姿」はどのように培うことができる

有機的に実施することにより、子どもに安心感がのか、ナショナルカリキュラムに記載されている

生まれ、自信をもって成長でき、自立につながる「ねらいと内容」において食に関する事項を「保といわれる。どのような学びの連続性を担保する

育所における食育に関する指針」との対応で概念べきか、食育の観点からの議論はほとんどない。

図と具体的な内容を抽出した。

【目的】本報では、ナショナルカリキュラムや実

２．幼児期と学童期の学びの連続性のための食を通した具体的な方策

践事例を通して、アプローチ・スタートカリキュ
ラムにおける幼児期から学童期を通した食の学び事例から、５歳児から小学校１年生の活動の場の連続性を担保する方策を探る。今回はアプロー

としては小学校給食での交流や入学後の給食室探

チカリキュラムに焦点をあてる。

検等、食との接点とそこでの学びを明確化するこ【方法】保育所保育指針、幼稚園教育要領、学習との意義が抽出された。また、長期的な遊びや生指導要領に記載されている食に関する事項を抽出

活の中での食育、また、生活科の内容に注目するし、整理した。また「保幼小の連携実践事例」か必要性も抽出できた。学びの連続性を保つツール

ら、食に関する内容について抽出した。

としては、保育所等から小学校に送られる「保育【結果】要録」があるが、その中での「食に関する内容」

１．アプローチ・スタートカリキュラムにおけるの充実もあげられた。

幼児期と学童期の教育活動と、食育とのつな【論点または検討課題】

がり

１．幼児期から学童期への食育の円滑な移行における課題とは何か。

幼児期に家庭や地域において人や自然に関わる経験を通して「体験すべき課題」が多くあるにも

２．円滑な移行を推進していくためには、どのよ

関わらず、その発達に必要な経験をしていないこと、また、保育所等から小学校への生活の変化にうまく適応できず、学級がうまく機能しない、いわゆる「小一プロブレム」等が指摘され、幼児教― 205 ―

うな実践と研究が必要か。
（E-mail；hsakai@kasei-gakuin.ac.jp）

（RT-8）中学校 3 年間における生徒を主体とした
新しい健康教育プログラムの提案 第 3 報 〜 3 年間プログラムを終えて〜
かわまたしゅんすけ○川又俊介 1，2）、大持充 1，2）、吉岡慎太郎 1，2）、桝本雄次 1，2）、星岡賢範 1，2，3）、
松岡奈保子 1，2）、鶴本明久 1，3）、中村譲治 1，2）
1）市民活動団体 SORA、2）NPO 法人ウェルビーイング、3）鶴見大学歯学部地域保健学教室【背景】H26・H28 年本学会にて、「歯肉炎を健康

内容課題とした中学校 3 年間を通じた健康教育プログ
ラム」の 2 年生プログラムまでを報告した。
1 年生では生徒たちが事前準備を行う健康教育

第 ７ 回 歯 科 保 健 協 議 会： 生 徒 保 健 委 員 と
PMA 指数調査結果の共有を行った。

授業。2 年生で生徒保健委員を中心とした歯科保生徒保健委員が各クラスにて、結果報告。
生徒全員に、結果を聞いた感想について自由回答式自記式による※質問紙調査を行った。

健協議会が OPPA モデルを用いて企画・実施までを行い、3 年生で評価を行うプログラムである。
【目的】3 年生プログラムの評価。
【方法】対象は 3 年間を通じてプログラムを受けてきた川崎市某中学校の 3 学年 4 クラス 115 名（男63 名、女 52 名）。3 年生プログラム（表 1）にて実施した※質問紙への記述内容から、3 年生の目
標、3 年間プログラムの最終目的についての概念を導きだした。なお記述内容を整理する過程でNVIVO10 を使用した。
表1

口腔内診査による PMA 指数調査：結果は6.6。目標の 6.4 には及ばなかったが、2 年生
時 の 11.7 か ら は 有 意 に 減 少 し た。（***：P<0.001）【結果】達成度の評価とは、『健康課題の目標値と結果を量的に比べることで、その結果の価値と意味を考えること』であった。生徒たちは、自分が実施した保健行動を振りかえり、周りの友達の意
識や行動の変化を想像し、自分たちにとって結果がどういうものであったのかを感じていた。
①自分の体を大切にしようと思うこととは、『ま

3 年生プログラム（概要）ず自分の健康状態を知り、体や保健行動について

３年間プログラムの最終目的：①自分の体を大切にしようと思う②自分だけではなく他者も健康であって欲しいと思うの再認識を行い、そのまま良いことを続けたいと３年生の目標：達成度の評価

