第21章
グローバル人材育成プログラムへの期待：
国際開発金融機関の視点から
大森 功一（世界銀行）

1．国際開発金融機関における採用プロセス
よく知られているように、国際機関における新規採用や組織内での異動は、いわゆる人事部に相当する部署が微細にわたり一括管理する形式ではない。新設・空席ポスト毎に求める人材像（業務内容、技術、経験など）が微細にわたりインターネット（外部向け）やイントラネット（内部向け）に掲載される。応募者は自分自身の専門性、経験、学歴などが当該ポストに適切に当てはまるかどうか自ら吟味し、自分自身が当該ポストに最も相応しい人材であることを明確にアピールすべく、自身のキャリアパスが当該ポストに到達するまでの「ストーリー」を仕立てながら慎重に履歴書（CV）を作成し提出する。告知されるポストの内容（勤務地、職位、業務内容等）によって異なるが、新設・空席ポストの募集をインターネットを通じて外部向けに告知すると、2 週間程度の告知期間であっても数百もの応募が世界各地から集まってくる。
こうした候補者を面接する側は当該ポストの直接のマネージャーや同分野の専門家である。無尽蔵のメールや業務文書を処理し、クライアント政府やドナー機関とのミーティングや外国出張を繰り返し、途上国での駐在も含め現場経験を豊富に有する彼ら・彼女らが、将来の同僚として迎え入れるのは誰が最も相応しいか、斬新で創造的な発想を持っているかどうか、専門用語や内容に対する理解や経験は適切かどうか、最新の技術・知識を有しているかどうかなどを、履歴書の精査や面接での議論で見抜き、最も質の高い候補者を選ぼうとする。それ以前に、そもそも当該ポストが求める条件（その分野での経験年数、学歴など）に達していなければ 1 次審査を通過できない。
国際機関での日本人職員数が多くない背景には各機関毎に様々な特殊事情が考えられ、一般化して説明するのは容易ではないが、誤解を恐れずに一つの側面を端的に述べてしまうと、このプロセスを日本人候補者が残念ながら通過できていないということである。
2．日本人候補者が採用されにくい 3 つの要因
では、なぜ通過できないのか。筆者の限られた経験のなかで、日本人候補者の採用プロセスに携わった同僚の経験談なども総合しつつ考察すると、これには大きく 3 つの要因があるように感じられる。すなわち、語学力、専門性、途上国の経験である。これらは筆者の勤務する世界銀行をはじめ国際開発金融機関の公式見解ではないが、筆者が日本の大学や大学院でキャリアセミナーや講義などを担当させていただく機会を得た際には、必ず言及するようにしていた。
第 1 に、語学力が挙げられる。世界銀行の場合は、公用語は英語である。作文、読解、口頭説明、議論のために高度な英語力が求められる。ただし、英語が母国語である職員が大多数と184いうわけではない。要するに自分の意見を英語で、的確かつ簡潔に、臆せず、積極的に、周囲と調和的に、しかし時には強力にはっきりと主張できるかどうかが重要である。もちろん英語以外の外国語が堪能であれば有利であるし、複数の言語を自在に操る専門家も多く、そうした連中と競争しなければならないのも事実である。途上国の言語に通じていればクライアント政府との意思疎通にも利点がある。他方で残念ながら、過去において日本人の専門家や日本の関係者との英語での業務や議論、やりとりに不安を感じた経験を持つ者が決して少なくなく、日本人候補者についてはまず語学力を心配する向きもあるように感じられる。
第 2 に、専門性が挙げられる。国際開発金融機関をはじめ国際機関それぞれの性格によって異なるが、世界銀行の場合は、各職員の専門性をきわめて重視する。つまり融資業務に従事するのであれば、それぞれの担当分野において、クライアント政府が貧困削減や経済成長のために計画・実施する活動に直結するような深い専門知識・技術や経験を有しているかどうか、それと同時に、途上国政府のリーダーや政策担当者と幅広いマクロなレベルでの政策議論ができるかどうかということである。広報、法律、IT、財務・会計などの後方支援であっても、各分野での専門知識・技術や経験は必須である。またそれらが修士号や博士号などの学歴にバックアップされていることも重要な要素である。
第 3 に、途上国の経験が挙げられる。世界銀行グループのうち国際復興開発銀行（IBRD）は42 カ国、国際開発協会（IDA）は 63 カ国の途上国政府に対して融資、技術協力、助言を提供している。国別担当局長と国別マネージャーの 89％、全職員の 37％が世界各地の 120 カ所の現地事務所に勤務しており、全職員の 62％、管理職及び上級技術職の 47％が途上国出身者である。つまり支援活動の対象は途上国であり、途上国に勤務する職員が多く、途上国出身者も多い。したがって途上国を訪問したことがない、途上国で勤務したことがない、途上国向けの仕事の経験がない候補者というのは、企業でいえば顧客が誰かを知らない営業担当者と同じで、きわめて不利である。
3．大学・大学院プログラムに求められる 5 つの視点
前述の 3 点は、世界銀行のような国際開発金融機関が求める人材像に対して、将来の応募者である大学生や大学院生がどのような準備をしたらいいのかについての示唆につながる。さらに言えば、国際分野で即戦力となりうるグローバルな人材を育成する大学、大学院の各プログラムがどのような機会を提供すべきなのかの示唆にもつながる。そこで、以下の 5 点にわたり、国際開発金融機関でのキャリア構築のために求められうる視点について、あくまでも大学・大学院には属さない外部者としての私見を述べてみたい。
第 1 に、学生がカリキュラムを経るなかで高度な英語力を身につけることができるかどうかである。国際機関には、出身国にかかわらず英語圏の大学院出身者が多い。こうした大学院では、毎週の議論テーマが慎重に構成され、母国語が英語であっても処理能力の限界に近い文献目録が周到に提供されたシラバスが学生たちを圧倒する。一冊の文献を学生が交代で発表して最後に感想を述べるのではなく、各週毎に指定された文献を参加者全員が読みこなした上で授業でいきなり議論し、論点を競い合う。このレベルにおいて英語での授業・議論を実施できるかが大変重要ではないだろうか。

