第 24 回日本健康教育学会学術大会講演集
テーマ

Community Organizing と健康教育

学会長

吉田

亨（群馬大学大学院保健学研究科）

会

場

前橋市中央公民館（前橋プラザ元気 21 内）会期2015 年 7 月 4 日（土）・5 日（日）日本健康教育学会学術大会の開催記録
回

開催年

開催地

学術大会長（所属）

１

1991

東京

宮坂

忠夫（女子栄養大学）

２

1992

埼玉

宮坂

忠夫（女子栄養大学）

３

1993

千葉

江口

篤寿（和洋女子大学）

４

1994

東京

福渡

靖（順天堂大学）

５

1996

東京

川田智恵子（東京大学）

６

1997

北九州

高田

和美（産業医科大学）

７

1998

埼玉

足立

己幸（女子栄養大学）

８

1999

大阪

藤岡

千秋（関西福祉科学大学）

９

2000

千葉

大津

一義（順天堂大学）

10

2001

神戸

南

哲（神戸大学）

11

2002

東京

川口

毅（昭和大学）

12

2003

沖縄

崎原

盛造（沖縄国際大学）

13

2004

栃木

武藤

孝司（獨協医科大学）

14

2005

福岡

守山

正樹（福岡大学）

15

2006

東京

衞藤

隆（東京大学）

16

2007

大阪

山川

正信（大阪教育大学）

17

2008

東京

小山

18

2009

東京

神馬

征峰（東京大学）

19

2010

京都

中原

俊隆（京都大学）

20

2011

福岡

筒井

昭仁（福岡歯科大学）

21

2012

東京

星

旦二（首都大学東京）

22

2013

千葉

高橋

浩之（千葉大学）

23

2014

北海道

佐々木

修（日本子ども家庭総合研究所）−2−

健（北海道）

目

次

学会長からのご挨拶･･･････････････････････････････････････････････ 4
交通のご案内･････････････････････････････････････････････････････ 5
会場案内図･･･････････････････････････････････････････････････････ 6
学術大会参加者へのご案内･････････････････････････････････････････ 7
発表者・座長・ファシリテーターの皆様へのご案内･･･････････････････ 8プログラム･･････････････････････････････････････････････････････ 10
学会長講演･･････････････････････････････････････････････････････ 20
教育講演････････････････････････････････････････････････････････ 22
学会奨励賞講演･･････････････････････････････････････････････････ 24
シンポジウム････････････････････････････････････････････････････ 29
一般演題（口演）･････････････････････････････････････････････････ 48
一般演題（ラウンドテーブル）････････････････････････････････････ 114
学術大会関連集会のご案内･･･････････････････････････････････････ 126−3−

学会長からのご挨拶

Community Organizing と健康教育

第 24 回日本健康教育学会学術大会学会長
群馬大学大学院保健学研究科

吉田亨

第 24 回日本健康教育学会学術大会を群馬県前橋市で開催いたします。
今回の学術大会では、地域づくり、仲間づくり、グループづくり、組織づくりなどを包み込む言葉として、community organizing という言葉を使いました。直感的には理解しにくい表現となりましたが、趣旨をお汲み取りいただければ幸いです。また、テーマとの関連で、ヘルス
プロモーションと健康教育の関係についても、改めて確認する機会となればと考えています。
学術大会一日目には、テーマに沿って、学会長講演・教育講演・シンポジウム１を配しました。
シンポジウム１は、特別講演に相当する企画で、学会外から３名のシンポジストをお招きしています。また、二日目には、本学会で初めての試みである、学術委員会共催のシンポジウム２を配しました。昨年設置された学術委員会は、学会から社会への発信を目指しており、その第一歩となる企画です。
一般演題は、例年よりやや少ないものの、口演 66 題、ラウンドテーブル 12 題が発表されます。
会場数と時間の都合で、メイン行事と併行する形になりましたが、活発なご議論をお願いいたします。さらに、「若手の会」企画、研究会企画なども盛り込みました。
大都市と比べ交通事情が悪く、皆様にはご不便をおかけしますが、地方都市ならではの落ち
着いた街並みと、赤城山に代表される豊かな自然を感じていただければ幸いです。
多くの皆様のご参加をお待ちしております。

−4−

交通のご案内会場

前橋市中央公民館〒 371-0023

前橋市本町 2 丁目 12-1

前橋プラザ元気 21 内

Tel：027-210-2199
JR 前橋駅より徒歩約 10 分
バス利用の場合は「前橋駅」から約 3 分乗車で、「本町」バス停で下車し、徒歩 2 分

東京方面からの交通アクセス■電車

JR 東京駅 →（上越 ･ 北陸新幹線 / 約 50 分）→ 高崎駅 →（両毛線 / 約 15 分）→ 前橋駅■自動車 関越自動車道（練馬 IC → [ 関越自動車道 /92km] → 前橋 IC）■高速バス JR 新宿駅 → JR 前橋駅／ JR 池袋駅 → JR 前橋駅■エアポートバス 羽田空港 → JR 前橋駅／成田空港 → JR 前橋駅（約 3 時間 30 分）

東北方面からの交通アクセス■電車（東北・山形・秋田新幹線）→ JR 大宮駅乗換→（上越 ･ 北陸新幹線）→ 高崎駅 →（両毛線 / 約 15 分）→ 前橋駅■自動車 （東北自動車道）→（北関東自動車道）→ 前橋南 IC

北陸方面からの交通アクセス■電車 （北陸新幹線）→ JR 高崎駅 →（両毛線 / 約 15 分）→ 前橋駅■自動車 （北陸自動車道）→（上信越自動車道）→ 藤岡 JCT 経由 →（関越自動車道）→ 前橋 IC【駐車場ご利用の方】

会場の北側にある「市民交流プラザ等駐車

前橋市
中央公民館

場」をご利用ください。
4 時間まで無料、以降 1 時間ごとに 100 円に②てご利用いただけます。
入場時に発行される駐車券を、会場 3 階の【駐車場ご利用の方】

会場の北側にある「市民交流プラザ等駐車場」をご利用ください。

受付までお持ちください。

4 時間まで無料、以降①時間ごとに 100 円にてご利用いただけます。

駐車場の入口の前は一方通行ですのでご注

入場時に発行される駐車券を、会場 3 階の受付までお持ちください。

意ください。

駐車場の入口の前は一方通行ですのでご注意ください。

拡大図

駐車場入口
駐車場入口

会場
会場
前橋市中央公民館
前橋市中央公民館

−5−

🅟

駐車場

会場案内図
会場案内図
3F

中央公民館
生涯学習課

EV
EV
EV

受
付

A会場

控室
1

ステージ

(ホール)

控室
2

市民活動
支援センター
ミーティングスペース

5F

EV

EV

EV

EV

料理実習室

ホワイエ
EV
EV

G会場

(509学習室)

EV

昼食会場
(和室)

ライトコート

休憩室
F会場[5日午後](510学習室)

B会場(501・502学習室)

E会場(511学習室)

企業展示・休憩室(503学習室)

C会場

大会本部・クローク(505学習室)

休憩室(506学習室)(504学習室)−6−

D会場(507学習室)

学術大会参加者へのご案内
1．参加登録場所・時間

場所：前橋市中央公民館（前橋市本町 2 丁目 12-1 前橋プラザ元気 21 内）３階ホワイエ
時間：7 月４日（土）9：00 ～ 17：30
7 月５日（日）9：00 ～ 14：00

2．参加受付

1）「事前登録」されている方
事前送付した参加証（兼、参加費領収証）ならびに講演集をお忘れなくお持ちください。当日の受付手続きは不要です。受付付近に名札ケースを準備しますのでご着用のうえ、各会場へご移動ください。
2）「当日登録」の方
当日受付にて参加費を納入し、参加証と講演集をお受け取りください。
3）「ご招待」および「学会名誉会員」の方
来賓受付へお越しください。参加証と講演集をお渡しいたします。
※会場内では参加証（名札）を必ずご着用ください。着用のない方の入場はお断りいたします。

3．参加費（当日登録）および講演集

1 ）参加費 会員 : 8,000 円 ／ 非会員 : 9,000 円 ／ 学生（院生・学部生）: 4,000 円※参加費には学術大会講演集 1 冊の費用が含まれております。
2 ）講演集 一冊 2,000 円※別途購入をご希望の方には販売いたします。

4．懇親会
1 ）日
2 ）場

時
所

7 月４日（土）18：30 ～ 20：30
前橋テルサ ８F けやき
前橋市千代田町２丁目 5-1 TEL027-231-3211
3 ）参加費 一般、学生ともに 6,000 円※当日参加を希望される方は、大会会場の参加受付にてお申し込みください。

5．学会事務局受付

日本健康教育学会では年会費および新入会員の受付をいたします。

6．その他

1 ）昼食
7 月 4 日（土）は大会での昼食の提供はございません。近隣の飲食施設をご利用ください。
なお 7 月 5 日（日）は群馬県の郷土料理「おきりこみ」を提供いたします。
2 ）呼び出し会場での呼び出し放送はありません。3 階・受付付近に連絡板を用意しますのでご利用ください。
3 ）企業展示
５Ｆ・503 学習室に準備いたします。是非お立ち寄りください。
4 ）休憩室
５階・503 学習室と 505 学習室を休憩室として開放いたします。
5 ）クローク
下記の時間帯で、５階・504 学習室にクロークを準備しますのでご利用ください。
7 月４日（土）9：00 ～ 18：10
7 月５日（日）9：00 ～ 15：40
6 ）学 術大会開催にあたり、公益財団法人前橋観光コンベンション協会から、参加者数に応じた誘致促進助成金の交付を受けることが内定しました。つきましては、交付要綱に基づき、参加者の氏名・所属機関（県名）一覧を同協会へ提出しますので、ご了承下さい。この件についてのご質問は、学術大会事務局までお願いします。
−7−

発表者・座長・ファシリテーターの皆様へのご案内
1．発表者の皆様へ■発表用データの受付について
一般演題（口演）、シンポジウム、学会奨励賞講演の発表者
1）発表用データは USB フラッシュメモリに保存し、３階・ホワイエの「発表データ受付」に、ご自身の発表するセッション開始の 1 時間前までに提出してください。
2）受付でのデータ編集はご遠慮ください。受付後にデータを修正された場合は、再度受付をしてください。
3）発表会場ではデータの修正はできませんので、予めご了承ください。
4）接続トラブルなどの場合に備え、バックアップデータを必ずお持ちください。
ラウンドテーブル（RT）の発表者
発表者は、受付の必要はありません。
■発表用データについて
一般演題（口演）、シンポジウム、学会奨励賞講演の発表者
1）会場には Windows7 の PC をご用意しております。
2）発表形式はすべて、PC による発表（１面）のみとなります。
対応するアプリケーションソフトは Windows 版 PowerPoint2010 です。2010 以外のバージョンで作成された場合、一部のフォントが表示されなかったり、アニメーションが動作しない場合があります。どのバージョンで作成されても、すべてのスライドを PDF 化したデータを作成し、念のためお持ちください。
3）原則として USB フラッシュメモリにて発表データを提出ください。Macintosh、PowerPoint 以
外のソフト、動画をご使用の場合には、必ずご自身の PC をご持参ください。
4）PC 操作についてはページ送り等、発表者自身でおこなってください。
■発表について（一般演題（口演））1）発 表の 20 分前までには発表会場にお入りください。発表の 15 分前になりましたら、会場内の「次演者席」へ、必ずご着席ください。
2）持ち時間は 1 演題につき 15 分（発表 10 分／質疑応答 5 分）です。
3）座長の指示に従い時間厳守でお願いいたします。

2．一般口演 座長の皆様へ
1）担当のセッション開始時間の 15 分前までに各会場にお入りください。担当演題の 5 分前になりましたら「次座長席」に必ずご着席ください。
2）進行は、座長に一任いたします。時間厳守でお願いいたします。
3）一般演題（口演）の持ち時間は、1 演題 15 分（発表 10 分、質疑応答 5 分）です。

−8−

3．ラウンドテーブルの発表者およびファシリテーターの皆様へ
ラウンドテーブルの主役は、発表者、意見交換の主役は、発表者と参加者です。「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に記された論点・検討課題を中心に、参加者が積極的に意見を述べて、発表者と交流することを目的としています。
1）発表者へのお願い①発表の 5 分前になりましたら、指定会場のテーブルにご着席ください。
②パソコン、液晶プロジェクターを使用する場合は、発表者自身がご持参のうえ、設営等の準備をおこなってください。スクリーンはございませんので、映像は備付のホワイトボードまたは壁に投射してください。
③配付資料がある場合は、発表者において必要部数（30 部程度）をご持参ください。
事務局ではコピー等、おこなえませんのでご了承ください。
④ラウンドテーブル（RT）は、1 演題 60 分（発表、質疑応答含む）です。時間になりましたら開始し、終了時間厳守でお願いいたします。
2）ファシリテーターへのお願い①ファシリテーターは、「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に記載された論点・検討課題を中心に、参加者からの意見を引き出すようにお願いします。発表者と協力して参加者とともに有意義な議論の場となるよう討議の開始と進行をおこなってください。
②担当セッションの 5 分前までに、会場内の席にご着席ください。
③進行は、ファシリテーターに一任いたします。終了時間厳守でお願いします。

−9−

プログラム7 月 4 日（土）
◆開

会

式

◆ 学会長講演

9：50 〜 10：00 （A 会場： 3F

ホール）

10：00 〜 10：40 （A 会場： 3F

ホール）「健康教育・ヘルスプロモーションと community organizing」
吉田 亨（群馬大学大学院 保健学研究科 教授）
座長：高倉 実（琉球大学 医学部保健学科 教授）◆教育講演

10：50 〜 11：50 （A 会場： 3F

ホール）「ヘルスプロモーションの近未来〜 WHO オタワ憲章・バンコク憲章から読み解く〜」
島内 憲夫（順天堂大学 国際教養学部 特任教授）
座長：神馬 征峰（東京大学大学院 医学系研究科 教授）

◆理

事

会

12：00 〜 13：00 （D 会場： 5F

507 学習室）◆「若手の会」企画 12：10 〜 13：00 （C 会場： 5F

505 学習室）◆総13：10 〜 14：10 （A 会場： 3F

ホール）◆ 学会奨励賞講演 14：20 〜 15：20 （A 会場： 3F

ホール）「学会で質問をしてみよう！～良い質問をするための準備と心構え～」

会

座長：岡 浩一朗（早稲田大学 スポーツ科学学術院 教授）「sense of coherence に関する３つの問題点とその解決に向けて―現在の到達点と課題の整理―」
戸ヶ里 泰典（放送大学 教養学部 准教授）

「学童・思春期の子どもを対象にした栄養・食教育〜家族との共食と食事中のコミュニケーションに関する研究を中心に〜」
衞藤 久美（女子栄養大学 栄養学部 助教）◆ 一般発表（口演およびラウンドテーブル）◆シンポジウム 1

14：20 〜 17：55

15：30 〜 17：30 （A 会場： 3F

各会場

ホール）

「社会教育，地域福祉，地域リハから考える地域づくり」
座長：齊藤 恭平（東洋大学 ライフデザイン学部）

社会教育から考える健康・地域コミュニティづくり

小山 周三（さやま市民大学 学長，西武文理大学 名誉教授）

地域福祉から考える地域づくり－住民が主導する多様な福祉実践とその仕組みづくり－
金井敏（高崎健康福祉大学 健康福祉学部 教授）

地域リハから考える地域づくり―住民主導型介護予防事業「鬼石モデル」の経験から―
浅川 康吉（首都大学東京 健康福祉学部 教授）

◆懇

親

会

18：30 〜 20：30

会場： 前橋テルサ 8F けやき
前橋市千代田町 2 丁目 5-1

TEL 027-231-3211− 10 −

7 月５日（日）◆シンポジウム 2（学術委員会共催）

9：30 〜 11：30 （A 会場： 3F

ホール）「特定健康診査・特定保健指導制度の課題と改善対策：
ハイリスクアプローチの限界とポピュレーションアプローチの展望」
座長：江川 賢一（早稲田大学）、春山 康夫（獨協医科大学）

特定健康診査・特定保健指導制度の成果と課題

中村 正和（地域医療振興協会 ヘルスプロモーション研究センター長）

身体活動（座位行動）のポピュレーション戦略の実践例

涌井 佐和子（順天堂大学 スポーツ健康科学部 准教授）

食行動改善のためのポピュレーションアプローチの地域実践事例
食育から食環境整備まで
阿部 絹子（群馬県健康福祉部 保健予防課 健康増進専門官）

川崎市における健康管理支援の取り組み―生活保護受給者への生活習慣病重症化予防対策―

高橋 真奈美（川崎市多摩区役所 保健福祉センター 保健師）

◆ 一般発表（口演およびラウンドテーブル）

9：30 〜 11：40

各会場◆ 郷土料理「おきりこみ」無料提供		

11：00 〜 14：00

5F

料理実習室

5F 昼食会場（和室）にお持ちになりお召し上がりください。

◆ 各種委員会等

12：00 〜 13：00

各会場◆ 一般発表（口演およびラウンドテーブル）◆ 交流集会

13：10 〜 14：25

各会場

14：30 〜 15：30 （E 会場： 5F 511 学習室）
「保健医療データの活用と Amos 分析の魅力」◆ 研究会企画

14：30 〜 15：30 （G 会場： 5F 509 学習室）
「Health Educator の養成と研修」研究会「我が国におけるヘルスエデュケーターのビジネス機会の開発」− 11 −

一般演題（口演）
7 月 4 日（土）1B

14：20 〜 15：05 （B 会場：501/502 学習室）

1B-1

徘徊 SOS ネットワークシステムへの事前登録者の特徴について

座長

湯浅

花家
1B-2

薫（堺市

国際教養学部・大学院医学研究科）

長寿社会部）

低栄養予防を目的とした地域巡回型健康教室の評価
外山

1B-3

資之（順天堂大学

綾華（女子栄養大学大学院）「高齢透析患者の運動継続要因―スポーツクラブに通う一事例からの考察―」渡辺久美（日本赤十字社医療センター）

2C

14：20 〜 15：20 （C 会場：505 学習室）

2C-1

社会的認知理論に基づいた栄養教育プログラムの開発にむけた文献レビュー

座長

赤松

関
2C-2

医療保健学部

栄養学科 4 年）

彩希（首都大学東京大学院

人間健康科学研究科）

給食に対する子どものコンピテンシー尺度の作成
伊東

2C-4

華衣（桐生大学

日本人成人における野菜摂取行動と食環境認知との関連―性および世帯収入による違いの検討―
中村

2C-3

利恵（お茶の水女子大学）

奈那（お茶の水女子大学大学院）

認知傾向と食品の認識
和田有史（国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構）

3D

14：20 〜 15：20 （D 会場：507 学習室）

3D-1

福島第一原発事故後における幼稚園・保育園児の放射線被ばく量と生活環境・保護者の意識との関連

座長

守山

柳沼
3D-2

正樹（福岡大学

医学部）

美穂（獨協医科大学

福島第一原発後における小学生の放射線被ばくと生活環境・保護者の意識との関連
小正裕佳子（獨協医科大学

3D-3

国際疫学研究室）

福島第一原発後における中学生の放射線被ばくと生活環境・保護者の意識との関連
金澤

3D-4

国際疫学研究室）

紀徳（獨協医科大学

国際疫学研究室）

福島第一原発事故発生後４年間の自家消費用食品中の放射性セシウム検出率
國井伸明（獨協医科大学

国際疫学研究室福島分室）

4B

15：30 〜 16：30 （B 会場：501/502 学習室）

4B-1

IT 健康教育教材開発に関する研究

座長

筒井

山下
4B-2

泰徳（医療法人社団

翔和会吉野クリニーク・介護老人保健施設なぎさ）

目測法を用いた病院食摂取量評価の妥当性・信頼性に関する質的研究
河嵜

4B-3

昭仁（NPO 法人ウェルビーイング附属研究所）

唯衣（お茶の水女子大学大学院）

安中市国民健康保険における特定保健指導の現状と評価について柳沢

明美（安中市役所）− 12 −

4B-4

データヘルス計画における健康教育のあり方
里村一成（京都大学

医学部

公衆衛生学教室）

5C

15：30 〜 16：30 （C 会場：505 学習室）

5C-1

下宿女子大学生の朝食摂取状況およびその内容について―食事バランスガイドによる 12 週間の食事調査から―

座長

荒尾

藤原
5C-2

章司（香川大学）
クリ子（園田学園女子大学、大阪教育大学大学院

健康科学専攻）

女子大学生陸上競技選手における高地トレーニング前後の首尾一貫感覚、精神健康、およびソーシャルサポートの変化
浅沼

5C-4

スポーツ科学学術院）

女子大生の身体活動状況と運動セルフ・エフィカシー
赤井

5C-3

孝（早稲田大学

徹（筑波大学大学院

人間総合科学研究科）

女子大学生の睡眠障害の現状と問題点
栗田

真衣（大妻女子大学）

6B

16：40 ～ 17：55 （B 会場：501/502 学習室）

6B-1

地域バドミントンクラブに所属する小学校高学年児童の精神健康と心理社会的要因

座長衞藤隆（日本子ども家庭総合研究所）

木村健太朗（筑波大学大学院
6B-2

保護者の共食や食事に関する会話と関連する子どもの食生活の要素
菊地

6B-3

人間総合科学研究科）

薫（東吾妻町役場）

幼児期の体型と食習慣・咀嚼に関する調査
松田 千鶴（宇都宮文星短期大学、女子栄養大学

6B-4

３歳からできる視力検査―視力検査の成功率から考える―髙橋ひとみ（桃山学院大学

6B-5

法学部）

エコチル調査（子どもの健康と環境に関する全国調査）からみた富山県における妊娠期体重増加の知識
城川美佳（富山大学大学院

医学薬学研究部（医学）公衆衛生学）

7C

16：40 ～ 17：55 （C 会場：505 学習室）

7C-1

飯能市における保健師活動指針策定プロセスについて

座長

大津

井上
7C-2

一義（日本ウェルネススポーツ大学）

直子（埼玉県飯能市役所

福祉部

尚子（足利工業大学）

中学生の自己決定・判断能力を育成するための対応力の尺度開発〜小学生、中学生を対象とした養護教諭の対応の因子分析から〜
齊藤理砂子（東京学芸大学大学院

7C-4

連合学校教育学研究科）

対人援助職の面談スキルの向上に動機づけ面接法が果たす役割
北田

7C-5

地域・生活福祉課）

子どもの社会的健康と社会的発達について教師にどう教えるか− Social Well-being をめぐって−
鎌田

7C-3

保健管理研究室）

雅子（札幌学院大学

人文学部

子ども発達学科）

T 市における家族機能の特徴と家族指導の視点市原

真穂（千葉科学大学

看護学部）− 13 −

7 月５日（日）8B

9：30 〜 10：30 （B 会場：501/502 学習室）

8B-1

食を伝える異世代間地域ネットワークづくりに関する研究 第 1 報〜長野県の食生活改善推進員の地域活動と若い世代への食の伝承に関する意識〜

座長

福田

廣田
8B-2

健康科学研究科）

義人（琉球大学大学院

医学研究科）

地域組織活動活性化尺度の開発
蝦名

8B-4

直子（松本大学大学院

公衆衛生学研究科）

沖縄県民の健康長寿復活を目指した健康づくりプロジェクト―学校・地域・家庭の連携による取り組み―
神谷

8B-3

吉治（帝京大学大学院

玲子（株式会社グローバルヘルスコミュニケーションズ）

SOC を活用した大分県 A 市における地域組織活動活性化事業の実践と効果大島敦子（大分県国民健康保険団体連合会）

9C

9：30 〜 10：30 （C 会場：505 学習室）

9C-1

小学校低学年児の幼若永久歯う蝕と保護者の意識・行動との関連

座長

深井

藤原
9C-2

看護福祉学部唯（お茶の水女子大学大学院）
洋子（東京未来大学）

カンボジアの小学生の身体計測に関する研究
山田浩平（愛知教育大学）

10D

9：30 〜 10：30 （D 会場：507 学習室）

10D-1

学校健康・安全教育に関する一考察−エイズについての到達目標・保健教材試案−

座長

福田

中薗
10D-2

洋（順天堂大学

血友病保因者の遺伝に関する準備性支援ツールとしてのウェブコンテンツ開発の試み〜薬害 HIV 感染被害者・家族を対象とした支援事例より
はばたき福祉事業団）

がんの子どもの復学に関する高校教諭と看護師との連携について
丸岡

10D-4

医学部）

伸二（びわこ成蹊スポーツ大学）

久地井寿哉（社会福祉法人
10D-3

口腔保健学科）「親子で学ぶ防災」実践研究
益井

9C-4

愛子（九州看護福祉大学

給食時間における赤黄緑の 3 色食品群を用いた栄養教育の現状
小島

9C-3

穫博（深井保健科学研究所）

里香（北翔大学

教育文化学部）

がん情報源としてインターネットを利用する者の特徴
宮脇梨奈（早稲田大学大学院

スポーツ科学研究科）− 14 −

11B

10：40 〜 11：40 （B 会場：501/502 学習室）

11B-1

口唇口蓋裂児の母親における逆境下成長とストレス対処力 SOC の関連性の検討

座長

高橋

大宮

浩之（千葉大学

11B-2

教育学部）

朋子（東邦大学）

幸福・健康感覚尺度（Happiness ＆ Health Feeling Scale：2HFS）の検討―第 2 報―
鈴木美奈子（順天堂大学

11B-3

スポーツ健康科学部）

Sense of coherence を規定する社会的要因の検討〜全国代表サンプル調査データより
戸ヶ里泰典（放送大学）

11B-4

東日本大震災被災地の高校生における日本語版統御感尺度と健康朝倉隆司（東京学芸大学）

12C

10：40 〜 11：40 （C 会場：505 学習室）

12C-1

中学生を対象にした自覚症状・不定愁訴・疲労と生活実態の関連―我が国における先行研究からの考察―

座長

鎌田尚子（足利工業大学）

渡邊愛香梨（新潟大学大学院
12C-2

受験期におけるストレスマネジメント教育の有効性について
宮城

12C-3

教育学研究科）政也（琉球大学

教育学部）

定時制高校生の性意識と性行動に関する性別、学年別検討
鈴木真紀子（筑波大学大学院

12C-4

人間総合科学研究科）

大学生のコンタクトレンズ使用に関わる知識とレンズケアとのかかわり
前上里直（北海道教育大学）

13D

10：40 〜 11：40 （D 会場：507 学習室）

13D-1

小学校における障がい児への防災教育

座長

稲山

村上
13D-2

佳司（國學院大學）

都内特別支援学校（視覚障害）における口腔保健教育に関する現状と課題
田野

13D-3

ルミ（埼玉県立大学

保健医療福祉学部

健康開発学科口腔保健科学専攻）

自立 / 自律して生活する脊髄損傷者が損傷後に食生活で困っていることと解決に必要な要素の検討−自由記述とグループインタビューによる質的調査−
秦

13D-4

貴代（首都大学東京）

希久子（首都大学東京大学院

人間健康科学研究科）

障がい者スポーツコミュニティに属する成人肢体不自由者の食行動と強化要因・実現要因との関連
辰田和佳子（首都大学東京大学院

人間健康科学研究科）− 15 −

14B

13：10 ～ 14：10 （B 会場：501/502 学習室）

14B-1

ヘルスリテラシーと Sense of coherence（SOC）の関連−全国 Web 調査の分析から

座長

朝倉

中山
14B-2

真欣（ユニバーサルビジネスソリューションズ）

職域における企業従業員のヘルスリテラシーと生活習慣病との関連：
糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満とヘルスリテラシー
福田

14B-4

和弘（聖路加国際大学）

健康の社会的決定要因に関するヘルスリテラシー尺度の開発
松本

14B-3

隆司（東京学芸大学）

洋（順天堂大学

医学部

総合診療科）

ヘルスリテラシーを介した社会経済的地位と身体活動量
松下

宗洋（早稲田大学

スポーツ科学学術院）

15C

13：10 ～ 14：10 （C 会場：505 学習室）

15C-1

成人における衝動性と食べ過ぎの関連
年代および性別の層別解析

座長

武見ゆかり（女子栄養大学）

新保
15C-2

成人における体重測定の実施を促す要因の検討
冬賀

15C-3

史織（お茶の水女子大学大学院）

中高年男性の飲酒・喫煙と血清脂質値の関連
笠巻

15C-4

みさ（お茶の水女子大学大学院、日本学術振興会特別研究員）

純一（新潟大学

人文社会・教育科学系）

喫煙状況と脈波伝播速度との関連
近藤美穂子（医療法人社団

せいおう会

鶯谷健診センター）

16D

13：10 ～ 14：25 （D 会場：507 学習室）

16D-1

０歳児の子ども虐待死亡率の地域差に関する研究座長

近藤

卓（山陽学園大学

総合人間学部）―警察庁犯罪統計書より―
坂東
16D-2

春美（滋賀医科大学

医学部

いじめを容認する態度といじめ行動に関する検討
佐久間浩美（東京学芸大学大学院

16D-3

英子（埼玉県立越谷特別支援学校）

中学生のウェルビーイングとソーシャルキャピタルとの関連
中山

16D-5

連合学校教育学研究科）

保健室登校児童の保護者の認識および行動に関する質的研究
髙橋

16D-4

看護学科公衆衛生看護学）

直子（聖路加国際大学）

就学前児童を持つ母親の家族力学と精神状況
関戸好子（千葉科学大学

看護学部）− 16 −

ラウンドテーブル（RT）
7 月 4 日（土）RT-1

14：20 ～ 15：20 （E 会場：511 学習室）

健康教育士養成へのこれからの期待―健康な町づくりへの健康教育士の役割―
大津

RT-2

一義（特定非営利活動法人

日本健康教育士養成機構）

14：20 ～ 15：20 （Ｇ会場：509 学習室）

共通リスクアプローチの実践を考える〜特定健診・特定保健指導への歯科関連プログラムの導入を題材として〜
安藤雄一（国立保健医療科学院）

3
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RT-3

15：30 ～ 16：30 （E 会場：511 学習室）

動機づけ面接（MI）を取り入れた健康相談面接の振り返り
瀬在

RT-4

泉（防衛医科大学校

医学教育部

看護学科）

15：30 ～ 16：30 （G 会場：509 学習室）

管理栄養士養成施設における地域保健計画に関する教育の取り組み
細井

陽子（九州女子大学

家政学部

栄養学科）

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RT-5

16：40 ～ 17：40 （E 会場：511 学習室）

健康権からみた健康政策のあり方の検討―都市自治体における健康権と健康政策との関連について
和田耕太郎（法政大学大学院
ファシリテーター：春山

RT-9

公共政策研究科博士後期課程）

康夫（獨協医科大学）

16：40 ～ 17：40 （G 会場：509 学習室）

Breastfeeding Support Through Home Visiting Services

Keiko Sakagami（New York City Department of Health and Mental Hygiene）− 17 −

7 月５日（日）RT-6

9：30 〜 10：30 （E 会場：511 学習室）

団地における住民主体の健康なまちづくり−進め方と評価−北畠RT-7

義典（埼玉県立大学）

9：30 〜 10：30 （Ｇ会場：509 学習室）

ナラティブな健康教育；

東日本大震災後の健康教育の新方向を提案する
守山

正樹（福岡大学）

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RT-8

10：40 〜 11：40 （E 会場：511 学習室）

新潟県湯沢町におけるヘルスプロモーションの展開−住民参画による徘徊認知症高齢者支援のためのアクションプラン−清水洋子（東京女子医科大学）

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RT-10

13：10 ～ 14：10 （E 会場：511 学習室）

スポーツ実施率を数値目標としたスポーツ推進計画の事業評価
江川

RT-11

賢一（早稲田大学大学院

スポーツ科学研究科）

13：10 〜 14：10 （F 会場：510 学習室）

歯科医院における栄養指導の可能性

今津加央里（NPO 法人関西ウェルビーイングクラブ）
ファシリテーター：五十嵐
RT-12

美絵（高崎健康福祉大学）

13：10 〜 14：10 （G 会場：509 学習室）

看護学生の首尾一貫感覚と心理社会的汎抵抗資源の因果関係の解明（第一報）
下山田鮎美（東北福祉大学）
ファシリテーター：巴山

玉蓮（群馬県立県民健康科学大学）− 18 −

学会長講演
教育講演
学会奨励賞講演
シンポジウム１
シンポジウム２

【学会長講演】【学会長講演】

健康教育・ヘルスプロモーションと Community Organizing
よ し だ とおる

○吉田 亨 （群馬大学大学院保健学研究科）【はじめに】にあり、community 全体に共通する利害があ

昭和 30 年代から、健康教育と community

る時に、有効に機能する。昭和 30 年代の我がorganizing は密接な関係にあり、現在の social

国では、community と呼びうる地域社会が広

capital に関する議論にまでつながっている。
ま範に存在し、環境衛生や感染症流行など、目にた、WHO (1986) の health promotion は、健見える共通の利害が存在したため、問題解決の康教育から派生した概念であるため、本講演で手法として、機能したものと思われる。地域では、両者と community organizing との関係をの健康教育は、地区組織活動を通じて行うこと論じたい。健康教育は、単なる情報提供が有効であると考えられていた。

(information) で も 、 意 思 疎 通【Self-help Group と自主グループの活動】(communication)でもなく、何かを変えるため

その後、community としての地域社会のの働きかけであると考えると、community

崩壊が進み、成人病に焦点が当たる中で、

organizing が重要な役割を果たす可能性があ

locality development としての地区組織活る。

動は次第に衰退するが、
昭和 60 年代以降、【Community とは】これに代わり注目されたのが、Self-help

Community は地域と訳されることが多いが、Group や自主グループの活動であった。

共同体が本来の意味であり、地域に限定されな

当 事 者 組 織 と も 訳 さ れ る Self-help

い。Winslow (1920) の公衆衛生の定義にも、Group は、社会的不利を引き起こしやすい

through organized community efforts の字句

共通の問題を抱えた当事者にとって、があり、これも共同社会と訳される。

community organizing としての意味を持Community の特徴は、明確な境界と感情の共つ。専門職の適切な距離感が重要だが、当有にある。現在では、人々は複数の community

事者の相互援助が、健康教育としても機能に属し、community が存在しない場での健康しうるものである。

教育が必要となる場合もある。

これに対し、自主グループは、老人保健【健康教育と地区組織活動】法(1982)で、市町村に実施が求められた健健康教育に community organizing が登場す

康教育事業に端を発しており、教室修了者

るのは、昭和 30 年代である。当時、地域の健を組織化するという、草の根的な取組みで康問題解決の方法として、地区組織活動が議論あった。地区組織活動とは異なり、地域のされており、その中で、Rothman(1968)が中で共通の問題を持つ人を組織化するとlocality development と呼ぶ手法を導入したもいう点で、地域社会が唯一の communityのである。

ではなくなった時代に対応した

この手法の特徴は、community における、諸集団や諸利益間の相互交流による合意形成− 20 −

community organizing であった。

【Health promotion】
オタワ憲章(1986)では、community 活
動を強固にすることで health promotionが機能するとされている。これは、healthpromotion が community organizing としての性格を有していることを示している。
そこでの community organizing は、よりよい健康を目指して、優先順位を設定し、意思決定を行い、戦略を立案・実行するためのものであるが、その核心は、
community empowerment であるとされており、能力形成のための健康教育とつながっている。

【健康学習】
オタワ憲章とほぼ同時期に、我が国では、健康教育の新しい方向性が、健康学習とし

出典

Minkler M. ed. Community organizing andcommunity building for health and welfare, 3rd ed.

て示された。健康学習では、学習者相互の関係が重視されており、学習の場の形成は、

New Brunswick: Rutgers Univ. Press; 2014. 43.

仲間づくりとも呼ばれるが、community
organizing でもあった。

【Social capital】
近年、social capital の重要性が提起され、広く受け入れられているが、その形成方法【略歴】

は、未だ確立していないようである。

1977年 東京大学医学部保健学科卒業

Community organizing も、その有力な方

1979年 東京大学大学院医学系研究科修士課程修了

法になりうるのではないだろうか。

1983年 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了【Community building へ】

1983年 (財)神奈川県予防医学協会健康教育センタ

最後に、米国では、Minkler M, et al.

ー 常勤嘱託(2014) が、長年の歴史を踏まえ、健康教育と福祉における community organizing と1984年 東京大学医学部保健学科助手(保健社会学)

community building の類型をまとめてい1993年 東京大学医学部健康科学・看護学科助手

る (Fig.3.1)。この類型では、全体的に、問(健康学習・教育学)

題解決から強みを作る方向へと向かって

1997年 群馬大学医学部保健学科教授(医療基礎学)きたことや、それぞれに、合意形成が可能

2011年 群馬大学大学院保健学研究科教授(地域健な場面と、対立の克服が必要な場面とがあ康推進学)ったことが示されており、健康教育と現在に至る

2011年～2015年 群馬大学大学教育・学生支援機構

community organizing の関係を考えるう

副機構長(兼任)

えで興味深い。

− 21 −

【教育講演】【教育講演】

ヘルスプロモーションの近未来～WHOオタワ憲章とバンコク憲章から読み解く～
しまのうち の り お○ 島内 憲夫（順天堂大学国際教養学部）【はじめに】

ン時代と呼ぶが、このような時代には、自私の教育講演は、「教育講演の流れ」に沿っ分の人生の主体は自分にあると考え、セルて進んで行きますが、その前に、ヘルスプロモ

フエフィカシー（自己効力感）を高めていーション哲学について、論じておきます。

くことが大切である。また、よりよい人生
を健康で幸せに生きていくためには、自分【ヘルスプロモーション哲学】のライフスタイル（生活様式）を考察する

健康格差時代を是正するためには、「と共に、自分を取り巻く環境や制度との関19世紀以来の病理学的パラダイムによるわり、すなわち自然・物との関わり、植物

ネガティブなアプローチは、現代の要請にや動物との関わり、とりわけ人間さらには適さない。現代および将来は、ホリスティ

制度との関わりについて深く考察する必ック医学のパラダイムや社会生態学的パ要がある。この考察が、ヘルスプロモーシ

ラダイムによるポジティブなアプローチ

ョン活動の基礎・起点なのである。

を必要としている」ことに気づくことであ

この課題は、ダイエット・減塩、身体活る（Kickbusch I.）。具体的には、病気の原因

動・運動、睡眠、禁煙といった個人の生活となるリスクファクター（危険因子）を探

習慣の改善はもとより、家庭・学校・職場

して、治療や予防そしてリハビリテーショ

・地域・病院・街等の生活の場（環境）のンをすることから、健康をつくるハッピネ

改善、そして親子・兄弟・友人・恋人など

スファクター（幸福因子）を探して、ヘルの人間関係の改善、さらには労働や余暇そスプロモーションを展開することへのパ

して制度といった社会生活の質を改善す

ラダイム・シフトが必要なのである。そのることまで拡大している。また、ヘルスプ

訳は、「健康は、医者や薬によって創られロモーション活動は、人々の健康課題を共ているのではなく、人々が生活する場―労有し、解決し、共に推進することに焦点を働、学習、余暇そして愛の場―で創られて置いている。その理由は、「健康は共に生いるからである

み出すものだ」と考えているからである。

（Kickbusch I）。」すなわち、人々がそれゆえ、人々の協働（分野間協力・住民

自らの日常生活の中で、自らの健康の決定

参加・パートナーシップ・ネットワーク・

要因を探し、自らの力でその決定要因を改コミュニティアクションなど）を必要とし善し、自らの健康を創っていくことができている。この協働は、人間性復活への活動

る時代の到来を意味している。

（健康のルネサンス）であり、健康格差時

このような時代をヘルスプロモーショ− 22 −

代を力強く生き抜くための知恵として生⑤ 2014 年：日本健康教育学会に復帰まれてきたものなのである。

⑥ 2015 年：日本健康教育学会特別講演

21世紀を生きる我々人間は、未来をコン（２） 世界の推進戦略（2013 年）

トロールし、人生をあらゆる面において豊① 8th GCHP: Health in All Policies

かなものとする、かつてないチャンスを与② 21st IUHPE: Best Investments
in Health

えられている。だからこそ、我々人間は自分の能力を全面的に発揮し、人生を楽しみ（３） 健康格差社会是正の切り札

ながら、すべての隣人と共にヘルスプロモ

６． おわりに～3 人の先駆者から学ぶ～

ーション活動を実践しなければならない。

Ilona Kickbusch、Don Nutbeam、

そうすることによって、我々人間は真の自John Catford

由と幸福を獲得する道を拓くことができ◆キーワードるのだ。

・ヘルスプロモーションを支える中心科学（健康心理学・健康社会学・健康教育学・健康疫学・健康【教育講演の流れ】

政策学）

WHOオタワ憲章が生まれた過程とオタワ・プロセス戦略＆５つの活動

憲章の構造そしてWHOバンコク憲章の構造

・ライフロング・アプローチ＆セッティングズ・アと再確認され新たに提案された健康戦略

プローチ・Social Capital （社会関係資本）からヘルスプロモーションの近未来を読・ステークフォルダーの発掘と育成

み解く！

・生活戦略＆政治戦略

１．はじめに・パソジェネシス（病因追及論）＆サルトジェネシ

２． ヘルスプロモーションの起源と発達

ス（健康創生論）

３． オタワ憲章＆バンコク憲章の特徴と相違

略歴

４． イローナ・キックブッシュからのメッ
セージ

1974年

順天堂大学大学院体育学研究科修了

1974年

順天堂大学体育学部（１） 健康教育＆ヘルスプロモーション

助手・

講師・助教授を経て（２） 健康を創る場への気づき

2007年 順天堂大学スポーツ健康科学部 教授

５． ヘルスプロモーションの近未来

2007年（１） 私の推進戦略：過去・現在・未来

2014年 順天堂大学スポーツ健康科学部 学部長① 1986 年：デンマーク・コペンハーゲン

2015年 順天堂大学国際教養学部 特任教授

大学医学部社会医学研究所に留学

博士（医学）順天堂大学医学部＊日本ヘルスプロモーション学会② 1987 年：健康社会学研究会設立③ 1991 年：日本健康教育学会設立④ 2002 年：日本ヘルスプロモーション学会設立− 23 −

会長

【学会奨励賞講演】【学会奨励賞講演】

sense of coherence に関する３つの問題点とその解決に向けて―現在の到達点と課題の整理―
と

が

り

たいすけ

○戸ヶ里 泰典 （放送大学）【はじめに】研究であったとしても、あるいは対象者の広義の私が大学院に進学した 2001 年、健康生成論とQOL を追求する研究であえて SOC を取り上げ、

sense of coherence (SOC)に関する理論書、アーロ

他の変数との関連をみるのはなぜか。それがどン・アントノフスキーの「健康の謎を解く」（有信堂

んな示唆につながるというのか、という点である。

高文社刊）が翻訳、刊行された。そしてこの本はこれらの問題点については、一々尤もなことで当時所属した東京大学大学院健康社会学教室あると思われ、大学院に入学したもののとくに研（山崎研究室）の先輩院生達が中心となり「東京大究テーマが定まっていなかった私自身の研究的学アントノフスキー研究会」を立ち上げて、勉強会

な関心を駆り立てるものでもあった。本報告におを行い翻訳したものであった。しかしその時点でいては、これらの問題点についてその後どの程は研究会自体も終了し、健康生成論や SOC を取度解決できたのか、今後の課題として残るものはり上げている先輩院生もいなかった。新入院生で何かについて整理していきたい。

研究素人の私から見ても、その時研究室内では【SOC スケールについて】

この理論に関する研究関心はすでに退潮傾向？

SOC スケールの項目内容については当時と変にあるようにみえたことをよく覚えている。

わらずに現在も使用されている。世界的にもこのその原因として当時研究室では大きく分けて 3尺度を用いた研究が増加の一途をたどっている

つの問題点が指摘されていたと思う。一つは、健ということと、一度公表された尺度であることから、

康生成モデルや SOC の理論は大変に素晴らし

そうそう修正することが難しいことなどの理由によいがスケールがよろしくない、という点である。

る。逆に我々はこの尺度の Psychometric Property

SOC スケールは semantic differential 法という、通を確認する研究を行ない、一定の信頼性と妥当常見るリッカート法とは異なる心理測度を用いて性を確認している。同時に尺度の標準化についいる。また、忠実に和訳されているものの、現在ても取り組んでいる。
他方29項目あるいは13項目の分量は調査

過去未来の人生や生き方を問う抽象的な内容が多く、回答しやすいとは言えない点である。

票作成上、あるいは回答負担の面で支障が二つ目がSOCは成人期前期で形成・発達が止まり、それ以降は形成・発達しないという点である。
対象者におけるストレス対処力である SOC を向上させようと思っても、青年期頃までに決まってしあるという指摘もあった。これについては、3項目の簡易版のスケールの開発を行ってきた。

【SOCの成人期成長停止説について】
アントノフスキーによるSOCの成長停止仮説

まうもので、向上が期待できないものであれば、に対する誤解の解消が行われてきた。すなわ

この概念を扱っても仕方ないという指摘である。
三つ目が「何で SOC なのか」、その研究におち成人前期でSOCが「固定化」するという説はいて SOC 概念を取り上げる理由がはっきりしない、、SOCが脆さを克服し強さを手に入れたというという点である。SOC とは何かを追求する目的のこと、その確信の度合いが高まった、ということ− 24 −