態をもっと良くしたいという向上にまで及ぶも経緯の』であった。

・歯科保健協議会を中心に運営を行なう。
構成は生徒保健委員を中心とし、養護教諭・歯科医師にて構成されている。
・歯科保健協議会は OPPA モデルを用いて２年生時に６回行っており、歯肉炎目標の設定・活動の企画・実施を行ってきた。
・歯肉炎目標：3 年生時の PMA 指数の平均（歯肉炎の広がりを示す指標）を 6.4 にする。
・実施した活動内容：1. 学校歯科医の先生に
保健室にフロスを置いてもらう。 2. 水飲み場をキレイに掃除する 3. ポスターを掲示して呼びかける。 4. 教頭先生に水飲み場の鏡をつけてもらう。 5. 正しい歯磨き＆フロスの方法を模造紙で掲示する。 6. チェック表を作成し、保健委員が帰りの学活で確認する。

いう維持や、悪いことを良くしたいと思う改善、病気から身を守るという防ぎ、ひいては、いい状②自分だけではなく他者も健康であって欲しいと思うこととは、『他者の健康に関する意識や行動を知ることで、まわりも健康であって欲しいという思いを自分自身で感じること』であった。
なお概念を導くに至った具体的記述内容については発表時に報告する。
【論点または検討課題】
・現在、このプログラムを普及するべく、評価会を実施している。評価会の内容についても報告す
るので、ご意見をいただきたい。

― 206 ―

（E-mail；shunsuke111ppp@yahoo.co.jp）

（RT-9）

生活現場でリブレプロを用いて 2 週間の血糖の動き（マイ血糖）をモニターし血糖変動の意味を考える
いのうえあけ み○井上朱實
ぽらんのひろば井上診療所【背景】数年来持続血糖測定装置（ＣＧＭ）が使囲をどうかんがえますか

用されるようになり血糖の動きが点でなく曲線とる人はどういう人でしょうか

して提示されることで糖尿病の理解がおおきくす

指導につかえるとおもわれますか

すんできたがＣＧＭは実務もコストも負担が大き規定するものはなにでしょうか

いため糖尿病治療で必要な患者の治療目的にほぼ（糖尿病者の血糖曲線は参考資料として持参いた限定されて使用されている。一方健康診断で糖代します

謝の異常を指摘され受診する方で食後過血糖や軽症糖尿病が増加しており食後血糖の正常上限をどうおくか悩むことも多い。昨年末から日本でも使用できるようになったリブレプロおよびリブレはコストも低く簡単に 2 週間の血糖曲線がえられる
ため正常者を含めた軽症糖尿病患者の血糖の動きを把握することが可能になった。今回診療所外来で約 150 名（非糖尿病 6 名をふくむ）の血糖曲線を観察する中で食事・運動・薬物による変動を就労による緊張や体調不良が規定していることがうかがえた（自費で実施約 8000 円）。同じ食事であっても楽しい会食では血糖スパイクが低く食後のちょっとしたうごきでもスパイクの低下がみられた。個体差はあるが非糖尿

糖尿病

内服薬治療

インスリン治療に関わらず同様の現象が観察された。2 週間の血糖曲線を前に日々の暮らしを振り返りながら血糖の動きと対比させていく作業で自分の血糖の動き（マイ血糖）を納得でき糖尿病治療が効果的に実施できた。当事者から自分の血糖変動の要因の気づきも多く報告された。健康な生
活を考える上で血糖変動の意味をどうとらえるのかをマイ血糖を一緒に解析することで具体化できるのではないかと考えた。【目的】非糖尿病者の 2 週間の血糖曲線を当事者とともに解析し血糖変動の要因を考える【方法】非糖尿病の 4 人家族にリブレプロを装着 2 週間の血糖曲線を当事者と共に振り返る【結果】血糖の動きから暮らしと心が読み取れる？【検討課題】・血糖変動の正常範― 207 ―

・マイ血糖に関心のあ・マイ血糖は健康・血糖変動を供覧）（E-mail；akemi85poran@gmail.com）

（RT-10）

ヘルスリテラシーと健康常識は関連するか？
〜ヘルスリテラシーを向上させる検定事業のための予備的調査
ふく だ ひろし○福田洋、北島文子
順天堂大学医学部総合診療科【目的】ヘルスリテラシー (HL) への関心が高まる

ら目標を立てられる）の 34.2% を上回った。健康中、その向上への具体的な方策が検討されている。

常識の正答率は、低いもの（例：高熱を下げるた

本報告では、大規模なインターネット調査の結果

めに額を冷やす（正答率 40.2%）、有酸素運動はから、HL と健康常識の関連について報告を行い、20 分以上続けないと意味がない（42.7%））から検定事業の HL への影響と限界、疾病予防・ヘル高いもの（例：30 歳未満の人が人間ドックを受スケアに役立つコアスキルの選定について議論をけても意味がない（89.3%）、長時間残業は心筋梗行いたい。

