神奈川県温泉地学研究所観測だより，第 71 号，2021．

南海トラフ地震と日本の地震予知研究加藤照之（神奈川県温泉地学研究所 *）■ はじめにうと思います。

今村が大森のあとを継ぐことになり近い将来襲来が予想される大きな

このころ、地震学の大家として既地震として南海トラフ地震と首都直に名をはせていたのが東京帝国大学

下地震が指摘されています。両方との大森房吉教授です（図１）。大森も日本の社会に大きな影響を与える

も地震予知には多大な興味を持って今村の地震予知の考え方は「地震可能性があるのですが、とりわけ南おり、地震予知の大家としても評価は繰り返し起こる」というものでし海トラフ地震は関東から南西諸島まを得ていました。一方、彼の下にもた。これは今にも通じる考え方です。

での日本の広い領域に大きな影響をう一人地震予知の実現に熱意のある東京を襲う地震に関しても彼は江戸与えることが想定されています。南助教授がいました。今村明恒です（図の歴史で地震が繰り返し発生したこ

海トラフ地震の予測は、日本の地震

１）。
大森と今村が関東地震をめぐっとを知って警鐘を鳴らしたのです。

予知研究史の源流から今までを貫く、て論争をしたことはご存じの方も多東京を襲う地震に対する警鐘が上司

一本の大河のような重要な存在でこ

いと思います。長くなるので詳しいでもあり先輩でもあった大森によっれまでも多くの研究者が携わり、政説明はやめますが、今村が東京を襲て否定され、そして実際に発生した府の防災対策も巻き込んできました。

う大地震の発生について警鐘を鳴らのですから、今村にとっては心底悔

私もそのような歴史の目撃者、そししたことが大きな騒ぎとなったこと

しかったことでしょう。

てささやかながら当事者であったとから大森がそれを鎮静化させるため今村が次に目をつけたのは「南海言えるかもしれません。今回は、南に今村の警鐘を否定するようなメッ

道大地震」でした。西南日本の太平

海トラフ地震を中心に、日本の地震

セージを出して今村と対立したので

洋岸では古来大きな地震が繰り返し予知研究を振り返ってみたいと思いす。このことで二人の関係は険悪に発生してきたことを彼は知っています。

なりましたが、結局関東地震が発生たのです。彼は 1933 年の雑誌「地し、結果的に論争は今村に軍配があ震」に投稿した論文（今村、1933）

がります。大森はその直後病に倒れ、で、南海道沖（今風にいうならば南■日本の地震予知研究のました。
■今村の予言と挫折

はじまりと今村明恒
日本の地震予知研究は 1891 年の濃尾地震の後に国が立ち上げた震災予防調査会の活動に始まります。その報告書の最初には「本会の調査事
業はその名称の如く地震の災害を予防すべき手段を調査するにあり、さらにこれを言えば一面においては地震を予知するの方法有りや否やを探
求し．
．
．
」
（字体は筆者が現代仮名遣
いに変換しました。以下、同）と書
かれています。もちろん、ほかにも地震の実態を解明するための様々な科学的探究を行うことが列挙されているのですが、少なくとも地震予知が当時の地震研究者の第一の目標であったことは間違いないところだろ＊

現所属：大正大学地域構想研究所

図 1 （左）大森房吉，（右）今村明恒 （画像提供：国立科学博物館）
観測だより 71 号，2021

1

海トラフ）沿いに 1361 年、1498 年、最も困難な時期に地震が発生したこ

1970 年代に入ると、にわかに脚

1605 年、1707 年、1854 年 と 5とはまさに歴史の皮肉とでもいうべ

光をあびたのが米国コロンビア大学

回にわたって大地震が繰り返したこ

きものかもしれません。もし観測がのショルツ教授の提唱したダイラタとを指摘し、地震間には室戸半島や継続されて地震前のデータが豊富に

ンシーモデルです。これは力を受け紀伊半島などの先端が内陸に比べて残されていたら、あるいは地震がた岩石が破壊する前に断層周辺の空沈降する傾動が、地震時に急激に反少し時期をずらして発生していた隙が増大し、そこに水などの流体が動して隆起することを地震の繰り返