を意味すると考えることができる。つまり、成人れる。SOCは目の前にある壁を挑戦ととらえ、期後半以降になるとSOCは、わずかな変化や

世の中が安定していて先行きを見通せる感覚

出来事によって急激に変動する脆さはなくなをもつと同時に、周囲の資源をストレス対処時

り、安定化がみられるという解釈である。そのに動員・活用できる自信がある感覚でもある。

一方で、成人期以降においても高齢期に至る

極度に高いＳＯＣを有する人は周囲からするまで、緩やかに成長が続くという可能性が示さと愉快な気分にはさせない人である可能性もれてきている。ただしこの論はまだ十分に検ある。実際に「固いＳＯＣ」とも呼ばれ、必ずし証されておらず世界的にもコンセンサスは得も良好な機能を示さないとも言われている。

られていない点には注意が必要である。

ただし、少なくとも低いSOCを有する人は、

実際に我々は成人労働者を対象として、心資源の動員をはじめストレス対処がうまくいか

理社会的職場環境とその肯定的変化の知覚

ず、ＳＯＣ自体もダメージを受けるなど負のスがSOCの向上をもたらしているという実証研究

パイラルに陥る可能性もあり、無視できない状

結果を得ることができた。また、健康生成モデ

況といえよう。逆に入院患者や障害をもつ人

ルを理論的背景にし、SOCをアウトカム指標などストレスフルな状況にある低SOC者のストの一つに位置づけた健康生成論的アプロー

レス対処支援方策を模索することも必要と考チによる介入研究の取り組みも見られるようにえられる。こうした観点でのアプローチはいまなってきている。

だ行われておらず今後の課題である。

【SOCを研究の内に取り上げる意義】【終わりに】

ここには２つの問題が含まれており、類似概

これまで挙げた課題以外にも、SOCの機能

念が多々ある中あえてSOCを選択することのに関する生理学的メカニズム、コホート研究に意義という側面と、研究において何を意図しよるSOCの生涯発達の検証など、基礎的な部てSOCを用いるのかの整理が必要という側面分でいまだ課題は多い。また、最後に触れたとに分けられる。

ＳＯＣを研究の内に取り上げる意義について

前者については、類似概念とされる、たとえも、慎重である必要がある。SOCを扱う実証研

ばhardiness、一般性自己効力感、sense of m

究は国内外を通じて減じる傾向は見られていastery、optimismといったポジティブ心理学概ないがそれを理由に無条件に取り上げるのも

念との異同の整理が必要である。ポジティブ

安易であろう。私自身もこれを常に問いかけな心理的側面をとらえ、ストレッサー対処機能つつ研究を進めていきたい。

を持つという点では共通しているといえる。た

最後に大変にお世話になった山崎喜比古

だし先の諸概念は自己の内面における能力

先生はじめ東京大学旧健康社会学教室関係

で、いわば個人主義的背景を持っており、自の皆様に心より御礼を申し上げたい。

己の内面と環境との両者に通じた感覚である【略歴】
2008年 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了
2008年 山口大学医学部衛生学教室助教、同講師
2011年 放送大学准教授

SOCとは一線を画すとも言われている。
後者については、SOCは高ければ良いのか、という疑問点が内包されているようにも思わ− 25 −

【学会奨励賞講演】【学会奨励賞講演】

学童・思春期の子どもを対象にした栄養・食教育～家族との共食と食事中のコミュニケーションに関する研究を中心に～
えとう

く み

○衛藤 久美（女子栄養大学 食生態学研究室）
食行動，家族関係，QOLが良好であった1)．

【はじめに】
平成 17 年に食育基本法が施行され，地域，

その後，米国大学院（公衆衛生学プログラム

学校，家庭における食育が全国的に展開されて公衆栄養専攻）に留学し，「子どもの共食とそいる．平成 23 年度から開始された国の第 2 次の食生態に関する国際比較調査」の一環として食育推進基本計画では，「家庭における共，米国3州の5～7年生261名を対象に自記式質問食を通じた子どもへの食育の推進」が食育紙調査を実施した．調査項目には，行動科学理の重点課題の１つに位置付けられた．

論の1つである計画的行動理論をふまえた共食

演者はこれまで学童・思春期の子どもを対象とし，主に家族との共食と食事中のコに対する認知11項目を含めた．その結果,夕食

ミュニケーションに関する研究，並びに学共食頻度には,共食することへの意図，家族の校における栄養・食教育に関する研究や活主観的規範,共食のために時間を作ることの難動に取り組んできた．

しさが有意に影響することを明らかにした2)．

【家族との共食と食事中のコミュニケー
ションに関する研究】

帰国後，先行研究で多く用いられる「家族との共食頻度」という共食の量的な視点

コミュニケーション学を専攻していたと，演者らが注目してきた「自発的コミュ

学部時代に，家族がコミュニケーションを

ニケーション」という共食の質的な視点を図る場として食事の時間が重要であると組み合わせ，家族との共食を捉えることを考え,食事と家族コミュニケーションの関

試みた3,4)．その結果，夕食共食頻度が週4連をテーマに卒業論文に取り組んだ．

日以上でかつ自発的コミュニケーション

修士課程（栄養学）に進学し，様々な研究のが多い児童生徒は，頻度は同程度で自発的基礎を習得した．全国約2,000名の小学4，5

コミュニケーションが少ない者や両方少年生の食事スケッチの分析や，小学5年生

ない者に比べて，食態度，食行動，QOLがを対象とした食事中のコミュニケーショ

良好であることを，小学5年生，中学2年生

ンに関するグループインタビューから，単それぞれについて明らかにし，学位論文とに食事中に会話をすればよいのではなく，してまとめた．

子どもが自分から話すこと,すなわち自発【学校における栄養・食教育に関する的コミュニケーションが多いかどうかが研究や活動】

重要ではないかと考えた．東京都内の小学

1)埼玉県坂戸市における食育の推進

5，6年生約120名を対象に質問紙調査を実

坂戸市では平成18年度より児童生徒の施した結果，自発的コミュニケーションが健康ならびに食生活の向上を目指した「食多い児童は少ない児童に比べて，食態度，− 26 −

育プログラム」を開発し,市内全小学5年生

活動を通して，他大学の先生方や学校現場から中学2年生を対象に継続的に実施してで栄養・食教育の実践に携わる方々と交流いる6)．演者は平成21年度より坂戸市立小し，意見交換する貴重な機会を得ている．

・中学校食育推進委員として，教員対象研

今後も子ども達の健やかな成長と食生活

修会や食育プログラムの評価を担当しての実現に貢献できるよう，現場の課題解決

いる．準実験デザインを用い，学習前（小や円滑な実践活動につながるような研究

5）と学習後（中2）の効果検証に取り組ん

や活動に取り組んで行きたい．

だが，食育プログラムを学習した児童生徒の食態度・食行動は必ずしも良好な変化を謝辞

示さず，成長期である学童期から思春期に

足立己幸先生，武見ゆかり先生をはじめ，こかけての食育プログラムの効果を量的にれまで研究や活動を進めるにあたりお世話に検証することの難しさを感じている．

なりました多くの方々に感謝申し上げます．

2) 本学会 栄養教育研究会での活動
平成20年度から3年間は文献レビュー委員として「諸外国における学童・思春期の学校を拠点とした栄養・食教育に関する系
統的レビュー」に取り組んだ5)．学校での効果的な栄養・食教育のためには，教育的アプローチと環境的アプローチを組み合わせることが重要であることを示した．
平成23年度からは研究会の委員を務め，
食行動と健康・栄養状態の関連についてのエビデンスの整理や，学校における食育の評価のあり方についての提案に取り組み,
他の委員の先生方と議論・協力しながら研究と実践をつなげる活動を行っている．

【今後の課題】
家族との共食の推進に関する介入研究は国内外においてまだ少ないのが現状である．学校における栄養・食教育の中に，子どもから共食する機会を増やすような働きかけを家族にする内容を取り入れる等，家族との共食や自発的コミュニケーションを促進するための具体的な支援の方法を検討する必要がある．
本学会の学術大会や栄養教育研究会の− 27 −【参考文献】
1) 衞藤久美, 足立己幸. 児童における家族との食事中の自発的コミュニケーションと食生活及び家族生活の関連. 学校保健研究. 2005; 47:
5-17.
2) Eto K, Koch P, Contento IR,et al: Variables of
the Theory of Planned Behavior are associatedwith family meal frequency among adolescents. J
Nutr Educ Behav. 2011; 43: 525-530.
3) 衛藤久美，武見ゆかり，中西明美，他．小学5 年生の児童における家族との共食頻度及び食事中の自発的コミュニケーションと食態
度，食行動，QOL との関連．日本健康教育学
会誌．2012；20：192-206．
4) 衛藤久美，中西明美，武見ゆかり．家族との夕食共食頻度及び食事中の自発的コミュニ
ケーションと食態度，食行動，QOL との関連
-小学 5 年生及び中学 2 年生における横断的・
縦断的検討-．栄養学雑誌．2014；72：113-125．
5) 衛藤久美，岸田恵津，北林蒔子，他．諸外国における学童・思春期の学校を拠点とした
栄養・食教育に関する介入研究の動向：系
統的レビューより．日本健康教育学会誌．
2011；19：183-203．
6) 衛藤久美，中西明美，武見ゆかり：地域と学校が連携した食育‐埼玉県坂戸市における全小・中学校「食育プログラム」の開発と実施‐．保健の科学．2014；56：273-278 ．
【略歴】
2001年 国際基督教大学教養学部 卒業
2003年 女子栄養大学大学院栄養学研究科修士課程修了
2007年 ニューヨーク大学大学院教育学部修士課程
地域公衆衛生学プログラム 修了
2009年 女子栄養大学栄養学部 助教，現在に至る

MEMO− 28 −

【シンポジウム１】座長【座長】

社会教育、地域福祉、地域リハから考える地域づくり
さいとうきょうへい○齊藤 恭 平（東洋大学ライフデザイン学部・大学院社会福祉デザイン研究科）【はじめに】【シンポジウムの焦点】

休息や教育、老親介護など、家族が担ってい今回このシンポジウムの座長をさせていたた様々な機能が失われていく中で、それらが地だけることは、私自身も大変楽しみである。な域に求められている。しかし求められた地域はぜなら、今回のシンポジストは、社会教育、地どうであろうか。急速な高齢化と人口減の中で域福祉そして地域リハビリテーションの領域

地方都市は異常なくらいに地域力が低下してで、それぞれ先鋭的な地域活動や地域づくりをいる現状にある。強力なシビックプライドと地実行されている方々であり、その実際の内容を縁によって支えられていたコミュニティーは知ることができるからである。またこのような崩壊の危機にあり、町内会や自治会といった組

地域活動の先駆者たちがお互いの活動をどう

織すら機能しない状況にある。こうした地区組

評価するかも興味のあるところである。

織を母体にしていた福祉関連組織や高齢者団
体もまた機能低下が否めない。

地域の中の集団や組織づくりを通じて、コミュニティーの再生はなしえるか？健康のため

ヘルスプロモーションに関するオタワ憲章の小集団や人間関係、ソーシャルキャピタル形

でも、「地域活動の強化」は健康づくりおける成は可能なのか、大いに議論を深めてみたいと

活動分野のひとつとして強調されており、健康思う。

づくりに関する個人の能力形成や環境設定な

私は、こうした地域の組織活動はボクシング

どとともに健康づくりにおける重要な活動とでたとえればボディーブローのようなものでされている。

あると思っている。ボディーブローは一発のパ

我が国においては古くから地域の衛生活動

ンチでは効かないが、じわじわと効いて、最終組織や愛育班活動、保健推進員や食生活改善推的にはダウンにつながる有効なパンチである。

進員などが健康に関する地域活動の主要な組

住民の地域活動も同様で、地域住民の健康に対織として機能してきた。しかしこのような地域する即効性はないものの、じわじわとした効き活動もメンバーの高齢化と女性の社会進出、そ目があり、健康づくりを支える有効な資源となして円滑な世代交代がされなかったために活りえると信じている。

動の衰退が目立っている。

どうも最近の健康づくりはメタボやロコモ、

健康づくりに限らず、今こそ地域で何か新た

ご当地体操やトクホなど、一発でＫＯを狙うパな組織や集団づくり、人間関係の醸成を始めなンチのような戦略に感じてならない。もちろんければ、今後私たちが生活するコミュニティー

これを否定するわけではないが。

は、機能的な人間関係が存在しない、ネットとＳＮＳだけが頼りの、味もそっけもない、寒々として殺伐としたものになってしまうことが危惧される。

− 29 −

【シンポジウム１】【教育講演】

社会教育から考える健康・地域コミュニティづくり
こ やましゅうぞう

小山 周 三（さやま市民大学学長、西武文理大学名誉教授）【はじめに】

人を超えると想定される。

全国の各自治体の下に沢山の市民大学が開「健康づくり・介護予防サポーター養成講座」

設されている。規模、内容とも、それぞれに違は全３０回、受講料 21,000 円、約一年間をかいと特色がみられるが、さやま市民大学はいわけて学ぶ講座内容になっている。定員２５名のゆる「出口型の市民大学」を志向し、修了後に受講者が、明るく、元気よく、学びの場を楽し

学びの成果を実践に活かすことを念頭に置いんでいる。募集案内で当講座のねらいを「市とた講座の企画と運営に重点を置いている。

協働して市民の健康づくりを推進するため、誰学びの成果を自身のものにするだけでなく、でもできる運動、介護予防、認知症等の知識を

地域コミュニティづくりに活かす仕組みづく

学び、自分自身の健康維持だけでなく、市内各りを念頭に置き、市民人材の育成に当っている。

所でおこなわれている「青空サロン」「元気塾」

市民大学が地域コミュニティ活動を意図したなどのスタッフになりうる人材を育成します。

学習の場を提供することになった経緯と教育

また修了後は、市の介護予防事業のサポートも実態について健康づくり講座を例に報告する。

視野に入れた活動を目指します」と記している。

１．市民大学で「健康づくり講座」開設

修了後の実践の場として、健康づくりのため

さやま市民大学は平成２６年４月に狭山市の地域活動を展開する「青空の会」への入会へが開設者、NPO 法人さやま協働ネットが市よりつながることが企図されている。平成２６年度

運営受諾する、いわば「公設民営型」の市民大の同講座修了生１６名のうち８名が青空の会

学としてスタートした。このように説明するとに入会した。平成２２年度から２６年度までの新しい市民大学のように思われるが，既設の二５年間で同講座受講者８９名のうち５６人がつの市民大学（旧狭山シニアコミュニティカレ

同会に入会し、市内１９地域・会場で開催され

ッジ＝SSCC と旧狭山元気大学）を統合し、新名る青空サロン、元気塾、元気サロンなど健康づ

称の市民大学として再出発することになった。

くりの輪を拡げる活動の中軸となっている。

さやま市民大学は「元気な狭山を支えるひと

２．健康づくりは市の重要施策

づくりと人を活かす仕組みづくり」を理念とし健康寿命を延ばすための健康づくりは行政ている。学びの成果を地域活動やボランティアにとっても重要な施策の一つである。とくに高活動、行政との協働事業推進などの実践的取り齢者が元気で安心して暮らせる地域社会を再組みに活かすことが期待され、開設された。

構築する必要性にせまられている。自分の健康

平成２７年４月より二期目の活動に入っている。本稿で説明する「健康づくリ・介護予防

は自分で守るという自立意識の浸透とその実践のための仕組みづくりが欠かせない。

サポーター養成講座」を含む１４講座を開設し狭山市の場合は、平成１３年に誕生した旧た。現在の受講者数は３１３名、後期に開設す

SSCC 市民大学に「レクリエーション学科」が開る新講座も含めると、今年度の受講者は４００

設され、シニアのための健康づくり活動が社会− 30 −

教育的、組織的活動として始まった。平成２３

担い手、活動・実践のための組織づくりが、学年開設の旧元気大学試行コース（平成２２年実習の場、社会教育の場から創出できることを私施）で現在の講座名「健康づくり・介護予防サたちの市民大学の経験から確信しつつある。

ポーター養成コース」が発足し、以後の５年間

新しい人材を育て、活動の場が用意され、輪で合計８９名の修了生を送り出してきた。基礎を広げる中核となって活躍できる「循環型の仕論から実践まで学んだ修了生達が青空の会に組みづくり」が地域コミュニティの再生には必加わり、有力な運営メンバーに育っている。

要である。市民大学の健康づくり講座がこのよ

さやま市民大学は、狭山市と市民、並びに大うな成果をもたらしてくれることを大いに期

学・市民団体等との連携・協働事業であること待している。地域と関わり、地域の中に自分のを運営目的に掲げている。従って講座開設に当居場所を見出すことは、それ自体が最高の健康

たっては、市民大学に設置されている「企画講づくりと生きがいにつながると言える。

座委員会」の場において行政当局の行政ニーズ

平成２６年度開催の青空サロン活動には年も反映されるし、講座実施に際しては大学との間 7,745 人が健康づくりに参加した。このよう連携・協力も積極的に仰いでいる。健康づくり

な活動には当然、支援スタッフが必要になるが、講座の開設・運営・講師派遣等に関しては、西

延べ 1,565 人が協力している。自分の健康づく

武文理大学の地域貢献活動の一助に位置づけ

りだけでなく、他人の健康づくりへの指導協力て貰い、継続的な実施のための協力を得ている。

に当たる、支え手の存在が欠かせない。市民大平成２４年度より、同講座を「青空の会」自学で学んだ修了生達の地域貢献活動が豊かな

身が講座運営業務を受託することになった。講

まちづくりにつながることを期待している。

座企画、講師との折衝・依頼、講座マネージャ

まとめー並びにスタッフによる講座運営のすべてが健康づくりをテーマとする地域・まちづくり

任されている。同講座修了生の手で、一年間のを進めるためには、まずは人材づくりが重要な講座運営が円滑に実施されるようになった。

鍵を握る。「健康づくり×まちづくり」が担え

狭山市より市民大学事業の業務委託をうける人材づくりを市民大学が担える可能性を述ている「ＮＰＯ法人さやま協働ネット」が講座べてきた。健康づくり講座を終了し、その後ま運営を行っているが、企画講座委員会並びに大ちづくり担い手養成講座を終了した元気な女学事業運営委員会の審議と決定に基づき、各講

性達 6 名が今春に「まちじゅう健幸サロン」レ

座の運営は①ＮＰＯ法人の直接運営、②主としインボークラブを立ち上げた。新たな芽を生みて修了生団体が組織する市民活動団体等への出すことが出来る市民大学の潜在力を大いに

運営委託、③高度な専門性をもつ大学・企業・感じている。

ＮＰＯ法人などへの委託の３方式があるが、②

略歴による講座運営方式が増えてきている。

1964 年 早稲田大学第一法学部卒

３．地域コミュニティづくり人材の育成

1988 年 流通産業研究所所長

健康のまち、福祉のまち、防災のまちなど、

1998 年 セゾン総合研究所所長

地域コミュニティを問い直すべき地域課題が2001 年 西武文理大学サービス経営学部教授

山積している。このような地域・社会課題の解2011 年 西武文理大学名誉教授

決が担える地域力、市民力をうまく育てること2011 年 狭山元気大学学長が喫緊の課題として登場している。地域活動の2014 年 さやま市民大学学長− 31 −

【シンポジウム１】【シンポジウム1】

地域福祉から考える地域づくり－住民が主導する多様な福祉実践とその仕組みづくり－
かない

○ 金井

さとし

敏 （高崎健康福祉大学健康福祉学部社会福祉学科）【はじめに】

い人々の生活に立ち入って課題を発見し，きめ今日，各地で住民が主導して展開される多様

細やかな支援を行うというサービス手法は成な福祉実践に注目が集まっている。住民によるり立ちにくい。また，課題を抱えた本人も自ら見守りや介護予防，生活支援などの福祉実践は，サービスを申請したり，助けを呼ぶことをためすべての地域で必要とされているからである。

らうなかで，生活課題は潜在化し，重度化する。

こうした実践の濃淡は，これからの少子高齢社

一方，地域住民は問題を抱える当事者である会において，暮らしやすさの地域格差として表とともに，問題を解決する主体者でもある。各

れてくるかもしれない。

種法律においても，住民の参加や主体性が位置

福祉実践は自発的に生起するものもあれば，づけられている。1998 年にはボランティア活動制度として存在するものもある。また，行政やを社会的に認証する特定非営利活動促進法（Ｎ

社会福祉協議会などによる支援が必要な活動

ＰＯ法）が成立した。2000 年に改正・改称されもあれば，自立して活動するものもある。

た社会福祉法では，地域住民が地域福祉を担う

今回のシンポジウムでは，こうした活動が必主体者として法定化された。2014 年の医療介護要とされる社会的背景を共有するとともに，そ総合確保法では，ＮＰＯ法人やボランティアなの実践と仕組みを概観することにより，今後のどが多様なサービスを提供することが期待さ

福祉実践のあり方を考えるきっかけとしたい。

れている。このほか災害対策や消費者被害，虐
待や生活困窮者自立支援など，多岐にわたって【福祉実践を必要とする背景】

いる。今後増大するであろう生活ニーズに対し近年の少子高齢化や人口減少，経済活動の停ては，多様な主体がそれぞれの持ち味を活かし

滞は，血縁・地縁・社縁の衰退を引き起こしてながら，つながっていく仕組みが求められる。

いる。そのため，生活環境に内的・外的な大きな変化が生じると，人々や家族の生活力を奪い，生活のしづらさを露呈させる。孤立や孤独，要【多様な福祉実践】
身近な地域で問題をキャッチした人々が，そ介護，認知症，引きこもり，貧困，買い物困難，の解決に乗り出すボランティア活動は実に頼

災害時避難困難，ごみ屋敷，消費者被害など具もしい。彼らは，社会サービスがほとんど存在

体的な生活課題として日々の暮らしを苦しめしない時代に，熱意と創意工夫によりさまざまる事態が進行するのである。

な生活支援の実践を創り出してきた。

こうした課題に対して，戦後から築き上げて

戦後まもなくは児童や身体障害者へのボラ

きた社会サービスでは実は十分に応えられてンティア活動が盛んに行われた。1980 年代にはいない。制度化されたサービスの「制度の狭間」

高齢者へのボランティア活動として，在宅寝たの問題が多く存在するからである。社会サービ

きり老人入浴サービスやミニデイサービス，宅スは申請主義が中心であるため，申し出をしな

老所活動が増加した。こうした活動の多くは，− 32 −

現在では介護保険サービスとして制度化され地域福祉計画では，地域内のボランティアている。制度の狭間に対するボランティアの即活動やＮＰＯ法人の活性化と支援，ネット

応性と先駆性は，時代の要請とも捉えられ，いワークづくり，ふれあい・いきいきサロン

つの時代も尊重されるべき実践である。

の開発的促進，見守り活動，買い物・災害

なかでも筆者が注目している実践は，ふれあい・いきいきサロン活動と民生委員・児童委員

時弱者支援などについて，住民参加で議論して計画を策定している。
また，制度の狭間の問題へのアプローチ

活動である。
ふれあい・いきいきサロン活動は，1990 年代

は，個人の生活課題を解決するのみならず，から社会福祉協議会が提唱して地域で取り組同じような課題を抱えた人々を地域で支まれている。ひとり暮らし高齢者などを対象と援できる仕組みづくり，つまりコミュニテ

して，歩いて行ける範囲で月 1 回程度集まり，ィソーシャルワークの実践が重要となる。

ボランティアが運営し，おしゃべりやレクリエ

小学校や中学校区を活動エリアとして設ーションなどで楽しいひとときを過ごすこと

定して，地域で問題を発見する機能としてで，引きこもりや介護予防を促す活動である。

福祉委員のような住民組織や住民が気軽

現在，全国の約 6 万カ所で取り組まれている。

に相談できる相談窓口を設置する。そこでまた，親子を対象とした子育てサロンにも取りキャッチしたニーズは住民やボランティ

組んでいる。

アが解決する場合や専門職が個別支援と民生委員・児童委員活動は，法律に基づく制して解決することもある。さらに地域の活度ボランティアである。身分は厚生労働大臣か動基盤を整備する機能も大切である。地域ら委嘱を受ける非常勤・特別職の地方公務員で包括ケアシステムも同様な仕組みづくり

あるが，報酬は支払われない。全国で約 23 万である。

人が約１万地区で活動している。生活課題を抱見守り活動は，安否確認や異常の発見にえた個人や家族の相談に応じるとともに，地域

とどまらない。厚労省は見守りの要素としの福祉実践にも取り組んでいる。近年は，災害て，①早期発見，②早期対処，③危機管理，

時避難行動要支援者の名簿づくりや見守り活④情報提供，⑤不安解消，の 5 つをあげて動の中心として活動が期待されている。

いる。こうした実践が住民活動として取り組まれ，かつ公私協働の仕組みとして機能【多様な福祉実践を支える仕組み】

することが，これからの地域福祉実践にとって重要である。

上述したとおり，地域においては深刻化する問題が進行していて，それでもボラン
ティアなどが気づき，やむにやまれず活動【略歴】

を展開している。こうした活動は従来，活1982年 同志社大学文学部社会学科社会福祉学専攻
卒業

動者の自由意志に委ねられていたが，今日

1982年 群馬県社会福祉協議会入局（2000年退職）

こうした実践活動がお互いに連携し，ある
いは新しい資源を開発しながら解決する

2001年 高崎健康福祉大学健康福祉学部保健福祉学科講師（2004年 同助教授）

ことが重要となってきており，その仕組み

2003年 日本社会事業大学大学院博士前期課程修了

づくりが求められている。

2009年 高崎健康福祉大学健康福祉学部社会福祉学科教授，同大学院教授

たとえば，2003 年に法定化された市町村

2014年 同ボランティア・市民活動支援センター長− 33 −

【シンポジウム１】【シンポジウム1】

地域リハから考える地域づくり－住民主導型介護予防事業「鬼石モデル」の経験から－
あさかわやすよし○ 浅川康吉（首都大学東京健康福祉学部）【はじめに】

ーニングに取り組んだ。並行してトレーニング「鬼石（おにし）モデル」は、運動トレー

や介護予防について専門家（筆者（理学療法士）

ニングに取り組む自主活動グループを地域にら）による指導を月に１度提供した。この指導

多数作り出す事業方法の名称である。

は、町の保健センターに各グループを集めて行“住みなれた地域でその人らしく暮らす”

うため「合同筋トレ」と呼ばれた。こうして時を実現することは地域リハビリテーションの期をずらしながら町内各地区に「地区筋トレ」

目的のひとつである。鬼石（おにし）町というのグループを立ち上げた。トレーニング参加者

山間の小さな町で、この目的を達成しようと老側からみれば、１年かけて４０回前後の「地区人クラブ連合会、行政、大学（群馬大学）が連

筋トレ」経験と１０回前後の「合同筋トレ」指携して生まれたのが「鬼石モデル」である。

導を経て自主活動グループへ移行したことに鬼石（おにし）町は平成１８年に藤岡市となる。

合併したが「鬼石モデル」は継続され、１０年

多数の「地区筋トレ」グループが誕生するを超えて継続している。現在では藤岡市以外のと、その評判を聞いた住民側から“うちの地区

市町村、地域にも広がっている。

でも筋トレをはじめたいのだが”といった要望

本シンポジウムでは「鬼石モデル」の概要も聞こえるようになった。行政側から“筋トレを紹介するとともに、その土台となっている考をやってみませんか”という普及活動も継続しえ方を述べ、地域リハの視座を生かした地域づたが、住民側からの積極的な申し入れが増加しくりについて考えてみたい。

ていった。こうした申し入れに対応したのは「地区筋トレ」のベテラン達であった。多くは【鬼石モデルの概要】

体育教師やスポーツ選手などの経験を有して「鬼石モデル」の中心となる活動は、週にいた。彼らは筋トレの先輩として新たな「地区

一度、地元の公民館等で行う約 1 時間の自主グ

筋トレ」グループにトレーニングの仕方からグループトレーニング「地区筋トレ」である。プループ運営の仕方まで幅広く教えた。こうして、ログラムの中心となるのは「暮らしを拡げる 10

住民（ベテラン）が住民（新人）教える（支援の筋力トレーニング」である。

する）という形が定着した。なかには、「鬼石「鬼石モデル」導入初期では「地区筋トレ」の定着にはおよそ１年をかけた。まず老人クラモデル」普及のために藤岡市外へと出向く人もいた。

ブなどの組織や行政を通じて地域住民に「暮らなお、「鬼石モデル」の歩みについて筆者しを拡げる10 の筋力トレーニング」
を紹介し、らは初期の「地区筋トレ」グループを作りだし

地区単位で参加者を募りグループを形づくった期間を「普及期」、その後、“住民が住民にた。そのグループは「地区筋トレ」として週１教える“という普及活動がみられるようになっ

度、自分たちの地元の公民館等に集まってトレてからを「発展期」と呼んでいる。

− 34 −

【鬼石モデルの特徴】

時は、事業の前提にある考え方として、身体機“住みなれた地域でその人らしく暮らす”

能の向上が生活活動性の増加をもたらし、生活

ことについて鬼石町老人クラブ連合会のメン

活動性の増加はさらなる身体機能の向上をも

バーから出てきた声は、まずは自分で自分のこたらす（あるいはその逆に、身体機能の低下がとができることであり、そのうえで、行き来で活動性の低下をもたらし、活動性の低下はさら

きる友人、知り合いがいることであった。保健なる身体機能の低下をもたらす）といった “循

センターの職員からは転倒予防、閉じこもり予環”の考え方があった。これに対して「鬼石モ防などが課題になっているとの声もあった。

デル」では“住みなれた地域でその人らしく暮大学側（筆者ら）はこうした声を踏まえて、らす”の視点から、自分で自分のことができる

自分で自分のことができる能力を高めるため

ように「暮らしを拡げる 10 の筋力トレーニンのトレーニングとして「暮らしを拡げる 10 のグ」が考案され、「住民主導型介護予防事業」

筋力トレーニング」（立つ、歩く、高いところの冠のもとで、トレーニングに取り組むにあたの物をとるといった日常の生活動作が転倒のっては「家の外で仲間とともに取り組む」こと

不安なくスムーズにできるようにするためのが重視され、普及にあたっては“住民が住民に運動トレーニング）を考案した。同時に、「地教える“という方法に価値がおかれた。

区筋トレ」の場が、参加者にとって外出機会、社会的交流の場として形づくられるように、こ【地域リハから考える地域づくり】のトレーニングへの取り組み方として、家の外「鬼石モデル」は、介護予防事業を地域リで仲間と一緒に（グループに所属して）取り組

ハの視点から構築すると、必然的に住民の自主

むということを推奨した。その背景には、「地活動という形が導き出されるということを示

区筋トレ」をすべて自分たちで行うことによっ唆している。

て参加者にさまざまな役割をもたせたいとい

地域リハの視点は、町内各地に自主活動のう狙いがあった。実際に、「地区筋トレ」の場場がある、主体的に健康づくりに取り組む住民には、会場設営や往復の交通において相互に助が多数いる、といった地域をつくるために活用けあったり、トレーニング参加者が名簿管理係すべき視点である。

やお茶の時間担当としてボランティア活動をしたりといった様子がみられた。場所によって
は「鬼石モデル」とは別枠で養成された介護予防サポーターなどの住民ボランティアが、トレ【略歴】

ーニングの参加者というよりも運営や指導の1986年 京都大学医療技術短期大学部卒業

スタッフとして活躍する姿もみられた。

1991年 京都大学医療技術短期大学部助手

行政職員や指導者は折に触れ、参加者に対して、町の医療費増加の抑制、元気高齢者人材の増加といった点で「地区筋トレ」が期待されていることを説明した。

1998年 東京都老人総合研究所研究助手
19XX年 群馬大学医学部保健学科助手
2007年

同 准教授

2015年 首都大学東京健康福祉学部教授【地域リハの視点】
平成１８年度に介護予防事業が始まった当− 35 −

MEMO− 36 −

【シンポジウム 2】座長

【シンポジウム２】

特定健康診査・特定保健指導制度の課題と改善対策：
ハイリスクアプローチの限界とポピュレーションアプローチの展望
え が わ けんいち

はるやま や す お

江川賢一（早稲田大学）, 春山康夫（獨協医科大学）【はじめに】【シンポジウムの目的】

特定健康診査・特定保健指導（特定健診・保そこで、本シンポジウムは健康教育・ヘルス

健指導）は、第 3 次国民健康づくり対策（健康プロモーションの第一線で活躍されている４

日本 21）において導入され、従来の基本健康診

名のシンポジストをお招きし、ヘルスプロモー

査や定期健康診断から、保健指導に重点を置い

ションの視点から本制度の成果と課題を整理た新しい施策として導入された。これまでに適し、その課題を解決するために、先進事例の取切なスクリーニングの実施と、階層化された保り組み等から特定健診・保健指導の改善対策を

健指導の実施により、保健指導を受けたハイリ

検討することを目的とする。この議論の中から、スク者における健康指標の改善効果や、医療保本学会ならびに学会員が健康日本 21（第 2 次）

険者における生活習慣病関連の医療費の抑制

への益々の貢献を期待したい。

効果が報告されている。

【シンポジストの紹介】
一方で現行の制度について、いくつかの問題点が指摘されている。特定健診の受診率および１．中村正和先生（地域医療振興協会ヘルスプ

保健指導の実施率が低いこと、保健指導を繰り

ロモーション研究センター）「特定健康診

返し受ける事例が少なくないこと、ポイント制

査・特定保健指導制度の成果と課題」

により保健指導の成果（アウトカム）よりも実施（アウトプット）が優先されていること、メ

２．涌井佐和子先生（順天堂大学スポーツ健康

メタボリックシンドロームの非該当者に非感科学部）「身体活動（座位行動）のポピュ染性疾患が重症化するなどの問題があり、このレーション戦略の実践例」

制度が社会全体に及ぼすインパクトが小さいといった問題点も指摘されている。

３．阿部絹子先生（群馬県健康福祉部保健予防課）「食行動改善のためのポピュレーショ

この制度の本来の目的である「内臓脂肪の蓄積に起因する生活習慣病の一次予防」を実現す

ンアプローチの地域実践事例：食育から食環境整備まで」るには、ハイリスク者（集団）への保健指導の実施（健康的支援）のみならず、内臓脂肪を蓄

４．高橋真奈美先生（川崎市多摩区役所保健福積しにくい健康行動（栄養・食生活、運動、休祉センター）「川崎市における健康管理支

養、喫煙）をとりやすい環境的支援、すなわち援の取組み：生活保護受給者への生活習慣

ヘルスプロモーションの視点が不可欠である。

病重症化予防対策」− 37 −

【シンポジウム 2】【シンポジウム２】

特定健康診査・特定保健指導制度の成果と課題
なかむらまさかず○中村正和（公益社団法人 地域医療振興協会 ヘルスプロモーション研究センター長）【はじめに】てそれぞれ7%、9%の増加にとどまっている。な

平成 20 年度から糖尿病等の生活習慣病有病者や予備群の減少による医療費適正化を目的に、特定健康診査・特定保健指導制度が始まった。本制度の意義をあげるとすれば、保健指導
が「高齢者の医療の確保に関する法律」の下で保険者が取り組むべき保健事業として義務化

かでも特定保健指導の実施率は今なお低率にとどまっている。
本制度は医療費適正化計画と密接に関係しており、特定健診・特定保健指導の実施率やメタボ該当者や予備群の減少率は、都道府県におされたことである。また、メタボに関わる健康

いて達成すべき目標として位置づけられてい関連産業の影響もあり、メディア等でメタボがる。本制度の効果については、厚生労働省の「特取り上げられ、メタボが広く認知され、国民的定健診・保健指導の医療費適正化効果等の検証

関心を呼んだことは、成果の１つといえる。

ワーキンググループ」が検証を行い、これまで

しかし、本制度導入にあたり、制度設計上の2回にわたる中間報告（2014年6月と同年11月）

問題がいくつか指摘されてきた。その改善にむが示されている。それによると、特定保健指導

けて努力がされてきているものの、抜本的な制度上の変更にまで反映されておらず、課題として残っている。その主なものとして、メタボに偏った保健指導、腹囲の基準の妥当性や腹囲を終了者では、保健指導前後で腹囲や体重、血圧などの検査値が改善するとともに、メタボや保健指導レベルも改善したことが報告されてい必須とした特定保健指導の階層化、ポイント制

る。また、特定保健指導終了者では、不参加者の導入に伴う保健指導の画一化や硬直化、治療に比べて、指導を受けた翌年度の医療費（高血中の患者に対する保健指導推進のための制度

圧症、脂質異常症、糖尿病の3疾患の1人あたりの欠如、などがあげられる。

の入院外医療費）が低いことが報告されている。

本発表では、制度がスタートして 7 年が経過した現時点において、本制度の現状を踏まえ、
ヘルスプロモーションの観点から課題を整理し、制度の改善にむけた学会としての政策提言につなげたい。

報告書ではそれぞれの評価のデザイン上の問題を述べ、断定的な結論を下していないものの、
検査値の改善や医療費の適正化に一定の効果があったとまとめている。

【本制度の課題】【本制度の現状】
平成24年度の実施状況をみると、特定健診のヘルスプロモーションの観点から本制度の制度設計や効果検証の内容を検討すると、以下

実施率は46.2%、特定保健指導の実施率は16.4%と、年々増加傾向にあるものの、初年度に比べ− 38 −のような課題や疑問が浮かび上がる。

どの社会的ハイリスク層への特別な対策を併
１．現行の特定保健指導の効果やインパクトのせて検討する必要がある。具体的には、どのよ

評価

うな対策が実施可能か？ 期待される効果はど

特定保健指導の効果（検査値の改善や医療費の程度か？

の低減）を前述したように厚生労働省のワーキ
ンググループが検証しているが、評価方法とし以上述べた本制度に関わる課題や疑問の解て適切か？ 適切でないとすれば、どこに問題決なしには、制度が目指した所期の目的は達成があり、本来どのような評価をするべきか？

されない。健康教育とヘルスプロモーションの

特定保健指導の効果があると仮定しても、現研究と実践の推進を目指す本学会として、制度

行の低い実施率を考えると、どの程度の社会的改善にむけた具体的な政策提言が期待されてなインパクト（検査値や疾病リスクの改善、医いる。

療費の低減）が期待できるのか？ 本事業のインパクトを大きくするためには、どのような方【略歴】

策が必要か？

1980年 自治医科大学卒業、大阪府就職
1999年 (財)大阪がん予防検診ｾﾝﾀｰ調査部長

２．非メタボのハイリスク者や喫煙者への保健2001年 大阪府立健康科学ｾﾝﾀｰ健康生活推進部長

指導の義務化2012年 大阪がん循環器病予防ｾﾝﾀｰ予防推進部長

第二期の改正において、非メタボのハイリス

2015年 現職

ク者や喫煙者への保健指導を強化する方針が労働衛生コンサルタント、日本公衆衛生学会認定専示されたが、特定保健指導としての扱いにはな

門家、日本人間ドック学会認定医。研究テーマはたらず、保険者にとっては努力義務にとどまってばこ対策と生活習慣病予防対策。公職として厚生科いる。第三期にむけて、これらのハイリスク者

学審議会専門委員等。

に対する保健指導を特定保健指導として保険者に義務付けることが必要である。その実現にあたっての問題点や解決すべき課題は何か？
その課題解決の方法は？ もし実施した場合にどの程度のインパクトが期待できるのか？

３．ポピュレーション対策や社会的ハイリスク層への対策の検討
一般的に保健指導は事業の性格上、健康への関心が高い層を対象とするため、健康格差を広げる方向に働く可能性がある。健康日本 21（第二次）において重点課題とされている健康格差の是正・縮小にむけて、保健指導だけでなく、抜本的なポピュレーション対策と、低所得者な− 39 −

【シンポジウム 2】【教育講演】

身体活動（座位行動）のポピュレーション戦略の実践例
わくい

さ わ こ

○涌井 佐和子（順天堂大学スポーツ健康科学部）【はじめに】(Transtheoretical Model)に基づいた内容

身体活動不足は，高血圧，喫煙，高血糖が示されていて，特定保健指導における身に次いで全世界の非感染性疾患による死体活動推進は，その主たる方法として用い

亡原因の第 4 位となっている(WHO，2010)．

られている．

また，我が国においては，身体活動不足は

特定保健指導の成果は，腹囲，BMI，血喫煙，高血圧に次いで非感染性疾患による圧，血液生化学検査成績等の指標がアウト

死亡原因の第 3 位にもなっている(Ikeda

カムと見なされた場合，ある程度は示され

ら，2012)．現行の特定健康診査・特定保てきた．しかし，「身体活動習慣の変容に

健指導(以下特定健診・特定保健指導)の主

効果的であったか？」の問いに対する報告たる評価項目とはなっていないものの，身は少ない．また，特定健診受診者の運動実

体活動不足は「身体活動不足病」というほ施率（標準的な質問票による）は，国民栄

ど深刻な状況にあると言える．また，長時

養調査の運動実施率と同程度であると推間にわたる座位行動は，身体活動の実施と定されるものの，座位行動については標準は独立して，総死亡および冠動脈疾患死亡

的な質問票では扱われていない．
特定健診受診率について保険者の種類のリスクを高める可能性がある

別(市町村国保・国保組合・全国健康保険（Mattherws ら，2012）．
本シンポジウムでは，特定健診・特定保協会・組合健保・船員保険・共済組合)で健指導制度下での身体活動（座位行動）にみると，市町村国保の全国受診率は約 3 割

関しての課題や今後期待されるポピュレ

程度(2012 年度)と最も低い．また，受診者ーション戦略について報告する．

と比較して，未受診者の運動実施率は低い
ことが示されている（涌井ら，2013）．す【ハイリスク対策】

なわち，身体的不活動な人々の多くは健診

特定健診・特定保健指導は，2008 年度(平を受診しておらず，専門家による身体活動

成 20 年度)より開始されたメタボリックシ介入の恩恵を受けていないことになる．

ンドロームの予防・解消に重点をおいたハ

特定健診はハイリスクアプローチのた

イリスクアプローチのための制度である．

めの制度であるものの，その対象は 40 歳

全国受診率は平成 2008 年度(平成 20 年

～75 歳未満の医療保険加入者全てである．

度)38.3%から 2012 年度（平成 24 年度）

このことから，積極的支援の恩恵を受ける

46.2%へと上昇傾向にあるものの，受診勧一部の集団のみではなく，ヘルスプロモー

奨は未だ大きな課題となっている．「健康ションの考え方に基づいて，地域・職域をづくりのための運動指針 2006」エクササイ

問わず，メタボリックシンドローム予防に

ズガイド 2006 では，Prochaska の TTM

有効な健康行動推進を展開していくこと− 40 −

ポピュレーション戦略が身体活動（座位が期待される．

行動）に適用された理論やモデルの例とし【ポピュレーション対策】ては，コミュニティ組織論（Cheadle，2010），

2000 年から開始された健康日本 21 の期

イノベーション普及理論（Owen ら，2006），

間，身体活動に関連して，1)健康づくりの

メディア効果論やソーシャル・マーケティ

ための運動基準・指針の策定，普及啓発，ング（Ajibola ら，2013），エコロジカル

2) すこや か生活 習慣国民 運動， 3)Smart

モデル（Sallis と Owen ，1997，1999，

Life Project の実施，4)特定健康診査・2002；荒尾，2013)，などがあげられ，ま特定保健指導の実施，5)健康増進施設認定

た，集団全体のレベルでの健康度の向上を

制度，6)介護予防の推進(介護保険法施行，目指した介入の評価モデルとしては

介護予防事業)，が実施されてきた．しか

RE-AIM(Reach

し，最終評価において，身体活動・運動のImplementation Maintenance )モデルが注指標である「日常生活における歩数の増加」

目されている（重松と鎌田，2013；McGoeyについては，成人・高齢者ともに「悪化」，

ら，2015）．

Effectiveness

Adoption

運動実施者の増加は見られず，ポピュレー

地域や職場での身体活動（座位行動）のションアプローチの十分な成果を得るに

ポピュレーション戦略を効果的に推進しは至っていない(厚生労働省，2011)．

ていくためには，（枠組みや評価までを含2013 年からの健康日本 21（第二次）とめ）理論に基づいた「ポピュレーション戦

並行して，新たな科学的知見に基づき改定

略 HOW TO」を学会や研究者らが地域や職された「健康づくりのための身体活動基準

域のキーパーソンに積極的に提案してい2013」及び「健康づくりのための身体活動

くこと，特定健診・保健指導のタイミング

指針（アクティブガイド）」では，社会環を活用してポピュレーション戦略を並行

境整備や社会的支援の増加など，ポピュレ

して実施していくこと，特定健診・保健指ーション戦略がより意識された内容とな

導支援者研修会カリキュラムにポピュレっている．また，運動しやすいまちづくりーション戦略の内容を盛り込んでいくこ

や環境整備の推進に向けての対策を講じと，などが望まれる．

る協議会設置の有無や，身体活動推進に対する市町村への財政的支援の有無，を都道【略歴】

府県レベルで評価することが予定されて1995年 東京学芸大学大学院教育学研究科修了いる．しかし，地域や職域でのポピュレー

1999年 国立佐倉病院臨床研究部勤務（厚生労働科

ション戦略についてはいくつかの事例が学研究推進事業リサーチ・レジデント）

紹介されているのみで，理論的な枠組みや2003年 北海道教育大学函館校養護教諭特別別科助評価指標例は示されていない．更に，市町教授

村や職域単位でのポピュレーション戦略
は，一部において「取組み」として始まっ2006年 北海道教育大学岩見沢校スポーツ教育課程たばかりであり，効果的であったかを検証