塞のリスクを高める（85.5%））まで様々だが、健【方法】2016 年 9 月 8 日〜 12 日の期間に、インター

康常識の正答率が高い人は、HL や健診関連行動

ネット調査（電通マクロミルインサイト）を行っが良好であった。

た。調査対象は、全国 20-60 歳代の男女、性別・【考察】大規模な調査でも、HL については情報

年代・地域構成比を人口構成比に合わせて回収を収集より情報伝達・自己決定の難易度が高い傾向

行い、有効回答数は 10,000 件とした。HL の指標

で、先行研究と同様の結果であった。種々の限界

として CCHL 尺度（石川ら ,2008）、健診関連行はあるものの、HL と健康常識の関連が示唆され

動（福田ら ,2003）を用いた。健康常識についてた。健康常識で選定された項目は、緊急対応を含は事前に調査チーム内で議論を行った。疾病へのむヘルスケア、疾病予防、ヘルスプロモーション

対処や予防で常識と考えられている事柄についての領域を含み、これは HLS-EU-Q47 の領域に一13 問の質問を行い、その正答率と HL との関連致していた。2017 年 2 月に日本健康マスター検を調べた。

定が開始され、健康経営の一環として受検を推奨【 結 果 】10,000 人 の 内 訳 は、 男 性 50.1%: 女 性する流れもある。HL の向上のための必要な知識

49.9%、20 歳 代 15.9%:30 歳 代 19.9%:40 歳 代や、知識を問うタイプの検定事業の利点と限界に22.7%:50 歳代 19.1%:60 歳代 22.4%、会社員 34.0%:

ついて大いに議論を行いたい。

パート / アルバイト 13.6%: 自営・経営者 11.8%:
専業主婦 21.8%: 学生 / 無職 / 他 18.8% であった。
CCHL 尺度では、情報収集（新聞、本、TV、イ
ンターネットから健康情報を集められる）が最も良好で 69.8% の対象が「そう思う」以上であり、
情報選択（求める情報を選びだせる）の 50.9%、
情 報 判 断（ 情 報 の 信 頼 性 を 判 断 で き る ） の37.8%、情報伝達（情報を人に伝えられる）の
37.8%、自己決定（情報をもとに健康改善の計画
や行動を決められる）の 33.8% を上回った。健診
関連行動では、結果利用（結果を良く見ている）の 54.9% が「そう思う」以上であり、結果理解（結果の意味がわかる）の 42.3%、目標設定（結果か― 208 ―

（E-mail；hiro@juntendo.ac.jp）

（RT-11）

Coping to Aging Society: Dementia Supporter Training Workshop andFuture Needs and Services in Japanese American Community in New York○ Keiko Sakagami, RDH, Ed.D., MCHESNew York City Department of Health and Mental Hygiene
Caravan mate training, sponsored by the

During the past 4 years, 159 participantsCommunity Care Policy Network, under thereceived the training workshop, Of those 127

Ministry of Health, Labor and Welfare, has been

participants (80%) responded to the survey: overwell-known in Japan to learn about dementia

87% of them were female and more than 70% of

and how to support people with dementia. Inthem were over 60 years old,. About 70% of

2010, the Committee of Aging Issues (CAI)

them stated that the workshop was very helpful

under the Japanese American Association of

to increase their knowledge about dementia.

New York (JAANY) and the Consulate General

The top 3

of Japan (CGJ) organized a caravan mateworkshop were: 1) I wanted to learn about

training with Japanese- speaking instructors

dementia (n= 40), 2) My family members orfrom Japan. This was the first training that wasfriends became dementia (n=8), and 3) My

performed in foreign countries. Over 50

parents became seniors (n=8). It seems that theparticipants certified as a caravan mate who

training workshop was used for their

become a trainer of dementia supporter training

preparation to care persons with dementia. The

workshop. This training workshop became one

top 3 needs on the workshop were: 1) seminarsof the annual activities of the CAI and wasandimplemented by the caravan mates in Sakura

prevent from dementia (n=13), 2) providing

Health Week and Senior Health Week. However,meetings to share their experiences in caring

most of the caravan mates were not able topersons with dementia (n=4), and 3) updated

implement the training workshop because they

information and services available to carenever had presentation experiences using power

persons with dementia in NYC and US. The

point slides and did not feel comfortable toparticipants also made similar responses to

speak in front of audiences. For their skill-up,

future activities needed in the community: 1)

the presentation and speech trainings were

seminars and activities to prevent fromprovided, and the author conducted a demo

dementia (n=9), and 2) development of a support

session of the training workshop. From the year

group to help persons with dementia and theirof 2013, the training workshop was divided byfamily members (n=8). From these results,

several sub-sections and each sub-section has

activity classes including games and cognicise

been taught by a different caravan mate. A

have began in the health weeks.

reasons of why they took theactivities (e.g., game and cognicise) toshort survey was also distributed to the

These workshops should be promoted moreworkshop participants to evaluate the training

in different sites and settings in New York area.

workshop, ask about their experiences of caring

Further discussions are necessary to develop apersons with dementia, and future activities

supporting network for this issue.

necessary to respond to the aging society.