ら、仮に直前予知には失敗したとし滲入して断層上の応力低下を引き起しに伴う現象であることを述べ、結ても、今日にも通用する極めて重要

こし、断層面が滑る、という仮説で論で次のように述べています：“ 南なデータがとられていたことと思いした。この仮説に基づけば、米国で海道大地震津波は今後も繰り返すかます。実は、今村はそのようなデー観測された地震直前の断層周辺の地

否か、単に過去の沿革を見ただけでタを少しだけ残すことができました。

震波速度の低下や新潟で 1964 年新も、それは一つの大きな謎でなけれその一つは 1944 年東南海地震直前

潟地震前に観測された地殻変動がよばならぬ。読者もし予が半島の傾動に行われていた水準測量の結果です。

く説明できる、というものでした。

に関する所説を翫味されたなら、謎

彼は地理調査所（現在の国土地理院）

この仮説が地震予知を推進していたはさらに深刻さを増すであろう。もに依頼して静岡県の掛川市付近で水日本の研究者に大きな力を与えていし強いて楽観してこれに備えること

準測量を行っていました。この地震ました。

なきに於いては、万一の場合、かの直前に水準儀に異常が生じたこと

私が東大地震研に大学院生としての関東大地震と三陸大津波が併発すが記録として残されたのです（越山、

入学したのはちょうどそのような時

るが如き苦患に陥ることなきを保し

1976）。この測量成果は、この後にでした。たまたま大学院 3 年（博難い。実に寒心に堪えない次第であ述べるように、後の地震予知事業の士課程 1 年）の時にこのショルツる。”。ここでいう半島の傾動運動

中で東海地震だけは地震予知が可能

先生が地震研を訪れたことから知己とその反動は、今ではプレートテクとして予知体制が敷かれた時に、唯を得て、後に私がコロンビア大学に

トニクスによって明確に理解されて一の科学的根拠とされたのです。結

留学する機会をえることができましいますが、当時はまだ原因が解明さ

局東海地震も予知はできないとの判た。

れていない謎でした。しかしながら、断が下されてしまったのですが、こ次に登場したのが駿河湾地震説で彼は現象を正しく理解し、そして次のような経験を得ることができたこす。これは当時東京大学理学部地震の南海道大地震の予知（現代風にいとは今村の残した功績と言ってもよ

学教室の助手だった石橋克彦博士にえば長期地震予知）に成功していた

いかもしれません。

よって提唱された仮説です。石橋博士は、歴史地震や、当時盛んに取りのだといえるでしょう。
今村は南海道大地震の直前予知の■地震予知研究の展開

入れるようになったプレートテクト

ため、戦時中で資金も乏しかった

今村の亡きあと、しばらく地震予

ニクス、急速に進展しつつあった震中、私財を投じて西南日本に７つも知研究の動きはありませんでした

源過程論などに基づく地殻変動断層の観測所を作り、観測を続けたのでが、1960 年代に入ってにわかに復モデルなどを駆使し、安政東海地震

す。しかしながら、資金は十分でな活します。その端緒は、記録に残るの再来が近く、その震源域が駿河湾

く、また戦争も激しさを増し、次第

ところでは地震学会であったようでに入る可能性があり、もしそうなれに観測を休止せざるを得ない状況にす。詳細は泊（2015）に譲りますが、ば重大な災害が発生すると警告しま追い込まれていきました。このよう

日本地震学会の有志によっていわゆした。これがメディアにも大きく取な戦争の混乱の中で 1944 年の東南るブループリントが作成されます。

り上げられ、国会でも議論されて、海地震が、そして戦後の 1946 年にこれに基づいて国家的な地震予知計「大規模地震対策特別措置法」（いわ昭和南海地震が発生したのです。今画の立案が進められます。1964 年