准教授

できる仕組みとなっていないことが多い

2010年 鹿屋体育大学体育学部准教授

ように思われる．

2011年 順天堂大学スポーツ健康科学部准教授− 41 −

【シンポジウム 2】【シンポジウム】

食行動改善のためのポピュレーションアプローチの地域実践事例
食育から食環境整備まで
あ べ きぬこ○阿部絹子(群馬県健康福祉部保健予防課)【はじめに】

し、県民の医療や介護の需要が増加する

平成17年の食育基本法の成立を受け、ことが予測され、特定健診による生活習

群馬県食育推進計画「ぐんま食育こころ

慣病の危険因子の発見及び特定保健指プラン」が策定された。平成23年の第2導による生活習慣の改善は重要である。

次計画推進に合わせて、全庁的に県が推

本県は、脳血管疾患・脳梗塞による死進する計画の体系化が行われ、健康に関亡が全国に比べ高く、医療費や疾病状況する最上位計画を「健康増進計画」、そからリスクファクターとして高血圧をの個別計画として「食育推進計画」が位優先すべきであり、その要因のひとつで置づけられ、「食育」が健康増進施策とある「食塩摂取」の減少は、栄養・食生

しても期待されるようになった。

活における課題となっている。

平成27年に、第3次計画を見据え、組

さらに、本県における慢性透析患者数

織改正が行われ、食育が食品安全部門かは年々増加し、新規透析導入患者のうちら健康部門に移管され、健康増進施策と糖尿病性腎症の占める割合は48．7％で一体となり推進されることになった。

全国2位（平成25年）であり、糖尿病対【現状と課題】

策を強化するため、特定健診・特定保健

群馬県健康増進計画では、平成29年度

指導のデータ（ＫＤＢ）の分析及び活用

までに特定健診受診率70％以上、特定保が検討されている。

健指導実施率35％以上を目標としてい【生涯食育社会の実現に向けて】

るが、平成24年の特定健診受診率は44.9

このようなことを背景として、ハイリスク％（全国45.6％）、特定保健指導実施率

アプローチだけでなく、ポピュレーションア

は14.5％（全国16.8%）であり、市町村

プローチの重要性が指摘されるようになり、や医療保険者、関係機関等と協力し、未食育と健康づくりの連携によるシナジー効

受診者対策も課題となっている。

果が期待されている。
食育は、食に関する課題を多面的に捉え、また、人口規模別の高齢化率のデータ

健康分野だけでなく、様々な視点から総合（平成22年国勢調査）をみると保健所設的に対策を推進できる特長がある。健康分

置市を除いた県人口の高齢化率が30％

野だけの取組では解決が難しい健康課題も、以上は全国で４県、群馬県もそのひとつ

食育として幅広い関係者との連携・協力がであることが公表された。いわゆる団塊

できれば、新しいアプローチの展開が可能の世代が後期高齢者となる2025年（平成となる。
また、集団全体を対象とした介入方法も37年）には、医療と介護のリスクが急増− 42 −

【健康寿命延伸産業（ヘルスケア産業）】

有効であり、家庭や学校を含む広い意味での食環境整備の推進を図ることができる。

国の成長戦略（日本再興戦略）で打ち出さ

食育とは、「一人ひとりが自分の力で健れた「健康医療戦略」では、健康寿命を伸ば全な食生活を営むことができる力を育てして、企業の生産性を向上させる取組が不可る。」ことであり、本県では、あらゆる世欠となっている。これからの企業には、社員代の県民が、身近な地域で、主体的に参加、の健康を重要な経営資源と捉え、生活習慣病

実践できる「生涯食育社会」を実現するた予防対策を実施する「健康経営」が求められめのポピュレーションアプローチを行ってている。また、「健康寿命産業」の育成に向いる。

け、国では「次世代ヘルスケア産業協議会」【食環境整備はどこまで進んだか】
食育基本法の成立から 10 年を迎え、食育を設置し、地域版協議会の設置を推進していという言葉の周知とともに、保育園、幼稚る。本県では全国に先駆けて地域版協議会を

園、義務教育の現場では法的整備も進み、設置し、健康増進・予防サービスを含む幅広

食育の取組も広がっている。その一方で、いヘルスケア産業の育成・集積を図っている

県では、食に関する課題多い、若い世代や。その一環として、本県が持つ温泉文化や地

働き盛り世代、高齢者などの食育への取組

元有機野菜などのヘルシー料理を核に、観光の充実を図っており、若い世代の食育推進とヘルスケアを組み合わせた新たな事業モ

協議会の設置、食育応援企業登録制度、食デルの構築の検討がスタートしている。これ

育推進リーダー養成などを展開している。
食育応援企業登録制度では、各企業の特色

により、健康寿命の延伸及び地域経済の活性を活かし、登録企業が主体的に県の食育をを図ることとしている。

支援することとし、登録企業数は 100 社を【おわりに】
このようなことから、これからの食環境整上回っている。
しかし、健康分野における健康づくり協

備には、行政と企業が互いの強みを活かし、力店制度（栄養成分表示やヘルシーメニュ

連携強化することが重要である。本県の主要ーを提供する店舗を登録）は、協力店が県産業である農業分野や観光分野との連携、協民の健康づくりに果たす役割を検証し、見力により、幅広い観点からの食環境整備に取直しが必要であり、食に関する新たな国のり組んでいくことが必要であり、そのための動き等を踏まえた新たな制度設計の検討もネットワーク体制の整備が課題である。

課題となっている。

【略歴】

また、厚生労働省が特定給食施設の評価指標として、喫食者の肥満の増減を採用し1983年 女子栄養大学栄養学部栄養学科修了たことを受け、給食を介し、喫食者の食行

1983年 群馬県入庁 沼田保健所

動改善の成果を上げることが課題である。

1991年 群馬県衛生環境部保健予防課

中でも、事業所においては、給食管理部門

2002年 群馬県教育委員会保健体育課と、健康管理部門との連携が図られるよう、従業員への健康づくり事業への支援も必要

2010年 群馬県食品安全課 食育推進係長
2015年 群馬県健康福祉部保健予防課となっている。

健康増進専門官− 43 −

【シンポジウム 2】【シンポジウム】

川崎市における健康管理支援の取り組み―生活保護受給者への生活習慣病重症化予防対策―
たかはし

ま な み

高橋 真奈美（川崎市多摩区役所保健福祉センター保護第１課・保健師）【はじめに】

防対策（糖尿病対策）、③健康診査の受診率向

川崎市では生活保護受給には至らない生活

上、④医療扶助費の適正化（頻回・重複受診者

困窮者も含めた方策について全庁的に検討し、への健康支援）を行っている。

2013 年 2 月に「川崎市生活保護・自立支援対策【個別支援】

方針」を策定した。６つの基本施策の１つとし2014 年度の個別支援による健康管理支援のて「健康づくり支援」が位置づけられ 2013 年

対象者実数の割合（世帯類型別）は、高齢者世度から市内９福祉事務所の生活保護担当部署

帯 37％が最多であり、傷病者世帯 20％、障害に正規職員保健師を１名配置し、被保護者の健者世帯 9％、母子世帯 7％、その他世帯 27％で

康管理支援を開始している。その取り組みにつあった。支援内容は、健康・医療面での経過・いて報告する。

観察を含む「疾患・服薬」に関する指導 2,168【川崎市の概要】

件、「状況確認」698 件、「生活習慣」に関す

川崎市は神奈川県の北東部に位置し東京都

る指導 1,049 件が多かった。

と横浜市に隣接している。南東の湾岸地域は京

比較的安定した生活を送っている高齢者は、

浜工業地帯の一部となっていて工場が多い地

ＣＷの訪問頻度は少ないため、会わないうちに域であり、中部から北西部にかけてはベッドタ

病状が悪化していたということがないように、ウンとして住宅地が続いている。人口は約 146

病状や服薬状況の確認や生活改善の支援、熱中

万人、平均年齢 42.5 歳、年少人口 13.1％、生症や感染症予防の啓発等を行った。

産年齢人口 68％、老年人口 18.9％と若い世代

また、生活習慣病があり定期的な通院ができの多い都市である。（2014 年 10 月 1 日現在）ていても、コミュニケーション能力の問題から生活保護の状況は2015 年3 月で被保護者数3

自身の症状や療養状況を的確に伝えることが万 2847 人、被保護世帯数 2 万 4147 世帯、保護できない場合には、同行受診や主冶医連絡で医率 22.33‰であり、世帯類型別でみると高齢者療機関との調整を行い、生活の幅を広げること

世帯が 45％と最も多く、そのうちの 90％以上が有効であれば地域の活動につなげるといっが単身世帯である。

た、関係機関・部署との連携を行った。

【健康管理支援の取り組み】

その他、体調が悪化したケースへの緊急訪問

2013 年度当初は「高齢者世帯の増加に伴う医や処遇困難な事例への対応をＣＷと連携をと

療扶助費の増大」「経済格差を背景とした健康

りながら行っている。

格差」を課題として、ケースワーカー（以下Ｃ【生活習慣病予防対策：糖尿病対策】

Ｗ）の訪問頻度が少ないケースを中心とした高糖尿病に絞って対策を検討することとした

齢者の健康支援、生活習慣病の重症化予防を重理由としては、有病者が多いこと、検査数値か点項目として取り組みを開始した。具体的な取ら病状が把握しやすいこと、合併症により ADL

り組みとしては、①個別支援、②生活習慣病予や社会生活が大きく損なわれることなどから− 44 −

例では検査値の改善が図られていた」「治療予防的な関わりが重要と考えたからである。
2013 年度には糖尿病アンケート調査を実施。

中断者への受診指導を保健師が担い、受診再開

2013 年 6 月審査分レセプトの中から抽出し、や継続受診につながったケースでは検査値に実施対象者は 574 人、実施数（ＣＷからの聞き著しい改善が見られていた」「他疾患や生活基取り調査）464 人であった。調査結果から、自盤を安定させる支援が必要とされ、検査値の改

己流の管理になっていること、精神疾患があり

善には時間を要する場合があった」等の傾向が

自己コントロールが難しい、症状や療養状況にあった。

ついてうまく医師に伝えられていない、まずは【医療扶助の適正化】

生活リズムの改善が必要、食事よりお酒が優先

頻回受診者や重複受診者への適正受診指導、で食事にはお金をかけないといった療養上のジェネリック医薬品の利用促進指導をＣＷと課題が明らかになった。

連携して行っている。重複受診者の中には精神また、アンケート調査や個別支援をする中で的な課題を抱えるものがおり、体調面での不安見えてきた療養状況の実態から、被保護者向けや突発的な事象への対応が困難で受診行動にの糖尿病教室を開催した。2013 年度は全市でつながっている。訪問や面接により、被保護者

１ケ所、2014 年度は２ケ所で実施し、加えての訴えを丁寧に聞き取ること、生活習慣改善指健康づくり担当部署と連携して開催するに至導による改善事項を支持すること、かかりつけった区があり、糖尿病教室の展開を見せている。

医を設定するといった支援により不安が軽減

2013 年度の教室開催にあたっては「糖尿病の基し、適正受診につながる事例があった。しかし、本的なことを見直して欲しい」「健康づくりの保健師が全ての対象者に関わることは難しく、既存事業に参加しにくい対象者であること」

ＣＷとの連携による支援が不可欠である。

「集団支援の場面を療養支援に活かしていけ【まとめ】

るだろうか」等の検討を重ね、「検査や治療の本庁保健師、市内９福祉事務所の保健師、大切さ、合併症の知識等のポイントを絞った講

ＣＷ、関係職員と協力し、試行錯誤しながら義」「噛むことや買食する時の工夫」「集団の健康管理支援の取り組みを行っており、生活保場に参加する負担感を少なくするためグルー護の現場での予防的介入や健康の視点を基盤

プワークやアンケートは実施しない」「後日、に自立助長を図っていく必要性を強く感じて

訪問や面接をして教室参加の効果を確認する」

いる。国から健康管理支援について課題や方向を重点に置き実施した。参加者からは「野菜を性、評価指標が示されているが、川崎市での効食べる量が少なかったので食べてみたい」「噛果測定は今年度の取り組み課題となっている。

むことの大切さを知り、歯科治療をしてみよう

また、被保護者が生活保護廃止となった後も、と思う」「お酒２合を１合に控える」と具体的継続して健康管理に関する支援を受けられるな発言が聞かれ、集団の場を利用した支援につ仕組みや地域づくりを他部署・他機関と共にいても有効であると感じた。

検討していくことも課題であると思われる。

2014 年度には糖尿病対策保健指導事例についてまとめた。「日常生活で目にしやすい数値【略歴】

である体重管理を指導することで検査値の改1998年 神奈川県立衛生短期大学専攻科卒業

善が見られた」「病状調査や同行受診で医療機関と連携をとり、病状を正確に把握している事− 45 −

1998年 川崎市入庁

MEMO

一般演題
（口演）
（ラウンドテーブル）

【1B-1】

徘徊 SOS ネットワークシステムへの事前登録者の特徴について
はないえ

○花家

かおる

薫 （堺市高齢施策推進課） 山川

正信（大阪教育大学院・健康科学専攻）【はじめに】厚生労働省厚生労働省の調査によると、認知症の全国有病率推定値15％、MCI（正常でもない、認知症でもない（正常と認知症の中間）状態の者）の全国の有病率
推定値13％である。本市においては、平成27年2月現在、介護保険認定調査による認知症
高齢者の自立度Ⅱ以上（日常生活で見守りが必要な方は19,862人であり、軽度認知症も含めた有病率推定値から約6万人に認知症の何らかの症状があると推計される。

図 さかい見守りメールの流れ

認知症の症状の一つである徘徊による行【活動評価】本事業の受付は、平成 27 年 2月末までに 11 件あり、全員無事に保護につ
題について、警察のみならず、幅広く市民がながっている。GPS 付きの携帯電話などの持参加する徘徊高齢者の捜索・発見・通報・保ち物を持参しないことが多い。日課の散歩の護や見守りに関するネットワークの構築が帰りに迷う、かかりつけの医院受診にたどり着けない、家族が就寝後に抜け出し、起床時不可欠である。
【活動内容】警察捜索の補完的なものとして、 には寝間着姿のまま所在不明になっているなどの多様であった。発見までに 28 時間要認知症高齢者等の所在不明時に、地域の協力したケースもあった。また約 5 割が市外でのを得て、早期発見の一助とする「さかい見守発見であり、広域化していた。
りメール」の取組を実践している。
【今後の課題】介護を担うのは配偶者である
登録対象者は、徘徊のおそれがある認知症
ケースが多く、高齢者同士の介護が多い。常方不明や、身元不明のまま保護されている問等の高齢者（若年性認知症含む）で、写真、時の見守りは難しく、気をつけていても徘徊

身体的特徴、要介護度、コミュニケーションにつながっている実態である。今後も認知症の程度、これまでの徘徊経験等、緊急連絡先、の高齢者が増えると推計され、認知症の人が個人情報保護に関する同意書を併せて事前

住み慣れた地域で可能な限り生活を続けて登録としている。平成 27 年 9 月～平成 27 年

いくためには、これまで以上に地域における

2 月の登録者数は、男性 59 名（平均年齢 77.4

認知症施策の推進を図ることが重要である。

歳）、女性 61 名（平均年齢 79.3 歳）の計 120

本事業への登録の増加、通報に繋がる認知症名である。

の理解や協力者の充実など、市が主体的に体実際の徘徊時には、家族等は警察に届出を制づくりを進めることで、徘徊の早期発見にした後に、本市に利用申出を行う。徘徊時の社会全体で取り組み、その実行力が増すこと

服装や持ち物、経過、徘徊開始場所、呼びかが期待できると考える。

けに応じるかなどの特徴、本人が行きそうな【連絡先】
花家 薫（堺市 高齢施策推進課）
E-mail：hanaie-k@city.sakai.lg.jp

場所などの聞き取りを行い、協力者へメールと FAX の配信を実施する。

− 48 −

【1B-2】(事務局記入欄)

低栄養予防を目的とした地域巡回型健康教室の評価と や ま あや か

よしば

う の かおる

たけ み○外山綾華1)， 吉葉かおり 2)， 宇野 薫 1)， 武見ゆかり 1)
1)女子栄養大学大学院
2)公益社団法人 地域医療振興協会 地域医療研究所 ヘルスプロモーション研究センター【背景・目的】高齢期は，メタボリックシン

間の食品摂取の多様性得点は，6.8±2.0(男性

ドロームの原因となる過剰摂取の予防だけで6.3±2.2，女性 7.0±1.9）で，女性で有意に高なく，ロコモティブシンドローム及び低栄養予い(p=0.043)結果となった．過去 1 週間に「ほ防のための食生活へと転換する必要がある．埼ぼ毎日」摂取した食品では,いも，油，魚介類

玉県Ｈ町では，地域住民(主に高齢者)を対象にの順でほぼ毎日食べるようになった者の割合

大学と共同で健康教室を企画し，実施した．参が高かった．男女別では，男性は肉類・魚介類，加者の食習慣等の変化から，教室の評価と今後

油，芋の順で，女性は芋，海藻，油・肉類の順の課題を分析することを目的とした．

で割合が高かった．体重測定頻度は，教室前後【方法】平成 26 年 9～12 月，埼玉県Ｈ町在住

で有意に増加し(p<0.001)，「ほとんど毎日」の高齢者を主な対象として，町の保健推進協力「週に数回」と回答する者が増えた．3. 行動

委員主催の全地区巡回型健康教室が実施され目標の実施状況は，「取り組んでいる」64.2%，

た(全 15 地区)．内容は，身体計測・血圧測定，「それ以外」35.8%であった．取り組んでいる

ロコモ及び低栄養予防をテーマとした栄養教者の特徴として，「体重を測ること」や「まん育と町独自の健康体操で，各回90 分であった．

べんなく食べる」，「具体的な料理で食べる」

参加者にはワークノートを配布．まず，参加者など教室で取り上げた内容を目標とする傾向の身長・体重・血圧を測定し，食品摂取の多様があった．教室の内容を周囲へ伝達した者の割性調査票を用い，過去 1 週間と前日 1 日の食事合は，79.2%(男性83.3%,女性77.1%)であった．

チェックを行った．栄養教育後，今後取り組む【考察】食品摂取の多様性得点の変化から，べき行動目標を各自記入してもらった．ワーク

男女で取り入れやすい食品に違いがあると示

ノートは回収し写真記録した．ワークノートの唆された．体重測定頻度は，回数が増えた者が提出を以て，データ利用への同意を得た者に事32.1%いた一方，教室後も測定していない者が後調査票を渡し，教室終了 1 週間後に郵送法に15.1%であった．今後は体重計の所有状況の確て回収した．今回はベースライン時に同意が得認や，町内の測定できる場所の情報提供など，られた 204 名（男性 96 名，女性 135 名）から，具体的な支援の必要がある．今回，事後調査に

回答に不備があった者，調査票の返信が無い，

協力した者は，協力しなかった者に比べ，男性もしくは 1 週間以内の返信者を除外した 106 名

では年齢が若く(p=0.027),女性では降圧薬を（男性 36 名,女性 70 名）を最終解析対象者と服薬していない者(p=0.049)が多い集団であっした．
解析にはIBM SPSS Statistics19 を使用，たことから，対象の偏りにも考慮が必要である．

有意水準は 5%とした．香川栄養学園実験研究に【結論】本教室は，食品摂取の多様性得点で関する倫理委員会の審査・認証を得て実施した．

取り上げた食品を増やすよう促すことと，習慣【結果】1.対象者特性：年齢 70.1±8.0（男性的な体重測定を促すことにつながったと示唆

69.9±5.6,女性 70.3±9.0）,体格やせ 28.3%,

される．(E-mail；taa142@eiyo.ac.jp)

標準 49.1%,肥満 22.6% であった．2. 過去 1 週− 49 −

【1B-3】「高齢透析患者の運動継続要因-スポーツクラブに通う一事例からの考察-」○渡辺久美（日本赤十字社医療センター）
江川賢一（早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）〔緒言〕透析患者における運動は、心身ともに効果が認められ、腎臓リハビリテーションの一環として推奨されている。しかし、透析患者の高齢化に伴い、サルコペニア、合併症の増加、透析による安静等から、身体活動量が著しく低下している現状である。高齢透析患者において、いかに運動を日常生活に取り入れ、QOL の維持、向上をしていくか求められている。
本研究は、運動を長期にわたり継続している成功事例を、樋上ら（1996）の「運動実施モデル」（社会的要因、身体的要因、心理的要因の相互関係図を構築したモデル）から考察することで、高齢透析患者における運動継続要因を探索することを目的とした。
〔方法〕対象患者は、スポーツクラブに通い、血液透析を実施して 3 年経過した 67 歳の独居女
性 A 氏であった。調査は平成 24 年 8 月、11 月に実施した。データは、半構造化インタビューを実施し、IC レコーダーに記録して分析した。運動継続に影響を受けた要因や特徴的な言葉を抽出し、「運動実施モデル」に基づいて社会、身体、および心理的要因の相互作用を再検討した。
〔結果〕１．A 氏のプロフィール
50 歳でスポーツクラブに入会をし、調査実施時点まで通っていた。65 歳で血液透析を開始した。また、両足首の変形により、歩行時に疼痛を訴え、スポーツクラブへは自転車で通っていた。
透析日を含め、調査実施時点において、週３回ス
ポーツクラブで、ストレッチや軽い筋肉トレー
ニングなどを実施していた。
２．透析実施前後におけるスポーツクラブでの運動実施状況
透析実施以前からスポーツクラブへ定期的に通っており、透析導入後も同様に運動を続ける
意志があった。しかし、透析を始めた頃は、「週
3 回、一生続けていくことが嫌」、「死ぬまでやらなきゃいけないと思うと辛い」と、現実を受け入れられなかったことを語り、透析のショックから運動を中断していた。
１ヶ月後、「いつまでもくよくよしてはいけな
い」と思い、昼間にスポーツクラブへ通うため、夜間透析を選択した。調査実施時点で、「透析をすることや運動をすることは、生活の一部」と語った。
また、スポーツクラブに行くことは「ここに来れば誰かと話せる」とも語っており、クラブ仲間との付き合いを楽しみにしていた。クラブ仲間、運動指導者、医療従事者から、運動のソーシャル
サポート（道具的・情報的・情緒的・評価的サポート）を受けていた。
足首の疼痛に関しては、薬は根本治療ではないと考えており、「自分で筋力をつけるしかない」、「希望を捨てたくない」と語った。さらに、
自ら個別運動指導を受け、運動による機能改善を目指してトレーニングを実施した。
〔考察〕A 氏が運動継続できた要因には、社会面として「周囲から運動のソーシャルサポートを得られたこと」、身体面として「個別指導により本人にあった運動プグラムを選択できたこと」
が考えられた。また、心理面においては、透析や疼痛といった運動を阻害する要因に対し、「受容」という認知変容が起こっていると考えられ、前向きな生活を送っていたことが継続要因であると思われた。本事例では、「運動実施モデル」における社会面、身体面、および心理面の各要因が独立して影響したよりは、これらの要因の相互作用により運動を促進し、運動継続につながっていることが明らかにされた。
〔結語〕高齢透析患者における運動継続要因には、周囲からの運動ソーシャルサポート、身体状
況に応じたプログラムの選択、および疾患の受容が相互作用していることが示唆された（発表者アドレス：kumi-k2@nifty.com）− 50 −

【2C-1】(事務局記入欄)

社会的認知理論に基づいた栄養教育プログラムの開発にむけた文献レビュー
せきはな えしみずゆうな○関華衣（桐生大学医療保健学部栄養学科 4 年）、清水夕奈（桐生大学医療保健学部栄養学科 4 年）、澤田樹美（桐生大学医療保健学部、国立成育医療研究センター）、田中久子（国立成育医療研究センター、国立健康・栄養研究所）、原田正平（国立成育医療研究センター）【緒言】 近年、国内では社会的認知理論を用

日本健康教育学会誌、日本臨床栄養学会誌、日いた研究が行われているが、社会的認知理論の

本栄養士会雑誌、日本公衆衛生雑誌、日本栄養

中でも、特にセルフエフィカシー（自己効力感

・食糧学会誌〕についてハンドサーチを行った：以下SEと表現する）を用いた研究が数多く存。ハンドサーチの方法に関しては、1次スクリ在する。社会的認知理論は、栄養教育を行う上ーニングでタイトルのみを見て除外し、2次スで活用しやすい理論であり、行動変容の改善がクリーニングで抄録と本文を精査した。

期待されている。よって、本研究では、社会的【結果】 データベース検索での1次スクリー

認知理論を用いた栄養教育プログラムを開発

ニングで得られた文献は104件抽出された。健するために、SEのみを用いた介入研究ではなく康教育に関する文献は5件、そのうち栄養教育、社会的認知理論に基づいた栄養教育の文献レ

に関する文献は3件であった（他は運動教育のビューを行い、先行研究や実践現場でのプログみ）。栄養教育に関する文献の中では、社会的ラムの内容を把握することを目的とした。

認知理論のコンセプトであるSE、モデリング、【方法】 国内の社会的認知理論に基づいて行

強化を組み合わせた栄養教育プログラムが多われた健康教育についてスクリーニングした。

かった。

除外基準は介入研究が行われていない研究、まハンドサーチでは、除外基準を精査した結果

た、介入はされていたが健康教育ではないもの、1次スクリーニングで該当する文献は28件、2、特定の疾患に対する研究、SEのみを用いた研次スクリーニングに該当する文献は2件であっ究とした。文献は、過去20年間（1994年1月かた。この2件は、データベース検索で抽出され

ら2015年3月まで）を調査した。スクリーニン

た5件中の2件と同一文献であった。

グおよび採択の判断については、第1、第2著者【考察】 社会的認知理論を用いた研究は数多が別々に独立して実施した。その後、2名の結く行われていたが、社会的認知理論に基づいた

果をすり合わせ合意を得た論文を採択し、合意

栄養教育プログラムの介入研究は非常に少なが得られない場合は第3著者の意見を得た。

かった。プログラム内容は、社会認知理論の1）データベース検索

複数のコンセプト（主にSE、モデリング、

データベースはJ-STAGEおよび医学中央雑誌強化）から構成され、成人、親子、大学生にを使用した。キーワードは“社会的認知理論”

対する栄養教育プログラムの開発とその介入とし、1次スクリーニングでは、抄録とタイト研究という興味深い文献であった。今回の文献

ルであきらかに健康教育と関係のない文献をレビューは国内文献のみであったため、海外の除外し、2次スクリーニングでは本文を精読し文献も調査する必要性があると考えられる。

、除外基準の論文を確認し精査した。

連絡先：関華衣 宛(E-mail:e12b15@g.kiryu-u2）ハンドサーチ.ac.jp)、澤田樹美 宛(E-mail:sawada-ki@kir

国内で発行されている雑誌6誌〔栄養学雑誌、

yu-u.ac.jp)− 51 −

【2C-2】

演題番号 日本人成人における野菜摂取行動と食環境認知との関連－性および世帯収入による違いの検討－
なかむら

さ

き

〇中村 彩希（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
稲山 貴代（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
秦 希久子（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
松下 宗洋（早稲田大学 スポーツ科学学術院）
原田 和弘 （国立長寿医療研究センター運動機能賦活研究室）
荒尾 孝 （早稲田大学 スポーツ科学学術院）【背景】わが国でも収入などの社会経済的地

数を野菜摂取行動（している／していない），

位が低い層では野菜摂取量が少なく食生活に独立変数を食環境認知（あてはまる／あてはま差異が存在している。野菜摂取量の差異を縮小らない），調整変数を年齢階層，婚姻状況，居するためには，国民全体に向けたポピュレーシ

住形態，就業の有無，最終学歴とし，二項ロジョンアプローチとしての食環境整備が重要でスティック回帰分析（強制投入法）を実施した。

ある。食環境には食物や情報へのアクセスだけ

統計解析はIBM SPSS ver.21 を用いて実施した。

でなく，食に関するソーシャルキャピタルなど【結果】男性の 300 万円未満において良好なも含まれる。しかし，野菜摂取行動が良好な者

野菜摂取行動をとる者が最も少なかった。いずはどのような食環境を認知しているのかは不れの世帯収入においても良好な野菜摂取行動

明であり，そのことを性別および世帯収入別にをしている者は食環境認知が良好であった。野検討した研究はこれまでにない。

菜摂取行動の良好さと関連した食環境認知は，【目的】野菜摂取行動と食環境認知との関連

男性では 300 万円未満で食物へのアクセス（家について性別および世帯収入別に検討し，その庭内で栄養バランスのとれた食事がある），情違いを明らかにすることを目的とした。

報へのアクセス（家族や仲間から栄養に関する【方法】調査会社に登録された 30～59 歳の登

情報が得られる），食のソーシャルキャピタル

録モニターから性，年齢，世帯収入を全国の人（食の文化や伝統を大事にする雰囲気がある，

口統計に合わせて無作為に抽出した8,284 人を食べ物をお裾分けする関係にある），300～700

対象としたインターネット調査を実施した。調

万円未満で食物へのアクセス（家庭内で栄養バ

査は3,269 人から回答が得られた時点で終了し，ランスのとれた食事がある），700 万円以上で最終学歴が不明の者を除いた3,217 人を解析対は関連した食環境認知はなかった。女性ではい象とした。解析項目は属性（性，年齢，婚姻状ずれの世帯収入においても食物へのアクセス

況，居住形態，就業の有無），社会経済的地位（家庭内で栄養バランスのとれた食事がある），（世帯収入，最終学歴），野菜摂取行動「毎日，情報へのアクセス（家族や仲間から栄養に関す料理をたっぷり（1 日小鉢 5 皿，350g 程度）食る情報が得られる）であった。

べていますか」，食環境認知とした。食環境認【結論】良好な野菜摂取行動をとる者が最も知は武見ら（2011）が用いた 13 項目のうち 8少ない男性の 300 万円未満において，良好な野項目（食物へのアクセス 3 項目，情報へのアク

菜摂取行動と食のソーシャルキャピタルが関セス 2 項目，環境条件 1 項目，食のソーシャル連した。食環境整備を進めるうえで，食物へのキャピタル 2 項目）を取り上げた。解析は全て

アクセスや情報へのアクセスだけでなく，食の男女別，世帯収入別（300 万円未満，300～700

ソーシャルキャピタルも考慮する必要がある。

万円未満，700 万円以上）に実施した。従属変（E-mail；nakamura.saki1031@gmail.com）− 52 −

【2C-3】

給食に対する子どものコンピテンシー尺度の作成


い と う な な

○伊東奈那（お茶の水女子大学大学院），福岡景奈（お茶の水女子大学大学院）
赤松利恵（お茶の水女子大学）
【背景】現在学校では，食育の重要性の高ま 因子となった。各項目の内容から，各々の因りにより，食に関する様々な取り組みが行われ子を「知識」（給食の料理の名前がわかりますている．給食時間は，食に対する子どもの望ま

か，給食に使われている材料の名前がわかりま

しい力，すなわち，コンピテンシーを身に付けすか等， 項目），「態度」（給食はおいしいるための指導ができる貴重な時間であり，積極と思いますか，給食の時間が楽しみですか等，的な活用が求められる．給食時間を有効的に活 項目），「マナー」（給食の食器が正しくな用するためには，子どもたちが身に付ける具体

らべられているか確認してから食べ始めます

的なコンピテンシーの内容を明確にする必要

か，よい姿勢で給食を食べていますか等， 項がある．

目），「スキル」（自分で食べると決めた量の【目的】給食に対する子どものコンピテンシ

給食は全部食べますか，給食でにがてな食べ物

ー尺度を作成すること．

が出ても少しは食べますか等， 項目）と命名【方法】 年  月，東京都内の小学校教員

した．次に，モデルの適合度を確認するため，

 名を対象に，個別インタビュー調査を行い，

 項目で確証的因子分析をおこなったところ，給食時間における子どもの望ましい様子につ良好な適合度指標が得られた（*),，

いてたずねた．このインタビューをもとに，ふ$*),，&),，506($）．

だんの給食に関する  項目を作成した．

全  項目と各下位尺度について，クロンバッ

年 ～ 月，都内の小学校  校に通う ・ 年

クαを求め，尺度の信頼性を検討した．尺度全生の児童  人を対象に，自己記入式の質問紙

体では ，「知識」では ，「態度」で調査を実施した．ふだんの給食に関する  項は ，「マナー」では ，「スキル」で目について， 件法（例： とても楽しみ～

は  であり，十分な信頼性が確認できた．

楽しみでない）でたずねた．項目選定後，最尤【考察・結論】本研究では， 項目  因子か法・プロマックス回転を用いて探索的因子分析

らなる，給食に対する子どものコンピテンシーを行った．その後，確証的因子分析を行った．

尺度を作成し，信頼性と構成概念妥当性を確認

信頼性の検討には，内的整合性指標であるクロ

した．コンピテンシーには，表に見えやすい知ンバックαを用いた．

識やスキルと，表に見えにくく評価が難しい態【結果】対象者  人のうち，質問紙に回答

度や価値観を含む特性がある．今回作成した尺

した解析対象者は  人（有効回答率 ）度の下位尺度は，知識，態度，マナー，スキルであった． 年生は  人（）， 年生はに分類され，コンピテンシーの概念とほぼ一致

 人（）であり，男児  人（），した．今後は，これらコンピテンシーの基準関女児  人（）であった．項目選定では，

連妥当性を検討する必要がある．
（連絡先）伊東奈那
 〒－ 東京都文京区大塚 
 お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付 7(/＆)$;：
(PDLO；J#HGXFFRFKDDFMS

回答に偏りがみられた項目はなかったため，
項目で探索的因子分析を行った除外基準は，因子負荷量が  未満であるもの，二重負荷がみられるものとして解析したところ， 項目− 53 −

【2C-4】(事務局記入欄)

認知傾向と食品の認識
わ だ ゆうじ○和田有史（国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構）【緒言】食品安全に関わる情報は専門的な知

手元に存在する架空の農作物の残留農薬が識を持たない一般消費者には難解である。情報

NOAEL 以下、ADI 以下、残留農薬基準値以下で発信側と受信側の伝達内容のギャップを減少あるという 3 段階の条件設定のもと、農産物のさせるにはグラフや図を用いた説明表示が有安全性について 22 段階で評定した。

効であると考えられている。その一方でグラフ【結果】CRT の結果、参加者全体の 43％が 0などの理解は認知特性などによる個人差があ点であり、得点が増加するごとに減少した。

るといわれている。このことから効果的に消費

この傾向は実験群間で差はなかった。また、ニ者の理解を促進するには､消費者の認知特性とュメラシー得点も実験群間の差はなかった。

その情報理解の特徴を考慮する必要がある。

残留農薬量に対する安全性を適切に判断し本研究では、 日常的に存在する農薬の残留ていたかどうかの指標として、3 段階の残留農量に関する理解を表示形式で改善できるかど

薬量条件 (「残留農薬基準」、「一日摂取許容

うか、 また認知特性によってその効果に差が量」、「無毒性量」) に対する安全性評価の順あるかどうかを検討し、認知特性と情報理解の序に基づき正答を定義した。すなわち、残留農関係を解明することを目的とする。

薬量への安全性評価の相対的な順序が残留農【方法】30 代、40 代の日本人女性 900 名を対

薬量の順序と一致しているものを正答、それ以象にインターネット調査を行った。

外を不正答とした。これを従属変数とし、表示

農薬の説明を「文章のみ」を参照する群、「文の種類、CRT 得点、ニュメラシー得点、農薬の章＋グラフ」を参照する群、「文章＋イラスト」

知識を説明変数としてAIC によるモデル選択をを参照する群に分けた (各群 300 名ずつ)。

行ったところ、知識以外が有効な変数であった。

◎説明表示：「文章のみ」では、 食品安全委

また、文章のみと比較すると、グラフの追加は

員会のホームページに倣って無毒性量

正答数に効果がない一方で、イラストの追加は(NOAEL)、 一日摂取許容量 (ADI)、 残留農薬基効果があることがわかった。

準について文章で説明した。「文章＋グラフ」【考察】調査対象者の CRT 得点およびニュメ

では、「文章のみ」の説明表記に 3 段階の残留

ラシー得点が高くなるに従い、文章のみの説明

農薬量の関係と摂取量による生体への影響をでも正答者数が増加した。また、グラフを付加表した二次元のグラフを加えた。「文章＋イラ

しても文章のみに比べて成績の向上はみられ

スト」では「文章のみ」の説明表記に 3 段階のなかった一方で、イラストを用いた場合には、

残留農薬量の関係を一次元的に表したイラスより多くの人が正答した。

トを加えた。

【結論】一般消費者において、情報理解に主◎認知特性検査：認知特性の検査として観的な知識の程度よりも認知傾向が強く関与

Cognitive Reflection Test (CRT) )主観的ニしており、 表示によって認知傾向による理解ュメラシー検査を行った。

の程度のギャップを縮減できる可能性がある。

◎手続き：実験参加者は「文章のみ」、「文章この知見は、リスクの認識以外にも、情報検索＋グラフ」、「文章＋イラスト」のいずれかの態度や機能性の理解にも展開できるだろう。

残留農薬に関する説明が提示された。 その後、

（E-mail；yujiwd@affrc.go.jp）− 54 −

【3D-1】(事務局記入欄)

福島第一原発事故後における幼稚園・保育園児の放射線被ばく量と生活環境・保護者の意識との関連
やぎぬま み ほ○柳沼美穂（獨協医科大学国際疫学研究室）、金澤紀徳（獨協医科大学
国際疫学研究室）、小正裕佳子（獨協医科大学国際疫学研究室）、北村
尭子（東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室）、神馬征峰（東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室）、木村真三（獨協医科
大学国際疫学研究室）【目的】原子力災害後の生活環境において、放ほど放射線を受けやすくなる可能性がある。特

射性物質の影響をできる限り低減するためにに、幼稚園児・保育園児は比較的自宅で過ごすは、一人ひとりが実行可能な防護策を実施する

時間が長いため、自宅の環境が外部被ばく線量ことが急務である。放射線の健康への影響は年に影響している。また、森林の除染はまだ進ん

齢が低いほど高いとされているため、日常生活でおらず、自宅近辺に森林があると被ばく線量において小さな子どもの外部被ばく線量に関が高くなる傾向にある。一方、放射線防護に対連する要因を探索することを目的とした。

する意識が高い保護者のもとでは、子どもも線【方法】福島県二本松市内に居住する幼稚園・

量の高い場所などに注意して行動するため線

保育園児 699 名（男 355、女 344）を対象に OSL

量が低くなっていると推測される。

線量計を配布し、外部被ばく線量（積算・ｍS【結論】幼稚園・保育園児の外部被ばく量は生ｖ）を平成 26 年 5 月 16 日から 7 月 15 日の２

活環境や保護者の意識によって差が見られた。

ヶ月間測定した。同時に保護者に対し、①生活

子どもの過ごす場所を周囲の建物や森林の場

環境と②放射線への意識に関する調査票を保所により検討することで被ばく線量を低減さ

護者に配布し、園児の外部被ばく線量が、生活せることが可能である。

環境や保護者の放射線への意識によって有意差が見られるかについて、独立２群のｔ検定および一元配置分散分析で比較した。
【結果】生活環境について、「寝室の階数」「自宅の周囲に建物があるか」「自宅から 100ｍ以内に森林があるか」「市の除染の進み具合」の違いにより外部被ばく線量に有意差がみられた。寝室の階数が３階以上にある群、自宅から100ｍ以内に森林がない群は、その他に比べて外部被ばく量は有意に低かった。市による自宅の除染が未実施の人は、実施済みの人に比べ外部被ばく量は低くなっていた。
保護者の意識について、被ばくに「気をつけよう」という気持ちの度合いにより外部被ばく
線量に有意差が見られた。
【考察】生活環境下においては、地表面に放射性物質が存在しているため、寝室が地面に近い− 55 −（E-mail；m2014110@dokkyomed.ac.jp）

【3D-2】(事務局記入欄)

福島第一原発後における小学生の放射線被ばくと生活環境・保護者の意識との関連
こまさ ゆ か こ

○小正裕佳子(獨協医科大学国際疫学研究室)、柳沼美穂(獨協医科大学国際疫学研究室)、金澤紀徳(獨協医科大学国際疫学研究室)、北村尭子(東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室)、神馬征峰(東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室)、木村真三(獨協医科大学国際疫学研究室)【目的】原子力災害後の生活環境において、放とにより放射性物質が付着している場合と、放射性物質の影響をできる限り低減するために射性物質を吸収した木を新たに切り出して使は、一人ひとりが実行可能な防護策を実施する用するケースの両方があり、薪自体だけでなく、ことが急務である。特に、保護者の庇護下にあ風呂やストーブでの使用によって濃縮された

りながらも自身の判断で行動する機会の多い

燃焼灰に近づくことで外部被ばく線量が高く

小学生について、外部被ばく線量に関連する要なる可能性がある。
一方、保護者の放射線への意識が高いと、子因を探索することを目的とした。
【方法】福島県二本松市内に居住する小学生

ども自身や家族全体での行動にも反映されて2527 名（男 1238 名、女 1289 名）に OSL 線量計いると推察できる。

を配布し外部被ばく線量（積算・ｍSv）を 2 か【結論】小学生における外部被ばく線量低減に月間測定した。また同時に生活環境と放射線へ

は、住環境における遮蔽物の有無や近隣の森林の意識に関する調査票を保護者に配布・回収し、の場所を考慮すること、薪は使用を控えるか放生活環境や保護者の放射線への意識によって射性物質が基準値を下回るものを使用するこ外部被ばく線量に有意差が見られるかについと、保護者に対する知識の普及により放射線にて、独立２群のｔ検定および一元配置分散分析

対する意識を向上させることが有効である。
（E-mail；komasa@dokkyomed.ac.jp）

を用いて分析した。
【結果】生活環境について、「寝室の階数」「自宅の周囲に建物があるか」「自宅から 100ｍ以内に森林があるか」「自宅での薪の使用の有無」により外部被ばく線量に有意差が見られた。
保護者の放射線への意識に関しては、被ばくに「気を付けよう」という気持ちの度合いにより外部被ばく線量に有意差が見られた。
【考察】住環境では、地面からの距離や、周囲の建物など遮蔽物の有無が外部被ばく線量に影響していると推測される。また、森林の多くは除染が行われていないため、森林に近い家では被ばく線量が高くなることが予想される。薪については、原発事故当時屋外に置いていたこ− 56 −

【3D-3】(事務局記入欄)

福島第一原発後における中学生の放射線被ばくと生活環境・保護者の意識との関連
かなざわ ただのり○金澤 紀徳(獨協医科大学国際疫学研究室)、柳沼美穂(獨協医科大学
国際疫学研究室)、小正裕佳子(獨協医科大学国際疫学研究室)、北村尭子(東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室)、神馬征峰(東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室)、木村真三(獨協医科大学国際疫学研究室)【目的】原子力災害後の日常生活における放射ある。また、中学生は自身で行動する機会が多線被ばく予防のため、行動が盛んな年代である

いため、保護者の放射線への意識が高いと、保中学生の放射線被ばくに関連する要因を探索

護者の注意喚起によって、子ども自身も放射線することを目的とした。

に気を付けており、外部被ばく線量の低減につ【方法】福島県二本松市に居住する中学生 1223

ながっていると推測される。

名（男 609 名、女 614 名）に OSL 線量計を配布【結論】外部被ばく予防のためには、放射線量

し外部被ばく線量（積算・ｍSv）を 2 か月間測の高い場所を避けると同時に保護者の放射線定した。また同時に保護者に対し生活環境と放に関する意識を高めることが重要である。

射線への意識に関する調査票を配布・回収し、回答による外部被ばく線量の差について、独立２群のｔ検定または一元配置分散分析を用いて分析した。
【結果】生活環境に関しては、①自宅の周囲に隣接する建物がない、②自宅から１００ｍ以内に森林がある、③自宅で薪を使用している、④
屋外での部活動に参加している場合は、そうではない場合と比べて有意に外部被ばく線量の平均値が高かった。保護者の意識に関しては、⑤保護者が学習会へ参加している、⑥自宅の線量を定期的に測定している、⑦休日に意識的に線量の低い場所へ行く場合は、そうでない場合と比べて、その子供である中学生の外部被ばく
線量が有意に低かった。また、⑧被ばくに「気を付けよう」という気持ちの度合いが高い群では、低い軍と比較して外部被ばく線量は有意に低かった。
【考察】自宅の周囲に隣接する建物がない場合
は、周囲の森林や地面などからの放射線が遮蔽されないため被ばく線量が高くなる可能性が− 57 −（E-mail；m2014031@dokkyomed.ac.jp）

【3D-4】(事務局記入欄)

福島第一原発事故発生後４年間の自家消費用食品中の放射性セシウム検出率
くに い のぶあき○國井伸明（獨協医科大学国際疫学研究室福島分室）、
小正裕佳子（獨協医科大学国際疫学研究室）、
北村尭子（東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室）、
神馬征峰（東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室）、
木村真三（獨協医科大学国際疫学研究室）【緒言】福島県二本松市は福島第一原子力