(Email；keiko8101@verizon.net)― 209 ―

（RT-12）

団地における住民主体の健康なまちづくり－第 2 報：5 年間の評価－
きたばたけよしのり○北畠義典、延原弘章、三浦宜彦
埼玉県立大学【緒言】1960 年代に建設された大型の団地では半が支援している既存の住民組織（ネットワーク会

世紀を過ぎ、高齢化の進行、建物などの老朽化な

議：約 20 団体）に参画することとなった。初期

どから団地というコミュニティー全体の活性が低の段階で住民組織だけで団地に必要な健康づくり

下し、住民の健康課題も顕著に現れてきている。

を企画・運営することは困難と考えられたため、我々は平成 24 年度から住民（武里団地住民：自この 5 年間は武プロに関わった本学教員が団地に治会協議会・包括支援センター）・行政（春日部市）
・必要であろうと思われる健康教室を住民に提供

大学（埼玉県立大学）の 3 者協働による住民主体

し、その教室の様子や効果などをニュースレターの健康なまちづくり－若者と築く「健康長寿武里にまとめて全戸に配布した。

モデル」－（通称「武プロ」）を進めてきている。

調査回収率は平成 24 年度 61％、平成 26 年度

本研究の目的は 5 年間でのシステムの構築の進捗

45％、平成 28 年度 41％を示した。SF-36 の身体的、状況と現在構築されたシステムを通じて提供され社会 / 役割、および精神的健康度の各サマリース

た健康支援プログラムや本プロジェクトの活動がコアにおいて男女とも調査年度間に有意差は認め

住民個人の QOL あるいはまちの活性化に及ぼすられなかった。「武プロ」の認知度は全体で平成影響を検討した。

26 年度および平成 28 年度ともに 44% であった。

【方法】3 者協働でのシステム構築、および健康住民主体の企画・運営への移行、地域住民の個人支援（介入）プログラムの提供に関しては経緯をの QOL の向上、健康行動の改善、およびまちの記載する。住民個人の QOL 等の把握は武里団地

活性化までには効果が至っていないと考えられ在住の 20 歳以上の成人 2000 名を平成 24 年度、た。

26 年度、28 年度毎に住民基本台帳から無作為抽【論点または検討課題】

出し、留置法を用いて無記名式の調査を実施した。

・システム構築の進め方（各組織の責任範囲、住調査項目の QOL 指標は Short form 36（SF-36）

民の代表性の課題、壮年期の巻き込み）

Ver．2 を用いた。また「武プロ」の認知度につ・認知度（性・年齢別、口コミの重要性）

いて回答を得た。統計解析は独立変数に調査年度、・評価方法

従属変数に各変数とした一元配置分散分析を用い・住民の健康状態の改善度（結果の解釈）た。本研究は埼玉県立大学倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】最初に団地内の住民が主体となり健康づ
くりの企画・運営・評価を実施するために行政と大学がサポートをするというシステムを構築し、これらを通じて、あらゆる健康教室や健康情報を
団地住民に提供し、住民やコミュニティー全体の活性化を図ることを目的としたプロジェクトであることを説明し、住民・行政・大学の 3 者でコンセンサスを得た。その後、我々は包括支援センター― 210 ―

（E-mail；kitabatake-yoshinori@spu.ac.jp）

ランチョンセミナー

ランチョンセミナー

サルコペニア予防に役立つたんぱく質、アミノ酸の摂取
こばやし

小林

ひさみね

久峰

味の素株式会社研究開発企画部【はじめに】

須アミノ酸混合物（以下 Amino L40）が効率的

骨格筋の量は加齢とともに徐々に減少する。特に高齢者の筋タンパク質合成を促進することを見に 50 歳以降毎年１～２％程度筋肉量は減少する出した。さらにわずか 3 g の Amino L40 の摂取が、と言われている。その結果、高齢者においては、

20 g のホエイタンパク質を摂取した場合と同等

筋量と筋力・筋機能の低下を特徴とするサルコペの筋タンパク質合成を起こすことも確認しておニアという現象が生じる。これはロコモティブシ

り、9 種の必須アミノ酸のアミノ酸の配合バラン

ンドロームの要素の一つであり、サルコペニアにスを調整することにより、高齢者の筋の同化抵抗よる筋量・筋力の低下は、歩行能力の低下に代表性を克服することが可能となった。