ゆる大震法）の成立と国による地震

村はこうして南海道大地震（東南海

新潟地震や 1965 年頃から活発化し予知体制の確立が進むことになりま

地震と南海地震）の直前予知にも失た松代群発地震など、社会的影響がした。東海地震を予知するために、敗し、そしてその 2 年後に亡くなっ

大きかった地震が相次いだことも地

気象庁に「地震防災対策強化地域判たのです。

震予知計画の推進を後押ししたよう定会」（以下、判定会）が設置され、です。

判定会委員は毎月招集されて東海地

戦中・戦後という科学的な活動が2

観測だより 71 号，2021

方のデータの検討を行うほか、毎年し、活断層等の長期評価のプロジェ

わけなのです。ただ、これらの海溝

9 月 1 日には東海地震予知を前提とクトを立ち上げることになりまし

沿いに発生する巨大地震も、内陸地した訓練が行われることになりました。この断層の長期評価で、はじめ

震と同様必ずしも同じ間隔で発生すた。このように、1970 年代は地震て「今後 30 年以内の地震の発生確るわけではなく、繰り返し周期は短予知が比較的楽観視され、期待も大率は XX%」という確率予測が使わかったり長かったりします。そのよきかった時代だったと思います。

れることになりました。

うな不確定性をきちんと確率論を用

地震発生の確率予測には、基本的いて評価し、数理科学的な手法を用に地震（特に大きな地震）が同じ断いて平均的な繰り返し周期とその揺

東北地方太平洋沖地震

層で繰り返し発生する、という考え

らぎの大きさを推定するのです。こ1980 年代に入ると折からのバブ方が用いられました。これは最初に

れは科学の進歩の結果と言ってもよル景気などもあって地震予知研究は述べた今村明恒の直観にも等しいよ

いでしょう。

順調に進んだかに見えました。このうな考え方を、地震学として正式

一方で東北地方から北海道にかけ

ころ、全国の地震観測網にテレメーに認めたということに他なりませての太平洋岸でも沈み込む太平洋プタ導入などが進んで監視体制が次第ん。もちろん、同じ地震が繰り返す

レートに沿って巨大地震が発生しまに高度化する一方、GPS などの新技といっても活断層の場合はその周期す。こちらでも西南日本と同様に確術も少しずつ導入され、日本の地震・

は千年～１万年を超えるような長い率的長期予測が行われてきましたが、地殻変動の観測体制が次第に充実し周期をもっていますので、歴史記録

歴史記録の数が少ないことに加え、てきたともいえます。一方、東大にで前の地震がわかっている場合はほM8 クラスのプレート間地震が西南米国から赴任してこられたゲラー教

とんどありません。そこで、断層を日本ほどには多くなく、その発生形

授が「反地震予知」を声高に唱え始掘削したり露頭の調査を行って、昔態も宮城県沖や福島県沖などのようめたことは、地震予知研究コミュニの断層が動いた時の地層の痕跡を見に M7 クラスの地震が発生する領域

ティにとっては目の上のたんこぶのつけ、そこでとれる試料の年代測定もあるなどプレート境界で発生するように思えたことだったように思いを行って繰り返し周期を推定するこ巨大地震の発生メカニズムが複雑で、ます。

とになりました。しかし、このよう

西南日本ほどは地震の発生や繰り返な手法では誤差が大変に大きいため、しのメカニズムは詳しくは理解されこの年の 1 月 17 日に発生した兵庫意味のある確率を導き出すことはとていなかったように思います。東北

県南部地震（阪神淡路大震災）は地ても困難なことです。また、確率の地方太平洋沖地震が発生する直前ま

震予知関係者に大きなショックを与値をどう解釈すればよいのか、といでは、東北地方の沖合いでの地震発えました。淡路島から神戸市直下にう疑問に科学者はなかなか適切な答生に関しては、一番危険性がひっ迫