節的な変動として基準値以上の検出率は発電所から35～70kmに位置している。同市

春季が最も高く、タラノメなどの山菜類やでは、多くの市民が家庭菜園の野菜、山菜

自家生産のシイタケ、秋季は野生のキノコやキノコなどの野生植物を摂食すること

類やクリなどの種実類、冬は干し柿などのを習慣としている。そこで、内部被ばく予

農産乾物類が主に多く存在していた。野菜防のため、自家消費用農産物に含まれる放類の最盛期である夏季は逆に基準値以上

射性セシウム量を測定し、経時的な検出率のものは少なかった。

の変化と季節変動を評価した。

【考察】基準値以上の検出率が最も高かった春【方法】対象：2011 年 11 月から 2014 年 12期の山菜や秋期のキノコ類は野生植物と月までに二本松市役所、市内の支所およびいう共通点があり、地表面に残留する放射

住民センターに設置された簡易食品放射性セシウムや森林の物質循環による影響能測定器で測定された自家消費用農産物などが関与している可能性がある。夏季か（野菜、穀物、果実、自家採取した山菜及ら秋季にかけて収穫されるイモ類や野菜類なびキノコ、加工食品等）39,494 件（565 品

どの栽培植物は、１年ごとに種や苗で植え目、詳細は Table1 を参照）。解析方法：るものが多い。かつ耕作などにより土壌中①測定年、品目毎に検出限界値（20Bq/kg）の放射性セシウムは撹拌される。そのため、未満、20Bq/kg 以上 100Bq/kg 未満までは植物中への移行が少ない可能性がある。

20Bq/kg 刻み間隔として、100Bq/kg 以上[厚【結論】内部被ばく予防のため、未測定の労省の基準値]）は一つのカテゴリーとし野生動植物を避ける。その他の農産物につて、放射性セシウム検出率を算出した。②

いても過信せず、摂食前には測定を継続す

上記各区間による月別の検出率を求め、季ることが重要である。
（E-mail；n-kunii@dokkyomed.ac.jp）

節変動をグラフ化にした（Fig1 を参照）。
【結果】①全体的に放射性セシウム検出率
は1年ごとに減少傾向にあった。しかし、2014 年 に お

Table1.分類別の件数[件]いてキノコ類は75%以上、山菜類は10％以上、基準値以上のものが存在しFig1.月別の検出率[%]
Fig1.月別の検出率
Fig1.
月別の検出率[%]ていた。②季− 58 −

【4B-1】

IT 健康教育教材開発に関する研究
やましたやすのり○山下泰徳（ヤマシタヤスノリ）（医療法人社団翔和会吉野クリニーク・
介護老人保健施設なぎさ）【緒言】健康教育教材開発の研究＞１倍角 'The brain is great, isn’t

人類は人間機能一般教育を医師養成教育にit ? ',174,116,6,横書き

依存して軽視してきた。その一般教育教材開発＞１倍角 'Imagine a jungle gym as largeを継続してきてwebsite名 mann-rikiを公開し

as Mt. Fuji. ',96,334,6,横書きたので報告する。

【方法】国立教育政策研究所作成の FCAI ヴァ
ージョン⒋を使用して日本語と英語でコンテ＞１倍角 'Each iron bar of the frames
is a nerve and ',96,350,6,横書き＞１倍角 'some 50-60 billion bars are

ンツを作成した。

【結果】書物のページ数約800頁に相当するフconnected each other.',96,369,6,横書き

レーム８０９個を作成したのでその１部の＞２倍角 'The End. ',296,400,6,横書き

program を此処に記載する。

＞１倍角 '',96,389,6,横書き！フレーム 809

＞位置96,384！提示＞位置112,400＞２倍角 '脳ってすごいです＞1倍角‘m.s’24．180.5、横書き

ね.',158,78,5,横書き！入力マウス＞２倍角 '富士山くらいのジャングルジ

分岐

ム',88,182,7,横書き=900＞２倍角 'かな.とにかくジャングルジム【考察】人類は人間機能に関して幾つかの革',88,212,7,横書き新期を経験したと思われる。その 1 は樹上生活での vocalizing と Hearing と手指の機能進化＞２倍角 'の一本一本の鉄棒の所が神経で、その 2 は地上での発音記号つまり文字の使で,',88,242,7,横書き用に伴う機能変化と脚部の進化であろう。第 3＞２倍角 'それが数百億もあって組みの時期は医術の始まった時期ではないかと思',88,272,7,横書きう。そして第 4 期の現代、人権の内容と平和と＞２倍角 '合わさっているんだからの融合が求められている時代に人権の内容のね.',88,302,7,横書き

重要な主体である人間機能の一般学習≪教育＞イメージ部品 '先生男-上半≫の重要性が認識されなければならない。

身.GIF',16,0,1,.7【結論】本報告は人類の人間機能に関する第 4＞イメージ部品 '男の子

革新期における教育の先導的実践報告である。
（E-mail；yamay@jeans.ocn.ne.jp

1r.gif',472,8,1,.7＞２倍角 '終わり.',184,404,7,横書き− 59 −

【4B-2】(事務局記入欄)

目測法を用いた病院食摂取量評価の妥当性・信頼性に関する質的研究

かわさき ゆ い○河嵜唯衣、小島唯（お茶の水女子大学大学院）、赤松利恵（お茶の水女子大学）【緒言】目測法は，入院患者の栄養管理のたでは＜感覚＞＜状態（病態）＞＜感情＞がめの病院食摂取量評価法として汎用されてい得られた．サブカテゴリーにまとめられたる．本研究では，目測法を用いた病院食摂取量

コードの一例として，＜評価スキル＞では，評価の妥当性・信頼性に影響する要因を質的「主食や副食などの料理の区分が分からに明らかにすることを目的とした．

ない（NS, 20 歳代）」「提供量を把握して【方法】看護師（NS）10 名，管理栄養士

評価していない（RD，50 歳代，管理職）」（RD）10 名に，約 30 分間の個別半構造化等があり，＜業務への意識＞では、「現状面接を行った．対象者の業務経験年数の平で精一杯である（RD，60 歳代）」「業務

均は，NS 6.1（2.1）年，RD 7.9（12.2）年

は作業になってしまっている（NS，20 歳

で，全員が女性であった．音声データを逐代）」等があった．患者の評価では，＜状

語録にまとめ，グラウンデッド・セオリ

態（病態）＞のサブカテゴリーに「自己評ー・アプローチにより分析を実施した．本

価をする際に，満腹感によって結果が左右研究の目的に関連する内容を逐語録からされる（NS，20 歳代）」等，＜感情＞の抽出し，似た内容のコードをまとめ，『大サブカテゴリーに，「残すことに罪悪感がカテゴリー』，〔中カテゴリー〕，＜サブある（NS ，20 歳代）」等があった．『社カテゴリー＞を作成し，カテゴリー間の関会的相互作用』の中カテゴリーには，〔周連を図示した．

囲の考え〕〔連携〕〔教育〕が得られた．

【結果】目測法の妥当性・信頼性に影響す『環境』の中カテゴリーには，〔病院の方る要因は，『評価者』『社会的相互作用』

針〕〔カルテ〕〔評価以外の業務〕〔人員〕『環境』の 3 つの大カテゴリーにまとめら〔食事〕〔患者〕の状況が得られた．

れ，70 個のサブカテゴリーが得られた．
『評【考察・結論】目測法による摂取量評価の価者』は，妥当性に関連する中カテゴリー

妥当性・信頼性に影響する要因が質的に明に，〔評価方法〕〔評価時の状況〕が得ららかになり，3 つの大カテゴリーが抽出され，信頼性に関連する中カテゴリーに〔個れ，概念化された．医療従事者による評価

人内変動〕〔個人間変動〕〔職種間変動〕

では，評価方法の統一や，評価者の意識・が得られた．〔個人間変動〕の中カテゴリ

知識，評価スキル向上のための教育の必要

ーの中のサブカテゴリーは，医療従事者の性が示唆された．一方，患者による自己評

評価と患者の自己評価に分けられた．医療価では，患者の状態（病態）や感情など，従事者の評価のサブカテゴリーでは＜感医療従事者によるコントロールが及ばな覚（基準）＞＜評価方法＞＜評価スキル＞

い要因が多く抽出された．

＜経験＞＜専門性＞＜業務の遂行＞＜業（E-mail：g1570502 @edu.cc.ocha.ac.jp）

務への意識＞＜食事の重要性への意識＞＜食に関する知識＞が得られ，患者の評価− 60 −

【4B-3】

安中市国民健康保険における特定保健指導の現状と評価について
やなぎさわ あ け み

かさはらよしこ○ 柳 沢 明美（安中市役所）、笠原賀子（山形県立米沢栄養大学）【目的】安中市国民健康保険(以下市国保)費の増減は特定疾病者数(H20年度46人→における第2期の実施目標は、特定健診･保H22年度52人→H25年度52人)の増減とほぼ

健指導ともに60%であるが、H25年度の国へ

比例していた。 2)高額レセプトの内容:の法定報告は17.3％と低迷していた。本報①基礎疾患である高血圧症(178件13.6％)

では、H20年～H25年度の6年間にわたる保

悪性新生物(144件11.0％)、糖尿病(141件

健指導について評価し、今後の方向性を見10.8％)、虚血性心疾患(108件8.2％)が、出すことを目的とした。

件数、傷病割合とともに上位を占めていた。

【方法】1)対象:市国保被保険者のうち、②①の疾病からみた上位の原因疾病:高血

1ｶ月200万円以上の高額レセプトであった

圧症は糖尿病(92件)、糖尿病及び虚血性心のべ402人、うち男性252人(62.7％)、女性疾患は高血圧症(92件、68件)が、多数件を150人(37.3％)2)平均年齢:男性59.4±15.2占めていた。③H20年度からH25年度に著し歳、女性60.3±15.9歳 3)平均医療費:男性く増加した傷病(件):脊柱管狭窄症･腰椎2,962,742±1,086,021円、女性2,900,549

変性症(6→15件)、人工関節置換術(0→6件)±984,378円 4)期間:H20年4月～26年3月

骨移植術(0→12件)であった。 3)疾病分類

までの6年間 5)内容①市国保医療費の状況

統計の推移:受診率と1人当たりの診療費

分析 ②高額レセプトの分析 ③群馬県国を比較した結果、入院、入院外受診率、診

保疾病分類統計表の推移 6)方法①市国保

療費ともに上昇傾向であった。 4)市国保の電子帳票システム(快速サーチャーのCD)

被保険者数:H20年度の高齢化率は25.6％、国保総合システム･レセプト管理システム

H25年度は28.9％と増加し、被保険者総数(H21年7月以降)により該当するレセプト

は年々減少した。

を抽出 ②健診データ･レセプト分析から【まとめ】以上のことから、これまで実施

見る生活習慣病管理(学習教材)に基づき、してきた①特定健診･特定保健指導の受診対象となる｢生活習慣病の20の病名･治療｣率の向上、生活習慣病の改善、②健診結果を参考にレセプトを補記し、データを入力

が受診勧奨判定値を超える者を専門医療【結果及び考察】1)医療費の状況:H22年度

機関へつなぐ受診勧奨の徹底等の取組みの市国保における医療費はH20年度の44.7に加えて、各種疾病の重症化予防や骨・脊億円に比し49.6億円と4.9億円増加した。

椎障害等特定疾病の予防、元気な高齢者を

H23年度には47.5億円まで減少したが、H25めざす対策に特化した取組み等が急務で年度には長期高額疾病該当者の影響を受あることを示唆し得た。

け、再び49.2億円まで増加した。この医療(E-mai:a-yanagisawa@city.annaka.gunma.jp)− 61 −

【4B-4】

データヘルス計画における健康教育のあり方
さとむら

かずなり

○里村 一成（京大・医 公衆衛生）、岩永 資隆（京大・医 公衆衛生）【緒言】保険者に対してデータヘルス計画ながら、健康教育においてはこのように層別化を立てることが求められてきている。国民

した場合にどのような健康教育を組み合わせ

健康保険の保険者に対しても、できる限りていくかについては未だ十分なものがないた

計画を立てることが望ましいとされていめ、どのようにすると効果的効率的かを検討しる。そのために KDB システム等を利用してていく必要さえがあることが考えられた。

健康課題を抽出し計画を立てるのである
が、多くの保険者が診療報酬明細書に対す【考察】国民健康保険の被保険者は市町村にる知識が乏しいことから KDB システムに対よっても違うが人口の２０～４０％である。保しての苦手意識を持ったり、過大な期待を険者である市町村が健康事業をするとき、保険持ったりして十分活用できていない傾向者機能としてではなく、市町村全体の事業ととが見られる。そこで KDB システムを利用しらえられることが多い。そのため国民健康保険

た分析とその結果としてのデータヘルスの分析では不十分と考えられやすい。しかしな

計画における健康教育について検討した。

がらデータヘルス計画ではこのようなことを反映することが難しいのが現実である。如何に【方法】H 県の国民健康保険連合会と協力し、KDB システムを用いて層別化し、最適な健康教

データヘルス計画策定予定の市町の状況把握

育を選択したとしても市町村全体の健康向上と分析状況、分析に基づく健康教育等についてにどの程度寄与できるかが不明である点が問検討した。

題点としてあげられる。
今後、層別化等によりよい受講者に効果的な教【結果】6 市１町について検討できた。それぞ

育方法の考案が必要ではないかと考えられた。

れの市町村が出した素案の場合、その多くは、特に新しい事業の計画は少なく、健康日本２１【結論】データヘルス計画においては層別化の計画に沿っていた。
KDB システムを用いると、による健康教育の必要性が考えられた。今後、たとえば高血圧症だけでなく、それに合併して疾患の組み合わせ等により層別化された集団いる疾患等の数により分類可能であるが、最初に対する効果的な健康教育の開発が必要であからこの機能を使ったものはほとんどみられると考えられる。

なかった。評価委員会からの指導により地域別（E-mail: satomura.kazunari.4r@kyoto-u.ac.jp）

や疾患、特に合併疾患別、について分析がされるようになり、受診勧奨等の必要な病状や疾患に対する層別化の必要性が理解されるようになった。学会が出している様々な疾患のガイド
ラインでは年齢や性別、合併する疾患により層別化し治療することが推奨されている。しかし− 62 −

【5C-1】(事務局記入欄) 下宿女子大学生の朝食摂取状況およびその内容について
―食事バランスガイドによる  週間の食事調査から―
ふじわらしょうじ

○藤原章司（香川大学），宮本賢作（福山市立大学）
【緒言】 年の食育基本法施行，同年栄養

以下の各料理区分摂取 69 は実食分のみを対教諭制度スタート以降，食育は熱心に行われて象とした。主食摂取 69 は前半に増加傾向もみきた。しかし，青少年の朝食欠食率に改善がみられたが，ほぼ一定で推移した。副菜 69 はチられない等，十分な成果をあげているとは言いェック開始  週目以降大きく低下した。主菜 69

難い。また， 年本学会において発表したよも有意に低下した。乳・乳製品 69 および果物

うに，大学生の日々の食事内容には様々な問題の摂取69 にはほとんど変化はみられなかった。
があることも確認されている。

 以上のように食事内容についてはいくつか【目的】そこで今回は下宿女子大学生の朝食の料理区分で摂取 69 低下傾向を示したが，経に注目してその摂取状況と内容について知る

済的な余裕のなさに加え，朝の時間を朝食に費とともに，広く利用されている食事バランスガ

やす余裕がないという問題もあり，朝食指導だ

イドによって日々の食事内容を数値化して振けではなく，健康の三本柱の一つである生活リ

り返ることが，食生活の改善にどのような効果

ズムのあるべき姿を含む，休養に関する正確なをもたらすかを検討することを目的とし，本研知識を与えつつ，実践に向けての指導が求めら究を行った。

れる。

【方法】 年 . 大学入学者で，食と健康を

また各料理区分の摂取レベルであるが，このテーマとした教養科目授業受講者のうち下宿

年代の摂取目安 69 の  分の  程度を朝食におしている女子学生を対象とし， 月中旬より ける目安と考えると，主食と乳・乳製品が対目

週間連続で食事バランスガイドによる朝食調

安量 ％前後の摂取であるほかは，
副菜（％），

査を行いその実態を知るとともに，朝食の摂食

主菜（％），果物（％）と大幅に不足して頻度・内容に改善がみられるか否かを検討した。
おり，欠食率の高さとその増加もあわせ考える対象とした学生に対し，第１時間目に食事調

なら，下宿女子学生の朝食はかなり貧弱である

査実施の目的及びデータの利用（授業での活用といわざるを得ず，何らかの対策を講じる必要並びに研究への利用）について説明し，ノートのあるレベルであった。

の提出をもって同意とみなした。利用可能なノ【結論】下宿女子学生の朝食には，欠食率のートを提出した学生は  名であった。

高さ，食事内容の貧弱さという問題が存在して【結果】欠食率は初期の ～％から漸増し，いた。また入学からの時間経過とともに，ほと

後半には ％となった。特に休日の欠食率が高んどすべての面で悪化しており，朝食の重要性

く後半では ％に達した。厚労省発表の一般的に対する知識が実践にはつながらなかった。

な若者の欠食率（～％）と比較してもかな

朝食を摂取している学生は自炊する努力をり高率であった。慣れない下宿生活を始めたこ払っているようであるが，多くの学生にとってとによる結果であることに加え，経済的に余裕自炊のための時間（前日までの買い物，調理にがないとの回答も多く，一朝一夕に解決するも片づけ）の余裕がないことが最も大きな問題ののではないが，朝食摂取の大切さに関する指導ようであった。

の継続が重要である。

（(PDLO；IXMLZDUD#HGNDJDZDXDFMS）− 63 −

【5C-2】(事務局記入欄)

女子大生の身体活動状況と運動セルフ・エフィカシー
あかい く り こ

○赤井クリ子1）2） 永井由美子 2） 山川正信 2）1)園田学園女子大学 2)大阪教育大学大学院健康科学専攻【緒言】身体活動・運動の健康の保持・増進およ運動経験年数が長い者(9～15年)は、短い者(1~8年

び疾病予防効果が明らかにされている一方で、若)に比べて運動SE得点が有意に高かった。さらに

年者、特に思春期女性における身体活動量が減少

運動経験年数が短い者の中には運動部に所属ししているという報告もあり、若年女性の身体活動ている者がいないため、運動経験年数の長い者に量を増加させることは重要である。本研究では、

ついて運動部の所属別及び運動量別に検討した。

女子大生における身体活動状況と運動経験、運動

その結果、運動部に所属している者、運動エネル

セルフ・エフィカシー、運動に対する恩恵と負担

ギー消費量(運動量)の多い者の運動SE得点は運動などの心理的要因について調査し、身体活動量の部に所属していない者より有意に高かった。つま少ない女子学生の身体活動量の増加をねらいとり、運動経験年数が長い者の中でも、現在運動をした介入の基礎的資料を得ることを目的とした。

実施していない者は運動経験年数の短い者と運【方法】A 女子大学の 3 年、4 年 64 名(平均年齢

動SE得点に差はなく、現在運動を実施している事

20.6±1.0 歳)を対象に１週間の身体活動量の測定が運動SE得点を高める要因の一つであると考え(ライフコーダＰＬＵＳ：スズケン社製)と測定期られる。

間中の日常活動を生活記録表に記入させ、質問紙

今回対象としたA女子大生の運動SE得点は12.5(

による「身体活動状況」と岡らが作成した「運動±4.2)と一般の大学生の平均(6.58)と比べて高く、
特

セルフ・エフィカシー尺度」及び「運動に対するに運動部に所属する者では15.4(±3.2)と高かった。

意思決定のバランス尺度」を用いて調査し、運動
セルフ・エフィカシー（運動 SE）を身体活動量、運動の経験年数、運動に対する恩恵と負担から検討した。
調査は 2013 年 4 月から 7 月に実施した。
統計処理には、SPSS ver.22.0 を使用し、有意水準
は何れも 5%とした。

これは今回の対象学生の約9割が運動経験者で、経験年数も9年以上と長い者が多い集団であった
ことが関係していると考える。

【結論】今回の結果から、現在運動を継続している女子大生の運動SEが高く、身体活動量の増加につながる事が明らかとなった。

【結果および考察】過去に運動経験がある者は運動エネルギー消費量、歩数ともに多く、運動SE

今後の課題として、現在運動部に所属していな

得点、運動に対する恩恵も高かった(表1)。また、

い学生が運動を実施、継続出来ない要因の検討を行い、日常的に運動を実施し、更に継続できる環

表1運動経験と身体活動および運動に関する心理得点（n=55)
運動経験なし （n=6）
運動経験あり （n=49）
項 目
max
max Sig.
中央値 min.
中央値 min．
119.4 ～
775
159.4
81.4 ～ 316.4 **運動エネルギー消費量（kcal/日） 293.4
歩数（歩/日）12521 5327 ～ 24909
7485
4900 ～ 9561 **
20
8
4～
8 **
運動SE得点
13
5
～
53.5
17
65
41.5
28 ～
49 **
運動に対する恩恵～運動に対する負担
49.1
29
～
80
53
46 ～
67
**; p＜0.01， *; p＜0.05− 64 −

境を整備し、身体活動量を増加させるための具体的方策の検討が重要課題である。
連絡先：kuriichitani@yahoo.co.jp

【5C-3】(事務局記入欄)

女子大学生陸上競技選手における高地トレーニング前後の
首尾一貫感覚、精神健康、およびソーシャルサポートの変化 ○浅沼 徹  、武田 文 ）、門間貴史  、木村健太朗  、鈴木真紀子  

あさぬま

とおる

          筑波大学大学院人間総合科学研究科   筑波大学体育系
 日本学術振興会特別研究員
【緒言】近年、心身の健康の維持・増進の上（U ）はいずれも効果量大、有意味感得点

では、首尾一貫感覚（6HQVHRIFRKHUHQFH62&）（U ）は効果量小であった。また . 得点を向上することが重要とされている。62& の形（U ）は効果量中であり、さらにソーシャ成要因として、様々な人生経験が重要であるとルサポートについては、家族サポート（U ）、されているが、大学生アスリートのトレーニン

部内友人サポート（U ）は効果量小、部外

グが62& にどのように影響するかについては全

友人サポート（U ）は効果量大、指導者サく検討されていない。本研究では、女子大学生

ポート（U ）は効果量中であった。

陸上競技選手を対象に、62&、精神健康、およ【考察】本成績から、１ヵ月の高地トレーニ

びソーシャルサポートが、 ヵ月の高地トレー

ングにより、62& が向上することが示された。

ニングによりどのように変化するか検討する

また、62& の下位因子別に検討したところ、把ことにした。

握可能感と処理可能感が向上することが示唆【方法】国立 $ 大学の陸上競技部に所属するされた。62& の仮説理論によれば、把握可能感

女子大学生  名を対象とした。対象者は、

は共有された価値観やルールや習慣に基づく

年  月  日～ 月  日（一部  月  日まで）、「一貫性のある経験」により、処理可能感は自アメリカ・ニューメキシコ州・アルバカーキ（標らの能力に適した「バランスの取れた負荷」が高 P）で高地トレーニング合宿を行った。

かかる経験により、それぞれ形成されるとされ

 調査項目は①学年、②62&、③精神健康（.）、ている。すなわち、合宿という他者との共同生④ソーシャルサポート（家族・部内友人・部外活が把握可能感に、高地での負荷のかかるトレ

友人・指導者）とし、高地トレーニング前後にーニングやアルバカーキという慣れない環境調査をそれぞれ実施した。

で生活して順応する経験が処理可能感に、それ

 分析は、62& 得点および下位因子得点（把握

ぞれ作用した可能性が考えられた。

可能感・処理可能感・有意味感）、. 得点、ソ

さらに効果量から、. 得点および友人・指導ーシャルサポート得点について、:LOFR[RQ の符者サポート得点も高地トレーニングにより良号付き順位検定を行った。また、それぞれにつ好に変化する可能性が示されたため、今後は対いて効果量 U を算出した。

象者を増やして検討する必要がある。

【結果】:LOFR[RQ の符号付き順位検定の結果、本研究は文部科学省特別経費プロジェクト

62& 得点（中央値 →）、把握可能感得「ヒューマン・ハイ・パフォーマンスを実現す点（→）、および処理可能感得点（る次世代健康スポーツ科学の国際研究教育拠→）が、それぞれ高地トレーニング後に有点事業（+ （別称：++3 プロジェクト）の意に上昇した。

助成を受けた。

 効果量 U を算出したところ、62& 得点（U ）、把握可能感得点（U ）、処理可能感得点− 65 −（(PDLO；WRKUXBDVQP#\DKRRFRMS）

【5C-4】(事務局記入欄)

女子大学生の睡眠障害の現状と問題点
くりた

ま い

くろさわ

あ き

○栗田 真衣（大妻女子大学）、黒澤 明希（大妻女子大学）、
うつのみや

ゆ か

あけど

ようこ

宇都宮 由香（青山学院女子短期大学）、明渡 陽子（大妻女子大学）【緒言】就労形態の変化で 24 時間活動す睡眠障害を単独や複数持つ学生間で差異る「眠らない社会」が誕生し、勤労者のはなく、平均 5.41±0.56 時間だった。

21.4％が睡眠障害を持つとされ、また、小４. 因子分析の結果から睡眠満足度はスト

中学生の不登校の 21.0％が睡眠障害によるレス状態、睡眠時間による身体症状、睡眠ことが明らかになってきた。睡眠障害は、
短期的には作業効率の低下、慢性的にはうの質(寝付きと熟睡度)それぞれ独立しての影響を受けており、その 61%を説明できた。

つ病や心疾患、糖尿病などの生活習慣病の５. 目覚めの悪さは、昼間の眠たさ

リスクとなるため早期の対策や予防が重要である。

*(r=0.308）と相関があった。

【方法】女子大学生の睡眠を、睡眠の質（寝６. 睡眠障害 3 群は、生理不順*(r=0.282)、

付き・中途覚醒・目覚め・熟睡感）と睡眠だるさ*(r=0.333)と相関があった。

時間に分け、自記式の生活習慣調査（食７. 通学運動量とぐっすり睡眠時間*(r=－事・運動・ストレス・身体症状など）との0.415)は有意な相関を示し、睡眠満足度と関連を分析した。また一部に睡眠計

運動量(運動・アルバイト)*(r=0.333)も有意HSL-102-M を装着して自記式アンケート

な相関が認められた。

と比較し、女子大学生の睡眠の現状把握を通し、睡眠の問題点を探った。（＊p＜0.05、＊＊p＜0.01）【考察】女子大生の 68.6％に主観的な睡眠障害が認められたが、実測の結果からは入眠潜時や中途覚醒には、主観的結果と客観【結果】１.睡眠障害は 68.6％の学生に認められ、その内容は寝付きの悪さ 21.5％、中途覚醒 21.5％、目覚めの悪さ 54.9％、熟的結果で大きな乖離があると考えられる。
睡眠の満足度にはストレス状態、睡眠時間による身体症状、睡眠の質が影響している

睡感不足 11.8％だった。睡眠障害を 2 つ以が、対象集団の睡眠時間は 20~24 歳女性の上もつ学生は 29.4％で、最も多い組み合わ

平均睡眠時間より最低でも約 1 時間短いこ

せは目覚めの悪さと中途覚醒だった。

とから、睡眠時間の長さも関与している可

２. 睡眠計での実測値より、入眠潜時は能性があると考えられる。

85.2%の者が 10 分以内であり、主観的訴え【結論】睡眠の満足度を上げるには、スト(寝付きの悪さ)と大きな乖離があった。中レス状態、睡眠時間による身体症状、睡眠途覚醒は主観的自覚と一致しなかった。

の質、及び睡眠の長さへの対策が必要であ

３. 睡眠時間は、睡眠障害を持たない学生、る。
（E-mail；akedo@otsuma.ac.jp）− 66 −



【6B-1】(事務局記入欄) 地域バドミントンクラブに所属する小学校高学年児童の

精神健康と心理社会的要因

き むらけん た ろう

○木村健太朗）、武田文）、浅沼徹）、鈴木真紀子）、門間貴史）） 筑波大学大学院人間総合科学研究科、 日本学術振興会特別研究員
【緒言】近年、小学生を取り巻くスポーツ環境

得点との関連について相関分析を行い、ここでにおいては、国や日本スポーツ振興センターな有意な関連が認められたものを独立変数、性・どがジュニア期からのトップアスリートを発

学年を調整変数、ストレス反応得点およびやる

掘、育成、強化する支援策を実施している。他

気得点を従属変数とする重回帰分析（強制投入方で、小学校高学年期はストレスを感じやすく、法）を行った。

小学校高学年児童の精神健康の維持増進は重【結果】本対象者のストレス反応平均得点は要課題であるとされ、これまでその精神健康と（6'）、やる気平均得点は （6'）ストレッサー、ソーシャルサポート、首尾一貫であり、ともに性・学年による違いは認められ感覚（6HQVHRI&RKHUHQFH62&）などの心理なかった。

社会的要因との関連が報告されている。しかし次に重回帰分析の結果では、62& 得点（βながら、地域のスポーツクラブに所属する児童＝、S＝）、父親からのサポート

に関しては、精神健康の状況や心理社会的要因

得点（β＝、S＝）がストレス反との関連について十分に検討されていない。

応得点と有意な関連を示した。また、62&

そこで本研究では、地域のバドミントンクラ

得点（β＝、S＝）、友だちからブに所属する小学校高学年児童の精神健康ののサポート得点（β＝、S＝）、状況ならびに心理社会的要因との関連を検討

一週間の合計バドミントン活動時間（βすることにした。

＝、S＝）がやる気得点と有意な【方法】茨城県および香川県のバドミントンク

関連を示した。

ラブに所属する小学 ・ 年生  名を対象と【考察】本対象者は先行研究における一般小学

し、無記名自記式質問紙調査を実施した。回収

生と比べて、ストレス反応が低く、やる気は同した  部のうち、回答が完全であった  名

レベルであった。また、これらの精神健康に（有効回答率 ％）を分析対象とした。調査

性・学年による違いはないことが明らかになっ項目は、①属性（性・学年）、②精神健康（スた。

トレス反応、やる気）、③バドミントン活動（経次に精神健康の関連要因については、ストレ験年数、競技成績、活動時間）、④ストレッサ

ス反応およびやる気のいずれに対しても、62&

ー、⑤ソーシャルサポート（父親、母親、きょが最も高い標準偏回帰係数を示し、精神健康と

うだい、監督、友だち、学校の先生）、⑥62&

強い関連があることが明らかになった。また、とした。まず、精神健康の状況について単純集

ストレッサーは単独で精神健康と関連しない計を行い、これと性・学年との関連を 0DQQ–

こと、ストレス反応とやる気で関連するサポー:KLWQH\ の8 検定およびW 検定により検討した。

ト源が異なること、やる気についてのみバドミ

次に、精神健康の関連要因を検討するために、ントン活動が関連することが明らかになった。


ストレス反応得点およびやる気得点と各変数（(PDLO；JNNHQWDUR#JPDLOFRP）

− 67 −

【6B-2】

保護者の共食や食事に関する会話と関連する
子どもの食生活の要素
きくち

かおり

○菊地 薫 （東吾妻町役場）、滝沢里美（嬬恋村役場）、藤井なおみ（高山村役場）、
岡部たづる（草津町役場）、齋藤視永子（中之条町役場）、佐藤真由美（長野原町役場）、
齊藤朋子（吾妻保健福祉事務所）、阿部絹子（群馬県健康福祉部保健予防課）、
稲山貴代（首都大学東京人間健康科学研究科）【緒言】幼児期は、食習慣の基礎づくりのていることと子どもの関係では、子どもが時期である（対象特性別食生活指針、厚労

喜んで食べている（食関連QOL）、7時前に省）。幼児期の食習慣の形成は保護者の影起きている（生活行動）、食事時間が決ま

響を大きく受ける。食育推進基本計画（第っている・家族揃ってとる食事が1日1回以2次）では共食は重要な目標項目である。

上ある・食事の挨拶をしている（食行動）【目的】1歳6ヶ月児ならびに3歳児健診の栄養のほか、母親の朝食共食であった。一方、相談票から得られる保護者とその子ども

母親の朝食共食でオッズ比が高く有意なの食生活データから、保護者の食行動と子好ましい関連がみられた項目は、家族揃っどもの食生活との関連の有無を検討し、幼てとる食事が1日1回以上ある、父親の朝食

児期の食習慣の形成に影響をもたらす可共食であった。また、保護者が食べものや能性のある保護者の要素をみいだすこと食事の話をしていることは、子どもの食事を目的とする。

時間が決まっている・食事の挨拶をしてい【方法】群馬県吾妻郡における、2012年4月

ると関連していた。

から2013年3月に実施した1歳6ヶ月児健診【考察】父親の朝食共食が子どもの食事のおよび3歳児健診を受診した保護者を対象

規則性や挨拶と関連したことは、食習慣のに、横断的な自記式質問紙調査を実施した基礎づくりの時期において、その父親に対。調査項目は、子ども：属性（性，年齢）しても食行動への働きかけが重要となる，生活行動（起床就寝時間など）、食関連可能性を示唆していると考えられた。一方

QOL（喜んで食べる）、食行動（挨拶など、母親の朝食共食は、父親のそれとは同じ），保護者：属性（性，年齢、続柄など）とは言えなかった。本調査では、家族構成，食行動（朝食摂取、共食など），食態度を問うことができていない。また、横断調

・知識、食環境とした。解析は、層別化に査であり、父親の朝食共食と子どもの食行よる比較では名義尺度にχ2検定、変数同動との因果関係までは言及できない。

士の関連では町村区分、保護者の性および【結論】幼児期の子どもの食習慣の基礎づ

年齢階層、子どもの性および年齢を調整しくりにおいて、保護者の朝食共食や食べ物、偏相関、二項ロジスティック解析（強制や食事に関する会話といった共食に関わ投入法）を行った。

る要素は重要である可能性がある。

【結果】668名から回答が得られた。二項（E-mail；kikuchi@town.higashiagatsuma.

ロジスティック回帰分析でオッズ比が高gunma.jp）

く有意に好ましい関係がみられたものは、次の通りである。父親が朝食を一緒に食べ− 68 −

【6B-3】

幼児期の体型と食習慣・咀嚼に関する調査
ま つ だ

○ 松田

ち

づ

千 鶴 1,2) 、 須賀玲子 2) 、 宮城

1)宇 都 宮 文星 短 期 大学

重 二 2)

2)女 子栄 養 大 学保 健 管 理 研究 室

【 背景 】幼児期の食習慣・咀嚼・食のし±1.4kg、14.5±4.3kg と推移していた。

つけ等が体型管理に影響を及ぼし、健康管(2)食習慣：①授乳（母乳栄養）の状況で理上の大きな位置付けがなされると考えらは年齢差はないものの、母乳のみが 3 歳れている。

児 42.0%、4 歳児 42.7%、5 歳児 45.1%と、【 目的 】幼児期の体型が食習慣・咀嚼等

年齢低下とともにやや下がり、一方、ミルといかに関わっていくかを明らかにするに

クとの混合が 50.5%、46.7%、45.1%と年齢あたり、今回はこれらの要因に関する実態低下とともにやや上がる傾向がある。②離をまとめることを目的とする。

乳食の開始は年齢を問わず約 8 割強のもの【 方法 】栃木県Ｏ市に所在する保育園 2

が 5.6 ヶ月であった。③授乳期間は年齢を校、幼稚園 3 校の 680 名（3 歳～5 歳児）を問わず 1 歳過ぎというのが 6 割強と多かっ対象に、集合法にて無記名自記式質問紙をたが、2 歳過ぎが約 3 割いた。④遊びなが施設毎に父兄に配布し、記入後園児を通じら食べる事は年齢が上がるほど減る（P＜て回収した。回収 538 名（回収率 79％）0.01）。⑤逆に食べ方のしつけ（P＜0.05）

調査項目：大別して以下の 6 項目についほど少なくなっている。⑥食後の飲水やうて質問した。
・基本属性（性別、年齢）や箸使いの注意（P＜0.01）は年齢が上がる

・心理的社

会的因子（家族状況、経済状況）

・体型がいをさせること（P＜0.05）や、親による歯磨きの手助け（P＜0.01）も、年齢と共に（出生時、１歳半、3 歳時の体重・身長） ・減ってきている。

食習慣（食物アレルギー、偏食、食べる速(3)咀嚼：虫歯ありは年齢差がなく、約 2

さ、離乳食、母子栄養） ・咀嚼（噛む力、割にみられた。なお、虫歯ありは 4 歳児に歯の衛生、歯の本数、食のしつけ）

やや多い傾向がみられた。

・健康状況（身体的健康、身体的状況）【 考察 】幼児期では、食や口腔衛生に関【結果 】538 名から回答を得、分析を行っする親のしつけがが重要であり、また、授た。3 歳児は男子 49 名、女子 51 名、4 歳児

乳法の変化が示唆され、それらが体型の推は男子 66 名、女子 75 名、5 歳児は男子 129

移にどう影響するかを今後検討したい

名、女子 142 名である。

（連絡先）(1)身長・体重：3,4,5 歳児の出生時、１

女子栄養大学

保健管理学研究室

歳半時、3 歳時の体重・身長は年齢差がな

松田

mca131@eiyo.ac.jp

く、全体で身長が 48.8±2.4cm、79.4±5.0cm、94.7±6.4cm、体重が 3,002±436ｇ、10.3− 69 −千鶴

【6B-4】

３歳からできる視力検査-視力検査の成功率から考えるたかはし

え とう○髙橋ひとみ（桃山学院大学法学部）、衞藤たかし

隆 （東京大学名誉教授）【目的】幼稚園や保育所の健康診断および三歳

ト環の切れ目｣＝｢ドーナツのかじられた箇所｣

児健康診査における視力検査は、法律によってのイメージを持たせるために、絵本『たべたの規定されている。低年齢ほど弱視の治療効果はだあれ』を作成した。絵本で十分に遊び、ラン

大きい。3 歳で視力不良を発見し治療をすれば、ドルト環に慣れてから、視力検査を受ける。視小学校入学までに弱視治療を終えることができ力検査でも､｢たべたのだあれ」クイズにより､る。機能弱視の成因の中で最も多いのは屈折異｢ランドルト環の切れ目｣を答える。この方法に常で、片眼性弱視が多い。片眼性弱視を防ぐた

より、幼稚園と保育所で 3 歳児の視力検査を実めには、自覚的視力検査が可能になる 3 歳児の施し、検査成功率を検証した。【活動評価】先視力検査で丁寧な片眼ずつの視力検査を行えば、

行研究｢小児の視覚発達の評価法に関する研究｣

早期発見・早期治療につながる｡【活動内容】短(丸尾敏夫他、平成 3 年度厚生省心身障害研究、時間に正確な視力検査を実施するための視力検

1992)によると、愛知県と埼玉県で実施した 3 歳

査方法を考案した｡｢子どもは近くから見える｣児の視力検査の成功率は、ランドルト環の場合

ようになり、しかも｢近くの方が注意集中はしやは約 76.4%、絵視標の場合は約 64.3%(不可読絵すい｣｡それなら、現行の遠見視力検査より｢30cm視標除外では約 77%)と報告している。我々の考の距離で実施する｣近見視力検査の方が、検査成案した視力検査の成功率は下表の通りであり、功の可能性が大きいと考える。幼児期､｢近くが有意に高率であった(p<0.05)。【今後の課題】

ハッキリ見えている｣なら視機能面での心配は視力検査練習用としての絵本では、家族にとっない。また、幼児の理解を得るために、絵視標ても幼児にとっても、｢覚えさせなければ｣｢覚えが使われることが多いが、絵視標は被検査者のなければ｣と負担になることが懸念された。園や知的要素や視経験の影響が大きく、視力の定義

家の本棚に置いておき、幼児がいつでも「たべにも則していないため精度に問題があることがたのだあれ」クイズが楽しめる絵本の作成を目指摘されている。ランドルト環は「世界視標と指している。幼児のクイズ遊びを見て、大人がして視力の定義に則している」が、幼児の視力

幼児の視力の変化に気づくこともできる。また、検査成功率は低い。そこで、ランドルト環を絵

視力検査前の絵本配付時期を悩まなくてもすむ。

視標に見立てる方法を考えた。幼児に｢ランドル（E-mail；hitomi-t@andrew.ac.jp）

表 3 歳児の視力検査成功率
園名

近見視力検査日

絵本提供

対象者数

成功率（数)

検査不可(両)検査不可(右)検査不可(左)A2014 年 7 月 4 日

2 週間前

96

97.9%(94)

2.1%(2)

2.1%(2)

2.1%(2)

B2014 年 9 月 17 日

2 週間前

19

100%(19)

0

0

0

C

2014 年 9 月 18 日

5 日前

28

96.3%(27)

3.7%(1)

22.2%(6)22.2%(6)D2014 年 9 月 28 日

2 週間前

32

84.4%(27)

15.6%(5)18.8%(6)18.8%(6)E2014 年 10 月 9 日

保育時間

26

88.9%(22)11.1%(4)23.0%(6)26.9%(7)F2014 年 10 月 16 日

2 週間前

43

100%(43)

0

0

0

G

2014 年 10 月 24 日

2 日前

25

92.0%(23)8.0%(2）

12.0%(3)

12.0%(3)− 70 −

【6B-5】(事務局記入欄)

エコチル調査（子どもの健康と環境に関する全国調査）からみた富山県における妊娠期体重増加の知識
き がわ み か○城川美佳（富山大学大学院医学薬学研究部（医学）公衆衛生学）【緒言】平成 23 年 1 月に開始された子どもの率が低かった。正答率は、年齢階級の低い者で健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）

低く、また非妊娠時 BMI がやせ・肥満で低かは、化学物質の曝露や生活環境が、胎児期からった。妊娠経験・分娩経験では、ともに経験あ

小児期にわたる子どもの健康にどのように影り者で正答率が低かった。実際の GWG 別では、

響を与えているのかについて明らかにし、化学推奨 GWG であった者で正答率が高く、また低物質などの適切なリスク管理体制の構築につGWG 者では下限値、多 GWG 者では上限値のなげることを目的としている。平成 26 年 3 月

正答率が低かった。

末のリクルート期終了までに全国の参加登録【考察】「望ましい体重増加量」は回答者の 8

数は約 103,000 人となった。富山県内では割が記載しているが、うち推奨値と合致してい5,584 組の参加登録があり、平成 26 年 11 月末

る者は 4 割であり、回答者全体での正しい知識

までに 5,354 名のお子さんが生まれている。

を取得しているのは 3 割程度であった。妊娠

他方、妊娠期体重増加量（GWG）は、妊娠・歴・分娩歴との関連では、現行の GWG 推奨値

分娩時の合併症の発生、出産後の児の発育等にの公表時期（2006 年に公表）と関連している影響があることが知られている。

可能性がある。また、非妊娠時 BMI がふつう

今回、妊娠期から出産時の質問票調査の回答の者で正答率が高いことも、現行の推奨値と以を用い、富山県における妊娠期女性の妊娠期体前の推奨値との関連が示唆される。一方で、正重増加の知識と実際について検討したので報しい推奨GWG を記載できた者で実際のGWG告する。

値が推奨値内であった者の割合が高かったこ【方法】2011 年 2 月～2015 年 2 月に富山県とは、正しい知識の普及の必要性を強く示唆し内の参加者から回収された妊娠期質問票、およていると考えられた。

び担当医から回収された妊娠期・分娩時調査票【結論】妊産婦に対する GWG に対する知識の回答を用い、GWG に対する意識、知識と実の普及は不十分であり、特に経産婦への指導が際の GWG との関連を検討した。なお、非妊娠重要であることが認められた。

時の BMI、GWG は調査票の回答より算出した。

【結果】1.対象者の属性：使用した調査票全て

本研究において富山大学医学部公衆衛生学講が回収された調査参加者は 5,290 人であった。

座稲寺秀邦教授、浜崎景准教授にご指導いただ

年齢階級別では 30-35 歳が最も多く（36％）、

きました。深く感謝申し上げます。

3/4 は非妊娠時の BMI が普通であった。また、（E-mail；mkigawa@med.u-toyama.ac.jp）

回答者の妊娠経験ありの割合は 68%、分娩経験
は 58％であった。
2.GWG に対する知識・意識：「望ましい体重増加量」を求める質問に回答した者は全体で81％であったが、うち上限・下限とも推奨値であった者は 43％であり、特に下限値での正答− 71 −

【7C-1】(事務局記入欄)

飯能市における保健師活動指針策定プロセスについて
いのうえ

なをこ

○井上 直子（埼玉県飯能市役所福祉部 地域・生活福祉課）【目的】

課の関係職員を中心として策定委員会を地域における保健師の保健活動は、地域設置した。構成委員は健康推進部長、福祉保健法（昭和22年法律第101号）に基づき部長、保健センター所長、介護福祉課長と策定された「地域保健対策の推進に関する保健師（主査級以上）の合計12人である。

基本的な指針」（平成6年厚生省告示第347

さらに、県内の大学教授と管内保健所副所号）により実施され、保健師は地域保健対長（保健師）にオブザーバーを依頼した。

策の主要な担い手として重要な役割を果

本市の策定経過で特徴的であるのは、以たしてきた。本市においても、健康推進部

下の４つである。

保健センターと福祉部介護福祉課に保健１）

市民へのアンケート調査の実施

師はそれぞれ配置され、時代のニーズ及び

２）

保健介護関連市民団体等へのイン
タビュー調査

市民のニーズに基づき保健サービスを提供してきた。
しかし、少子高齢化社会の到来を迎え、３）

各保健師へのアンケート調査

４）

保健師全体でのワークショップの実施

各種の制度の改正や健診システムの変更

以上の結果を下に、活動指針を策定した。

等があり、保健師の活動をめぐる状況も変【実践結果】

化しています。このことに伴い、厚生労働省健康局長通知「地域における保健師の保これらの結果を踏まえると共に、第4次

健活動について」が平成25年4月に通知さ

飯能市総合振興計画にある「まちづくりのれた。

基本理念」「将来都市像」「まちづくりの基本目標」との整合性を考慮して、策定し本通知に基づき「保健師の活動指針の策定」の意義について述べられている文献等た。

はあるが、具体的な策定方法について示さ【今後の課題】

れたものは、少ない。今回、本市ではこの本指針は、飯能市の活動の方向性を示し通知を受けて保健活動指針を策定したのたものであり、活動の評価指標が未策定ので、実践報告するものである。