される運動機能障害や、転倒・骨折リスクの増大【アミノ酸によるサルコペニア改善】に結びついており、高齢者の生活の質の低下、フ

実際に、サルコペニアが顕在化している地域在レイル（虚弱）、自立性の喪失、さらには死亡リ

住の日本人の高齢女性（75 歳以上）を対象としスクの増大につながるため、その対策が求められたランダム化比較試験により、Amino L40 の摂ている。

取は運動との相乗的な効果により、骨格筋量や筋【筋タンパク質の同化抵抗性】

力を増加し、歩行速度を改善することが証明され40 歳代までの成人では、筋タンパク質合成とている。

筋タンパク質分解の動的平衡により、骨格筋の量【まとめ】

はほぼ一定に保たれている。骨格筋のタンパク質

サルコペニア・ロコモの予防には、タンパク質

合成・分解に影響を与える生活習慣は、栄養と運の摂取が重要であるが、ロイシンを高配合した必動である。栄養素の中では、特にタンパク質の摂

須アミノ酸 (Amino L40) の摂取は筋タンパク質合取が重要で、タンパク質の摂取による血中アミノ成を効率的に引き起こし、サルコペニア・ロコモ

酸濃度の増加と、骨格筋へのアミノ酸の供給が筋の有効な予防対策手段となる。

タンパク質合成を引き起こす。しかし高齢者の骨格筋では、同化抵抗性と呼ばれるタンパク質摂取【略歴】による筋タンパク質合成反応の減弱が生じてお1989 年 東京大学大学院農学系研究科畜産獣医学

り、これが原因となってサルコペニアが生じる。

専攻修士課程修了、同年味の素株式会社入社。医【アミノ酸による筋タンパク質合成】

薬品、アミノ酸、飼料の研究・開発・事業に従事。

我々は、安定同位体標識アミノ酸のトレーサー

1999 年よりテキサス大学ガルベストン医学分校法を用いた人での研究により、アミノ酸の中では外 科・ シ ュ ラ イ ナ ー ズ 熱 傷 病 院 代 謝 ユ ニ ッ ト

特に必須アミノ酸の摂取が高齢者の筋タンパク質

Robert R. Wolfe 研究室に留学し、サルコペニア

合成を引き起こすために重要であり、中でもロイの研究を開始。2014 年より現職。

シンの含量を約 40% に高めたロイシン高配合必（E-mail；hisamine_kobayashi@ajinomoto.com）― 213 ―

ランチョンセミナー

高齢期の健康とヘルスプロモーション～地域におけるヘルスプロモーションの実践～
き むら

み

か

木村 美佳
特定非営利活動法人

国際生命科学研究機構（ILSI Japan）

本プログラムを用いて、様々な地域でヘルスプ【はじめに】
高齢化率の上昇に伴い、高齢者の心身の健康がロモーションの支援を行ってきた。普及の担い手

我が国の社会や経済に及ぼす影響は、ますます大は専門職に限らず、地域住民や学生ボランティア

きくなっていくものと考えられる。このような背が軸となっているケースも多い。内容は下記の通景を鑑み、ILSI Japan では、介護予防を目的とりである。

したポピュレーションアプローチが重要であると・自治体主催の介護予防教室

考え、高齢期を元気に過ごすための栄養・運動・・社会福祉法人専門職による事業所内での活用

口腔ケアを含むプログラム「TAKE10!®（テイ・地域の社会福祉協議会やシルバー人材センターが軸となったリーダー育成と普及クテン）」の開発を 2001 年から行っている。今回
は、このプログラムを用いた様々な地域における・中山間地域における移動販売との組み合わせ

様々な形での実践活動を紹介する。

（シルバー人材センター、NPO 法人との協力）【TAKE10!®（テイクテン）とは】・被災地における地域リーダー、学生ボランティ
アによる活動（地域の大学、社会福祉協議会、