185

第 2 に、学生が明確な専門性を身につけることができるか、あるいは学部レベルであればそのきっかけを提供できるかどうかである。つまり、冒頭に述べた国際機関の新設・空席ポストの採用告知に詳細に述べられている技術、経験などに直結する知見を得ることができるかどうかである。抽象的な言い方だが、途上国や国際情勢を広く学ぶ領域（例えば、幅広い意味での国際関係論、開発学、地域研究、政策学等の学際的な領域）は、知的な好奇心を刺激する内容
ではあっても、途上国の貧困削減や経済成長を直接支援しうる技術や知見を提供するものでは必ずしもない。
第 3 に、在学中に途上国の現場を経験できるかどうかである。筆者自身も日本から外国に出る機会を得たのは、大学入学後のプログラムに参加したことがきっかけであった。大学院生であれば中長期のインターンなどの機会で途上国に駐在する経験、学部生であれば早い段階からスタディーツアーなどで実際に頻繁に途上国に足を運ぶ経験はいずれもきわめて貴重と思われる。
第 4 に、国際機関の現役職員との接点をもつことができるかどうかである。研究者による学術的な研究対象としての国際機関イメージ、あるいは相当以前に国際機関に在籍していた者が経験談を語るだけでなく、現役として国際機関に勤務する職員や実際に今でも業務に従事する研究者、できれば学生に年齢的にも近い若手職員が、現在の国際機関をダイナミックかつ同時代的に語る機会に接する機会は、学生の好奇心や関心を大いに刺激する効果があるのではないかと思われる。
第 5 に、学生、大学院生をひとまとめに均一化して取扱うのではなく、個々それぞれの関心の拡大・展開に個別に対応できるかどうかである。世界銀行情報センター（PIC 東京）コーヒ
ーアワー・キャリアシリーズ、世界銀行プロフェッショナル、国連フォーラム（国連職員 NOW）の各ウェブサイトに紹介されている国際機関の日本人職員の経歴を見ると、実に多彩で、誰一人として同じ学歴とキャリアパスを経て現職に就いている者はなく、一人ひとりのストーリーが別々であることがわかる。
4．最後に：持続的な取り組みのために
今回、本「グローバル人材育成のための大学教育プログラムに関する実証的研究」で取り上げられた各校の事例に接するにあたり、日本でのキャリアセミナーや大学での講義を担当させていただく機会の多かった者として、本稿で述べたような日々の雑感が、すでに様々な形で実践されていることを大変心強く感じた。
各事例紹介では、財政面の確保や連携先の開拓をはじめプログラムの持続性に関する課題が多く指摘されていたが、こうした突出したプログラムは、実際に担当する先生方の創造的で革新的な発想と粘り強い取り組み、それを支援する大学マネジメント側の覚悟、好奇心旺盛な学生たちの参加という、いずれの要素が抜けても実現できなかったはずで、改めて敬意を表したい。
国際機関に現在勤務する日本人職員それぞれが、大学や大学院でのグローバル人材育成プログラムの支援のために毎年数時間でも割くことができれば、それ自体がかなりの知的資源になるはずである。テレビ会議システムなどを駆使すれば、数時間のゲスト講義のために来日したり、国内異動に時間とコストを費やす必要はなくなる。前述したウェブサイトでのキャリアイ
186

ンタビューなどに掲載されれば、何時でも誰でもその経験を学ぶことができる。国際機関に勤務する日本人職員が各大学の取り組みを積極的に支援する姿勢も大切であると痛切に感じる。

＜参考文献＞
世界銀行（2009）『世界銀行年次報告 2009：一年を振り返って』
世界銀行採用プログラム（空席公募） http://www.worldbank.org/careers
世界銀行情報センター（PIC 東京）コーヒーアワー・キャリアシリーズ
http://www.worldbank.org/japan/jp
世界銀行プロフェッショナル http://www.wbpro.jp
国連フォーラム（国連職員 NOW） http://www.unforum.org＊本稿は筆者の所属機関の公式見解及び機関を代表する見解ではなく、あくまで筆者個人の見解を述べるものである。連絡先 komori@worldbank.org

187