ため、今後は評価指標についても検討し、【実践方法】

策定したい。

策定方法については、策定委員会を設置○連絡先

し、平成25年9月から平成26年3月まで合計

E-mail；seiho@city.hanno.hanno.lg.jp

8回の委員会を開催した。策定委員会の構成委員は、保健師が配置されている健康推
進部保健センター、福祉部介護福祉課の2− 72 −

【7C-2】

子どもの社会的健康と社会的発達について教師にどう教えるか―Social Well-being
かまた

○鎌田

ひさこ

をめぐって―

なかむら

尚子(足利工業大学)

中村

ともこ

朋子(茨城大学)

社会性の生活経験という用語は、使われているが、
健康な個人の健康管理に止まっている。教員養成に関する健康科学、脳科学の研究は充実してきた。 課程では保健教育を中心に学生に人々や社会、自然の環境に働きかけて、Well-being に変えていく、
しかし、社会的健康(Social Well-being)について
健康に社会や環境が関わっていることに気づかせ、は、多面的、複雑な社会の変化や多様な価値観、どのように変えるか、取り除けるか、智恵を出し社会文化を背景にどのように教育するか、Social
合い弱っている仲間や多くの社会的、健康的な課
Well-being に特化した研究・文献は少ない。社会
題を抱えて悩んでいる人々について、何が、必要的健康とは、人間関係、コミュニケーション、健か、何が出来るかを共に考え学習する。10 代で始康管理、社会的環境、資源の節約、持続的システ
まる重大な精神疾患、うつ病、摂食障害、統合失ム等、いろいろな説明がされている。子どもの調症、自殺念慮で悩む身近な仲間や親族のWell-being のために重要なものであるが、どのよ
Well-being や相談のゲイトは、生徒同士であり、うに教えるか。海外の調査研究では青少年の主観
多くの場合、仲間や家族、
による回答の重みづけを選択させ教材にしている。 養護教諭や教師である。
クラス、部活のみんなが生きる力を持ち、日本の子どもたちの不安感、幸福感の低さ、いじWell-being になることが幸せである等々の自他めや不登校等が減少しない、一方で、体罰、暴力・の社会的健康から国民や人類の社会的健康を発達
犯罪、性、ドラッグ、ネット犯などの報道記事の段階にあわせた教育課程全体の取り組みが必要。
一例は、33 の予備軍、333 の新たな格差や差別等
背景要因を示唆する。社会的健康に専門職が、多2）イリノイ大学等の発達：人間関係、コミュニ様な価値観、考え方を共通理解し、ポジティブなケ ー シ ョ ン 、 ピ ア 教 育 ;ex, Show empathy,
概念創り、教育内容等の研究が必要である。
sympathy, and caring for others, Accepts andenjoys peers and adults who have special needs,【方法】文献研究 1）現代的な健康課題対応委
Ｄ Ａ Ｐ （ 発 達 資 源）： Support, Environment,
員会報告(心の健康に関する教育)文科省 2015/2、 Empowerment, Social Competences, Positive
Value, Positive identity, Deficits, etc.
学習指導要領から知識教育の考え方と今後の課題
Social Well-being (Social Psychology1998)：
2）イリノイ大学、他ＤＡＰ（発達資源）子どもの5 つの次元①統合、②貢献、③現実化、④受容、発達資源に注目し、社会性能力の開発と環境⑤理論的整合性。(補グローバル Well-being)3）WHO 健康定義の関連文献/社会精神医学；医学
書院他、参考文献 1946-、4）大学の使用教科書【緒言】WHO 憲章「健康の定義」中、心身の健康【結論・今後の課題】【結果と考察】1）学習指導要領に、社会的健康(Social Well-being)の説明・記載がない。
大学の教科書 4）(学校保健関係、
養護概説関係)に、説明・記載がない。各種答申、通達にも無い。
健康課題対応委員会 1）は、心の健康に含めて、現代的な課題の解決と国民に必要な精神保健の教養という観点から整理、報告している。学習指導
要領は、心の健康と発達の範疇、基礎的知識の理解と個人の健康管理の知識を教える。人間関係、社 会 的 に 存 在 す る 「 私 」「 他 者 の 生 命 」 のWell-being、Social Well-being Human/Child
Rights、を侵害してはならない、支配することもいけない。複雑な社会的健康課題を抱えて弱っている仲間のために、環境・社会に働きかけ、改善のために智恵をだし協力しあう、新しい「生きる力」を含めた社会的健康のカリキュラムとコアコ
ンセプト研究の必要性を提言する。
(連絡先 鎌田尚子 Email;chako856@ybb.ne.jp)− 73 −

【7C-3】(事務局記入欄)

中学生の自己決定・判断能力を育成するための対応力の尺度開発～小学生、中学生を対象とした養護教諭の対応の因子分析から～さいとう り さ こ○齊藤理砂子（東京学芸大学大学院 連合学校教育学研究科）、
E AE

E AE

EA

朝倉隆司（東京学芸大学）、岡田加奈子（千葉大学）【緒言】本研究は、養護教諭が日々の実践の的に支援する」を意味する。適合度 CFI 等は概振り返りに用いることができる自己評価尺度

ね良好であった。下位尺度得点の分散分析ではの開発が目的である。今回は、中学生の自己決「自信」「支援」以外は有意差が確認された（表定・判断能力を育成する養護教諭の対応に焦点1）。多重比較の結果は全て中学校養護教諭群をおき、報告する。小学校、中学校の養護教諭の方が小学校養護教諭群よりも高かった。
表 1 属性、CFI、尺度得点の比較

を対象に行った質問紙調査のデータをもとに開発を試みた自己決定・判断能力の育成の尺度
が、中学校に勤務する養護教諭の対応の特性を適切に捉えていることを、尺度得点を 3 群間で比較し、明らかにした。

表2 探索的因子分析結果【方法】齊藤ら（2013）の先行研究を参考に、Ⅰ質問票を作成し、Ａ県の研修会（2014 年）に参加した養護教諭に記入を依頼した。調査票は手渡しで配布し、その場で記入してもらい、回収した（回収数は中学校 184、小学校 388、その他 67、回収率は約 57.05％）。そのうち、小中学校併せたデータを用いて因子分析し、尺度を作成し、小学校養護教諭群、中学校養護教諭群、

Ⅰ促進
20
19
16
18
Ⅱ環境
3
2
5
1
8
Ⅲ自信
15
17
14
Ⅳ自覚
9
10
Ⅴ支援
6
4
11

Ⅱ

因子
Ⅲ

Ⅳ

Ⅴ

.642
.625
.585
.555

-.064
-.037
-.057
.125

.141
.021
.007
-.096

.026
.054
-.002
.014

-.060
-.090
.091
.091

.011
-.029
.221
-.218
.008

.717
.610
.503
.488
.416

.068
.007
-.186
.088
.079

-.143
-.022
-.048
.288
.238

.019
-.070
.143
-.038
-.045

-.036
-.001
.245

-.043
.055
.127

.704
.584
.481

-.036
-.007
-.053

.048
.063
-.072

.010
.334

-.011
-.059

-.047
-.047

.908
.481

.020
-.026

-.033
.063
-.016

-.119
.150
.079

.064
-.031
.130

.016
-.054
.196

.808
.375
.315

小中学校両経験者群の尺度得点を算出し、分散【考察】3 群間の下位尺度得点は「自信」「支分析（多重比較はTukey 法を使用）で比較した。

援」以外は、全て中学校養護教諭群の方が有意【結果】対象者の属性（年齢、経験年数、性に高かった。これは、中学校で勤務する養護教別）は、表 1 に示す通りである。探索的因子分

諭の方が子どもの自己決定・判断能力を育成す析の結果（表 2）、子どもの自己決定・判断能るための対応を、より心がけていることを示し力を育成するための養護教諭の対応として、5ている。また、「自信」「支援」に有意差がな

因子が抽出された（促進、環境、自信、自覚、かったのは自己決定・判断能力を育成するため支援）。促進は「自己決定・判断能力が向上すには、自信をつけさせる対応と自己決定を促す

るような行動を促す」、環境は「自己決定しや間接的な支援が小中学生ともに必要であると、すい環境を整備する」、自信は「自己決定に自養護教諭が認識していることを示唆している。

信がもてるように接する」、自覚は「自己決定【結論】開発を試みた自己決定・判断能力のすること、決定の結果に責任をもつことの自覚

育成の尺度は、中学校に勤務する養護教諭の対を促す」、支援は「必要な知識を与え、決定で応の特性を適切に捉えていると考えられた。

きない理由を探ることにより、自己決定を間接（E-mail;r_saitou@seigakuin-univ.ac.jp）− 74 −

【7C-4】

演題番号

対人援助職の面談スキルの向上に動機づけ面接法が果たす役割（事務局記入）きただまさこ○北田雅子（ 札幌学院大学 人文学部 子ども発達学科）【背景】対人援助職は「感情労働」という【結果】1) アンケート回答者の属性：男性 15

他の職種にはない側面を要求される職業

名，女性 17 名であった。年代別では，20 代 3である。対人援助職のバーンアウトの予防

名，
30 代 16 名，40 代 8 名，50 代 5 名であった。
医療従事者が 16 名，非医療従事者が 16 名であとして，自らのストレスコーピング力と対った。

人援助スキルの向上による職務ストレス2) MI 実施者：MI を週 1,2 回以上普段の面談にの軽減が先行研究により明らかとなって取り入れているものが15 名,月数回程度実施しいる。動機づけ面接法（以下MI）の特徴はているもの（9 名）と未実施者（7 名）が 16 名

，人の行動が変わる背景にある両価性を丁であった。

寧に扱い，個々人の内的動機や価値観を引

3) 面談のストレス，負担度およびバーンアウ

き出し，行動変容の準備段階に合わせ，変ト尺度の結果：面談ストレスと負担度を数値で化の方向へ導く「協働型」のスタイルであ尋ねた結果（0点：全く感じない〜10点：非常る。援助者側からの情報提供を主体としたに感じる），両群に有意差は認められなかった。バーンアウト尺度については，個人的達成感

指導，強制や説得という「指導型」とは異のみMI実施群が19.2点と未実施群の17.4点よなる。これまでの実証的なエビデンスの集りも高値であった。

積結果から，指導型よりも介入効果が高い

4）MIらしい面談の意識：MIスタイルの面談の事が明らかとなっている。ゆえに，疾病管実施状況は12項目について数値で尋ねた（0点

理や予防を目的とした健康教育，保健指導：全く意識していない〜10点：かなり意識して等の現場において有効であり，さらにMIスいる）。MI実施者と未実施者において有意差がタイルの面談を身につけることは，対人援見られた項目は「聞き返し」「要約」の２点で助職の面談ストレスの軽減に繋がると思

あった。

われる。

5）自由記載からMI実施者の面談のメリット：【目的】本研究では対人援助職を対象に面自由記載で41のコメントがあり，来談者の発話量が増えた等の来談者側の変化については10，談スタイルにMIを取り入れたMI実施群と面談ストレスの軽減や面談が楽しくなった等

未実施群との面談ストレス，面談におけるの面談者自身の変化についての記載が31であ

留意点の差異を検討し，MIが面談スキルのった。

向上や面談ストレスに果たす役割につい【検討課題】今回の結果から，横断的な比較て検討した。

検討ではなく，継続学習者の追跡調査を行い，【方法】2014年3月15日と5月24日に実施し面談スキルの向上と面談ストレスの関連につたMI研修会に参加した32名の対人援助職に対いて検討することが必要であると考えられた。

して，質問紙票による調査を実施した。

（E-mail; masakita@e.sgu.ac.jp ）− 75 −

【7C-5】(事務局記入欄)

Ｔ市における家族機能の特徴と家族指導の視点
いちはらまほせきとよしこ○市原真穂(千葉科学大学看護学部),関戸好子(千葉科学大学看護学部)【緒言】T市は人口約6万5千人の首都圏近郊都問題が「ある」36件（12.9％）、「ない」183

市で、人口流出、減少が著しい。そこで、地域件（65.6%）、無回答54件（19.4%）であった。

社会の最小集団である家族に着目し、家族機能T市出身 は167名（59.9％）であった。

を高める支援の創出を意図した。すなわち、家T 市家族の家族機能の各側面の平均は「相互族員の健康の維持、予期せぬ出来事や問題への依存（4.45：SD±0.69）」「明瞭なコミュニケ

家族内対処、地域における共助の促進など、地ーション（4.34：SD±0.69）」「個別性（4.17：

域の一員としての役割を発揮し定着を目指す

SD±0.42）」「役割相互依存（4.11：SD±0.60）」

ものである。本研究では、その第一段階として「安定性（3.99：SD±0.53）」「柔軟性（3.77：

Ｔ市家族の家族機能の特徴を明らかにし、家族

SD±0.50）」の順であった。精神状況の平均は指導の方向性を検討する。

4.15（SD±0.92）であった。背景との相関関係【方法】Ｔ市家族を対象とし、関戸ら が開では「家族員の健康上の問題の有無」および「家発し標準化された「日本語版家族力学尺度Ⅱ族内で変化や影響が生じる問題の有無」と「役(FDMⅡ)」を用いた無記名の自記式質問紙調査

割相互依存」に負の相関があり、年代別でみるを行った。FDMⅡでは、家族機能を「個別性」と 50 歳以上では相関がなく、30〜49 歳代に負「相互依存」「柔軟性」「安定性」「明瞭なコの相関がみられた。

ミュニケーション」「役割相互依存」の６側面【考察】T 市の家族機能は総じて良好であった。

から捉え、6 段階ライカートタイプ（6-1 点）

家族人数は都市部より多く、従来型の家族シスで記入し、スコアが高いほど家族機能が高い。

テムの残存する家族の結びつきが強い地域であわせて、背景および、7 項目からなる精神状あると考えられた。家族内の健康問題や変化の況を調査した。対象者の年代に偏りが生じない

割合は低く、このことが家族機能の良好さに影ように、複数施設にて質問紙を配布した。糊付響していると考えられた。しかし，この地域はけできる返信用封筒に封入し回収した。得られ検診受診率が低く、生活習慣病の有病率は高い。

たデータは SPSSVer22 を用いて分析した。本研

したがって、健康問題として認識していない可究は所属機関の倫理審査の承認を得ている。

能性もあり、健康意識向上への働きかけが示唆【結果】質問紙の回収率は47.3％(279部/590された。健康問題や変化による影響は 30〜49

部)であった。回答者平均年齢50.9歳（SD±14.

歳代で有意であり、ひとたび家族内での健康維

76）、男性105名（41.5％）、女性148名（58.5

持や問題や変化が生じると家族機能の脆弱性％）、家族人数は平均3.73人であった。70歳以を示すと考えられ、この年代に焦点を当てた家

上の高齢者世帯は16件（5.7％）、17歳以下の族機能を高める指導の必要性が示唆された。

子どもがいる世帯82件（29.4％）、6歳以下の

１）関戸好子．日本語版家族力学尺度Ⅱ（FDMⅡ）の開発．

子どもがいる世帯35件（12.5％）であった。家

山形保健医療研究 8,33-40,2005

族員に何らかの健康上の問題が「ある」53件（（E-mail；michihara@cis.ac.jp）

１）19.0％）、「ない」176件（63.1％）、無回答50件（17.9％）、家族内での変化や影響のある− 76 −

【8B-1】(事務局記入欄)

食を伝える異世代間地域ネットワークづくりに関する研究
第  報 ～長野県の食生活改善推進員の地域活動と若い世代
への食の伝承に関する意識～ 

廣田直子（松本大学大学院 健康科学研究科）

ひろたなおこ【緒言】平成  年都道府県別生命表で平均寿有意差は認められなかった。1 県は $ 県に比べ命が男女ともに  位となった長野県は、野菜摂て「家庭菜園を含めた農作業をしている」が高取量が全国で最も多く、長寿要因の  つとして率であった。また、一人一人が所属しているク伝承されてきた食文化が基盤にあると考えら

ラブ・サークル及び団体の数が多く「地域の人れる。長野県は地区組織活動としての食生活改と共によく活動する」「地域組織への活動提案

善推進員の活動が活発であるといわれており、経験がある」は高率、「地域での子どもたちと伝統的な食事を踏まえた上で、現在の食事の課の交流が全くない」は低率であった。両地区で題を学び、地域内で適切な食生活のあり方を伝食に関して若い世代に伝えておきたい考え方

えてきた食生活改善推進員の健康づくりにつとして挙げられた項目は「バランスよく食べながる活動の功績は大きいといえる。本研究は、る」「手作り・家庭料理を大切にする」「 食

長野県における食生活改善推進員の活動の特きちんとる」「朝食をきちんとる」「和食・一徴と若い世代への食の伝承に関する意識を把

汁三菜・ご飯を中心とした食事」等が多かった。


握して、食を伝える異世代間地域ネットワーク【考察】1 県で生活水準感得点が低かったのはづくりをめざした活動の中で扱う健康教育内

配偶者無しの比率が有意に高かったことと関容について明らかにすることを目的とした。

連している可能性がある。1 県では年齢が高く【方法】 年  月に長野県松本平支部 以下なってからも食生活改善推進員の活動に関わ

1 県、 人を対象とし、回収  人、有効回っている様子がうかがえ、高齢期になっても一答  人 、 月に愛知県稲沢市 以下 $ 県、定の役割を担っている人の比率が高いという人を対象とし、回収及び有効回答  人 の食生

既存データに適合する結果であった。また、地活改善推進員を対象として、集合法または留置域における活動への参加状況等の結果から、1法にて質問紙調査を行った。質問項目は属性、県の食生活改善推進員は$ 県よりも地域活動に所属グループ・団体等の数、活動への参加、活主体的に関わっていると推測された。若い世代

動提案の有無、提案の実現度、子どもたちとのの食べ方について、バランスがとれていない、交流、地域行事等への参加、近所付き合いに対

手作りや和食の良さを伝えることができていする意識、現在の生活水準・健康状態と心がない、食事リズムに問題があるなどを危惧してけ・幸せ度に関する意識、若い人に伝えたい食いる者が多く、これらを若い世代の健康教育と文化等とした。得点変数は 0DQQ– :KLWQH\ の 8

して扱いたいと考えている様子がうかがえた。


検定、比率についてはカイ二乗検定を用いて分【結論】本研究から、地域活動のあり方や食析し、いずれも S を有意とした。自由記に関する働きかけの方向性についての示唆が述の記載項目についても分析した。

得られた。今後、この成果を、食を伝える異世【結果】$ 県は  歳代が最も多く、1 県は 

代間地域ネットワークづくりの活動に活かし歳代が多かった。1 県の生活水準感の得点は低ていく予定である。

かったが、健康状態に関する意識や幸せ度では− 77 −（(PDLO；QDRNRKLURWD#PDWVXDFMS）

【8B-2】

沖縄県民の健康長寿復活を目指した健康づくりプロジェクト―学校・地域・家庭の連携による取り組み―
か み や よ し と○神谷義人 1、高倉実 2、崎間敦 3、白井こころ 4、
安仁屋文香 1、小浜敬子 1、上原美郷 1、金城昇 51

琉球大学大学院医学研究科、2 琉球大学医学部保健学科、3 琉球大学保健管理センター、
4

琉球大学法文学部人間科学科、5 琉球大学教育学部生涯教育課程【背景】沖縄県の健康長寿が揺らぎ始めて 10

村教育委員会、各市町村内の小学校の協力を得年余が経過したが、県民の健康状況は改善の兆て取り組みを進めており、学校・地域・家庭のしを認めていない。例えば、平成 20 年から 22

連携を意図して展開している点も特徴的であ年の特定健診の結果をみても、肥満の問題以外る。

に、40 から 50 歳代（中壮年）を中心とした糖尿病、拡張期高血圧、脂質異常症の有病率が上位にある県となっている。その要因に沖縄県民の食習慣を含めた生活習慣の変容が関与していることが指摘されている。

【事業内容】主な調査内容は、①生活習慣や健康意識、生活環境や地域の絆等に関する内容（ベースライン時と 3 年目、計 2 回）、②食生
活、運動習慣等に関する内容（年に１回、計 3回）、③健診データによる健康状態に関する内【目的】沖縄県と琉球大学は、県民の早世予容である。子どもとその保護者に関しては学校

防と健康寿命の延伸を図ることを目的として、を通して、また、地域に関しては行政や自治会「健康行動実践モデル実証事業（ゆい健康と連携して調査を実施している。ベースライン

プロジェクト）」を実施している（平成 24 年

調査参加者は、
子ども 10,737 人（小学校 28 校）、

度～平成 28 年度）。具体的には、次の 3 つを保護者 2,282 人、地域住民 2,417 人（6 自治体

柱とし、様々な取り組みを進めている。①11 自治会他）
であった（平成27 年2 月末時点）。

実践的で簡便な食育による生活習慣の行動変

子どもへ向けた介入としては「野菜たっぷり減容法の開発：生活習慣病リスクの高い中壮年世代の県民を対象に、肥満、食塩摂取、高血圧罹患率等の提言を目指す。②子どもから高齢者ま
での健康づくり：子ども、親世代および地域住塩の学校給食」、食や健康に関するお便りの配布、講演会等、また保護者に向けては、食や健康に関する情報提供、講演会、モニタリングの推奨（体重や血圧、歩数等の測定・記録）等を実施している。地域住民における介入について

民（高齢者含む）への食育・食事実践・情報提は、食育や運動等、地域の要望に応じて健康講

供等が地域全体の健康意識・行動を向上させる

演会や研修会等を行っている。

か、また、中壮年世代の健康意識ならびに【今後の展開】現在、5 年間の事業の 4 年目、

健康指標の改善につながるか、について検3 年間の調査の 2 年目に入ったところであり、討を行う。③ユイマールを活用した健康づ

ベースラインのデータを整えている段階であ

くり：ソーシャルキャピタル（地域の絆、る。調査から得られたデータを用いて、健康行
動実践プランの策定のための資料とし、沖ユイマール）を活用した健康づくりの確立

縄県の健康長寿復活に役立てていく。

を目指す。なお、本事業は各市町村、各市町（E-mail；kamiya4410.79@gmail.com）− 78 −

【8B-3】

地域組織活動活性化尺度の開発
え び な りょうこ

○蝦名玲子（所属 1）、横山光政（所属 2）、大島敦子（所属 2）
所属 1：株式会社グローバルヘルスコミュニケーションズ、所属 2：大分県国民健康保険団体連合会【緒言】地域組織活動はヘルスプロモーショ

り開発された「活動成果指標尺度」（α=.84）

ンやソーシャル・キャピタルの視点から重要でとの相関により検討、Pearson の相関係数を算あるが、そのアウトカムは多様で捉えにくく、出した。【結果】探索的因子分析により 5 因

特に地域組織活動の活性化を測定するのに適子 15 項目を抽出した。「地域組織活動活性化

切な尺度はほとんどない。医療社会学者

尺度」全体のα係数は.89、各因子では「活動Antonovsky が提唱した健康生成論やその主要に対する感情」(α=.83)、「地域内の評価」(α概念である Sense of Coherence （首尾一貫感=.86)、「組織内の評価」(α=.79)、「裁量」(α覚、以下 SOC）は、近年、個人の心の健康づく=.77)、「行政との協働」(α=.65)だった。併

りだけでなく、健康な組織づくりにも活用され存的妥当性を検討するために用いた「活動成果る流れが欧州中心にあるため、こうした視点を指標尺度」のα係数は.78 だった。「活動成果持つことが地域組織活動を活性化させるうえ

指標尺度」との相関係数は.72 (p<.01)で、因で役立つと考えた。そこで本研究では、健康生

子別では「活動に対する感情」(r=.60, p<.01)、

成論やSOC の視点から地域組織活動の活性化に「地域内の評価」(r=.56, p<.01)、「組織内の必要な要素を明確化し、「地域組織活動活性化評価」(r=.62, p<.01)、「裁量」(r=.43, p<.01)、

尺度」を開発することを目的とした。【方法】「行政との協働」(r=.52, p<.01)だった。【考平成 24 年度に大分県 A 市の保健師・管理栄養

察と結論】本研究では健康生成論や SOC の視士 16 名は健康生成論や SOC についての講義を

点から地域組織活動の活性化に必要な要素を受けた後、これらの視点から地域組織活動の活明確化し、5 因子 15 項目から成る「地域組織活性化に必要な要素をあげ、KJ 法を用いて、5 因動活性化尺度」を開発した。また本尺度が一定

子 23 項目にまとめた。各項目は「あなたは組の信頼性と妥当性を有することを確認した。今織の中で役割があると感じていますか」等の設後、SOC 概念等との関連から理解を深め、因子問の形にされ、「１．いいえ」「２．あまり」

構造について引き続き検討するとともに、縦断「３．少し」「４．はい」の４件法で測定する研究により予測的妥当性を検討することが必ようにした。その後、A 市で地域組織活動に参要ではあるが、本尺度は地域組織活動の活性化

加している住民に「地域組織活動活性化尺度を図るための一助として概ね活用できると考（仮）」を含む調査を実施し、220 名より欠損える。

値のない回答を得た。項目分析をした後、因子（E-mail；構造を明らかにするために、5 因子に指定して最尤法プロマックス回転による探索的因子分析を行った。尺度の簡便性を考慮し、探索的因子分析の結果から各因子に負荷する上位3 項目を抽出した。内的一貫性の検討では Cronbachのα係数を算出した。併存的妥当性は、地域組
織活動成果を測る評価尺度として斎藤らによ− 79 −

ebina@globalhealthcommunications.com）

【8B-4】

SOC を活用した大分県 A 市における地域組織活動活性化事業の実践と効果
おおしま あ つ こ○大島敦子（所属 1）、横山光政（所属 1）、蝦名玲子（所属 2）
所属 1：大分県国民健康保険団体連合会、所属 2：株式会社グローバルヘルスコミュニケーションズ【緒言】本事業では、大分県内の人口約 2 万 2者は、大分県国民健康保険団体連合会が 25 年

千人、高齢化率約 43.6%の地域組織活動が活発と 26 年に開催した研修会で配布された「SOC

で、組織と行政との協働分野数が全国 1 位を誇スケール」と満足度の調査に 2 年連続回答した

る A 市をモデル市として設定し、平成 24 年度

A 市の住民組織メンバー88 名と他市町村の同研から 26 年度にかけて、地域組織活動の活性化

修会参加者 88 名とした。「いきいきアンケー

を、医療社会学者 Antonovsky が提唱した健康ト」対象者は 25 年と 26 年に A 市で地域組織活生 成 論 や そ の 主 要 概 念 で あ る Sense of動に参加していた住民のうち、欠損値のない回

Coherence （首尾一貫感覚、以下 SOC）の視点答を得た 207 名、220 名とした。

から試み、その効果を測定することを目的とし【結果】介入後、SOC 総得点は増加し、特に把た。

握可能感の得点では有意差が見られた【方法】平成 24 年から 25 年にかけて、A 市の(p=.027)。また 26 年時の SOC 総得点と把握可

保健師・管理栄養士 16 名は健康生成論や SOC

能感の得点は他の市町村に比べ高かった。「いについての講義を 4 回受講後、そうした視点か

きいきアンケート」では、「地域組織活動活性ら地域組織活動の活性化に必要な要素をあげ、化尺度」「活動成果指標尺度」ともに全体的にKJ 法でまとめた。そのうえで「それらの要素を得点は増加しており、平成 26 年では新規加入提供するために保健師・管理栄養士がすべきこ者の割合が増えていた。また加入動機としてはと」と「住民がすべきこと」を整理した後、地「誘われて」が増加していた。「地域組織活動

域組織活動メンバーである住民とともに振り活性化尺度」「活動成果指標尺度」の各 5 因子

返りや改善計画の策定等の介入を開始した。本でみても、すべての因子において得点が高まっ事業の効果を測定するための調査は、介入開始ていた。

前の 25 年と介入を終えた 26 年の 2 回にわたっ【考察と結論】本事業には SOC の向上に効果て実施された。効果測定には 1）Antonovsky にがあったことが確認された。また「地域組織活より開発され、山崎らにより翻訳された 29 項

動活性化尺度」「活動成果指標尺度」からも成目 7 件法から成る「SOC スケール」、2）蝦名ら果があったことが伺えた。今後は「いきいきアが開発した「地域組織活動活性化尺度」の前段

ンケート」の対象者を同一にして有効性を把握

階の 23 項目 4 件法から成る質問紙及び斎藤らするとともに、別の地域でも実施・比較していが開発した 26 項目 2 件法から成る「活動成果く必要があると考える。

指標尺度」から構成された「いきいきアンケー（E-mail；okrhoken@fat.coara.or.jp）

ト」を使用した。SOC 得点の前後比較は、対応のある t 検定により行った。「いきいきアンケート」の得点は因子ごとに平均点を表にしてまとめた（「地域組織活動活性化尺度」は平成 26
年末に信頼性と妥当性が確認された 5 因子 15
項目のみ分析した）。「SOC スケール」の対象− 80 −

【9C-1】(事務局記入欄)

小学校低学年児の幼若永久歯う蝕と
保護者の意識・行動との関連

ふじはら あ い こ○藤原愛子  武田 文   浅沼 徹   門間貴史２，３）朴峠周子    北田勝浩   九州看護福祉大学看護福祉学部口腔保健学科   筑波大学大学院人間総合
科学研究科   日本学術振興会筑波大学大学院人間総合科学研究科  人間総合科学大学大学院人間総合科学研究科
ᴾ【目的】ᴾ ᴾ 学童期は生活行動自律の重要な時期にあたる。身体的健康状態に関わる生活行動は家庭など環境の影響を受け、低学年児の健康の維持増進行動には子ども自身の知識以上に、保護者の意識や行動が影響する。学童の幼若永久
歯う蝕に関連する家庭環境要因に、ジュース類の冷蔵庫保管、保護者による歯みがき補助行動などが挙げられている。また、う蝕罹患には出生順位や家族の世帯構成が関連するとされている。
 小学校低学年期の幼若永久歯う蝕について、学年、家族の世代構成、出生順位で調整して保護者の意識・行動との関連を検討した。
【方法】ᴾ ᴾ 九州地方 A 市の 2 つの小学校の 1・2 年生児（419 人）とその保護者を対象に、学校歯科健康診断票を転記するう蝕経験調査と記名自記式質問紙調査を行った。質問調査項目
は、①兄弟数と出生順位、②保護者の意識の有無（規則正しい生活リズムが身につくようにしつける、ジュースなどを冷蔵庫に保管しないよ
うにする、など）、③保護者の行動の有無（家族一緒に食事をする、一緒に歯みがきをして口の中を見る、定期的に歯科を受診させる、など）、④子どもの間食食品摂取頻度（ポテトチップスなど甘くないおやつ、チョコレート・クッキーなど甘いおやつ、飴類、ジュース類、など。頻度は 1 回／3 日以上と 1 回／週以下の 2 群に分けた）、⑤保護者から見た子どもの自立の有無（決まった時間に起床・就寝する、朝と夜に歯みがきをする、など）である。調査は、九州看護福祉大学倫理委員会の承認と小学校長と児童・保護者の同意を得て実施した。う蝕経験調
査は、学校長ら立会いの下で、同意書のある児− 81 −

童について学校健康診断票を転記して行った。
 全てについて回答が得られた 284 人（有効回
答率 67.8％）について、永久歯う蝕の有無と②～⑤の各項目との間でχ２検定を行い、p 値が0.2 未満であった変数によりさらに多重ロジス
ティック回帰分析（変数増加法、尤度比）を行った（ｐ.05）。家族の世代構成（核家族か否か）、学年および出生順意（長子か否か）を調整変数とした。統計パッケージは、,%06366
6WDWLVWLFV を用いた。
【結果】ᴾ ᴾ 永久歯う蝕がある者は  人（）であった。永久歯う蝕との関連が認められたのは、保護者の「定期的に歯科を受診させる」行動であった（S：、25：、&,：
～）。【考察】ᴾ ᴾ 保護者が子どもに定期的に歯科を受診させる行動が永久歯う蝕経験と単独で関連しており、定期的に歯科を受診させないことが小学校低学年期の幼若永久歯う蝕リスクであることが示された。歯科医師の 8 割以上が定期
歯科健診時にフッ化物塗布の求めに応じていることが報告されている。定期的に歯科を受診させる保護者の子どもはう蝕予防意識の高い環境で生活している可能性が考えられ、加えて定期歯科受診時のフッ化物塗布による幼若永久歯の耐酸性向上の効果があって、永久歯う蝕
がない者の割合が高いのではないかと考えられた。
【結論】ᴾ ᴾ 小学校低学年児では保護者が定期的に歯科を受診させることによって、永久歯う蝕が抑制される可能性が示唆された。
E-mail：afujiha@kyusyu-ns.ac.jp

【9C-2】

給食時間における赤黄緑の  色食品群を用いた栄養教育の現状



こじま

ゆい

○小島唯（お茶の水女子大学大学院），赤松利恵（お茶の水女子大学）【目的】給食時間において，赤黄緑の 3 色

3 年以下の者 29 人（28.4％），24 年以上の食品群を用いた栄養教育を行っている者

者 16 人（15.7％）で，教育有群で経験年数とそうでない者の特徴を検討することをの長い者が多かった（p＝0.023）．

目的とした．

 3 色食品群の教材の校内への掲示は，教【方法】2014 年 8 月～2015 年 1 月，東京

育有群で掲示している者が 186 人（84.9％），

都と千葉県の学校栄養士 1,065 名を対象に，教育無群では 77 人（72.6％）で，教育有群

無記名自記式質問紙調査を実施した．調査で，3 色食品群を校内へ掲示している者が項目は，属性 7 項目（性別，年齢，勤務先，多かった（p＝0.008）．給食時間の 3 色食

雇用職種，管理栄養士免許及び栄養教諭免品群を用いた栄養教育の有無と，給食時間

許の有無，経験年数），3 色食品群についに各クラスを回る時間では，1 クラス 1 回て学んだ際に用いた教材と，現在参考にす

当たりの時間が 5 分以上 7.5 分未満の者が，る教材，3 色食品群を用いた栄養教育とし教育有群 90 人（41.9％），教育無群 38 人て，食品群の給食便りへの掲載，校内への（44.7％）であり，違いはみられなかった

掲示，給食時間及び授業時間における栄養（p＝0.081）．給食時間に各クラスを回る

教育の実施状況をたずねた．

頻度では，週 2 回以上と回答した者は，教 給食時間において 3 色食品群を用いた栄育有群で 89 人（41.2％），教育無群で 33

養教育を行っていると回答した者とそう

人（35.5％）であり，教育有群で給食時間でない者を 2 群に分け，各群の特徴についに各クラスを回る頻度が高かった（p＜2てχ 検定を用いて解析した．

0.001）．

【結果】学校栄養士 629 人から回答を得た

 授業時間における 3 色食品群を用いた栄（有効回答率 59.1％）．本研究では小学校

養教育の有無との関連では，給食時間の教に勤務する者 327 人（52.0％）のデータを育有群で，授業時間でも 3 色食品群に関す用いた．

る教育を行っている者は 202 人（97.6％），

 小学校 1～6 年生の各学年において，給食時間の教育無群では 75 人（82.4％）で「2014 年度，給食時間に 3 色食品群に関すあった（p＜0.001）．

る説明をした，またはする予定ですか．」【結論】給食時間において 3 色食品群を用と教育の有無をたずね，各学年のいずれか

いた栄養教育を行う者は，経験年数の長く，に回答した者を給食時間の教育有群，どの給食時間にクラスを回る頻度も高かった．

学年にも回答しなかった者を教育無群の 2

また，授業時間にも 3 色食品群に関する教群に分類した．各群の分布は，教育有群 220

育を行う者が多かった．
（連絡先） 小島唯
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学 赤松利恵気付
TEL&FAX 03-5978-5680（E-mail；g1470507@edu.cc.ocha.ac.jp）

人（67.3％），教育無群 107 人（32.7％）であった．
 2 群の属性として経験年数は，教育有群
では 3 年以下の者 40 人（18.7％），24 年
以上の者は 66 人（30.8％），教育無群では− 82 −

【9C-3】(事務局記入欄)「親子で学ぶ防災」実践研究
ますいようこ○益井洋子（東京未来大学）【目的】近年日本国内において、大震災や風り、話し合っていないは、57％であった。町内

水害や土砂災害などが次々と襲ってきている。

の防災訓練の参加についての質問に対する回

今後、巨大地震の来襲も懸念されている。備え答は、「参加したことがない」86％であり、「参は万全なのであろうかと疑問を持ち、今回親子加できるときに参加」14％であった。内容に対を対象に防災キャンプを開催した。

するアンケートの回答は、家庭内 DIG において小学生の災害に対する教育は教育機関でな

は、子どもは「大変良かった」56％、「良かっされている。しかし、災害が教育機関以外で遭た」33％、「良くなかった」11％であった。保遇するならば、子どもであっても各個人が自分護者の回答は、「大変参考になった」71％、「参で判断しなければならない。親も子どもも遭遇考になった」29％であった。テント設営体験は、場所で瞬時に自分の命を守る判断をしなけれ子どもたち「大変良かった」82％、「良かった」

ばならない。今回の事業は、子どもたちと親に9％、「良くなかった」9％であった。保護者の対する啓発が大きなねらいである。

回答は、「大変参考になった」57％、「参考に【活動事業内容】東京未来大学益井研究室となった」29％、「あまり参考にならなかった」

都市農業公園主催事業である。事業テーマは14％であった。毛布担架体験は、子どもたち「大「親子で防災キャンプーサバイバル・キャン

変良かった」73％、「良かった」18％、「良くプ」であり、サブテーマ「救援救助まで何がでなかった」9％。保護者の回答は、「大変参考きるか」である。実施日時は平成 26 年 11 月 8になった」71％、「参考になった」29％であっ

日 14 時～9 日 11 時である。募集対象者は小学た。防災シャッフルカードは、子どもたち「大生とその保護者であり、5・6 年生は保護者の承変良かった」64％、「良かった」27％、「良く諾書を提出できる者は個人参加が認めた。場所なかった」9％であり、保護者は、「大変参考は、A 区の都市農業公園内である。
実施内容は、になった」71％、「参考になった」29％であっ

テント設営体験、非常食体験、毛布担架体験、た。今回のような催し物に再度参加希望するか

防災シャッフルカード、家庭内 DIG、防災教育の質問に対する回答は、「はい」86％、「どちDVD 視聴。などである。閉会式において参加者らともいえない」14％であった。

に質問紙法で回答を得た。

【まとめと課題】参加した子どもたちは、体【結果】参加者は 20 名であった。子どもの年験した内容に満足していることが読みとれる。

齢は、6 歳から 12 歳であった。男子 64％に女保護者たちにも好評であった。普段親子で防災

子 36％であった。保護者性別は男性 57％、女について、話し合っているのが半分以下であっ性 43％であった。保護者の参加動機は、複数選た。防災の意識は高いとは言えないことが分か

択（最大３個）の結果、「催しものに興味を持った。今回の催し物を契機に、意識を高め、知った」「防災について学べる」ともに 36％であ識を深めることができたといえる。今後、多様り、「親子で参加する催し物だったので」21％、な場において、防災に対する啓蒙活動がなされ「子どもを遊ばせることができる」７％であっることが、命を守ることにつながり、自助・共た。親子での防災についての話し合いの有無の助の意識が広がると考える。

質問に対する回答は、話し合っている 43％であ− 83 −(E-mail；masui.yoko@tokyomirai.ac.jp）

【9C-4】(事務局記入欄)

カンボジアの小学生の身体計測に関する研究○山田浩平（愛知教育大学）、前上里直（北海道教育大学）

やまだこうへい         大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）
【緒言】

 身長・体重の推移は、男女とも一定の増加傾 学校における児童・生徒の発育に関する情報向がみられるが、女子の 〜 歳にかけては急収集の１つに身体計測がある。身体計測の代表

激な増加がみられた。これは、日本の女子の第的な項目としては、身長・体重が挙げられ、身 発育急速期と同時期であることが窺える。

長については明治  年から、体重は昭和  年 次に、都市部と農村部、日本の小学生の測定から「学生生徒児童身体検査規定」によって全結果（ 年）との比較をした。その結果、身国の小中学校で測定されている。このように、長は、農村部の小学生は都市部に比べて男女と児童・生徒の発育を把握するための身体計測はも FP 程度低く、日本のデータとの比較では古くから実施され、そのデータも公表されてい都市部では男女ともに 〜FP 程度、農村部でる。今後は、日本以外の国でも、このような測は男子で 〜FP 女子で 〜FP 程度低かった。


定を継続して行っていく必要がある。

 一方、体重では農村部は都市部に比べて男女【方法】
  年  月に、カンボジアのプノンペン州

とも約 NJ 程度低く、日本のデータとの比較で（都市部）およびプレイベン州（農村部）の小は男女とも 〜 程度低かった。身長・体重と学 〜 年生  人を対象に身長と体重の測定

もに、年齢が上がるにつれてその差が広がる傾を行った。今回は現地での身長・体重測定の発向にあり、児童期の栄養摂取状況等が大きく影展のため、カンボジアにある機材を使用して測響していると考えられる。今後は身体計測に加定を行った。具体的な計測としては、体重につえて、生活習慣等の調査も行っていきたい。

いては台ばかり（秤量 NJ）に足形を貼り付【結論】

けて測定し、身長については足形に合わせて壁 身長・体重ともに一定の増加傾向がみられるに採寸用メジャー（洋裁用 FP）を貼り付け、

ものの、農村部の小学生は都市部や、日本の小大型三角定規を黄規代わりにして測定した。

学生よりも顕著に値が低かった。

【結果および考察】（)LJLUH 参照）（(PDLO；NR\DPDGD#DXHFFDLFKLHGXDFMS）− 84 −

は都市部では男女とも 〜NJ 程度、農村部で【10D-1】

学校健康・安全教育に関する一考察－エイズについての到達目標・保健教材試案－○中薗 伸二（びわこ成蹊スポーツ大学）【緒言】エイズについては、小・中・高等学

名・無料で受けことができる所は（保健所,92%）

校学習指導要領で保健学習にも位置付けられ

9.HIV 抗体検査は、HIV 感染可能性の事実からており、保健体育の教科書にも記述されている。

どれ位後に検査を受けるべきか（3 か月

しかし、日本で HIV/AIDS と共に生きる人は、

後,89％）10.アフリカで多い国では、HIV/AIDS

概ね増加傾向であり、比較的若い人に多い。そと共に生きる人は、約何人に１人か（約 5～3

こで、手始めとして、エイズについての高校終人に 1 人,85％）11.世界での HIV/AIDS と共に了までに学ぶべき到達目標試案を設定し、保健生きる人の人数は（約 3500 万人,76％）、貧困

教材試案の開発を試みた。また、その教材試案とエイズ、エイズで両親を失う孤児 12.HHV のを用いて、中学 3 年生にエイズについての保健感染ルートは、（性行為・血液・母子感染、84％）の授業を実施し、授業後の理解度を検討した。

13.HIV 感染から AIDS 発病までの潜伏期間は【方法】共生や HIV/AIDS 科学の視点から、エ（約 10 数年,86％）14.エイズの症状（肺炎、イズについての高校終了までに学ぶべき

カポジ肉腫等，31%）15.レッドリボンとは何か。

教育内容を抽出し、到達目標試案を設定し【考察】今日の授業が役立つ・少し役立つとた。更に、病者の生きる姿も含め、発問中した生徒は、88％で、理解度も 70～90％台が多

心の「授業書」方式で保健教材試案を作成

く、概ね理解されていた。しかし、教科書で殆した。先ずは、その教材試案を用い、滋賀ど触れられていない薬害エイズやエイズの症

県Ａ中学校 3 年生 99 名を対象に 1 時間の状は、正答率がやや低く、また、蚊で感染する授業を実施し、授業後の理解度を検討した。

との誤解もあった。感想では、「差別・偏見を【結果】エイズについての重要事項を抽出しなくしたい」「知ったことを他の人にも伝えたて設定した到達目標は、以下の「授業書」方式

い」等であった。1 時間で中学 3 年生に授業行（選択肢のある発問等と説明文）による保健教ったが、2 時間程度の確保も考えられる。

材試案概要にほぼ対応するように作成した。

【結論】高校終了までに習得すべきエイズに「授業書」方式でのエイズについての保健教

ついての到達目標試案を設定し、病者の生き材試案例〔（ ）内は正答率等〕：1.HIV と共る姿も含め、発問中心の「授業書」方式で保に生きるマジックジョンソン氏の生き方、また、
ライアン・ホワイト氏への差別・偏見による辛さ、エイズ教育で差別・偏見ない学校での喜び（60%）2.AIDS とは（76％） 3.HIV とは（79％）
4.HIV は、免疫の中心的な役割を担う何細胞を健教材試案を作成した。それを用い、滋賀県
Ａ中学校3年生99名に対して手始めに授業を実施し授業後の理解度を検討した。その結果、概ね理解できており、エイズについての本壊して増えていくか（ヘルパーT 細胞,83%）5.