テイクテンには「１日１０分間の運動を２～３回

地域リーダーとの協力）

やりましょう」と「１日１０の食品群を食べましょう」という意味が含まれる。元気で長生きのために

・冬季豪雪地域における通信手段を用いた指導は、動くことと食べる事の両方が重要であることを（地域の大学との協力）

一言で表現することを目指した。高齢期における適・ベトナムにおける地域高齢住民による普及

切な食習慣と運動習慣の導入と継続、さらには専門（ベトナム NIN,NGO との協力）

家でなくとも伝えられることを開発の優先課題とし・スーパーマーケット等でのレシピ等に付随したた。食事については食の多様性を軸とした低栄養予

紹介（企業との協力）

防、運動は下枝の筋力強化に焦点をあて、視覚的に【まとめ】
地域におけるヘルスプロモーションの支援は、

わかりやすいツールを作成した。

その地域の特色とその時期、環境に応じて検討を【プログラムの評価】
2004 年から東京都墨田区で介護予防教室「すする必要がある。

みだテイクテン」を毎年開催し、アンケート調査【略歴】と体力測定を行っている。これらのデータを解析

お茶の水女子大学大学院家政学研究科博士課程前した結果、本教室に参加することにより、食習慣期修了。新技術事業団稲場生物フォトンプロジェ

や運動習慣、主観的健康観の改善や社会活動の頻クト研究員、東北大学助手、米国ペンシルバニア

度の増加等様々な改善が認められている。（初年

大学リサーチアソシエイト等を経て現職（ILSI

度のみ cRCT、その後は前後比較）

Japan CHP プロジェクトマネージャー）（E-mail; ilsijapanchp@ilsijapan.org）【地域における実践】― 214 ―

学術大会関連行事のご案内
第 26 回日本健康教育学会学術大会「若手の会」企画「Amos の魅力―Amos を使うとどんなことができるの？」【企画の趣旨】

・ア ンケート等準備の都合もございますので、今大会では、Amos 研究会代表の中山直子先事前登録のご協力お願いいたします。

生（横浜創英大学看護学部看護学科講師）をお

事前登録は右記 QR コードもしくは下記 URL

招きして、統計解析ソフト Amos についてご講

からお願いいたします。

演頂きます。「Amos を使うとこんな解析ができ

URL：https://goo.gl/forms/

る」「こんな時は Amos を使った方が良い」な

dD2uKknV1zRQzhrf2

どの基礎的な内容を、中山先生自身のエピソー（事前登録は必須ではありません。当日の参加

ドなどを織り交ぜてお話しいただく予定です。

も大歓迎です。）

今抱えている問題の Breakthrough につながる
かもしれません。

・そ の他、本企画についてのご質問は、担当のAmos に興味がある・これから利用しようと

町田 (machidad0619 @ gmail.com) までご連絡思っている、たくさんの若手研究者、若手実践ください。

者のご参加をお待ちしております。

【対象】
Amos に興味のある方・意見を交換したい方（栄養・食生活、身体活動・運動、学校保健、産業保健等、専門分野は問いません）※若手の会会員以外の方も参加できます。

【内容】
講演「Amos を使うとこんなことができる！」
講師

中山 直子

先生（横浜創英大学看護学

部看護学科講師、Amos 研究会代表）※質疑応答の時間も設けます。

【日時・会場】
6 月 24 日（土）9：10 ～ 9：50
早稲田大学

大隈講堂

地下 1 階

小講堂【ご案内】
・学 術大会開始前の時間での開催になります。
大隈講堂の開場時間は 9 時です。
・終 了後、アンケートの記入をお願いする予定
でおります。
― 215 ―

MEMO

MEMO

MEMO

第26回日本健康教育学会学術大会
協賛企業・団体一覧

協賛： 竹井機器工業株式会社
公益財団法人明治安田厚生事業団
株式会社ワコール
広告： アステラス製薬株式会社
エーザイ株式会社
大塚製薬株式会社
オムロンヘルスケア株式会社
一般財団法人 京都工場保健会
株式会社スズケン
セコム医療システム株式会社
大正富山医薬品株式会社
第一三共株式会社
第一出版株式会社
株式会社大修館書店
武田薬品工業株式会社
田辺三菱製薬株式会社
株式会社東急スポーツオアシス
株式会社東京法規出版
医療法人社団 同友会
凸版印刷株式会社
一般財団法人日本健康開発財団
株式会社保健同人社
ライオン株式会社
株式会社ルネサンス
書籍展示：株式会社群羊社

御協賛いただきました企業・団体の皆さまに深く感謝申し上げます。
（五十音順、敬称略、平成 29 年 6 月 1 日現在）

第 26 回日本健康教育学会学術大会事務局
学会

長

副 学 会 長荒尾岡孝 （早稲田大学スポーツ科学学術院）
浩一朗 （早稲田大学スポーツ科学学術院）

実行委員会委員（五十音順）
石井香織 （早稲田大学スポーツ科学学術院）

稲山

貴代 （首都大学東京人間健康科学研究科）

江川

賢一 （明治安田厚生事業団）

北畠

義典 （埼玉県立大学保健医療福祉学部）

神野宏司 （東洋大学ライフデザイン学部）

佐藤慎一郎 （人間総合科学大学保健医療学部）
髙橋

将記 （早稲田大学重点領域研究機構）

武田典子 （工学院大学教育推進機構）

辰田和佳子 （日本大学スポーツ科学部）

運営事務局

根本

裕太 （早稲田大学スポーツ科学学術院）

原田

和弘 （神戸大学大学院人間発達環境学研究科）

福田洋 （順天堂大学医学部）

松下

宗洋 （獨協医科大学医学部）

株式会社プランドゥ・ジャパン〒 105-0012

東京都港区芝大門 2-3-6 大門アーバニスト 401

TEL：03-5470-4401

日本健康教育学会誌

第 25 巻

FAX：03-5470-4410 E-mail：jshep2017@nta.co.jp

特別号

2017 年 6 月 1 日発行

Japanese Journal of Health Education and Promotion

Vol. 25 Suppl.