教材試案の意義が示唆された。薬害エイズや日本で 1 年間に新たに HIV/AIDS と共に生きる

エイズの症状等の理解度は、やや低く、発達人となる人数は（約 1500 人,89％）6. 日本で 1

段階等を加味し、教材改訂や2時間配当も必

年間に新たに HIV/AIDS と共に生きる人となる要と考えられる。今後、エイズについての到人数の傾向は（増加傾向,92％）7.薬害エイズ

達目標・保健教材試案を実証的に改訂したい。

の被害者は（血友病,58％）8.HIV 抗体検査を匿− 85 −（E-mail；nakazono@bss.ac.jp）

【10D-2】(事務局記入欄)

血友病保因者の遺伝に関する準備性支援ツールとしてのウェブコンテンツ開発の試み～薬害 HIV 感染被害者・家族を対象とした支援事例より
く ち い とし や

○久地井寿哉1）、井上佳世 2）、柿沼章子 1）、岩野友里 1）、大平勝美 1）1）社会福祉法人はばたき福祉事業団 2）お茶の水女子大学大学院【目的】遺伝、慢性疾患を持つ挙児の可能性などの獲得、生きる力の発見等のマイルストーンを設

複数の問題を抱えた血友病家系女性・保因者の将定し、対応するウェブコンテンツを作成した。WEB

来計画策定、準備性支援を目的に支援ツールを作デザイン・コーディングについては専門の業者に

成する。

依頼した。

通常、支援の場において遺伝の相談は、母親が支援コンテンツの主要な内容は以下である。

娘の相談という形で始まることが多く、相談者と・遺伝の相談は誰のため？

支援対象者が異なることが少なくない。その場合、・事実に向き合うこと

1）直接の支援対象者となる娘の支援準備性が低

・具体的な対処～遺伝相談は家族ぐるみの取

いこと、2）遺伝疾患である血友病の保因者かど
うかはっきりさせたいという保因者や血友病家
系女性特有のニーズがあること。3）検査をうける心理的・社会的ハードルが高いこと、などの顕著な特徴がある。特に 1）の支援準備性について、当事者の視点ではその後の人生計画についての視野があいまいのまま、まず検査を受けることが前提となっている。検査によっては家族内の血友病患者の協力が必要であるといったさまざまな知識などが不足していることや、検査結果に対する心理的な受容準備ができていないこと、保因者であることが確定ならびに推定された場合のその後の対応について十分な準備ができていないなどの背景がある。
現時点では、遺伝カウンセラーや医療機関に相談する前段階の支援が必要であり、と同時に公的な健康のための資源として位置づけられた準備性に関する支援機会が少ない。そこで、実践を伴う形で準備性支援として定義し、社会的な提言を視野に、保因者の潜在的なニーズに明確に答える
ことのできる支援ツールとしてウェブコンテン
ツを開発することを目的とする。
【活動内容】複数の研究者により、コンテンツ内
容検討を行った。疾患に関する事実の提供、視点− 86 −

り組み
・私の人生をいきる
支援理論としては、保因者に対する支援ガイドラ
インやカナダ等の保因者支援事例、SOC 理論、トランスセオレティカルモデル、予防行動採用理論
等を参考にした。また、センシティブなテーマのため、36 名の日本の血友病保因者に対する質的調査により概念抽出された鍵となるキーワードを配慮概念として以下 a～c を採用した。a.「心」
保因者としての受止め、b.「身体」 凝固活性が低いことによる身体への影響、c.「負い目」特に、血友病患者に対して／娘に対して。
【活動評価】支援ツール活用を通じ、遺伝カウン
セラーや医療機関に相談する以前に家族ぐるみの取り組みが必要という気づきにつながったケースがあった。今後、理論や実践が必要になると考えられ、こうした患者参加型研究は少なく、本研究が初となる取組みである。
【今後の課題】対象者に対し、遺伝に関する心
理的なブラックボックスを自発的に開ける力を支援し、将来を考える機会や動機づけを支援するため、内容の改善や提言を目指したい。
（E-mail；toshiya-k@habataki.gr.jp）

【10D-3】(事務局記入欄)

がんの子どもの復学に関する高校教諭と看護師との連携についてまるおか

り か○丸岡 里香（北翔大学教育文化学部）【緒言】今日我が国の小児がん体験者は成由記述を【入院中の生活】【今後の生活】

人600人～1000人に一人であり、がん治療【病状・治療】【今後の対応】【心理的ケの進歩は、がんを慢性疾患として捉えられア】の5つカテゴリーに分類し集計した。

るまでになっている。その結果、学童期に【結果】一般教諭、養護教諭合わせて441治療をした子どもたちが地域の学校へ復名（43.6％）の有効回答が得られ、小児が学する率も高くなっているが、復学し学校ん体験者と関わった経験のあるものは97

生活が再開できても、晩期障害や転移に関名（22.0％）であった。また、経験の有無

するフォローアップの必要から健康管理に関わらず入院していた病院の看護師とを重視した生活が続くことは避けられな連携を取りたいと思うかを聞いたところ、い。こうした復学後の報告によると、小児全体で292名（66.7％）が「はい」と答え、がん体験者と接触のある教員は多くはな

養護教諭は87名（58.8％）、一般教諭では2く、復学の受け入れの際に苦労している要

05名（70.7％）であった。看護師との連携

因が情報の不足であることなどが明らかについての自由記載を内容分析したとこにされている。こうしたことから受け入れ

ろ、看護師との連携には担当がわかりにく態勢を整えることは小児がん経験者のQO

いなどの課題が明らかになった。

Lを考えるためにも重要であると考え、本【考察】復学の受け入れに関して情報の共研究では医療機関と教育機関の連携につ有は必要と感じていても、その対象に看護

いての高等学校教員の意識を調査し、課題

師との関わりを認識していないことが明を明らかにすることで支援につなげる示

らかになり看護師の入院中の関わりや復学に向けた支援の実際が理解がされるこ

唆を得ることを目的とした。

とで連携が進むのではないかと考える。

【方法】北海道内の高等学校240校を対象【結論】１．養護教諭の4割が復学した生に、校長には研究依頼文と説明書，養護教徒に関わった経験を有しており、看護師

諭(291名)ならびに一般教諭(720名)計1011との連携の必要を感じているものはそ

名には，依頼文と研究説明書・無記名自記のうちの7割であった。

式質問紙を郵送した．研究協力の意思があ

２．看護師との連携を取りたいと答えた教る場合には，郵送により回答用紙を返却し諭は【今後の生活】【今後の対応】につてもらうことで研究協力の同意とみなし

いて関心が高かったが【心理的ケア】にた．その調査のうち今回の報告では教員がついては養護教諭では約26％であった

医療職との連携を求めているか否かを問が一般教諭では9％であった。

い「連携をとりたい」と回答した292名を（E-mail；maruri@hokusho-u.ac.jp）

抽出し、連携をとりたい内容についての自− 87 −

【10D-4】(事務局記入欄)

がん情報源としてインターネットを利用する者の特徴
みやわき

り な

○宮脇 梨奈1)，柴田 愛 2,3)，石井 香織 3)，岡 浩一朗 3)1) 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科 2) 筑波大学体育系
3) 早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】インターネットの利用率は 82.8%とならかとなった(0.79、0.66-0.94)。がん情報源としり、国民に広く普及しているといえる。インタてインターネットを利用している者は、未利用

ーネットによる情報提供は、継続性があり費用者と比較して、インターネットからのがん情対効果も高いことから、がん情報源としての活報取得に対し、簡単(利用者、未利用者;用が期待される。既に欧米では、新しいがん情84.7% 、 58.1%) 、 欲 しい 情 報 を 得 や す い

報発信源、さらには介入ツールとして積極的に(77.5%、56.7%)、最新の情報が得やすい

活用され、予防行動の促進効果まで確認されて(61.2%、34.2%)など良いイメージを持つ者いる。しかし我が国では、がん情報源としてイの割合が 7 項目全てにおいて有意に高かっ

ンターネットを利用する者の特徴やがん情報

た(p<.001)。しかし、信頼性のある情報が源としてのイメージは、ほぼ検討されていない。

得やすいと回答した者の割合は 30.2%(未【目的】本研究では、インターネットをが利用者は 15.0％)と少なかった。

ん情報源として効果的に活用する方法を【考察】インターネットをがん情報源として検討するために、がん情報源としてインタ利用する者の特徴は 40-60 歳代、がん既往歴・ーネットを利用する者の特徴、およびがん

家族歴のある者で、簡単、欲しい情報を得やす

情報源としてのインターネットのイメー

いというイメージを持つ者が多かった。しかし、ジを明らかにした。

インターネット利用者のうちそれをがん情報【方法】インターネットを利用する 20-69 歳の源として利用している者は約 4 割であり、現状

男女 3,073 名を対象とした。調査項目は、がん

ではがんが身近になった際に情報源として用情報源としてのインターネット利用の有無、イ

いられている可能性が考えられる。今後はインメージ(7 項目)、がん既往歴・家族歴および社

ターネット利用者でありながらもがん情報源

会人口統計学的要因であった。利用者の特徴はとしては活用していない男性や若年層を含め、ロジスティック回帰分析を行い、オッズ比とより多くの者にとって有効ながん情報源とな

95%信頼区間を求め検討した。がん情報源としるよう、活用方法については検討の余地がある。

ての利用の有無によるインターネットのイメ検討にあたっては、未利用者のイメージ改善にージの違いをカイ二乗検定にて検討した。

加え、簡易性を活かしながらも、医療従事者か【結果】インターネット利用者の 42.1%の者がらの情報をうまく取り込むなど、信頼性を高め

インターネットをがん情報源として利用してる工夫が必要だと考えられる。

いた。その利用者の特徴は、20 歳代と比較して、【結論】インターネットの普及率に対して、

40 歳代(オッズ比、95%信頼区間；1.62、
1.27-2.14)、

がん情報源としての利用率は女性、40-60 歳代

50 歳代(1.89、1.43-2.44)、60 歳代(1.66、1.27-2.18)

を中心に 4 割程度であった。今後は、課題であの者、がん既往歴のある者(1.97、1.35-2.88)、がる信頼性向上に配慮しながら、がん情報源としん家族歴のある者(1.56、1.34-1.91)であった。一てのより効果的な活用が求められる。

方、女性と比べ男性の利用者は少ないことが明(E-mail；rina_miyawaki@akane.waseda.jp)− 88 −

【11B-1】(事務局記入欄)

口唇口蓋裂児の母親における逆境下成長とストレス対処力 SOC の関連性の検討
おおみや と も こ

やまざきよしひ こ○大宮朋子（東邦大学）、山崎喜比古（日本福祉大学）【緒言】本研究では A.アントノフスキーによっ

SOC と PPC の相関係数は 0.463 であった。重て概念化されたストレス対処力 SOC を用いて、回帰分析の結果を表 1 に示す。

口唇裂／口蓋裂／口唇口蓋裂（cleft lip and【考察】SOCと関連を示したのは、先行研究でcleft palate, 以下 CLCP）児の母親の経験やサ指摘されてきた年齢と暮らし向きのみならず、

ポート受領が、母親の SOC や CLCP 児を育てる「周囲の人からの忘れられなくて辛い言葉がことによる逆境化成長 Perceived Positiveある」という、stigma的経験であった。母親にChange(PPC)とどのような関連性があるのかを対する心無い一言が、母親のSOCを回復不可能

検討した。

なほど大きく傷つける可能性がある。また、疾【方法】CLCP 児の親が運営するセルフヘル

患について気持ちの分かち合える身近な存在、

プグループである、口唇・口蓋裂友の会（口医療従事者からの母親や祖父母へのサポート

友会）の母親会員 514 名を対象とし、平成 26

が、PPCを育む可能性が示された。母親同士の

年 7 月～9 月に無記名の自記式質問紙を口友

交流のきっかけづくりや、セルフヘルプグルー

会から発送し、郵送回収した。本研究は、東プの紹介などが有効なケアになると考えられ

邦大学看護学部倫理審査委員会の承認を得た。本研究は2012～2015年度科研費（基盤C 24530731）「て実施した。

障がい児家族ケアラーのストレス対処力ＳＯＣ支援向上モ＜調査項目＞対象者（母親）：基本属性・特デルの構築」(研究代表者 大宮朋子）による。

性（年齢、婚姻、学歴、就労、慢性疾患の有（E-mail；tomoko.oomiya@med.toho-u.ac.jp）

無、暮らし向き）、SOC13 項目 5 件法版、逆表1 SOC、GHQおよびPPCの関連要因

境化成長 Perceived Positive Change(PPC)10 項

従属変数

目、養育過程の主観的経験 9 項目、医療従事対象者（母親）の年齢

齢、性別、疾患種別、合併症の有無

暮らし向き

重回帰分析を行った。分析には SPSSVer.22を用いた。

【結果】回収率は 57.9％（296 通）。母親の平

PPC

p値

.145

.045

.205

.003

β

p値

基本属性・ 特性者からのサポート受領 5 項目。CLCP 児：年＜分析方法＞ SOC、PPC を従属変数とした

SOC
β

無職

-.215 0.009

養育課程における主観的経験
ひとりで治療や療育をしているような気持になることがある
周囲の人からの忘れられなくて辛い言葉 -.225
がある疾患について、気持ちを分かち合える人.306
が身近にいる
わが子には、疾患についてきちんと説明しようと思う均年齢は 49.9±8.9 歳、子供の年齢は 18.7±

医療従事者からの サポート受領

9.4 歳であった。SOC の Cronbach α係数は治療やサポートについての情報提供をしてもらった

0.85、GHQ は 0.88、PPC は 0.87 であった。

祖父母への説明をしてもらった話を聞いてもらった2

adjusted R注）有意になった変数のみ示した。

− 89 −

.299

-.191

.010

.257

.003

.155

.023

.174
-.230

.050
.008

.148

.027

.002
.000

.300

【11B-2】(事務局記入欄) 幸福・健康感覚尺度（Happiness & Health Feeling Scale：

2HFS）の検討－第 2 報－
すずき

み な こ

○鈴木 美奈子（順天堂大学スポーツ健康科学部）、
島内 憲夫 （順天堂大学国際教養学部）【緒言】筆者らは、予防的健康行動のみなら味しく楽しく感じた」で女子学生の方が有ず“健康度を高める”“健康をつくる”と意に高く、C 快動：「⑦30 分程度歩いた」

いう、よりポジティブなアプローチとして「⑧身軽に動くことができた」「⑨気持ち「創造的健康行動」を視野に入れた幸福・のいい汗をかいた」、F 快生：「⑯自分を健康感覚尺度（Happiness ＆ Health Feeling

好きでいたれた」で男子学生の方が有意にScale：2HFS）を開発してきた。大学生を高かった。一方、学部間では、快食：「①

対象とし、一定の信頼性および妥当性を有

満足感を得られた」「②食事が美味しく楽することが確認された本尺度を用いて、性しく感じた」、E.快楽：「⑭家族や親しい別および学部別の検討を行う。また、尺度人との交流があった」で看護学部の方が有開発の経緯において、測定期間が 7 日間
（一

意に高かった。また、C 快動：「⑧身軽に週間）を要することもあり、回収率・計測

動くことができた」「⑨気持ちのいい汗をの継続の困難さが課題であったため、測定

かいた」、においてスポーツ健康科学部の期間の短縮（回想法）の検討を行った。

方が有意に高かった。

【方法】平成 26 年 7 月～10 月にかけ、A 大次に、測定期間短縮の検討では、1 週間

学看護学部 112 名、B 大学スポーツ健康科学部

連続で計測したものと、1 週間を回想して

331 名の計：443 名を対象に調査を行った。

測定したものとでは、0.437～0.668 と中程

2HFS は 6 因子 18 項目（幸福・健康感覚）度の相関がみられた。

と主観的幸福感からなる尺度である。講義【考察】まず、性別および学部別での比較に時に配布・説明をし、次週の講義時に回収おいて、A：快食と B：快動のそれぞれ同じ 2とした。分析は、性別および学部間の差を検項目で有意な差が確認された。これらは多くの討するために t 検定を行った。さらに、測定期先行研究でも確認されており、今回の対象とな間の短縮を検討するために、1 週間連続して毎る二学部はともに、男女の人数の割合に偏りが日 5 段階評価で計測するものと、1 週間を回想あるため、学部というよりも、主に性別によるして、総合的に 5 段階で評価するものの関連に特徴が強く示されたことが考えられる。

ついて、偏相関係数（制御変数：性別）を算出し次に、測定期間短縮の検討では、前述のようて検討した。（対象：B 大学のみ）。

な性別の影響を考慮し、偏相関係数を用いて関【結果】本分析に用いたデ－タは、調査協力

連を検討した。その結果、すべての項目で中程が得られ、欠損値のあるデータを取り除いたＡ

度の相関が確認でき、1 週間の回想による測定

大学 100 名（男 8 名、女 91 名）、B 大学 301

方法でも使用できることが示唆された。さらに、

名（男 212 名、女 89 名）の計 401 名であり、健診時は回想法・行動変容を支援する場合には

平均年齢は 18.51（SD 0.696）歳であった。

1 週間の継続測定というように使い分けること

t 検定により性差を検討したところ A 快

で、用途が広がる可能性が示唆された。

食：「①満足感を得られた」「②食事が美（E-mail；mina-suzuki@juntendo.ac.jp）− 90 −

【11B-3】(事務局記入欄)

Sense of coherence を規定する社会的要因の検討～全国代表サンプル調査データよりと が り たいすけ

○戸ヶ里泰典（放送大学）、山崎喜比古（日本福祉大学）、
中山和弘（聖路加国際大学）、米倉佑貴（岩手医科大学）、
横山由香里（日本福祉大学）、竹内朋子（東京医療保健大学）【緒言】sense of coherence(SOC)はストレッー・正規、ブルー・非正規、農林漁業、その他

サー対処機能を有する生活・人生に対する見職、定年退職、家事専業、その他）。等価所得方・考え方の感覚である。すでに多くの研究では四分位にカテゴライズし、わからない・無回

ストレッサー緩衝効果のほか身体的・精神的健答を加えた 5 カテゴリとした。教育歴を独立変康状態の予測力を有することがわかっている。

数とした場合、
主効果は男性（F=34.01, p=.003）、

SOC は出身家庭の社会的地位やその後の社会経

女性(F=2.91, p=.03)ともに見られたものの下済的地位をはじめとした汎抵抗資源によって

位検定結果は男性のみに見られた。就業状況を提供される経験を通じて後天的に形成・発達・

独立変数とした場合、主効果は男性（F=2.32,向上するとされているが、実証研究は十分に行

p=.01）にみられ、女性は有意傾向（F=1.61,

われていない現状にある。そこで社会的要因と

p=.08）であったが、下位検定結果は男女ともして学歴および職業、収入に着眼し、SOC とのに差は見られなかった。等価所得を独立変数と関連性を全国代表調査データより明らかにすした場合、主効果は男性のみにみられ（F=4.52,

ることを目的とした。【方法】日本国内に居住

p=.001）、女性は有意ではなかった（F=1.60,

する日本人で層化2 段抽出により2014 年1 月1

p=.17）。教育歴、等価所得のカテゴリ別推定

日現在で 25 歳から 74 歳の男女 4000 名を対象

周辺平均と下位検定結果を表に示した。
【結論】とした。第 1 段抽出は地区および都市規模によ学歴および収入で、男性において SOC 得点に差り全国 200 地点を抽出し、第 2 段抽出は住民基が出ていた。職業については、SOC3 を用いかつ本台帳より性、年齢により層化のうえ系統抽出

20~30 歳代を対象とした先行研究では専門・技を行った。2014 年 2 月から 3 月にかけて自記式

術職、および経営・管理職で高い値となってい質問紙票を郵送配布訪問回収する郵送留め置

たが、今回は各職業状況間で有意差が見られなき法を実施した。その結果 2067 票を回収した

かった。また女性においては明確な差が見られ(回収率 51.7％)。分析対象者は男性 956 名、女なかった。

性 1108 名、平均年齢(SD)は 50.0(14.3)歳であ本研究はJSPS 科研費25285157 の助成を受けった。【結果】男女別に、教育歴、就業状況、たものです。（E-mail；ttogari@ouj.ac.jp）

等価所得のそれぞれを独立変数とし、年齢を共変量とし、SOC を従属変数とした共分散分析を行った。教育歴は、高校以下、短大・高専・専門学校、大学・大学院、無回答の 4
カテゴリとした。就業状況は先行研究に基づいて、就業形態も含めた形にカテゴライ
ズした（経営・管理・自営、専門・技術・正規、専門・技術・非正規、ホワイトカラ
ー・正規、ホワイト・非正規、ブルーカラ− 91 −

【11B-4】(事務局記入欄)     東日本大震災被災地の高校生における

日本語版統御感尺度と健康

あさくら た か し○朝倉隆司（東京学芸大学）、志村里美（河口湖南中学校）
竹鼻ゆかり（東京学芸大学）、笹原和子（磐城桜ヶ丘高校）

【緒言】
Mastery は、Pearlin LI と Schooler が 1978

helpless in dealing with the problems of life (.65), (5)年にThe Structure of Copingの論文で発表した尺Sometimes I feel that I’m being pushed around in度である（JHSB,19,March:2-21,1978）。反応とlife (.56), (6) What happens to me in the future

しての coping は体験した生活上のストレスに

mostly depends on me (-.47), (7) I can do just about

対応するため人々が行うことであるのに対し、

anything I really set my mind to do (-.47).これを参mastery（統御感とする）のような心理的資源は考に、被災地であることを考慮し、統御感と逞パーソナリティ特性（あるいは自己概念）を指しさが現れる肯定的な文脈に変更し日本語版している。Pearlin らの尺度は a sense of controlを作成した。(1)自分の身に起きるできごとのの代表的な尺度であり、どの程度自分で自分の多くは、自分でコントロールできると思う(M1)、

人生に影響を与える力をコントロールするこ(2)自分の問題は自分で解決できると思う(M2)、とができる、あるいは統御する逞しさがあると(3) 自分の努力次第で、自分の人生を良い方向見ているか、を測定するものである。

に導くことが出来ると思う(M3)、 (4)と(5)を変 本研究は、Pearlin らの尺度の日本語修正版を更し、自分には、辛さや悲しさで落ち込んでも、使って福島県と宮城県の高等学校において行

そこから立ち直る力が備わっていると思う

った調査データにより、因子構造、尺度の信頼(M4_5)、(6)厳しい現実や困難な出来事に直面し性、健康指標との関連を明らかにする。

ても、受け止められると思う(M6)、(7)心の準【方法】Pearlin らの統御感尺度は、次の 7 項

備をすれば、たいていのことは対処できると思目(因子負荷)である。(1) I have little control overう(M7)、とした。分析に用いた高校生のデータ

the things that happen to me (.76), (2) There is really

は、福島県 6 高校（志村ら、）（原田ら、

no way I can solve some of the problems I have (.71),）（笹原ら、）と宮城県の  校（柳沼(3) There is little I can do to change many of theら、）である。

important things in my life (.70), (4) I often feel

【結果】最尤法による因子分析を行い、想定通り  因子構造を確認した。因子負荷量の大きさも十分である。尺度得点は集団
により差はあるが、小さい。信頼性係数も  を超え良好である。抑うつ尺度得点（CES-D10）、身体症状得点との関連
も、負の有意な関連であり、統御感が高いほど得点は低く、健康に寄与していた。
【結論】概ね良好な心理測定特性を示していたが、確認的因子分析などを行い構
成概念妥当性の検討などが必要である。
（E-mail；asakurat@u-gakugei.ac.jp）− 92 −

【12C-1】

中学生を対象にした自覚症状・不定愁訴・疲労と生活実態の関連‐我が国における先行研究からの考察‐
わたなべ あ か り○渡邊愛香梨（新潟大学大学院教育学研究科）、
笠巻純一（新潟大学人文社会・教育科学系）、宮西邦夫（新潟県立大学）【緒言】生活習慣は心身の健康に影響を及ぼす確である。①～③の基準を満たす、32 本の論文ことが指摘されている１）。青少年の生活実態とのフルテキストを精読し最終的に 18 本を選出

心身の健康問題の関連についてはこれまで多した。自覚症状・不定愁訴・疲労については、

くの先行研究で検討されてきたが、自覚症状・
不定愁訴・疲労との関連については、一定の見解が得られていない。また、生活実態から生じる自覚症状・不定愁訴・疲労等は、生活の質を使用している尺度の名称に基づいて分類した。
【結果】睡眠と自覚症状の関連について検討していた論文は 7 本、睡眠と疲労について検討していた論文は 4 本であった。食事と自覚症状の関連について検討していた論文は 6 本、食事と低下させるとともに、肥満や生活習慣病等の疾

不定愁訴の関連について検討していた論文は 3病につながるおそれがある。そこで、本研究本、食事と疲労について検討していた論文は 3

は中学生を対象に、自覚症状・不定愁訴・本であった。身体活動と自覚症状の関連につい疲労に影響を与える生活実態を明らかにて検討していた論文は 6 本、身体活動と疲労にし、学校における健康教育について検討す

ついて検討していた論文は 4 本であった。メディア・情報機器と自覚症状の関連について検討

る基礎資料を得ることを目的とした。

していた論文は 4 本、メディア・情報機器と疲【方法】国立情報学研究所の提供する「CiNii（NII 学術情報ナビゲータ）」の検索媒体を使用して文献検索を行った。検索は 2014 年 7 月までに我が国で発行された論文を対象とし、検索式は（自覚症状 OR 不定愁訴 OR 疲労）AND（生活 OR ライフスタイル）AND（中学生 OR 生徒 OR
子ども OR 子供）で行った。検索された 72 本の論文から以下の採択基準を満たす論文を選出した。採択基準は①自覚症状・不定愁訴・疲労と生活習慣の関連について検討しているもの、②対象者特性に合致しているもの（日本国内の中学生を対象にしていない場合、特定の疾患に罹患している場合は除外）、③論文の種類が原著、研究報告、短報、研究ノート、資料及び大学の研究紀要等の論文に属すもの、④統計解析
で有意差の検討を行っているもの、⑤統計学的検定法が明確に示されているもの、⑥質問事項が特定できるもの、⑦調査項目と分析結果が明− 93 −

労について検討していた論文は 4 本であった。
ストレスに関する生活要因と自覚症状の関連について検討していた論文は 6 本、ストレスに関する生活要因と疲労について検討していた論文は 4 本であった。なお、睡眠、メディア・
情報機器、ストレスに関する生活要因と不定愁訴との関連について検討している論文は選出されなかった。本研究では、レビューの結果に基づき、各生活習慣関連要因と自覚症状・不定愁訴・疲労との関連性について紹介する。
参考文献
1)日本の子どものヘルスプロモーション.日本
学術会議.健康・生活科学委員会.子どもの健康分科会.2010(mail;u14b140f@mail.cc.niigata-u.ac.jp）

【12C-2】

受験期におけるストレスマネジメント教育の有効性について○宮城 政也（琉球大学教育学部）, 神谷 義人（琉球大学ゆい健康プロジェクト）【緒 言】

けるメンタルリハーサル」を実施した。な

これまで我々は,受験ストレスにフォーカス

お,この授業実践は学校との連携にて年間を当てた単一モード・ストレスマネジメント教

計画の保健指導として位置づけ実施して育を実施し,ストレス反応の有意な低下やいるものであり,3年目を迎えている。

男子における無気力得点の低下などを報【結果および考察】

告してきた。しかしながら,その教育を実

男女の授業前,授業後それぞれのストレ施した時期については,試験日から4,5ヶス反応の性差は女子が高い傾向を示し,気月前でありその教育効果が試験日近くま分については授業前の女子が有意に高かで持続したかについては,定かではなく,った（t=-2.3,p=0.026）。また授業前後の比較を行ったところ,性差はみられない事

本来の目的を達成できているかについてから,全体のストレス反応について検討しも疑問が残る。そこで本研究では,より緊たところ,有意（t=2.2,p=0.029）に低下し，張感が高まっていると思われる受験直前

全体の気分については変化がみられなか（試験まで2週間強）におけるストレスマ

った。また,気分の中の緊張感については

ネジメント教育の実施が生徒のストレス

授業後上昇していた（t=-2.1,p=0.037）。

反応,気分へどのような効果があるかにつ

このことから,受験直前の教育実践は全体いて検討することを目的とした。

的なストレス反応の軽減可能性は期待で【方 法】

きるものの,気分については変化がなく,

1.調査対象：沖縄県公立中学校 1 校の 3 年生
（男

緊張感については軽減させることは難し
いことが示唆された。我々は過去の調査に子 86 名,女子 76 名,計 162 名）
2.授業および調査期間：2015 年 2 月～3 月上旬
3.調査内容：①ストレス反応尺度（ストレスマ
ネジメント教育実践研究会）15 項目。②気分尺

おいても受験期の特異な状況において緊張,不安といった自動的に表出するストレス反応の緩和は受験そのものが終了し解放されなければ,その軽減は容易ではない

度（ストレスマネジメント教育実践研究会）6
項目の計21 項目について授業実施前,授業実施ことを指摘してきた。しかしながら,本来受験期に誰しも経験する緊張,不安に加え3 日後に調査を行った。
4.授業方法および内容：授業は総合的な学習のて一般的なストレス反応も高値で推移す
れば,心身のコンディションを悪化させる

時間4コマ（50分×4）を用い, ①「ストレッサについて」。②「ストレス反応について」。
③「ストレスコーピングについて」。④「リ可能性も否定できず,より良い状態で受験に臨む上で看過すべきではない。今回の結果はストレス反応の軽減可能性を示唆すラクセーション技法（腹式呼吸法，漸進的るものであり,受験直前における教育実践

弛緩法，セルフマッサージ，音楽を用いた

は受験生の心身のコンディションを整え

メディテーション)演習」。⑤「受験におる上で効果的である可能性が示唆された。
（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）− 94 −

【12C-3】

定時制高校生の性意識と性行動に関する性別、学年別検討
すずき ま き こ

○鈴木真紀子１） 武田 文２） 門間貴史１,３） 浅沼 徹１） 木村健太朗１）
1)筑波大学大学院人間総合科学研究科 2)筑波大学体育系
3)日本学術振興会特別研究員【緒言】

行為経験者のうち 17.3%であった。また、④異性と近年、我が国では青少年による性行動の若年化がの付き合いの経験「あり」は、（男子 60.2%、女子問題視されている。また、定時制高校には、小、中62.8%）、（１年 55.4%、２年 67.4%、３年 61.6%、

学校での不登校経験者や全日制高校の中途退学者、４年 69.1%）であった。⑤異性とのキスの経験「あ発達障がいや外国籍の生徒が多く在籍している。そり」は、（男子 73.5%、女子 75.6%）、(1 年 68.1%、のため、性意識や性行動は全日制高校のそれと異な

２年 80.6%、３年 75.0%、４年 82.7%)であった。性る可能性があるが、その実態はこれまで殆ど検討さ

行為経験のある者のうち、⑥初めての性行為の動機れていない。そこで本研究では、定時制高校生の性は「好きだった」が最も多かった（男子 44.5%、女

意識と性行動について、性別及び学年別の実態を明子 56.0%）。性別に見ると、男子は女子より「欲求らかにし、適切な支援策のあり方を検討した。

が高まり」（p<.001）及び「経験したくて」（p=.012）【方法】

が有意に多く、女子は男子より「誘われるまま」が2012 年 11 月〜2013 年１月に、A 県内の定時制高

有意に多かった（p<.001）。学年別にみると、「好校 2 校の１〜４年生 449 名を対象とし、無記名自記きだった」（１年 31.4%、２年 46.9%、３年 46.7%、

式質問紙調査を行った。調査項目は、属性（性・学

４年 66.1%）が４年生に多く１年生で少なかった年）①性行為の有無②避妊③人工妊娠中絶④異性と（p=.012）。

の付き合いの経験⑤異性とのキスの経験⑥性行為の【考察】動機とした。回答が完全であった 367 名（有効回答

本対象における性行為経験率は全日制高校生と同率 81.7%）について、項目ごとに単純集計を行い、レベルであった。また学年別にみると、高学年が低

さらに性および学年と各項目との関連をχ2 検定に

学年よりも多く、これも全日制高校と同様の傾向でより検定した。

あった。
女子生徒には、自ら避妊を行う意識や態度を身に【結果】
本対象の性別内訳は、男子 211 名、女子 158 名でつけさせる教育的支援がより重要であり、初めてのあり、学年内訳は、１学年 114 名、２学年 95 名、３性行為の動機として、男子には軽率な性行動を抑え

学年 76 名、４学年 82 名であった。

ることや、女子には性に関する正しい選択をするた①性行為の有無は「あり」が、（男子 45.5%,女子めの支援も大切であると考えられた。

48.1％）（１年 35.0%、２年 52.1%、３年 42.3%、４

初めての性行為の動機は、高学年で「好きだった」

年 72.7%）であり、４年は１年よりも経験率が有意という動機が多かったが、低学年では少なかったこに高かった。②避妊は「毎回必ずする」が最も多く、とから、１年の早いうちから、相手を尊重した考え（男子 62.5%、
女子 57.3%）（１年 57.1%、
２年 56.3%、

方を促す支援も必要であると考えられる。

３年 70.0%、４年 63.6%）であり、女子は男子より「相手に任せている」が有意に多かった（p=.021）。さ（E-mail:makonene2009@gmail.com）

らに、③人工妊娠中絶の経験が「あり」の女子は性− 95 −

【12C-4】

大学生のコンタクトレンズ使用に関わる知識とレンズケアとのかかわり

まえうえざとなおし

お お つ かずよし

○前上里 直 (北海道教育大学)、大津一義(日本ウェルネススポーツ大学)、
や ま だ こうへい

山田浩平(愛知教育大学)
【目的】使い捨てコンタクトレンズ 以下 &/&/ に関する知識高低群と &/ 装用･レンズケの普及で &/ 使用者は増加している。一方で &/ア行動とのかかわり：両群において &/ 装用･レによる眼障害も多く発生しており、早期から &/ンズケア行動を比較したところ、知識高群は低装用に関する正しい知識の習得、&/ 装用、レン群に比して &/ ケースの洗浄を毎回、水あるい

ズケアの実践は不可欠である。本研究では &/はケア用品の液で洗浄している者が多い傾向

による眼障害予防の基礎資料を得るために、大が窺えた。しかし、他の  項目は両群間に有意学生を対象に &/ に関する知識と &/ 装用･レンな差は認められなかった。一方、有意差は認め

ズケア等の行動とのかかわりを明らかにする。
られなかったものの両群ともに実施率が 以【方法】平成  年 ～ 月に道内 . 大学 

下の項目は &/ を外す時、装用する時に正しい～ 年生の &/ 使用者を対象に &/ に関する知識

手順で行われておらず、加えて &/ の使用期限&/ の取り扱い  項目、&/ ケア  項目、&/ の保を正しく守っていなかった。

存や消毒  項目 、&/ 装用･レンズケア &/ を【考察】知識高群と低群間に有意差はなかっ

外す時の手洗い･装用前の手洗い、&/ を外す･たものの、両群ともに半数以上の者が &/ を外装用する手順、使用期限の順守、定期的な眼科す時および装用時の正しい手順が守られてい受診、&/ ケースの洗浄等  項目 から成るアン

なかったことについて、今回は日本コンタクト

ケート調査を行った。分析は &/ に関する知識

レンズ学会が公表している手順を参考にしたの項目を得点化し、平均点± 標準偏差 σが、対象者は &/ を使用しているメーカーに記を基準に＋σ以上の者を知識高群、－σ

されている手順等を参考にして回答したこと

以下を知識低群、±σ内を中間群とし、知が考えられ、手順について若干の異なりがある

識高群と低群に着目して&/ 装用･レンズケア行

ことが考えられた。また、&/ 使用期限は守らな動について比率の差の検定を用いて検討した。


いと安全性、耐久性に問題が生じ眼球を傷つけ【結果】&/ に関する知識の高低群別に見たたり様々な眼障害につながるため、早期から &/知識の実態：両群間で知識の正答率に顕著な差使用と眼障害について正しい知識の習得を通が認められたのは &/ の取り扱いの項目では &/して使用期限を厳守する態度形成を図ること

装用と顔の化粧部位について、&/ 装用と化粧のが重要であることが考えられた。これらに加え、タイミング、&/ ケースを扱う際の手洗いの &/ だけでなく &/ を管理するケースの洗浄につ項目、&/ ケアの項目では &/ 装用時の洗浄、&/いても正しい認識が必要であると考えられた。


洗浄のタイミング、&/ を外した後の &/ ケアの【結論】&/ 使用に関わり眼障害を予防するに手順など  項目、&/ 保存や消毒の項目では過酸

は、&/ の正しい手順での使い方とそれを管理す

化水素消毒の仕方、タンパク除去消毒の仕方、るケースの洗浄、&/ 使用期限と眼障害について&/ ケースに関わる保存液の交換頻度、洗浄頻度、の知識の習得を通して &/ の適切な使用を実践

洗浄方法、交換頻度など計  項目において知識するための態度形成を図る必要がある。

高群が低群より顕著に正答率が高かった。

(PDLO；PDHXH]DWRQDRVKL#VKRNN\RGDLDFMS）
− 96 −

【13D-1】(事務局記入欄)

小学校における障がい児への防災教育
むら か み け い し

ほりきよかず○村上佳司（國學院大學）、堀清和（兵庫医科大学）
みやた み え こ

宮田美恵子（順天堂大学 ，NPO法人日本こどもの安全教育総合研究所 ）【緒言】知的障がい児や発達障がい児はその避難経路に目印の紙を貼っておく、パワーポイ

障がい特性により、大人たちの避難の指示内容

ントを利用して視覚的にも事前学習の内容をが理解できない、パニックに陥るなど災害発生

理解しやすくするという視覚支援を行うこと

時の避難行動に多くの課題を抱える。これらので、児童たちは興味を持って授業に参加してい課題は、避難訓練などの防災教育を実施する際た。絵カード（図参照）を用いた学習では、児にも発生する。例えば、ルールを理解できない、

童たちは大きな関心を示していたが、初めのグ

特定の音に対して過敏に反応する、急な予定変ループに参加していた児童は、早いタイミング

更に適応できない、ざわついた環境に不安を覚

でカードを見せてしまったため、カードのこと

える、災害時の画像や映像を見ることで強いシが気になり少し落ち着きがなくなってしまう

ョックを受けるなど、さまざまな要因から通常というトラブルも発生した。防災教育実施二かの防災教育や訓練に参加できない児童もいる。

月後の効果に関するアンケート結果では、語彙本実践研究では、障がいの特性により災害時にはあまり増えていなかったが、避難行動が身に不利益を被りやすい児童に対し、合理的配慮のついた、教員の意識が向上した、視覚支援の手観点から小学校において視覚支援等の支援を

法を従業に取り入れるようになったとの変化伴う防災教育を実践し、教育プログラムの開発があったとの回答が得られた。

と評価、改善を試みた。尚、本調査研究は、博（図：使用した絵カードの例）

報財団第9 回児童教育実践の研究助成を受けて行われた。

【方法】2014 年 12 月に東京都内にある公立小学校の特別支援学級の児童 28 名（いずれも知的障がいのある児童）を対象に、障がいの特性に配慮した共育プログラムで防災教育を行った。障がいの程度や児童間の相性を勘案して 3【考察・結論】今回の実践では教育実践を一グループに分け 40 分の教育プログラムを実施

回しか行っていないが、避難行動が身についたした。教育プログラムは知識を中心とした事前ことや教員の意識の変化が見られた。学校での学習、避難経路の学習、カードを用いたふりか

防災教育は教育を行う時間の確保がなかなかえり学習の 3 部で構成した。実施後 2 か月後の難しいという課題はあるが、避難経路に目印を児童の変化について調査票を用いて特別支援

貼っておき、日常的に児童に意識させること、学級の担任 5 名と校長 1 名から聞き取り、効果カードを見せて特定の場所に移動する等避難を検証した。

時に必要な行動を日常的に学習させておくこ【結果】特別支援学級の教育実践では、事前とで行動が定着するのではないかと考える。

に十分な説明を行うことが極めて重要であり、（E-mail；keishi@kokugakuin.ac.jp）− 97 −

【13D-2】

都内特別支援学校（視覚障害）における口腔保健教育に関する現状と課題
た の る みたかはしかず や○田野ルミ1）、高橋和哉2）1）埼玉県立大学保健医療福祉学部健康開発学科口腔保健科学専攻
2）特定非営利活動法人グローイングピープルズウィル【緒言】近年の研究報告により、全身と口腔盲から弱視まであり、視力・視野障害は広範なのとの関連が明らかになり、歯・口腔の健康の状況であった。また、先天性・後天性の別、視重要性が高まっている。さらに、生涯を通じた

覚障害の原因となる眼の疾患も多数あげられ

健康な口腔の保持・増進のためには学童期の口た。学校での口腔保健教育については、「担任腔保健教育が基盤となることが指摘されてい教諭の監督または個別指導のもとでの日常的る。これまでの歯科領域における視覚障害者にな昼食後の歯みがき」「1 年に 1 回から数回の関わる調査・研究は、成人を対象とした口腔保歯科衛生士による集団または個別での口腔保健医療の現状や要望は報告されているものの、健指導」の 2 つが抽出された。児童・生徒の口特別支援学校（視覚障害）（以下、視覚特別支腔保健に関する問題点は、「重複障害による歯援学校）での口腔保健教育の現状を踏まえた課

みがきの自立困難」「歯科検診後の治療勧告に題は明らかになっていない。そこで本研究は、対して歯科受診への抵抗」「一般的に視覚を活

都内視覚特別支援学校を対象とし、視覚障害児用した教材や方法が多い」ことがカテゴリーとへの口腔保健教育の現状とともに課題を明確してあげられた。口腔保健医療に対する要望はにすることを目的とした。

「受け入れ可能な歯科の紹介」「予防重視の口【方法】研究対象者は都内視覚特別支援学校

腔保健教育」の2 つのカテゴリーが抽出された。

の養護教諭である。
平成26年7月から10月に、【考察】都内視覚特別支援学校における児童・対象者の特別支援学校にて半構成的面接調査

生徒の、視覚障害の程度や状況を考慮した口腔を 1 名に 1 回（約 20 分間）行った。調査内容

衛生の維持・向上につながる個別の口腔健康教

は、養護教諭としての勤務年数、設置学部、児育が求められている。具体的には、視覚障害

童・生徒の視覚障害の程度、学校における口腔児・者の歯科受診行動を促進すべく、口腔保健

保健教育に関する実施状況（内容・回数・担当

医療従事者の対応や口腔保健教育の方策を検者・方法）、児童・生徒の口腔保健に関する問

討する必要性が示唆された。今後は、都内以外

題点、口腔保健医療に対する要望とし、質的記の視覚特別支援学校における口腔保健教育の述的にデータを分析した。調査にあたり、現状と課題を明らかにすることが課題である。

校長と養護教諭の双方より研究協力への【結論】視覚特別支援学校における口腔保健同意書を得たうえで、調査を行った。本研

教育に関する現状は、口腔衛生を中心とした口究は、埼玉県立大学倫理審査委員会の承認

腔保健活動が実施されている。口腔保健教育に（26013 号）を得て実施した。

関する課題は、予防を重視した口腔保健医療の【結果】研究対象者は、都内視覚特別支援学

支援方法を探索することである。

校全て（5 校）の、養護教諭 5 名であった。養護教諭としての勤務年数は、2 年から 12 年であった。設置学部は、幼稚部、小学部、中学部、高等部だった。児童・生徒の視覚障害の程度は− 98 −（E-mail；tano-rumi@spu.ac.jp）

【13D-3】

自立/自律して生活する脊髄損傷者が損傷後に食生活で困っていることと解決に必要な要素の検討－自由記述とグループインタビューによる質的調査－○秦 希久子，辰田 和佳子，稲山 貴代（首都大学東京大学院

人間健康科学研究科）【緒言】わが国では栄養戦略として，食事摂ら同じように困ったことがあるか，２．困った取基準，食事バランスガイド，食生活指針が時にどのように対処しているか，３．在宅脊損策定されている．しかし，障がい者の健康づ

者が健康的な食生活を送るためには何が必要

くりのための栄養施策は整備されていない．

かを話合ってもらった．インタビュー後に逐語

高齢化により今後，障がい者の増加が見込ま録を作成し，3 名の管理栄養士が KJ 法により分れることからも，障害があっても健康で生活析し，カテゴリ化した．

の質を保ち健康寿命を延伸するための栄【結果】自由記述回答者の年齢は平均 61.2（SD

養・食生活のガイドが必要である．

11.8）歳，受傷後経過年数は平均 27.6（SD 13.2）

障がい者のための栄養・食生活ガイドを作年であった．食生活において困っていることは成するには，障害を持った人々の食生活の実

健康・栄養状態（10 項目），食行動（10 項目），

態とニーズを把握するため「なまの声」を聞

健康行動（3 項目），食環境（3 項目），そのき，どのような支援が必要か探る必要がある．

他（4 項目）にカテゴリ化された．

そこで，在宅で自立/自律している脊髄損傷者

グループインタビューでは，食生活において（以下，在宅脊損者）が食生活で困っているこ

困っていることは，健康・栄養状態（8 項目），とについて自由記述とグループインタビュー

食行動（2 項目），健康行動（1 項目），食環により聞き取り，整理し，その解決策の鍵とな境・社会環境（5 項目），その他（4 項目）にる要素を探ることを目的とした．