□１ 部 定 価

2,000 円□編

第 26 回日本健康教育学会学術大会事務局

集

早稲田大学スポーツ科学学術院〒 359-1192

運動疫学研究室内埼玉県所沢市三ケ島 2-579-15

TEL/FAX：04-2947-6779□一般社団法人

日本健康教育学会 理事長 神馬 征峰〒 350-0288

埼玉県坂戸市千代田 3-9-21

女子栄養大学食生態学研究室内
TEL：049-283-2310
FAX：049-282-3721
E-mail：nkkg@eiyo.ac.jp
振替口座：00500-9-44161
Published by Japanese Society of Health Education and Promotion
Nutrition Ecology, Department of Nutrition Science, KAGAWA Nutrition University
3-9-21, Chiyoda, Sakado-shi, Saitama-ken, 350-0288, JAPAN©2017, Printed in Japan
本誌掲戦記事の無断転をお断り致します。© 一般社団法人日本健康教育学会 2017 年

第26回日本健康教育学会学術大会

TOKYU SPORTS OASIS LOGOMARK

ひと、とき、輝く。
たとえば、あなたにとって必要なモノ・コトを絶妙なタイミングでお伝えすること。
私たちは、あなたという“ひと”を想い、あなたにとっての豊かな“とき”を考え、あなたの笑顔が“輝く”おもてなしをしていきます。
“ひと”と“ひと”が自然につながり、
同じ“とき”をともにして“輝き”ひろがっていく、
そんな居心地のいい場になっていきます。
これからも、ずっと、
あなたとともに輝いていけるよう私たち自身も“ひと”を、心を、磨いていきます。
私たちは、東急スポーツオアシスです。

株式会社東急スポーツオアシス

A4 H255mm×W180mm 1C

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ISBN

細谷

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ISBN

足立

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災

ISBN

〒102

第 一 出 版

これからの
栄養教育論

初めての
栄養学研究論文

─研究・理論・実践の環─

人には聞けない要点とコツ

Nutrition Education
ー Linking Research, Theory, and Practice ー

Isobel R. Contento 著／足立己幸・衞藤久美・佐藤都喜子 監訳

NPO 法人 日本栄養改善学会 監修／栄養学雑誌編集委員会 編★実践からの課題や研究によるエビデンス、これらから引き出される理論、そして、理論を使った栄養教育の実践が環になりつながっていくという、栄養教育の全体像を示す一冊。

★大学・研究機関のみならず、実践現場でも管理栄養士・栄養士が学会等で発表する機会が増えつつある現在、論文のコツをつかみ、信頼性や評価を向上させることに役立つ。

ISBN978-4-8041-1321-0 B5 判･385p 定価［本体 6,800 円＋税］

ISBN978-4-8041-1265-7 B5 判･117p 定価［本体 2,000 円＋税］

人間栄養とレギュラトリーサイエンス

知っておきたい食生活支援のコツとポイント

細谷憲政 著食物栄養学から人間栄養学
への転換を求めて野々村瑞穂 編著／橋本通子・松岡幸代・吉村智春・富岡美佳 著★科 学の所 産を人 間との調 和の上で最も望ましい姿に調 整（regulate）し方向づけていくための科学「レギュラトリーサイエ
ンス」の理解と実用化、さらに人間栄養学の視点と方法について、読み物風に解説。

★肥満、欠食、飲酒、野菜不足など食生活の問題別に、適切な食事指導を行うための手引書。
★管理栄養士・栄養士のみならず、保健師をはじめ医療関係者にとって強い味方に。

ISBN978-4-8041-1214-5 B5 判･253p 定価［本体 2,300 円＋税］

ISBN978-4-8041-1286-2 A5 判･176p 定価［本体 2,500 円＋税］

アセスメントに基づいた

近刊

被災地に
おける栄養支援

国民健康・栄養の現状 概要版 ( 仮 )─平成 27 年厚生労働省国民健康・
栄養調査報告より─

サプリメントの活用を含めて国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 監修
足立香代子・寺本房子 監修★被災地での実践活動をもとに、炊き出しから症状による栄養ア
セスメント、導き出される対応とサプリメントの使い方まで、
災害時～平常時の必需書。
ISBN978-4-8041-1249-7 新書判･150p 定価［本体 1,400 円＋税］

★最新の国民健康・栄養調査報告「結果の概要」を中心に、主要なデータをまとめた廉価版。
★国民健康・栄養調査に関する、本書だけのオリジナル読み物を収載。
★公衆栄養学のサブテキストに最適な一冊。
ISBN978-4-8041-1371-5 B5 判･約 60p 予価［本体 1,000 円＋税］

お問合せ・ご注文 ホームページ http://www.daiichi-shuppan.co.jp

書籍注文専用 TEL・FAX〒102-0073

東京都千代田区九段北3-2-5

TEL：03-5802-7822 FAX：03-5802-7823

九段北325ビル8階

TEL：03-5226-0999（代） FAX：03-5226-0906

2017.5

健 康 寿 命 10 0
～ 介 護 予 防 の ス クリ ー ニ ン グ サ ー ビ ス！～
日常生活における生活機能アンケート調査で、将来、介護予防が必要となるリスクがある高齢者の候補者を把握することができます！

独自の分析で、介護予防のスクリーニングを実施！
国の介護予防の基本チェックリストや介護予防
先 進 地における調査 実 施などをもとに独自の分析を行い、リスクを判定。
将 来 、介 護 予 防 が 必 要 と な るリス クの あ る
高齢 者の候補者を把握することがきできます。

介護予防リスク

健康度評価

生活支援ニーズ

対象者の状態・状況を把握

対 象 者 に 合 わ せ た 介 護 予 防・生 活 支 援！
対 象 者 の 状 態・状 況を把 握 することで、介護予防のためのアドバイスを行います。

セコム・メディカルサポートセンター

介護予防事業実施の際のアセスメント資料として活用可能です。
セコム・メディカルサポートセンターの電話健康相談
個 人 結 果 アドバイス 表＆健 康 相 談 会 の 実 施
訪 問 調 査（ 潜 在リス ク 者 の 把 握 ）生 活 習 慣 病 予防・改善 支 援プログラムの 提 供
高 齢 者 向け サービスのご 紹 介

19 9 2 年 に開 設し、セコムのホーム
セ キュリティや マイドクタープ ラスなどのお客さまからの電話健康相談
サービスを実 施しています。
（24時間365日対応）タイムテーブル
2017 年 6 月 24 日（土）
1 号館
4階

大隈講堂
大講堂

Ｂ１
小講堂

２Ｆ
ロビー

2017 年 6 月 25 日（日）

Ｂ1
大控室

大隈講堂

401

大講堂

8：00

8：00

9：00

9：00
9:10-9:50
「若手の
会」

10：00

10：00

10:0010:50
学会長
講演

11:0012:00
特別講演

12：00

12：00
12:1012:50
理事会

14：00

13:0014:00
総会
奨励賞・
名誉会員
授賞式

13:0015:10
ポスター
掲示

14:0015:00
学会
奨励賞
講演

15：00

15:0015:50
実践報告
・荒尾賞
発表会

16：00

17：00

12:2013:20
ランチョン
セミナー
共催：国際生命科学研究
機構ILSI・味の素（株）

15:1016:00
ポスター
発表
P1-1～29

16:1018:10
シンポ
ジウム
Ⅰ

20：00

21：00

16：00

9:3011:00
自由集会
栄養教育
研究会
公開
座談会

401

407

410

404

408

409

9:009:009:0010:00
10:00
10:00
一般・口演 一般・口演 一般・口演
1-5
6-10
11-15

9:0010:00
ラウンド
テーブル
1

9:0010:00
ラウンド
テーブル
2

9:0010:00
ラウンド
テーブル
3

10:1010:1010:1010:1011:10
11:10
11:10
11:10
ラウンド
一般・口演 一般・口演 一般・口演
テーブル
16-20
21-25
26-30
4

10:1011:10
ラウンド
テーブル
5

10:1011:10
ラウンド
テーブル
6

12：2013：20
編集委員会

12：2013：20
国際交流
委員会

12：2013：20
学術委員会

14:4015:40
ラウンド
テーブル
7

14:4015:40
ラウンド
テーブル
8

14:4015:40
ラウンド
テーブル
9

15:5016:50
ラウンド
テーブル
10

15:5016:50
ラウンド
テーブル
11

15:5016:50
ラウンド
テーブル
12

ポスター
掲示
日本健康
教育士
養成機構
会議

12：2013：20
日本健康
教育士
養成機構
理事会・総会13:3014:30
教育講演Ⅱ

14:4016:40
シンポ
ジウム
Ⅲ

14:4014:4014:4015:28
15:40
15:40
一般・口演
一般・口演 一般・口演 41-44
31-35
36-40

15:5015:5015:5016:26
16:38
16:38
一般・口演
一般・口演 一般・口演
45-47
48-51
52-55

17：00

18：00

18：30 － 20：30
懇親会
荒尾賞授賞式早稲田大学大隈ガーデンハウス

19：00

20：00

21：00

4階
405

12:2013:10
ポスター
発表
P2-1～28

15：00

18：00

19：00

11:1012:10
教育講演
Ⅰ

13：00

14：00

２Ｆ
ロビー

10:0012:20

11：00

11：00

13：00

9:0011:00
シンポ
ジウム
Ⅱ

Ｂ１
小講堂

1 号館

6 月 24 日（土）参加受付：9：20 ～ 18：00
クローク：9：20 ～ 18：20
6 月 25 日（日）参加受付：8：30 ～ 17：00
クローク：8：30 ～ 17：00

第 回日本健康教育学会学術大会講演集

26

第
平成
年︵二〇一七︶年

29

月

6

2017年6月1日発行

ISSN 1340‑2560

2017 Vol.25 Suppl.

第26回日本健康教育学会学術大会講演集

社会的成果を
もたらす
健康づくり
個別 から
集団 へ

巻特別号

25

第25巻特別号

2017年 6月 24日（土）
・25日（日）早稲田大学

日本健康教育学会