分類された．困っていることの対処方法，解決【方法】自由記述は 2011 年 9 月に実施した社するために必要なこととして，家族・周囲から団法人全国脊髄損傷者連合会（以下，全脊連）の理解と支援，同じ障害を持った仲間との情報の脊損者会員2,731 名を対象とした郵送による交換，入院時の食教育，食情報へのアクセスで質問紙調査のデータセットを使用した．返送のあった．

あった 1,000 名のうち，「食事や食べることで【考察】在宅脊損者が食生活で困っているこ

困っていることがありますか．どんなことでもとは，健康・栄養状態に関するものが多くみらよいので教えてください」と質問し，自由記述

れ，解決方法として周囲の人々（家族・同じ障欄に回答した 282 名（男性 218 名，女性 64 名）

害を持った仲間・医療従事者など）とのコミュを解析対象者とした．自由記述の回答は同じよ

ニケーションや食情報へのアクセスが鍵となうな内容でまとめ，カテゴリ化した．カテゴリ

ることが示唆された．

化は3 名の管理栄養士免許を持つ研究者が独立【結論】在宅脊損者が食生活で困っているこして行った後，意見が一致するまで話し合った．

との多くは，健康・栄養状態に関することであグループインタビューは，2015 年 3 月に全脊った．困っていることの解決のために必要な要

連 A 支部の役員 9 名に依頼し，実施した．自由素は，周囲の人々からの支援とコミュニケーシ

記述から導き出された，在宅脊損者が食生活でョン，食情報へのアクセスであった．

困っていることについて，１．障害を負ってか（E-mail；k3.flag@gmail.com）− 99 −

【13D-4】(事務局記入欄)

障がい者スポーツコミュニティに属する成人肢体不自由者の食行動と強化要因・実現要因との関連
たつた

わ か こ

○辰田 和佳子，秦希久子，稲山貴代（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）【背景】身体障がい者は生活習慣病のリスクが高

目の摂取頻度（食物摂取行動），食事に気をいにも関わらず，彼らを対象としたヘルスプロモ

つける行動，強化要因2項目：健康づくりへーションの取り組みは極めて少ない．食教育プロの家族や周囲の力的，食生活について一緒にグラムを考えるうえで，食生活を構成するさまざ

考える仲間の有無，実現要因2項目：よく利

まな要因間の関連性について把握することが重用する食料品店や外食店から栄養バランス

要である．

のよい食品やメニュー，情報を得ているかと

我々は，障がい者スポーツコミュニティにした．それぞれの質問で選択された回答はそ属する成人肢体不自由者を対象とした多目の分布から等分に近づけるよう考慮し2値と的調査で，食関連QOLと食事に気をつける行

した．名義尺度は人数と割合（％）で示し，

動がポジティブに関連すること，この食事にクロス集計表を作成し，区分差にはχ2検定

気をつける行動は，野菜や果物の行動変容段を用いた．食行動を従属変数，強化要因，実階，結果期待（以下OE），セルフ・エフィカ

現要因を独立変数として，二項ロジスティッシー（以下SE）と関連し，さらに食事に気をク回帰分析（強制投入法）を行い，オッズ比

つける行動をとっている者は食物の摂取行（OR）および95％信頼区間（95％CI）で示し

動が良好であることを明らかにしている．プ

た．

リシード・プロシードモデルに照らし合わせ【結果】食物摂取行動においてORが高かった

ると準備要因（OE，SE）と行動とのを確認しのは，男性では家族や周囲の協力，食物へのたことになるが，行動と強化要因および実現

アクセス，情報へのアクセス,女性では仲間要因との関連は明らかになっていない．

の有無であった．食事に気をつける行動にお【目的】食行動と強化要因および実現要因との関いてORが高かったのは男性では仲間の有無，

連を確認するために，食事に気をつける行動お女性では周囲の協力，仲間の有無，食物へのよびその結果としての食物摂取行動と，周囲アクセスであった．

の協力や仲間の有無，食物および情報へのア【結論】食事に気をつける行動，女性の食物摂取

クセスとの関連を検討することを目的とし行動においては仲間の有無が鍵となること，男性

た．

の食物摂取行動においては食物，情報へのアクセ【方法】2012年6月～7月，東京都障がい者ス

スも関連することから，自立／自律している肢ポーツセンターの利用者を対象に，質問紙に

体不自由者を対象とした食教育では，仲間とよる横断調査を実施した．調査票は739部配一緒の参加または仲間づくりを促すような布し，652人分回収した（配布数に対する回

食教育プログラムが有効かもしれない．男性

収率88.2％）．そのうち381人の成人肢体不では，食料品店や外食店での食事選択，情報自由者を解析対象とし男女別に分析した（配活用につながる支援内容が有効となる可能

布数に対する回答率51.6％）．解析に使用し性がある．

た質問項目は，食行動2項目：主要食物10品− 100 −

（E-mail；wakatatsu327@gmail.com）

【14B-1】

ヘルスリテラシーと Sense of coherence（SOC）の関連－全国 Web 調査の分析から
なかやまかずひろ○中山和弘（聖路加国際大学）、大坂和可子（聖路加国際大学）、
戸ヶ里泰典（放送大学）、石川ひろの（東京大学）、
米倉佑貴（岩手医科大学）、松本真欣（ユニバーサルビジネスソリューションズ）、関戸亜衣（国立がん研究センター）【背景】ヘルスリテラシー（以下、HL）とは、

表 HL と SOC、健康指標との相関係数

健康・医療情報を入手し、理解し、評価し、活

SOC

SRH

MHI-5

用する能力である。個人の能力のみならず、地HLS-EU-Q

.461

.186

.247

ポーティブな環境との相互作用で形成される

CCHL

.551

.165

.161

資源と考えられ、ヘルスプロモーションにおけ

J-eHEALS

.527

.112

.087

る１つのコア概念となりつつある。他方、Sense

SOC

.239

.261

of coherence（SOC）は、ストレス対処におPearson の相関係数、すべて P<.001

ける自己や環境の資源に対する見方や向き合

HLS-EU-Q であった。
MHI-5 でも同様であり、い方である。これらは、ヘルスプロモーション

関連の仕方は、HLS-EU-Q が一番 SOC に近かにおける資源に着目した個人の能力であるとった。HLS-EU-Q 及び SOC と属性との関連でいう点で共通している。

有意であった変数をみると、いずれも女性、【目的】HL と SOC の関連とこれらの健康指

年齢が高い、暮らし向きがよい人で高いこ標や基本的属性との関連を分析し、その共とが共通していた。健康度自己評価と通点と相違点について考察することとし

MHI-5 を目的変数に、HLS-EU-Q と SOC を説た。

明変数に投入して一般線形モデルで分析【方法】調査会社にモニター登録しているしたところ、SOC のほうが強い関連であっ全国の 20～69 歳の男女を対象に、2014 年

たが、HLS-EU-Q でも有意な関連がみられた。

3 月に Web による質問紙調査を実施し、有【考察】HL と SOC は、一定の相関があり、属

効回答が得られた 1054 名を分析対象とし性との関連でも共通点があるが、健康との関連た。HL は、European Health Literacy Survey

では、それぞれ独自の関連を示していたことか

Questionnaire (HLS-EU-Q)日本語版、石川ら、重なる部分を持ちつつ、異なるものを含ん

ら に よ る Communicative and critical

でいることが推察された。Web のサンプル以外

health literacy scale（CCHL）、光武らでも検討をすることで、これらの点を確認する

による eHL の尺度 J-eHEALS の３尺度、SOCことが期待される。

は 3 項目版 の SOC3-UTHS を用いた。健康【結論】HL と SOC の共通点と相違点について

指標は、健康度自己評価（SRH、「よい=5」

確認できた。それぞれの概念と機能のさら～「よくない=1」の 5 件法）、Mental Health

なる解明のために、これらの関連の分析を

Index（MHI-5）であった。

通した検討が求められる。

【結果】HL と SOC の関連では、表に示したよ

謝辞：本研究は JSPS 科研費 23390497 の助

うに、0.5 前後の相関が見られた。健康度自己成を受けたものです。

評価との関連は、SOC が最も高く、次いで、（E-mail；nakayama@slcn.ac.jp）

域や職場、学校、行政、メディアなどによるサ− 101 −

【14B-2】(事務局記入欄)

健康の社会的決定要因に関するヘルスリテラシー
尺度の開発
まつもとまさよし○松本真欣（ユニバーサルビジネスソリューションズ）、
中山和弘（聖路加国際大学）、戸ヶ里泰典（放送大学）、瀬戸山陽子（東京医科大学）、米倉佑貴（岩手医科大学）、
関戸亜衣（国立がん研究センター）【緒言】ヘルスリテラシーとは、健康・医名から回答を得た。分析対象者は、有効療情報を入手し、理解し、評価し、活用す回答が得られた 958 名であった。

る能力である。それに基づいて、ヘルスプ【結果】尺度は、10 の下位概念からなる健

ロモーションの観点からは健康の社会的決

康の社会的決定要因について、各下位概念

定要因について知り、社会的政治的な活動

で２～４問、合計 33 問の質問項目で問うもを通じてコントロールする能力とされていのである。Cronbach のα係数は各下位概念、る。健康格差をもたらす健康の社会的決定

全項目いずれも良好であった。また、各下要因に対しては行政だけでなく、市民が主位概念での確認的因子分析の結果も良好で体的に係わっていく必要があるが、市民はあった。既存の尺度と全項目の相関係数を何を知り、どのように係わっていけばいい

み る と 、 European

かについて具体的にされていない。そこでSurvey Questionnaire (HLS-EU-Q47) の 下

本研究では市民の健康の社会的決定要因に

位 尺 度 で あ る Health Promotion Health

対する認知の向上を目指し、健康の社会的Literacy

決定要因に関するヘルスリテラシー尺度のConsortium, 2012)では.74 であった。

HealthIndex

Literacy(HP-HL)(HLS-EU開発を行いその信頼性と妥当性を検証した。

市民活動への参加傾向との関連を見る【方法】健康の社会的決定要因を具体的と、健康の社会的決定要因に関するヘルな質問項目として尺度に含むために、健スリテラシー尺度の得点が高い人は、市康の社会的決定要因という１つの構成概

民活動へ参加している傾向が高いことが念を、操作的に 10 の下位概念、「社会的確認された。

格差」「幼少期」「社会的排除」「労働」【考察】尺度の信頼性においては良好な「失業」「ソーシャルサポート」「ソー値が得られた。基準関連妥当性について

シャルキャピタル」「依存」「食品」

は、HP-HL との相関係数が高いことから確「交通」から構成されるものとした。質認された。また、市民活動への参加傾向

問例としては、「社会的格差」に関するの高さと関連しており、構成概念妥当性

項目では「所得の少ない人ほど病気になが確認できた。

りがちであると理解するのは」に対して、【結論】健康の社会的決定要因に関する「とても簡単」「やや簡単」「やや難しヘルスリテラシー尺度における信頼性とい」「とても難しい」「わからない／あ

妥当性について確認できた。

てはまらない」で回答するものである。

謝辞：本研究は JSPS 科研費 23390497 の調査会社にモニター登録している全国の助成を受けたものです。

20～69 歳の男女を対象に、2014 年 11 月

（E-mail；masamatsu.11@gmail.com）に Web による質問紙調査を実施し、1000− 102 −

【14B-3】

職域における企業従業員のヘルスリテラシーと生活習慣病との関連：糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満とヘルスリテラシー	
 
	
 
ふくだ	
  ひろし	
 ○福田洋 (順天堂大学医学部総合診療科)【目的】”The	 ability	 to	
 access,	
 understand,	
 
and	
 use	
 information	
 for	
 health”（Nutbeam,	 1998）と定義される Health	
 Literacy（以下HL）が注目されている。職域でも HL の活用が期待されるが、我が国の企業における HLの実証研究は不足している。演者らは、当学会や関連学会において複数の企業におけるHL と生活習慣との関連について予備的報告を行ってきた。本報告では、今までの企業における HL と生活習慣の関連を発展させ、健診データとの突合により３大生活習慣病（糖尿病、高血圧、脂質異常症）や肥満と HL の関連について検討を行なったので報告する。	
 【方法】ホワイトカラー中心の企業 A 社の従業員で、2013 年に定期健診を受けた 2245 名のうち、自記式アンケートによる HL 調査に答えた 1706 名（男性 79%、平均年齢 43.5±
11.2 歳）を対象とし断面調査を行った。HLの指標として労働者向け HL 尺度５問（石川ら,2008）を用いた。生活習慣は森本の健康
習慣の項目を中心に、食事、運動、喫煙、飲酒、睡眠などについて 4 件法にて調査した。
生活習慣病については、肥満および治療（内服）の有無別に、高血圧、糖尿病、脂質異常症の有所見について、複数の cut	 off を用い
重症度別に調査した。HL 尺度の全項目で「そう思う」以上を選択した高 HL 群とそれ以外の低 HL 群について、生活習慣、ストレス、
生活習慣病の有所見の比較を行った。	
 【結果】HL 尺度では、情報収集（新聞、本、TV、インターネットなど色々な情報源から健康情報を集められる）が最も良好で 60.4%の従業員が「そう思う」以上であり、情報選択（沢山ある情報の中から、自分が求める情報を選びだせる）の 54.4%、情報判断（情報がどの程度信頼できるか判断できる）の 41.7%、
情報伝達（情報を理解し、人に伝えることができる）の 38.3%、自己決定（情報をもとに健康改善のための計画や行動を決められる）の 37.0%を上回った。性別、年齢による HLの差は認めなかった。HL 尺度の全項目で「そう思う」以上を選択した高 HL 群（18.9%）とそれ以外の低 HL 群(81.1%)の比較では、栄養バランスに気をつける、遅い夕食、食事を食べる速さ、30 分以上の運動、自覚的ストレス、睡眠時間、労働時間で有意差を認め、高
HL 群では、多くのライフスタイルで望ましい行動が選択されていることが明らかになった。一方、今回の調査では、朝食欠食、喫煙習慣、飲酒習慣については両群で有意差を認めなかった。また高 HL 群では、自覚的ス
トレス、日中の眠気が有意に低く、より熟眠感を感じている結果が見られた。生活習慣病と HL の関連については、高血圧治療中の社員では高 HL 群の方が有意に血圧のコントロール状況が良かった。また統計学的有意差は認めないものの、肥満、治療中でない社員の血圧、糖尿病治療中の社員のコントロール状
況について高 HL 群の方が良好なデータに分布する傾向が見られた。	
 【考察】様々な限界はあるものの、前報同様
多くの生活習慣と HL の関連を示すとともに、
一部の生活習慣病と HL の関連を示唆した。
欧米の先行研究では、肥満や糖尿病と HL の関連について報告されているが、治療状況による HL 獲得の差はあると考えられる。HL が生活習慣を介し生活習慣病罹患に関与することを考えると、縦断・マルチレベル解析を含む、より慎重な解析が必要と思われる。今後は多施設のデータを蓄積するとともに、社員の HL に合わせた健康教育や生涯を通じた
HL 向上に資する様研究を継続したい。	
 【連絡先】福田洋（順天堂大学）	
 	
 e-mail:	 hiro@juntendo.ac.jp	
 − 103 −

【14B-4】(事務局記入欄)

ヘルスリテラシーを介した社会経済的地位と身体活動量
まつした

むねひろ

荒尾

孝

○ 松下 宗洋（早稲田大学スポーツ科学学術院）
原田 和弘（国立長寿医療研究センター運動機能賦活研究室）（早稲田大学スポーツ科学学術院）【緒言】健康格差の原因の 1 つとして、社会は 1,650 人（50.6%）、平均年齢は 44.1±8.1

経済的地位により健康行動の実施状況が異なであり、高 HL の者は 1,369 人（42.6%）でる点が指摘されている。健康行動の 1 つであるあった。高 HL の者は低 HL の者と比較し身体活動も、社会経済的地位と関連があると報て、年齢が高い、世帯年収が高い、教育年

告されている。したがって、両者をつなぐメカ

数が長い、BMI>25 の割合が多い傾向にあニズムを明らかにすることは健康格差を是正った。
下表に身体活動 150 分/週達成に対するする方策を構築する上で重要である。
社会経済的地位と身体活動の関連を介在す調整済みオッズ比（95％信頼区間）を示し

る要因の 1 つにヘルスリテラシー（以下、HL）

た。モデル 1 では、身体活動 150 分/週達成が考えられる。HL は、「健康情報を獲得し、に対し、世帯年収 700 万以上が有意な関連が理解し、評価し、活用するための知識、意欲、あった。モデル 2 では、週 150 分以上の身能力」と定義される（ソーレンセンら，2012）。

体活動達成に対し、世帯年収 700 万以上の有いくつかの研究で、HL は社会経済的地位およ

意な正の関連は維持され、HL にも有意な正のび身体活動量に正の関連があるこが報告され関連が認められた。

ているが、社会経済的地位と身体活動量の関連

身体活動（150分/週）に対する調整済みオッズ比＜モデル1＞
世帯年収300万円未満1.00（参照）
300-700万円
1.08（0.90-1.30）
700万円以上
1.46（1.19-1.80）
最終卒業学校種
1.00（参照）
中学・高校
1.13（0.93-1.37）
高専・短大・専門学校
1.06（0.89-1.28）
大学・大学院＜モデル2＞
世帯年収300万円未満1.00（参照）
300-700万円
0.97（0.82-1.15）
700万円以上
1.23（0.96-1.57）
最終卒業学校種
1.00（参照）
中学・高校
1.08（0.89-1.32）
高専・短大・専門学校
1.00（0.84-1.21）
大学・大学院
ヘルスリテラシー
1.00（参照）
低HL
1.58 （1.37-1.83）
高HL

における HL の介在性を検討した研究はない。
そこで本研究の目的は、社会経済的地位と身体活動量の関連における HL の介在性を検討することである。

【方法】本研究の解析対象者は、30-59 歳のモ
ニターを対象として実施したインターネット
調査に回答し（3,269 人）、データに不備のある者（58 人）を除いた 3,212 人である。
主な調査項目は、HL（Ishikawa et al., 2008）、
身体活動量（国際標準化身体活動質問票）、社
会経済的地位（世帯年収・最終卒業学校種）である。モデル 1 では、目的変数を身体活動（週150 分／週の達成状況）、説明変数を社会経済的地位、調整変数を性、年齢、Body mass index、
婚姻状況、車の所有としたロジスティック回帰分析を行った。モデル 2 では、モデル 1 の調整
変数に加え HL（高 HL・低 HL）を独立変数に【結論】HL は社会経済的地位と身体活動量の関連において介在しておらず、社会経済的地位とは独立した身体活動との関連要因であることが明らかとなった。

投入した。

【結果】解析対象者 3212 人のうち、男性− 104 −

（E-mail；m.matsushita@aoni.waseda.jp）

【15C-1】

成人における衝動性と食べ過ぎの関連       年代および性別の層別解析



しんぽ



○新保みさ（お茶の水女子大学大学院，日本学術振興会特別研究員），
 赤松利恵（お茶の水女子大学）

【緒言】大学生を対象とした研究で，衝動性男性では週 1 回が 117 名（29.3％），週 3 回がが高いと過食傾向が高いことが報告されてい102 名（25.5％）で，女性では週 1 回が 120 名る．本研究は，20～50 歳代までの成人における（30.0％），週 3 回が 122 名（30.5％）だった．

衝動性と食べ過ぎの関連について年代および属性による衝動性の違いを調べた結果，年代性別に調べることを目的とした．

が低いほど衝動性の得点が高く，最終学歴や世【方法】ある調査会社の登録者を対象に Web

帯年収が低い者ほど衝動性の得点が高かった．

上の横断的な質問紙調査を行った．回答者は，

 次に，婚姻状況，居住形態，最終学歴，就業20～59 歳の学生を除く東京都に在住する男女形態，世帯年収を調整し，衝動性と食べ過ぎ頻とし，年代と性別の人数分布が等しくなるよう度の偏相関係数を算出した結果，男女別にみるに 800 名を抽出した（20 歳代，30 歳代，40 歳と，男性では，衝動性の合計得点（r＝0.290，p

代，50 歳代の男女 100 名ずつ）．質問紙では属＜0.001），運動衝動性（r＝0.341，p＜0.001）

性（年齢，性別，婚姻状況，最終学歴，就業形

および注意衝動性（r＝0.315，p＜0.001）の得点

態，世帯年収），体格（身長，体重），食べ過が食べ過ぎ頻度と正の関連を示した．女性では，ぎ頻度（6 段階）をたずね，日本語版 Barratt

衝動性の合計得点（r＝0.270，p＜0.001），無計thImpulsiveness Scale 11 （BIS-11）を用いて衝動

画衝動性（r＝0.117，p＝0.020），運動衝動性（r性を測った．BIS-11 は全 30 項目からなり，「決＝0.263，p＜0.001），注意衝動性（r＝0.256，p

してない（1）」～「ほとんどいつも/いつも（4）」＜0.001）の得点は食べ過ぎ頻度と正の関連を示の 4 段階で回答する尺度で，得点が高いほど衝した．性別および年代別にみると，20 歳代にお動性が高いことを示す（得点の範囲：30～120

いて偏相関係数の値が大きく，特に 20 歳代男点）．下位尺度は，運動衝動性（「考えないで性では，衝動性の合計得点が高いほど，食べ過物事をする」などの 11 項目），注意衝動性（「注ぎ頻度が高い傾向が強かった（r＝0.471，p＜

意を払うことがない」など 8 項目），無計画衝

0.001）．

動性（「旅行は十分早めに計画を立てる」など【結論】衝動性が高いほど，食べ過ぎ頻度が11 項目）である．衝動性の合計得点と下位尺度高く，この傾向は性別，年代によって異なった．

ごとの得点を属性および体格で比較した．さら特に，20 歳代の若い世代において，衝動性が高に，属性を制御変数とし，衝動性の合計得点ないことは食べ過ぎ頻度と強く関連することがらびに下位尺度ごとの得点と食べ過ぎ頻度の示された．

偏相関係数を男女別および年代別に算出した．


【連絡先】

【結果】衝動性の合計得点の平均値は，64.9

新保みさ（標準偏差［SD］＝10.2）点で，男性では 64.7

〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1（SD＝10.5）点，女性では 65.1（SD=9.9）点で，お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付

男女で有意な差はなかった．食べ過ぎ頻度は，

TEL/ FAX：03-5978-5680

週 1 回または 3 回と答えた者が半数以上を占め，

E-mail：g1370511@edu.cc.ocha.ac.jp− 105 −

【15C-2】

成人における体重測定の実施を促す要因の検討
とうが しおり○冬賀史織（お茶の水女子大学大学院），
新保みさ（お茶の水女子大学大学院，日本学術振興会特別研究員），
赤松利恵（お茶の水女子大学）【背景・目的】近年日本では，メタボリック

名，女性 87 名）が「毎日」，112 名（14.0%；

シンドロームが大きな健康問題となっている．

男性 58 名，女性 54 名）が「月 1 回」と回答しメタボリックシンドロームの発症には体重増た．2 群に分けたところ，週 1 回以上群は 428

加が強く関連していることが示されており，体名（53.5%；男性 185 名，女性 243 名），週 1

重増加予防を行う必要がある．体重管理行動の回未満群は 372 名（46.5%；男性 215 名，女性一つである体重のセルフモニタリングは，体重157 名）であり，週 1 回以上群の方が女性が多の減量・維持の介入において広く用いられていかった（p＜0.001）．男性では，年齢，婚姻状る．先行研究では，体重測定頻度が高い者の方

況，世帯年収で有意差がみられた．週 1 回以上が体重を維持できていることから，定期的に体群，週 1 回未満群において，年齢の中央値（25%,

重測定を実施し，セルフモニタリングを行うこ

75%タイル値）はそれぞれ 43.0（33.5, 50.0）歳，とは意義があると言える．しかし，体重測定の38.0（29.0, 47.0）歳であり，週 1 回以上群の方実施を促す要因について，検討を行っている研が高かった（p=0.002）．既婚者はそれぞれ 88

究はない．そこで本研究では，成人を対象に，名（47.6%），70 名（32.6%），世帯年収が 601

週に1 回以上の体重測定の実施を促す要因を検万円以上の者は 86 名（46.5%），74 名（34.4%）

討することを目的とした．

であり，週 1 回以上群の方が既婚者が多く，世【方法】2014 年 5 月，体重管理に関するウ

帯年収も高かった．女性では，婚姻状況，世帯

ェブ調査を実施した．調査対象者は，学生

年収において，男性と同様の結果がみられた．

を除いた東京都在住の 20 歳～59 歳の 800

男性において，多変量ロジスティック回帰分析

名（男女各 400 名，20 代から 50 代各 100の結果，週 1 回以上群に関連がみられた体重測名）とした．属性，体重測定頻度，体重測定の実施を促す要因は，体重計の有無（オッズ定の実施を促す要因（体重管理ステージ，

比[OR]=3.90，95%信頼区間[95%CI]=2.10-7.25），

体重増加による生活習慣病罹患の認知基

過去の減量経験（OR=3.20，95%CI=2.02-5.06），

準，体重管理の目標の基準，過去の減量経体重管理ステージ（OR=2.98，95%CI=1.81-4.92）

験，体重計の有無）をたずねた．はじめに，だった．女性も同様の結果だった．

体重測定頻度の分布を示した．その後，体【結論】男女とも，週に 1 回以上の体重の測重測定頻度により，週 1 回以上群，週 1 回

定には，体重計が自宅にあること，過去に減量

2未満群の 2 群に分け，属性の比較をχ 検経験があること，体重管理ステージが高いこと

定，週 1 回以上の体重測定の実施を促す要と関連がみられた．

因の検討を，単変量および多変量ロジステ
ィック回帰分析を用いて行った．

【結果】体重測定頻度に対し，260 名（32.5%；
男性 157 名，女性 103 名）が「ほとんどない」と回答した．次いで，145 名（18.1%；男性 58（連絡先） 冬賀史織
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付
TEL＆FAX：03-5978-5680
E-mail：g1440540@edu.cc.ocha.ac.jp− 106 −

【15C-3】(事務局記入欄)

中高年男性の飲酒・喫煙と血清脂質値の関連
かさまき じゅんいち○笠巻 純 一 1、宮西 邦夫 2，山崎 健 1
1

新潟大学人文社会・教育科学系、2 新潟県立大学【緒言】NCD(Non Communicable Disease)分 析 の 結 果 、 HDL-C 、 T-C ／ HDL-C 、の発症及び重症化予防の徹底は、健康日本

non-HDL-C、TG の各検査値に飲酒量別で有21（第二次）における重要課題の一つであ意差が認められた（各々、p=.045、p=.004、る。平成24年国民健康・栄養調査報告1)から、飲酒と喫煙の状況をみると、男性は、40歳代以降いずれの年齢階級においても、

p=.023、p=.005）。各血清脂質値を 1 週間
における飲酒量別に 3 群で比較すると、清酒に換算し、「7 合以上 14 合未満／週」の群において、HDL-C は最も高い値を示し女性より「生活習慣病のリスクを高める量た。T-C／HDL-C、TG は、「7 合以上 14を飲酒している者」や「習慣的に喫煙して合未満／週」の群において、最も低い値をいる者」の割合が高い傾向が見られる。本示した。一方、喫煙については、喫煙状況

研究は、NCD出現頻度が増加傾向を示す中（「今は（この 1 ヶ月間）吸っていない、

高年期の男性を対象に、飲酒・喫煙状況と

または、まったく吸ったことがない」、「毎

血清脂質値、HbA1c、血糖値、血圧値、

日吸う、または、ときどき吸っている」）

BMIの関連について検討したところ、飲酒別で各測定・検査項目の群間差について分量による血清脂質値の違いについて若干析したが、血清脂質値に有意な差は認められなかった。なお、血清脂質値との関連がの知見が得られたので報告する。

示された飲酒得点とその他の健康行動（喫【方法】平成19年新潟市民健康・栄養調査

煙、食、運動、睡眠状況）に関する得点にに任意で協力した40～60歳代男性で、生活は、有意な相関関係が認められなかった。

習慣に関する質問項目の回答及び血液検【考察】動脈硬化への関与が指摘されてい査値、身長、体重、血圧値の欠損がなく、る血清脂質値（T-C／HDL-C、TG等）と飲かつインスリン注射または血糖降下薬、コ

酒量の関連から、飲酒習慣のある中高年男

レステロール低下薬、降圧薬、抗不整脈薬

性は、清酒に換算し、1日1合程度の節度あの服用がない者等、計50人を分析対象としる適度な飲酒を心掛けることが動脈硬化た。Kruskal-Wallis検定、Mann-WhitneyのU性疾患の予防に重要と考えた。

検定、Spearmanの順位相関係数検定等を用【文献】

い、飲酒、喫煙等の生活習慣と各種検査値

1) 厚生労働省．平成24年国民健康・栄養調との関連について検討した。

査結果の概要．http://www.mhlw.go.jp/【結果】対象者を飲酒量（清酒に換算し、（2015年1月26日にアクセス）．

「7 合未満／週」、「7 合以上 14 合未満／
週」、「14 合以上／週」）別に区分し、各測定・検査項目の群間差について分析した。

（E-mail； jkasamaki@ed.niigata-u.ac.jp）− 107 −

【15C-4】

喫煙状況と脈波伝播速度との関連
こんどう みほこ○近藤美穂子１）

もといまさよく ど う ゆういちろう

本井正代１） 工藤雄一朗１）1）医療法人社団

せいおう会

はるやま や す お

春山康夫２）

鶯谷健診センター2）獨協医科大学医学部公衆衛生学講座【背景・目的】喫煙は動脈硬化性心疾患・脳学生命倫理委員会より承認されている。

血管疾患発症の重要な危険因子の一つである。

【結果】対象者の平均年齢は35歳（SD9.0）、

先行研究から脈波伝播速度（baPWV(cm/s)）が男性は47.1％である。対象者のうち、非喫煙者

動脈硬化程度の測定、ならびに予測因子としては61.3%(211人)、喫煙者は22.1%(76人)、

有用な指標となりうることが報告されてきた。

喫煙中止者は16.6%(57人)であった。非喫先行研究では、男性の喫煙と baPWV の関連

煙者群に比べて喫煙群と喫煙中止群ではbが認められ、動脈硬化を亢進させる可能性

aPWV値が有意に高かった。分散分析の結果が示唆されている。しかし、先行研究では、喫煙本数、年数及びブリンクマン指数が喫煙状況と喫煙量および baPWV との関連は、多い群ほど、baPWV値は有意に高かった。b

必ずしも一貫した結果が得られておらず

aPWV値に影響を及ぼすと考えられる年齢、更なる検証が必要と思われる。そこで本研

性、血圧、脂質、血糖、尿酸及び生活習慣

究では喫煙状況及び喫煙量と baPWV 値によを調整した共分散分析の結果、非喫煙者群る動脈硬化の関連性を明らかにすることに比べて喫煙者群と喫煙中止群、喫煙本数を目的とした。

（20本まで）、年数の多い群（21本以上）【方法】本研究の研究デザインは横断研究

におけるbaPWV値は有意に高かった。またを用いた。対象者は当健診センターにおい、非喫煙群に比べてブリンクマン指数が1て平成 26 年 6 月から 7 月に健康診断を受～90及び300以上ではbaPWV値が有意に高診したある企業の 19 歳以上 65 歳未満の勤かったが、100～290では有意な差は見られ

労者 452 名を、平成 26 年 11 月から 12 月

なかった。

間に上腕-足首間 baPWV 値の測定をした。

【考察・結論】本研究の結果、喫煙及び中止

また、健康診査項目および問診票から喫煙、者のbaPWV値が有意に高く、動脈硬化との関連

飲酒、運動及び食習慣などの生活習慣を用が示された。また、非喫煙群に比べて喫煙中止いた。なお分析対象者は、喫煙項目の欠損

群も動脈硬化は進んでいる可能性が示唆されのある者を除いた 344 名であった。喫煙状

るが、どの時点で非喫煙になったかという点は

況は非喫煙・喫煙・喫煙中止（3 群）、喫

今回の研究では不明である。更に喫煙本数、年煙本数（4 群）、喫煙年数（5 群）及びブ数及びブリンクマン指数が多いほどbaPWV値がリンクマン指数(1 日の喫煙本数×喫煙年

上昇し、動脈硬化を悪化させているというこ数で算出される)を用いた。ブリンクマンとが示された。その結果、喫煙が動脈硬化性心指数は 0（非喫煙者）、1～90、100～200、疾患・脳血管疾患発症の重要な危険因子の一つ

300 以上の 4 群に分類した。喫煙本数、継だということが改めて示され、喫煙を控えるこ

続年数及びブリンクマン指数の群別のとが動脈硬化を予防し、重篤な動脈硬化性の疾

baPWV 値の違いは分散分析及び共分散分析

病の発症を減らすことが期待される。

を用いて分析した。本研究は、獨協医科大（E-mai:kondo.mihoko@tsk-uguisudani.jp）− 108 −

【16D-1】(事務局記入欄)

０歳児の子ども虐待死亡率の地域差に関する研究―警察庁犯罪統計書より―
ばんどう は る み

す ず き しょう た○坂東春美1，鈴木 翔 太2
１：滋賀医科大学医学部看護学科公衆衛生看護学
２：元滋賀医科大学医学部看護学科【背景】
わが国の他殺による死亡率は，０歳児が最も高い．また，子ども虐待による死亡者の 44％は０歳児である．したがって，子ども虐待による死亡の減少には，０歳児の対策が重要といえる．また，児童虐待相談対応率は大阪府や東京都など都市部で高く，地域差が示唆されているが，死亡率の地域差に関しては明らかにはなっていない．
【目的】
０歳児の子ども虐待による死亡率の地域差を検討すること．
【方法】
１．調査対象
平成 15 年度から平成 24 年度の警察庁犯罪統計書による都道府県別の嬰児（1 歳未満）殺件数と厚生労働省の人口動態統計による都道府県別の出生数
２．分析方法嬰児殺件数は毎年少数で，より安定した傾向を見出すため，10 年間の合計数を使用
し，出生 10 万対死亡率を算出した．この結果から，都道府県別の平均値，標準偏差，
最大値と最小値，ジニ係数を算出した．ジニ係数は，ローレンツ曲線と対角線に囲まれた面積に対する対角線下の面積比率をジニ係数として算出し，解析にはMicrosoft Excel 2013 を使用した．
ジニ係数に関する指標は，先行研究を基に 0.4 以上で地域差を認めると判断した．
【結果】
１．子ども虐待による死亡数

各年での死亡数は，13 人から 27 人の範囲で推移していた．10 年間の子ども虐待による死亡数は，214 人で，全国平均値は 4.6
人（SD4.0），都道府県別の内訳は大阪府
で 21 人と最も高く，長野県・富山県・徳島県・沖縄県は０人で最も低い死亡数であった．
２．子ども虐待による死亡率
出生 10 万対死亡率では，都道府県別平均は 2.5 （SD1.9）で，都道府県の内訳は石川県が 7.9 と最も高く，最も低いのは発生件数と同様であった．
３．都道府県別の地域差
ジニ係数は 0.41 で地域差を認めた．
【考察】
今回の研究結果では，平成 15 年から 10年間において，都道府県別の子ども虐待による死亡率の地域差が認められた．しかしながらこの結果は，都道府県別児童虐待相談対応率の地域差とは，異なる結果であった．この結果から，０歳児の子ども虐待による死亡率の高い地域の重点的な調査を行い関連する要因を特定し，死亡率が減少する対策を講じる必要性が考えられる．
連絡先：坂東春美 〒520-2192
滋賀県大津市瀬田月輪町 滋賀医科大学
TEL:077-548-2465（E-mail；hbando@belle.shiga-med.ac.jp）− 109 −

【16D-2】(事務局記入欄)

いじめを容認する態度といじめ行動に関する検討

さ く ま ひろみ

〇佐久間浩美（東京学芸大学大学院 連合学校教育学研究科）、朝倉隆司（東京学芸大学）【緒言】学校におけるいじめ問題は、自ら命作用を独立変数として、一般化線型モデルで検を絶つものもいることから早急に解決しなけ討した。その結果、いじめ容認態度と自己管理ればならない。また、いじめは加害者、被害者

スキルの交互作用と加害者役割の間に有意なだけではなく、傍観者や仲裁者、相談者など、関連がみられた。そこで、変数のセンタリング

それぞれ役割がある集団的現象と考えられてを行った一般化線型モデルの重回帰モデルにいる。大西らは、いじめを容認する集団規範が基づき、いじめ容認態度、自己管理スキル、そいじめ被害者の抗議、仲裁者の抑制、いじめ加の交互作用以外の独立変数を平均的な状況だ

害行動の促進などに影響を及ぼすことを示しと仮定して、いじめ加害者役割得点を推定し、1)ている 。そこで本研究では、いじめを容認す

図１に示した。その結果、いじめ容認態度の得る態度といじめ行動、及び心理社会的要因との点が高くなるほど加害者役割得点が高くなる

関連性を明らかにすることを目的とした。

が、自己管理スキルの高さにより加害者役割得【方法】2013 年に東京都の中学校１校、高等点に差がみられることが示された。
加害者役割得点

学校１校に在籍する生徒 1585 名に対して無記
名自記式の質問紙調査を行い、欠損値のない
1275 名（男子 628 名、女子 647 名）80.4％を分析の対象とした。「悪口やからかいなど嫌なことをいう」「遊ぶふりをして、たたく蹴る」「仲間はずれ、無視する」など過去１年間のいじめ被害、加害、傍観、仲裁、相談の経験を得点化

図１ＳＭＳ群別、いじめ容認態度と加害者役割得点の関連した。また心理社会的要因として、いじめ容認【考察】いじめ容認態度といじめ加害者行動

態度、攻撃性、共感性、自己主張、自己管理スには関連がみられ、自己管理スキルはそれらをキル、セルフエスティーム、ストレス反応、ソ

媒介する変数である可能性が考えられる。

ーシャルサポート、いじめを止める自己効力感【結論】いじめ加害行動を抑えるためには、について、尺度化した得点を用いた。また、いいじめを容認する態度を改めさせることと、自じめ容認態度の尺度の得点を平均値から±１

己管理スキルを高めさせることが重要である。

SD で３群に分け、低群、中群、高群とした。

１）大西彩子：中学校のいじめに対する学

なお、調査にあたり、研究協力者や協力校の級規範が加害傾向に及ぼす効果．カウンセ

教職員の同意を文書で得た。

リング研究40：199-207，2007【結果】いじめの被害者、加害者、傍観者、（E-mail；sakuma@ryotokuji-u.ac.jp）

仲裁者、相談者の各役割を従属変数、いじめ容
認態度、攻撃性、共感性、自己主張、自己管理
スキル、セルフエスティーム、ストレス反応、ソーシャルサポート、いじめを止める自己効力感といじめ容認態度と自己管理スキルの交互− 110 −

【16D-3】

保健室登校児童の保護者の認識および行動に関する質的研究

たかはし

えいこ

なかした

とみこ

○ 髙 橋  英子（埼玉県立越谷特別支援学校） 中 下  富子（埼玉大学教育学部）
 

緒言：学校が抱える心の健康課題として不登校との徹底した情報共有＞、＜学校外の資源

校の子どもへの支援が挙げられ、養護教諭がの活用＞が、保護者＜自身の心の安定と子ど

不登校から保健室登校、教室登校から保健室

もの自立＞に相互に影響し合っていた。保護登校となった児童生徒を支援している実態者は、【保健室での子どもの活動の広がりのがみられる。保健室登校児童生徒に関しての把握】や【学校外での子どもの居場所づくり】

先行研究では、保健室登校児童生徒の実態や、 により＜子ども同士の関係形成づくりへの
養護教諭及び教諭による支援方法等の研究

見守り＞をするという行動を取っていた。まはみられるが、保護者の認識や行動を踏まえた、保護者の依頼をすぐに実行してくれるた支援方法の研究はみあたらない。特に小学［養護教諭のスピード対応］や保健室での子

校では、保護者と子供との関わりが密接であどもの様子を話してくれる［養護教諭との情り、保護者との連携が重要である。

報の共有］から生まれた【養護教諭への信頼】

そこで、本研究は保護者の保健室登校児童や【養護教諭のタイミングのよい対応に感謝】への認識及び行動を明らかにすることを目する気持ちが、保護者の＜信頼できる養護教的とした。

諭＞像を形成していた。さらに、>同じ悩み

方法： 対象：小学生の時に保健室登校を経を抱える保護者ピア@は、子どもへの気持ち

験した子どものいた保護者  名の揺れがコントロールでき、保護者自身の心 データ収集期間及び方法： 年  月からの安定に繋がっていた。保護者は子どもと他 年  月までの  ヶ月間に、対象者に対の子どもとの関わりに不安を抱いているこ

して半構造化面接法によるインタビュー調とが明らかとなった。そこで、保護者は子ど査を実施した。

もの保健室内における人間関係づくりを見 データ収集内容：①対象者の性別、年齢、

守るとともに家庭ではスキンシップをとり②子どもの学年、性別、家族構成、家庭や保ながら子どもの自立を促す行動を取ってい

健室登校前後の子どもとのかかわり等た。また、保護者は信頼できる養護教諭の働 分析方法：修正版グラウンデット・セオリ

きかけと学校関係者との徹底した情報共有

ー・アプローチ（0*7$）を用いた。

に影響を受けていると考えられた。

 倫理的配慮：対象者に事前に書面と口頭で結論保護者に対して初期の段階から学校や研究の主旨・内容、個人情報の保護について

学校外の関係者によるアドバイスや親身な研究同意書に沿って説明し、同意書の署名に対応をすることが保護者の心の安定に繋がよって研究参加の同意を得た。

り、子どもが保健室登校から教室登校に向か

結果及び考察以下、文中の概念は［］、カ

うことが明らかになった。このことから、保テゴリーは【】、コアカテゴリーは＜＞で健室登校児童の支援と同時に、保護者への支示した。

援の必要性が示された。

保護者は、＜信頼できる養護教諭＞や＜学(PDLOWDNDKDVLHLNRHH#VSHFHGMS− 111 −

【16D-4】

中学生のウェルビーイングとソーシャルキャピタルとの関連 

なかやま な お こ○中山直子（聖路加国際大学），千葉洋平（国士舘大学），
瀬在 泉（防衛医科大学校），星 旦二（首都大学東京）
【緒言】近年，子どもたちの健康やウェルビ

ーイングについて，学校や家庭，地域との関連ーム（野津ら； 項目），学校と近隣に関するから包括的に検討している報告が散見される。

地域の愛着（高倉ら； 項目）とした。分析

特に，学校への愛着や帰属意識のようなソーシには，6366 を用いた。

ャルキャピタル（以下，6&）と健康との関連性【結果および考察】分析対象は，生徒  人

はこれまでにも報告されているものの，中学生（ 年生男子； 名，女子； 名， 年生男子；のウェルビーイングを含む健康に関連する要 名，女子  名，回収率 ％）であった。

因を，6& との関係から検討している報告はあま

思春期用幸福感尺度については，平均 （6'

りなされていないようである。そこで，本研究），セルフエスティーム尺度は，平均 

では，中学生のウェルビーイングについて 6&（6'），学校と近隣に関する 6& 尺度は，との関連を明らかにすることを目的とする。

平均 （6'）であった。セルフエステ【方法】調査対象は，都市郊外 $ 市の機縁法

ィームと学校と近隣に関する 6& は、統計学上にて協力を得られた $ 校の ～ 年生（男子；の有意差が学年別で見られ、6& 得点は、 年生

 名，女子； 名）である。調査方法は，に比べて  年生のスコアが有意に高かった。各

無記名自記式の質問紙調査とし，クラスごとにスコアと各項目間にも有意な関連が見られた調査を実施した。調査内容は，基本属性（学年，（表）。

性別，クラブ活動の有無），主観的健康感，生【結論】中学生の主観的幸福感は，学校や地活習慣（スポーツの実施状況，睡眠状態，朝の域への愛着，セルフエスティームとの関連が見

目覚めの気分，朝食摂取，食事の状況），生活

られた。また，主観的健康感，運動や生活習慣習慣の知識，学校や家庭の楽しさ，保護者とののほか，学校の楽しさ等，保護者との会話ともコミュニケーション（ 項目），思春期用主観

関連していることが示された。

的幸福感（渡辺ら； 項目），セルフエスティェルビーイング
表㻌 各項目との相関㻌

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（(PDLO；QQDRNR#VOFQDFMS）

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思春期用
主観的幸福感㻞

セルフエスティーム㻚㻠㻝㻜 㻖㻖

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学校と近隣への愛着㻚㻟㻢㻜 㻖㻖

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主観的健康

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健康三要素

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健康習慣

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保護者と話

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学校の話

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将来の話

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保護者理解

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**. 相関係数は 1% 水準で有意 (両側) です。
*. 相関係数は 5% 水準で有意 (両側) です。

− 112 −

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【16D-5】(事務局記入欄)

就学前児童を持つ母親の家族力学と精神状況
せきとよしこ○関戸好子(千葉科学大学看護学部)【緒言】小さな子供を持つ母親は、育児や新5.61人[ＳＤ＝1.72]で、子供1人が61.5％、2人しい家族との関係や役割構築に負担が大きい以上が38.5％であった。精神状況は平均27.32と言われている。特に就学前の子供は学校生活

点（ＳＤ＝6.87）であった。家族数は家族の年に向けて一般的な躾はもとより交友関係、社会齢や家族内の位置づけに正の相関があった。家

生活 (中でも集団生活)、事故予防等、通学・族の年齢と家族の問題・変化は精神状況と負の就学により起こりうる幾多の事毎に対し育児相関を示した。子供の数を1人と2人以上の2グの集大成が求められる。これらは主に母親の責

ループに分けて母親の年齢、精神状況、家族の務と考えられており、育児ストレスの増大や精病気、家族の問題・変化について関係性を確認

神的葛藤につながる。家族はそれらのストレスしたが、グループによる差はなかった。FDMⅡや葛藤を緩和する機能を持つと言われる。研究の全6側面は精神状況と正の相関を示した。

目的は就学前児童を持つ母親の家族力学と精【考察】Ｙ県 se 在住の就学前児童を持つ母親

神状況の関係を明確にすることである。

は高い確率で従来の三世代家族システムに所【方法】データは関戸 が開発し標準化した属していた。彼女たちの育児や家族内の多様な「日本語版家族力学尺度Ⅱ(略称 FDMⅡ)」およ

役割は多くの人員が家族にいるというこの家

び、属性・精神状況等の背景に関する 2 種類の族システムによって支えられていた。また、精質問紙を用いて、無記名の自記式質問紙調査に

神状況は全6 側面の家族機能と殆どの背景要因より収集した。FDMⅡでは、家族機能を「個別に正の関係があることによって支持されてい性」「相互依存」「柔軟性」「安定性」「明瞭た。ただ、唯一、母親たちの精神状況に家族のなコミュニケーション」「役割相互依存」の６

問題・変化だけが負の相関を示していることは側面から捉える。質問項目をライカートタイプ

特記すべきであろう。また、負の関係性は無いの 6 段階（6～１点）で記入し、得点が高いほまでも精神状況の得点が高いとは言えない。専

ど家族機能が高い。Ｙ県にある 3 市町の健康福門職者は、一見問題ないような母親でも一度家祉センターの協力を得た。5 歳以下の子供を持族に問題・変化が起こると精神的にネガテイブ

つ母親に対して、子供の検診案内状の送付時に、な影響を受けることが予測されるので、家族の一緒に回収方法（調査協力の任意性と無記名に問題・変化については繊細な配慮と適切なアセよる匿名性の保証）についての説明文と質問紙

スメントに基づく支援が必要となる。また、伝を送付した。記入した質問紙は検診会場の室外統の中での嫁や娘の立場の理解は不可欠であに鍵付回収ボックスを用意し、協力の任意性をる。その上でこれらの課題を克服するために、確保した。データ分析は SPSS を用いた。（前アウェイアネス・問題解決スキルの修得・トレ

任の所属大学倫理委員会の承認を得た。）－ニング等を提案・提供することも一案では無【結果】就学前の子供を持つ母親130名が対象

いかと考える。

である。母親の平均年齢は32.23歳（ＳＤ＝6.8

１）関戸好子．日本語版家族力学尺度Ⅱ（FDMⅡ）の開発．

7）で、ほぼ全員（93.8％）が結婚しており、

山形保健医療研究 8,33-40,2005

三世代同居が24.8％あった。家族の平均人数は（E-mail；ysekito@cis.ac.jp）

１）− 113 −

【RT-1】

健康教育士養成へのこれからの期待－健康な町づくりへの健康教育士の役割－
お お つ かずよし

まえうえざとなおし

や ま だ こうへい

み や ぎ しげ じ

なか じ ま け ん じ

かわだ ち え こ

しみずようこかまたひさこやなぎだ よ し こ○大津一義、前上里 直 、山田浩平、川田智恵子、清水洋子、鎌田尚子、柳田美子
もりやま ま さ き

守山正樹、宮城重ニ、中島研二 (特定非営利活動法人 日本健康教育士養成機構)【背景】超高齢社会を迎えた日本では、新たな②表の説明；表は参加者(37 人)が 6 グループに

健康･福祉を目指したまちづくりが求められて分かれ、健康なまちづくりの対象者・目的及びおり、その推進にあたっての有能な人材として

3 つの方略に基づく具体的方策と 10 の責務と健康教育士が最適と考え、平成 26 年 8 月に健の関わりについて想定、検討した結果を前上里、康教育者のためのサマーセミナー(健康なまち

山田氏にまとめてもらったものである。

づくりへの新しい取り組み)を開催し、ヘルス

3 つの方略については、メディエイトでは各

プロモーション 3 つの方略を踏まえて、守山氏グループとも共通して行政や学校等の委員会の WIfy 法によるワークショップを実施した。

や民間施設、NPO、同じ思いを持っている人同各グループの成果は報告書にまとめられてい士が集う場や機会を設け連携することが、アドるが、3 つの方略の共通の理解及び手立てに統

ボケイトでは行政や施設等への働きかけ、参加

一性が無いことや健康教育士の 10 の責務との者を広げるためのアイデアが、エナーブルでは関わりが不明等の課題が指摘された。

まちづくりの推進者、参加者、個人の能力付与【ラウンドテーブルの目的】3 つの方略の共通の視点から具体例が挙げられていた。

の理解及び手立てや 10 の責務との関わりにつ

10 の責務については、主として、責務５はメて検討し、健康なまちづくりにおける健康教育

ディエイト、責務６はエナーブル、責務７はア

士の役割を明確にする。

ドボケイトが関わっていると考えられる。

【ラウンドテーブルの展開】③表及び「目的」について討論する（ohtsu21@nifty.com）①背景・目的の説明− 114 −

【RT-2】

共通リスクアプローチの実践を考える～特定健診・特定保健指導への歯科関連プログラムの導入を題材として～あんどう ゆういち○安藤 雄一 （国立保健医療科学院）、深井穫博（深井保健科学研究所）、佐々木健（北海道保健福祉部健康安全局地域保健課）、高澤みどり（千葉県市原市保健センター）、石濱信之（三重県健康福祉部医療対策局健康づくり課）【背景】
歯科の二大疾患であるう蝕と歯周病は明らかな生活習慣病であり、そのリスク要
因は他の生活習慣病と共通するものが多く、生活習慣病対策の一環として取り組む
ことが効率的と考えられるが、実践例は乏しい。現在、国の生活習慣病対策の柱として推進されている特定健診・特定保健指導の標準的な健診・保健指導プログラムにも歯科に関連した内容は組み込まれていない。そのため、歯科関連プログラムが特定
健診・特定保健指導に導入された実績を持
つ自治体・事業所は僅かである。
そこで我々は、共通リスク要因へのアプ
ローチの一環として、特定健診・特定保健指導に歯科関連プログラム導入する方策を検討し、そのマニュアルを作成した。
【目的】本 RT では、特定健診・特定保健指導に歯科関連プログラムの導入を図る
ための方法について、上記マニュアルの内容を軸に検討する。加えて、生活習慣病に共通するリスクへのアプローチを実践する方法も検討する。
【方法】マニュアルは名称を「特定健診・
特定保健指導への歯科関連プログラム導
入マニュアル」と定め、基本的なプランを検討した後、現場関係者から意見聴取しながら作成した。
【結果】マニュアルでは、まず特定健診・
特定保健指導への歯科関連プログラムを
導入メリットとして、①メタボ改善に向けた保健指導が強化される、②咀嚼に支障を来している人に歯科治療を勧める機会が得られる、③歯科保健行動は行動変容が比較的容易で、生活習慣改善に向けた弾みをつけることができる、④歯周病改善によるメタボ改善効果が期待できる、の 4 点を示した。次いで、既に特定健診・特定保健指導に歯科関連プログラムが導入されている事例を述べ、これらを踏まえて【梅】【竹】【松】の 3 段階のモデルプランを考えた。このうち、【梅】は全国共通で、特定健診の「標準的な問診票」に歯科に関する質問案を 2 つ加えたものである。【竹】と【松】は地域オプションで、【竹】は歯科関連の質問紙と唾液検査が【梅】に加わったもので、【松】は口腔診査が加わったものである。さらに、この受け皿として、①特定保健指導、②歯科保健指導（既存の歯科保健事業など）、③歯科医院の 3 つに整理した。
【論点および検討課題】
1. 特定健診・特定保健指導と、歯科保健対策との間には Win-Win の関係が成立する
か？
2. 特定健診・特定保健指導の担当者と歯科関係者の連携を深める方法は？。
本研究は平成 26 年度厚生労働科学研究委託費（H26-循環器等実用化-一般-022）の助成を受けて行った。
（E-mail；andoy@niph.go.jp）− 115 −

【RT-3】(事務局記入欄)

動機づけ面接（ＭＩ）を取り入れた健康相談面接の振り返り
せざい

○瀬在

いずみ

泉 （防衛医科大学校 医学教育部 看護学科）

北田 雅子（札幌学院大学 人文学部 子ども発達学科）【背景】
動機づけ面接法（以下 MI）は，飲酒や薬物などの依存症治療に効果があった面談を中心に実証研究を経て構築された面談スタイルであり，今後，日本における健康教育現場で役立つコミュニケーションス
タイルであると考える。
MI スタイルの面接スキルを向上するための１つの方法として，実際の面接場面の録音・録画，逐語記録を振り返ることが有効である事が先行研究によって明らかになっている。具体的には，1 回の面談中において聞き手側（面接者）の発話を，閉じた質問・開かれた質問・単純な聞き返し・
複雑な聞き返し・情報提供などに分類し，面接者の言動を振り返る。その際，話し手側（相談者）の発話は行動変化に向かっているかどうか，（チェンジトーク：例禁煙であればタバコをやめたい，本数を減らしたい），現状維持に留まる言動であるかを中心に分析していく。
このように，面接者と相談者の発話の関連性を分析することで，面談者側が MI ス
タイルらしく対応できている点や次に生かす課題について具体的に把握できる利
点がある。
【目的】
臨床の面接が，MI スタイルにどれほど準拠していたかを検討するために，禁煙をテーマに大学生と保健師が面接した事例について，その面接逐語を振り返ることにより検討した。

【方法】
対象者は，２０代大学４年生（女子）の禁煙相談。喫煙年数約７年，喫煙本数１日１０本。面接時間約１５分。
この面接において，相談者から引き出されたチェンジトークやその内容（相談者固有の状況・気持ち・価値観），行動変容（禁煙）への準備性について，面接の逐語に基づいて分析した。
倫理的配慮として，相談者の了解を頂いた上で，逐語は個人が特定されない形に修正したものを使用した。
【結果】
・面接者と相談者の会話の往復は 30 ずつであった。（詳細は当日の配布資料参照）
その中で，面接者が発した閉じられた質問
は 3 つ，開かれた質問は 5 つ，単純な聞き返しが14，
複雑な聞き返しは12であった。
・相談者側の発話は，喫煙を維持する方向の発話（維持トーク）が４つ，禁煙に変化
する方向の発話（チェンジトーク）が 22であった。
【ラウンドテーブルにおける検討課題】①この面接でなされたこと②この面接で引き出された相談者固有の状況・気持ち・価値観③この面接でさらに工夫ができること（E-mail；sezai@ndmc.ac.jp）− 116 −

【RT-4】(事務局記入欄)

管理栄養士養成施設における地域保健計画に関する教育の
取り組み 
ほそい

ようこ

あらき

ゆうこ

○細井陽子、荒木裕子（九州女子大学家政学部栄養学科）【背景】

学期末の成績評価法は知識に加えて、学生自管理栄養士養成課程においては専門科目の身の地元の地域保健計画を取り寄せてもらい、中に健康管理論、公衆衛生学等の科目を置き、アセスメント－目標設定－実施計画－評価のヘルスプロモーションについて学ばせるのが各計画について良い点・悪い点を分析させた後、通常である。特定健診・特定保健指導も進んで良い点に関しては自分であればどのように展いる現在、地域において地域保健計画を立てる

開するか、悪い点に関してはどう改善するかに際には食生活に関する内容が重要視されておついて記述させて行っている。
今回は地域保健計画論の各回の授業時の感り、管理栄養士は食育基本計画を策定する際においても食に関するヘルスプロモーションの想文の記述を検討した。

マネジメントを行うことになる。本学において【結果】

は１年次に健康管理概論、２年次以降に公衆衛

感想文の記述には以下の様な傾向があった。

生学および公衆栄養学、 年次に地域保健計画「このように地域社会がよくなることを望む」

論を置き、学年ごとに順次積み上げていくカリという内容の記述が多く、次いで「一個人としキュラムを構成してきた。

て地域に参加していきたい」という記述があり、【目的】

「管理栄養士として地域に役立ちたい」という

地域保健計画論の授業を受けた学生が管理

記述は少なかった。

栄養士として地域保健を計画することについ初めて地域で行われている様々な地域活動て自分自身が積極的に行う仕事であるというの計画を知り分析することはできているもの

意識の高まりがみられる様な授業構築の検討。
の、管理栄養士としての将来に直結して考える【方法】

ことは困難なようであった。

地域保健計画論（ 回）
を基礎知識、
方法論、
事例、演習について以下のように展開した。

【論点】
・地域保健計画を立てることを自分事として感第  回：先進事例のＤＶＤをみる

じられる様にするにはどうすればよいか。

第  回：ＰＰＭモデルを想定したカードゲーム

・多職種協働に必要性を感じ、同時にものおじ

第 ～ 回：健康な地域づくり達成の基礎知識

しないようにするための授業展開の工夫が

第  回：買物支援など環境整備のビデオをみる

ないだろうか。

第  回：青年団体の組織作りについて外部講師

・地域保健の現場では計画策定に関して管理栄

第  回：地域防災ゲームＤＩＧで地域を知る

養士の活躍が実際にどの程度期待されてい第  回：社会福祉協議会の社会資源との協働

る現状であるのか。

第  回：政令市の食育基本計画の事例

・公衆衛生学の学年進行上の配置は何年生が望第  回：区の事例への栄養士会としての参画

ましいか。

第  回：小学校区の市民センターの健康計画

・健康管理論のカリキュラム上の位置づけ。

第  回：政令市の健康推進プランと災害派遣

・他によい成績評価方法がないか。

第  回：大学の最寄り駅周辺の都市計画事業

− 117 −（(PDLO；KRVRL#NZXFDFMS）

【RT-5】(事務局記入欄)

健康権からみた健康政策のあり方の検討－都市自治体における健康権と健康政策との関連について
わ だ こうたろう○和田耕太郎（法政大学大学院公共政策研究科博士後期課程）【背景】「自分の健康は自分で守る」と言わは，人種，宗教，政治的信念または経済的もしれるように，人の健康はあくまでもその人の自くは社会的条件の差別なしに万人の有する基己責任としてとらえる考え方がある。しかしな

本的権利の１つである」としている。1948 年世

がら，日本国憲法の第 13 条及び第 25 条では，

界人権宣言第 25 条では「自己と家族の健康お人の健康に対しては，「生命や健康を侵害され，よび福祉に十分な生活水準を保持する権利を奪われない権利」であり，「健康や生命の保護有」するとされている。また，1966 年「経済的，のために，国家が法律により社会保障制度や弱社会的及び文化的権利に関する国際規約」第 12

者保護制度を確立する」こととされている。

条で「健康を享受する権利」を明示している。

また，自治体は地方自治法で「住民の福祉の

2)1966 年以降から抽出されたが，2001 年以降増進を図ることを基本として，地域における行をみると，2001 年から順に 6 件，3 件，4 件，2政を自主的かつ総合的に実施する役割を広く

件，12 件，4 件，2 件，1 件，12 件，6 件，7担う」ものとされ，従って自治体の政策におい件，0 件，7 件であった。3)健康条例（健康づて住民の健康についても包含される。

くり推進条例/健康づくり条例/健康なまちづ【目的】基礎自治体の中でも，特に都市自治

くり条例/健康長寿のまちづくり条例/健康福体（政令指定都市は除く）を対象として，健康祉総合条例/健康と福祉のまちづくり推進条例

をキーワードとしている制定された条例を取/元気いきいき条例等が該当）を制定している

り上げ，都市自治体における健康権のとらえ

都市自治体 18 を抽出した。「目的」では①「市方や健康政策のあり方を検討し，今後の自民の健康増進」②「健やかに安心して生活ので治体における健康政策における問題と課きる社会の実現」③「健康で活力のある地域社

題を考察する。

会の実現」④「健康なまちづくりの実現」⑤「健【方法】1)健康権について，国際条約から歴康および福祉の総合計画の推進」に分類された。

史的経緯をとらえた。2)健康権が図書・論文で「市の責務」では，主に「健康づくりの施策をどのように取り上げられているのかをNII 学術

総合的に策定すること」とされていた。5)18

情報ナビゲータ(CiNii)を用いて「健康権」を都市自治体を対象とし，回答数は７件であった。

キーワードとして検索した。3)都市自治体で現内容は条例制定過程に関する事項と「健康条例在制定されている条例から「健康」をキーワーに関連する事業」への設問であった。

ドとしたものを抽出し（以下，健康条例という），健康権のとらえ方はまだ十分でなく，自治体「条例目的」「市の責務」に焦点を当てて，「健の健康政策においても，政策自体並びに健康権康権」との関連及び健康政策のあり方についても明確にされ得ない状況であった。

検討した。4)「健康条例」を制定した都市自治【論点】都市自治体において，①住民の健康体を対象としてアンケート調査を 2015 年 3 月

権を具体的にどのようにとらえるか，②健康政に実施した。

策をどのように定義するか，③健康権をどのよ【結果】1)1946 年世界保健機構憲章の前文 2

うにして(手段・内容)健康政策に反映させるか。

で「到達しうる最高水準の健康を享受すること（E-mail；kwada@toccata.plala.or.jp）− 118 −

【RT-6】(事務局記入欄)

団地における住民主体の健康なまちづくり－進め方と評価－
きたばたけよしのり○北 畠 義典（埼玉県立大学）、延原弘章（埼玉県立大学）、
三浦宜彦（埼玉県立大学）【緒言】1960 年代に建設された大型の団地で的としたプロジェクトであることを説明し、住は半世紀を過ぎ、高齢化の進行、建物などの老民・行政・大学の 3 者でコンセンサスを得た。

朽化などから団地というコミュニティー全体

3 年間の団地内の様子から、自治会協議会、包の活性化が低下し、住民の健康課題も顕著に現

括支援センター、ならびに団地に関係する組

れてきている。我々は平成 24 年度からこれま

織・団体などが意見や情報を交換する既存のネでに住民（武里団地住民：自治会協議会）・行

ットワーク会議を現在、住民組織としている。

政（春日部市）・大学（埼玉県立大学）の 3 者

初期の段階で住民組織が団地に必要な健康づ

協働による住民主体の健康なまちづくり－ 若

くりを企画・運営することは困難と考えられた者と築く「健康長寿武里モデル」－（通ため、これまでの期間は武プロに関わった本学

称 「 武 プ ロ 」 ） を進めてきている。本研究教員が団地に必要であろうと思われる健康教の目的は3 年間でのシステムの構築の進捗状況

室を住民に提供し、その教室の様子や効果などと現在構築されたシステムを通じて提供されをニュースレターにまとめて全戸に配布した。

た健康支援プログラムや本プロジェクトの活調査の回収率は平成24年度61％、平成26

動が住民個人のQOL あるいはまちの活性化に及年度45％を示した。SF-36の身体的健康度

ぼす影響を検討した。

、社会/役割健康度、および精神的健康度【方法】3 者協働でのシステムの構築に関してのいずれのサマリースコアにおいて男女は経緯を記載する。住民個人の QOL 等について
は武里団地在住の 20 歳以上の成人 2000 名を住民基本台帳から無作為に抽出し、留め置き法を用いて平成 24 年度と平成 26 年度

とも平成24年度と平成26年度との間に有意差は認められなかった。「武プロ」の認知度は全体で44%であった。住民主体の健に無記名式の調査を実施した。調査項目の康なまちづくりは始まったばかりであり、

QOL 指標は SF-36（Short form 36）Ver. 2

地域住民の個人のQOLの向上、健康行動のを用いた。また「武プロ」の認知度（知改善、およびまちの活性化というところまっている、知らない）について回答をでには効果が至っていないと考えられた。

得た。本研究は埼玉県立大学倫理委員会の【論点または検討課題】

承認を得て実施した。

・システムの再構築について（各組織の責任範【結果】最初に団地内の住民が主体となり健囲、住民の代表性の課題、壮年期の巻き込み）

康づくりの企画・運営・評価を実施するために・認知度の上昇（性・年齢別、口コミの重要性）

行政と大学がサポートをするというシステム

・評価方法を構築し、そのシステムを通じて、あらゆる健

・住民の健康度の改善

康教室や健康情報を団地住民に提供し、住民や（ E-mail；kitabatake-yoshinori@spu.ac.jp）

コミュニティー全体の活性化を図ることを目− 119 −

【RT-7】(事務局記入欄)

ナラティブな健康教育；
東日本大震災後の健康教育の新方向を提案する
もりやま ま さ き

いわい

こずえ

○守山 正樹（福岡大学）、岩井 梢 （NPO法人ｳｪﾙﾋﾞｰｲﾝｸﾞ）【背景】健康教育は公衆衛生、社会心理学な者を統合的に理解するのは難しい。しかしナラ

どを母体とした、個人と集団の健康をよりよい

ティブはそれ自体が言葉であり、働きかけの要

方向に向ける科学である。2011 大震災以降、緊素を含む。最初は健康教育としてナラティブを急事態下での柔軟な対応が課題となっている。

用いたとしても「自分を振り返り、隣人に語り【目的】大災害などの混乱／混沌の中でも機かけるナラティブ」はさらに交流の輪を広げれ能を停止せず、機能しつづける科学を目指す。

ばＨＰの Advocate /Enable /Mediate へと連続【方法】震災直後から翌年にかけてボランテ的に展開しうる。こうしたナラティブからのＨ

ィアとして被災地支援に入った４名（大学や研Ｐの体感的な理解を健康教育者サマーセミナ

究機関に所属）から「被災時に求められる働きー2014 で提案・実施し賛同を得た（36 名参加）。

かけ」を聴き取った。その結果、働きかけの形◆３＿従来の健康教育や関連の理論をナラテとして「ナラティブ（語り、対話）」と「タッィブに表現するとどうなるか．客観的な記述、

チ（現場／人に触れる）」が浮上した。従来の書き留められ印刷された言葉は、科学や方法を健康教育では、ナラティブやタッチは接近の本

定義し教科書をまとめ、エビデンスを示す際に質ではない。しかしここからの新展開も有り得

重要である。一方ナラティブは第三者的な厳密る。今回はナラティブに注目し 2011 から 14 年

な表現ではない。誰かが誰かに向かって語りかにかけて以下の働きかけを模索した。

ける形である。主観が含まれ、混沌の中でも沈【結果】 ◆１＿健康教育としてナラティブ

黙せずに語り続けられるのが、ナラティブの特な働きかけを行うと、どのような知が生まれる性である。ではこれまで客観的な記述で書き留か．混沌とした状況下、従来の健康教育の専門められて来た健康教育やＨＰの理論をナラテ

家は思考停止するかもしれないが、現場の人々

ィブに表現したらどうなるだろうか。昨年からの内面は言葉にならない感情や言葉で溢れてマイクロレクチャーという一種の授業実験をいると考えられる。このような状況で、沈黙す開始し、考え方を再考する動画を 20 本以上試るよりは、相手のナラティブを引き出し共に考作した。現在、動画の視聴数が増えるだけでなえることが、健康教育として意味あると考えた。

く、同様の動画を作成する人も現れている。ナ

ナラティブを引き出す問いとして「あなたにとラティブに表現することで書かれた定義に拘っての重要事は？」を採用した。震災の２ヶ月

束され過ぎず、思考の自由度が高まることが示

後、宮城県のある大学の１クラスでこの問いか

唆されつつある。◆以上のようなナラティブなけを行った。得られたナラティブから「自身の接近の累積から健康教育の新方向を提案する。

状況と周囲の環境への認識」が読み取れた（27【論点】①今回は働きかけの形としてナラテ

名参加）。◆２＿健康教育からヘルスプロモー

ィブを取り上げ健康教育の新方向を展望したション（ＨＰ）への展開をナラティブに行うとが、タッチも重要である。両者による複合的などうなるか．健康教育は「行動変容」を、他方展開も問題提起を行う。②マイクロレクチャー

ＨＰは「Advocate /Enable/Mediate などの社という表現が持つ可能性も論じる。

会的な働きかけ」を重視する。原則が異なる両− 120 −

（E-mail；masakimoriyama@gmail.com）

【RT-8】(事務局記入欄) 新潟県湯沢町におけるヘルスプロモーションの展開－住民参画による徘徊認知症高齢者支援のためのアクションプラン－
しみず ようこ○清水洋子（東京女子医科大学） 國松明美（湯沢町健康増進課）【背景】平成15年、住民と共に協働でファに取り組む意欲9点、自由記載では他の人

ミリー健康プラン(健康日本21、健やか親に認知症の理解を広めたい、心構えができ子21)を作成し、全世代対象の様々なアクたなど肯定的意見が示された。2).反省会

ションプランを実施した。平成25年から認より、他人事ではない、前向きに協力した

知症の理解と見守り、認知症徘徊者の早期

い、町内の取り組みに位置づけられるとよ

発見と支援を目指し、「徘徊SOS探索わがい等があげられ、「認知症を自分のことと町ミーティング」を企画・実施した。

して考え理解者を増やす機会（啓発）」と【目的】徘徊 SOS 探索訓練アクションミーテ

なった。また、地区内の地理をよく知って

ィング事業を展開し、その効果と課題を明らかいる人の協力がないと探索は困難、行きそにすることを目的とした。

うなところを考えて行動することが重要、【方法】1.対象：住民およびサービス事業所

日常行動を把握することが探索のヒント（ディサービス、ケアマネジャー）、介護者、商工会、警察、行政、報道等の職員を対象とした。2.内容：探索訓練の企画実施評価の一連過程を共に体験することで、認知症の知識と理解の向上、自身の問題と捉え適切なケアや支援ができる人材育成を目指し、4回コース（1回目：
町の現状把握と課題共有、SOS訓練の目的理解になる、どこに連絡を入れたらいいかわからない等の意見があげられ、「行方不明時の早期発見・対応を明確にした探索の手順書の作成」に活かされた。3.当事業に参加したことで他事業参加につながり、関係機
関同士が連携を強化する機会となった。

【考察】企画・実施・評価の過程を共有し、2回目：探索訓練アクションプラン作成、3回目：アクションに必要な仲間づくり《サポーター養成講座》、4回目：探索訓練実施と振り返体験学習することで、認知症の理解と支援に必要な役割の明確化、主体的な支援行動につながったと考える。しかし、より多くり、を展開した。3.評価：参加者対象のアンケート（14項目10段階1-10点、自由記載）、反省会の発言内容、参加観察より効果を検討した。

【結果】1.参加者はH25年度計107名（平均の住民参加と理解を促すための情報発信、主体的行動化に有効な展開方法、活動の継続化について検討することが課題である。

【論点】1).参加者自身の主体的行動化をより

26.8名；21～35名）、H26 年度計151名

促進するための効果的な方法について（平均37.8名；28～48名）であった。2.効

2)．参加者を増やし、地域全体へと周知・波及

果：1).アンケートより、認知症の知識とし、活動を継続化するための方策について理解に関する各項目は平均8点以上、支援連絡先（E-mail；shimizu.youko@twmu.ac.jp）− 121 −

【RT-9】1003

Breastfeeding Support Through Home Visiting Services

事務局記入○ Keiko Sakagami, RDH, Ed.D., MCHESNew York City Department of Health and Mental Hygiene

In 2004, the New York City Health
Department initially began Newborn Home
Visiting Program (NHVP) to promote“Having a healthy baby”, one of the agency’s
goals in Take Care New York (TCNY) Policy.
The goal of the program is to educate mothers
about breastfeeding and increase exclusive
breastfeeding for at least six months.
Although the recruitment methods andcriteria of the mothers to be eligible for the
program were changed with the amendmentof program policies in the past, more than
35,000 families living in underserved
neighborhoods in NYC received the home
visit services by the end of 2013. The NHVP
offers not only breastfeeding education but
also other education and services including
safe sleep, safe home environment (e.g.,
window guards, lead poisoning, smoke
detectors), emotional support (e.g., smoking
cessation and depression), and stressmanagement, updates of child immunization,
health insurances, local health clinics anduseful community resources. The referral isalso made to community-based services,
Early Intervention (EI) services, Woman,
Infant and Children (WIC) program. The
quality of the program services has been
maintained in using certified lactation
counselors (CLC) and international board
certified lactation counselors (IBCLC) as
home visiting staff.
After the Surgeon General’s Call to
Action to support breastfeeding was launchedin 2011, the NHVP addressed 9 of the action
steps in the Surgeon General's call to action
to support breastfeeding, and roles of the

NHVP were identified: 1) Give mothers support
they need to breastfeed their babies, 2) Develop
programs to educate their grandmothers andfathers about breastfeeding, 3) Use communitybased organizations to promote and support
breastfeeding, 4) Provide education and training
in breastfeeding for all health professionals, 5)
Ensure access to services provided by IBCLC, 6)
Address research and serveillance, 7) Improving
public health leadership on the promotion andsupport of breastfeesing.
Healthy People 2020: Targets for Breastfeeding
MICH-21 Objective: Increase the proportion of infants
who are breastfed.
NumberObjective

2010

2020

Target %Target %MICH-21.1

Ever

75

81.9

MICH-21.2

At 6 months

50

60.6

MICH-21.3

At 1 year

25

34.1

MICH-21.4

Exclusively through

40

46.2

17

25.5

3 months
MICH-21.5

Exclusively through6 months

Source: United States breastfeeding Committee: Healthy People 2020:
breastfeeding Objectives. http://www.usbreastfeeding.org/LegislationPolicy/
FederalPoliciesInitiatives/HealthyPeople2020BreastfeedingObjectives/tabid/
120/Default.aspx

The details of the program intervention,breastfeeding data in US, major findings from thedata analyses, city-wide breastfeedng initiatives,
safe sleep promotion, and how we can support
and promote exclusive breastfeeding and healthy
children at local and national levels will be
included in the presentation.
○ Keiko Sakagami(Email: keiko8101@verizon.net)− 122 −

【RT-10】(事務局記入欄)

スポーツ実施率を数値目標としたスポーツ推進計画の事業
評価
えがわ

けんいち

江川

賢 一 （早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）【背 景】

表．推進計画の実施項目（○数字は事業数）

我が国でのスポーツ実施率は 20 年間で一貫して低下している（2011 年社会生活基本調査）．
2011 年に施行された「スポーツ基本法」により、国や都道府県の基本計画が策定され、スポーツを総合的に推進する法的根拠となっている。しかし、市町村の政策研究が不十分なため、計画推進と評価の枠組みが整備されていない．

１．全ての市民がスポーツに親しみ、楽しめる活動の推進(1)身近にスポーツを楽しむきっかけ
づくり⑮(2)子どものスポーツ活動の推進⑫(3)高齢者のスポーツ活動の推進⑧(4)障がい者のスポーツ活動の推進⑦【目 的】
本研究は東京都A 市における住民協働による

２．スポーツが気軽にできる場の確保

スポーツ推進計画で掲げた「成人のスポーツ実(1)既存のスポーツ施設の整備・充実②

施率 70%」をアウトカム指標、推進計画に基づ(2)民間施設などと連携したスポーツ

いて実施したスポーツ関連事業をアウトプッ
ト指標（表）とした事業評価を試行し、「スポーツ推進計画がスポーツ実施率を高めるか？」を明らかにすることを目的とする．

活動の場の拡大①
３．スポーツ活動を支援する環境の整備(1)指導者の専門知識習得への支援④(2)情報発信の工夫②(3)スポーツボランティアなど育成①【ラウンドテーブルへの問題提起】(4)総合型地域スポーツクラブの活動

計画策定前後の事業評価から
1.

どの事業がもっともアウトカムを説明できるか（事業レベル）？

2.

４．市の特性を活かしたスポーツ推進にどの対象集団がもっともアウトカムを説明できるか（集団レベル）？

3.
4.

支援①

よるまちづくり(1)高齢者が自然の中でスポーツに親施設，公共交通などの支援環境の影響しみながらの健康づくりを推進④

力はどの程度なのか（環境レベル）？

(2)豊かな自然の中でアウトドアスポ

住民，行政、関連団体はどのような連携が必要か（組織レベル）？

ーツの推進①(3)トップアスリートによる啓発と交について、運動行動の生態学的モデルを議論の出発点として、運動領域を含め、多くの領域の参加者とともに議論を深める．
（E-mail；egaken-ind@umin.ac.jp）− 123 −

流の促進①
(4)スポーツアンバサダーの活動を通じた市のイメージアップ①

【RT-11】(事務局記入欄)

歯科医院における栄養指導の可能性
い ま づ か お り

ふみもともとたか○今津加央里（NPO法人関西ウェルビーイングクラブ）、文元基宝（NPOひょうもとまさみつ

法人関西ウェルビーイングクラブ）、俵本眞光 （NPO法人関西ウェルビ
もりおかあつしーイングクラブ）、 森岡敦 （NPO法人関西ウェルビーイングクラブ）【背景】歯科医院には、乳幼児から高齢者までではない。歯科の専門知識だけでなく栄養学か

幅広い世代が全身疾患の有無を問わず、継続的らの視点も少なからず必要ではないだろうか。

に来院する。その来院目的の背後には生活面に

2.栄養士の限界

おける何らかの不安を抱えており、歯科の専門

栄養士は栄養知識の伝達、食生活面の具体的な知識だけで取り除くことは容易ではない。特に、指導、援助を行い健康の維持、増進を図る役割

食生活面においては栄養指導の専門知識が有を担っている。患者の行動目標を実現するため、効である。しかし、歯科医院での食生活支援は食品の選び方、調理の技術など患者を取り巻く確立されていないのが現状である。

生活環境により沿った具体的な細かい指導が【目的】本研究の目的は、歯科医院での保健指できる。しかしながら、栄養士は養成施設及び導において歯科の専門知識だけではなく栄養現場で口腔機能について学ぶ機会がほとんど指導を取り入れることで、より効果を上げる一なく、歯科に関する知識は乏しいといえる。

因子になりうることを提示することである。

3.歯科と栄養士の連携【方法】歯科医院での臨床事例をもとに、筆者

3-1 歯科医療者と栄養士合同の口腔機能勉強会の管理栄養士としての観点、歯科医院の受付・（計 4 回）を主催した。参加者の歯科医療者と歯科助手としての観点、共同研究者である歯科栄養士から、筆者の抽出した問題点「歯科の保医師の観点より、歯科医院での栄養指導の可能

健導の限界」、「栄養士の限界」が観察された。

性を分析する。分析方法は 1.筆者の経験から問両者の限界が自覚されることにより、両者の連題点を抽出した。対象は歯科医院での臨床事例、携の必要性が確認された。

および筆者が経験した口腔機能勉強会である。

3-2 栄養指導は継続した観察、支援を必要とす

2.筆者が抽出した内容を3 人の歯科医師が批判るため、チーム医療として医院内スタッフとの的吟味を行った。3.筆者は、その吟味から更な連携が必須といえる。

る問題点を抽出した。

4. 栄養指導の新しいフィールド【結果および考察】歯科医院での食生活支援の歯科の治療は数回かかるため、継続した関わり問題点が抽出された。

が可能である。また虫歯との関連で食事日誌を

1.歯科の保健指導の限界

書いてもらいやすく栄養指導に適したフィー歯科医院における一般的な食事指導の内容のルドであるといえる。

多くは、間食指導や「シュガーコントロール」【論点】である。間食の回数及び量を減らす、代替甘味・歯科医院での保健指導と栄養指導を取り入れ料に置き換える指導だけでは、患者の行動目標

た保健指導の違いを実現し継続する援助が十分に成されない。一・歯科と栄養士の連携の方法

個人の食生活を変えるというのは容易なこと（E-mail；imadu@fumimotoshika.com）− 124 −

【RT-12】(事務局記入欄)

看護学生の首尾一貫感覚と心理社会的汎抵抗資源の因果関係の解明（第一報）
し も や ま だ あゆ み

あつみあやこなかやま な お こ○下山田鮎美（東北福祉大学）、渥美綾子（東北福祉大学）、中山直子
ほしたんじ（聖路加国際大学）、星旦二（首都大学東京）【背景】わが国においては、看護職者の離は統計解析ソフト SPSS21 を用いた。
なお本研究は、東北福祉大学研究倫理委

職率が非常に高く、高度専門職業人としての能力とあわせストレス対処能力（首尾一

員会の審査・承認を得て実施した。

貫感覚：以下「SOC」）を高めていくことが【結果】先にあげた項目についてベースラ

求められている。またこの SOC の発達・形

イン調査と追跡調査②の平均値の差の検成は汎抵抗資源（以下「GRRs」）の状況の定（Wilcoxonの符号付順位検定）を行った

影響をうけるとされていることから、看護

ところ、SOC-29については有意差がみられ学生の学生生活における心理社会的 GRRs

ず、教員からのソーシャル・サポートへのと SOC の発達・形成の因果関係を明らかに

期待（p=0.009）とソーシャル・サポート

し、SOC を高める教育プログラムを開発すへの期待の合計（p=0.019）について有意ることが急務といえる。

差がみられた。また、SOC-29とそれ以外の【目的】本研究の目的は看護学生のSOCと項目について相関係数を調べたところ、ベ

心理社会的GRRsの因果関係の解明である。

ースライン調査と追跡調査②の双方にお【方法】対象はA大学看護系学科学生143名でいて、いずれの項目についても相関関係があり、質問紙調査を臨地実習開始前の7月確認され、うち看護職としての職業的アイ（3年前期：以下「ベースライン調査」）、

デンティティではベースライン調査が前半終了後の3月（3年後期：以下「追跡調0.529、追跡調査②が0.392、ソーシャル・

査①」）、後半終了後の9月（4年後期：以下サポートへの期待の合計ではベースライ「追跡調査②」）の3段階に分け実施した。

ン調査が0.383、追跡調査②が0.423とやや対象のうち回答が得られた 130 名につい強い相関がみられた。

て、単純集計を行った後、ベースライン調【論点・検討課題】本研究では、臨地実習の査と追跡調査②で得られたデータを用い、前後における SOC の変化は認められなかっ

SOC-29 及び心理社会的 GRRs（心理社会的たが、教員からのソーシャル・サポートへな学習環境、看護職としての職業的アイデの期待が高まることが明らかとなった。まンティティ、家族・教員・友人からのソー

た SOC の発達・形成と看護職としてのアイ

シャル・サポートへの期待の強さ及びそれ

デンティティ発達・形成が関係している可らの合計）について平均値の差の検定能性が示唆された。今後はより詳細な分析を行（Wilcoxon の符号付順位検定）を行った。

い、看護学生の看護職としてのアイデンティテ

また、ベースライン調査と追跡調査②で得ィの発達・形成、ひいては SOC の発達・形成をられたデータ各々について、SOC-29 とそれ促すような臨地実習及び教員のサポートのあ以外の項目の相関係数を算出し無相関のり方について引き続き検討していきたい。

検定を行った。これらすべての統計処理に（E-mail；ayumi@tfu-mail.tfu.ac.jp）− 125 −

学術大会関連集会のご案内「若手の会」企画

7 月 4 日（土）12:10-13:00

C 会場「学会で質問をしてみよう！～良い質問をするための準備と心構え～」
学術大会に参加するだけでなく、さらに一歩踏み込んでプログラムや演題発表に対して質問を行うことは、最も簡単な学会貢献の方法の一つです。しかし、大学院生を始めとする若手研究者には、「どんな質問をすれば良いの？」、「質問する自信なんてないよ…」等、学術大会における質問の仕方や心構えに関する悩みの声が少なくありません。そこで当プログラムは、質問をするうえで困っていることやその解決策を共有し、若手研究者の積極的な質問を通じた学術大会の活性化を目的に企画しました。本プログラムは昼食（各自持参）をとりながらご参加いただけます。お気軽にご参加ください。
※各自昼食を持参してご参加ください。
学術大会 HP（http://www.knt.co.jp/ec/2015/24nkkg/wakate.html）から事前登録してください。

交流集会「保健医療データの活用と Amos 分析の魅力」
 7 月 5 日（日）14:30-15:30

E 会場

本交流集会の目的は、保健医療現場におけるデータの分析、特に SPSS や Amos を使用した解析に関する知識、技術の紹介のほか、2011 年より開催している Amos 研究会※）の活動の紹介を主とする。
保健医療関係の現場では、多くのデータがあり、それらのデータをどう分析して、どう発信していくか、
またどう施策化へつなげていくかなど、重要なことであり、今後の実践現場での課題でもある。また、現場の実践から蓄積されたデータについて、「どんな分析をしたらよいのかわからない」や「本は見たけど、わからない」など、日ごろ感じている現場の保健医療職も多いと思われる。
今回は、共分散構造分析の魅力を中心に、Amos を使用した分析についての紹介と、現場のデータの活用の仕方などを含め、参加者とともに情報交換をしていく予定である。また、それぞれの現場や研究において、地域の大学の研究者などを活用し、現場のデータを活用し還元できるようになるための基礎を築き、今後のまとめや情報発信につながる活動にしていきたいと考えている。統計の知識の有無にかかわらず、気軽に参加していただきたい。
※ Amos 研究会とは、保健医療職のほか建築、学校保健、栄養、スポーツ分野などに関わる教員、大学院生などの研究者、現場の実践家が月 1 回ほど集まり開催している学際的な研究会である。
世話人；中山直子（聖路加国際大学）、瀬在 泉（防衛医科大学校）、伊藤千春（（一財）京浜保健衛生協会）「Health Educator の養成と研修」研究会企画

7 月 5 日（日）14:30-15:30

G 会場「我が国におけるヘルスエデュケーターのビジネス機会の開発」
本研究会は我が国の土壌に見合ったヘルスエデュケーターの養成に関わる研究開発を行ってきている。その中核的課題は養成カリキュラムの開発であり、これに基づいて、NPO 法人日本健康教育士養成機構では実践健康教育士、専門健康教育士を輩出してきた。しかし、昨今、資格取得者及び取得希望者にとって、資格を生かす機会・場が無いなどの活動の場の開発・確保が大きな課題として指摘されるようになってきた。この課題は養成カリキュラムとも深く関連していることから、昨年の 12 月の定例会では、ヘルスデュケーター
の活躍が著しい米国でのヘルスケアビジネス界での取り組みを範として、インターネットからの情報ではあるが、その紹介を試み大変好評であったが紹介に終始した感があった。そこで , 今回は、その第２弾として、
米国及びわが国のヘルスケア業界の動向を踏まえ、我が国におけるヘルスエデュケーターのビジネス機会の可能性等について検討する。
講師は鈴木紀秀氏（有限責任監査法人トーマツ

アドバイザリー事業本部パブリックセクター部 /ヘルスケアコンサルティング、認定実践健康教育士、認定医療福祉情報連携コーディネーター）− 126 −

第 24 回 日本健康教育学会学術大会事務局
学 会 長：

吉田亨（群馬大学大学院保健学研究科）

副学会長：

笠原

賀子（山形県立米沢栄養大学）

準備委員：

鎌田

尚子（足利工業大学）

齋藤基（群馬県立県民健康科学大学）

中西

陽子（群馬県立県民健康科学大学）

巴山

玉蓮（群馬県立県民健康科学大学）

高橋

東生（桐生大学）

阿部絹子（群馬県健康福祉部）

坂東

春美（滋賀医科大学）

河野

敦子		

田野

ルミ（埼玉県立大学）

豊島幸子（群馬医療福祉大学）

五十嵐美絵（高崎健康福祉大学）
石久保雅浩（上武大学）
町田

日本健康教育学会誌

第23巻

大輔（明和学園短期大学）特別号

2015年6月15日発行

Japanese Journal of Health Education and Promotion

Vol. 23 Suppl.

□ １部定価2,000円□ 編集

第24回日本健康教育学会学術大会（学会長吉田 亨）〒371-8514 前橋市昭和町3丁目39-22
群馬大学大学院保健学研究科
TEL/FAX：027-220-8918
e-mail：nkkg24@yone.ac.jp□ 一般社団法人 日本健康教育学会

理事長

神馬

征峰

〒350-0288 埼玉県坂戸市千代田3-9-21
女子栄養大学食生態学研究室内
TEL：049-283-2310
FAX：049-282-3721
e-mail：nkkg@eiyo.ac.jp
振替口座：00500-9-44161
Published by Japanese Society of Health Education and Promotion
Nutrition Ecology, Department of Nutrition Science, KAGAWA Nutrition University
3-9-21, Chiyoda, Sakado-shi, Saitama-ken, 350-0288, JAPANⒸ2015, Printed in Japan
本誌掲載記事の無断転載をお断り致します。 Ⓒ 一般社団法人日本健康教育学会 2015年

第 24 回日本健康教育学会学術大会
協賛企業・団体 一覧
株式会社 UGA
絹の国ぐんま和食文化キャンペーン実行委員会
認定 NPO 法人 世界の医療団
第一出版株式会社
株式会社大修館書店
公益財団法人 新潟県歯科保健協会
一般社団法人 日本家族計画協会
公益財団法人 前橋観光コンベンション協会
ご協賛いただきました企業・団体の皆様に深く感謝申し上げます。
（50 音順、敬称略、平成 27 年６月１日現在）