延びる活断層が動いて 6500 人近いえを見いだせていないように思いましているのは宮城県沖のプレート間

人命が失われました。地震予知がです。

地震の長期評価で、2010 年 1 月 1■地震予知の挫折とこうして、1995 年を迎えます。

きなかったばかりか、“ 関西には地

その後、内陸の活断層だけでなく、日を起点として 30 年以内で M7.5

震は起こらないと思っていた ” とい海溝沿いに発生する巨大地震の確率

前後の地震の発生確率が 99％というような言説が流されるなど、地震予測も同じように行うようになりま

うようなものでした。

関係者は大きな挫折を味わうことにした。海溝沿いの巨大地震は繰りこうした中、2011 年 3 月 9 日になりました。

返し周期が 100 年～ 200 年程度と、宮城県沖で M7.3 のプレート間地震

この地震をきっかけに、政府はそ

内陸の活断層に比べてはるかに短いが発生しました。この地震を、想定れまでの地震予知体制を抜本的に改ため、歴史的な記録が比較的豊富にしていた地震（あるいはそれよりも革し（これには当時の田中真紀子科得られます。とりわけ、東海から四ちょっと小さな地震）ととらえた研技庁長官が大きな力を発揮しまし国にかけての西南日本の太平洋側究者もいたと思います。ところが、た）、総理府（のちに文科省）に地は文書記録が充実しているため、海その 2 日後に M9.0 超巨大地震が発震調査研究推進本部（地震本部）を溝型巨大地震は 1300 年以上昔にさ生したのです。東北地方の沖合で創設し、地震・地殻変動の観測体制

かのぼって、繰り返し周期が知られは、想定される地震の発生域も「三を、それまでの大学・国家機関の 2ています。これが最初に述べた今村陸沖中部」「三陸沖南部海溝より」

本立てだったものを統合して一本化の地震予知への情熱を呼び起こした「宮城県沖」「福島県沖」など細かく観測だより 71 号，2021

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分かれており、想定される地震は最在では不可能 ” という見解はメディと東南海地震のそれぞれについての大でも M8 程度でした。東北の地震

アでもとりあげられ、次第に国民の予測となっていました。しかしながはこれらのうち６つの領域をまたが中に浸透していったように思います。

ら、2011 年の東北地方太平洋沖地

るように大きな震源域となりマグニ

このような状況の中で、次に懸念す震を受けて、南海トラフ地震の予測

チュードも大きくなったのです。西べき M9 クラスの巨大地震として急にも大きな考え方の変化がありまし南日本では南海地震や東南海地震が速に話題として取り上げられたのがた（地震調査研究推進本部、2013）。

連動して動くことが知られていたの“ 南海トラフ地震 ” でした。

ここでは、東海地震も確率予測の一ですが、東北ではそのようなことが想定されておらず、まさに “ 想定外 ”

部に取り入れられました。また、こ■南 海トラフ地震のれらをそれぞれ独立に予測するので長期評価と被害想定はなく、同時発生や時間差をおいてこうして、神戸の地震に続いて東海溝沿い巨大地震の長期評価は地発生するなど、多様な発生形態を考北の地震でも地震の科学的な予知が震本部の長期評価部会海溝型分科会

慮したうえで確率予測を行ったのでできませんでした。日本の地震学のというところで行っています。長期す。南海トラフの領域としては東研究者、とりわけ私も含む国の地震評価部会ではじめて南海トラフ地震から想定東海地震、想定東南海地予知研究を推進してきた研究者は大（南海地震と東南海地震）の発生時

震、想定南海地震と３つのセグメン

きな失望感にとらわれたといって差期予測が行われたのは 2001 年です。

トにわかれていますが、ここではさし支えないでしょう。これを受けて、この時には、既に確率予測が導入さらに東南海、南海地震のセグメント

日本地震学会では（当時私は副会長）

れていたのですが、東海地震だけはをそれぞれ２つに分割し、さらに津

“ 地震学の今を問う ” と題する、い予知が可能としてその部分の評価は

波堆積物等の調査から震源が日向灘

わば地震予知ができなかったことへ行われておらず、実質的に南海地震の一部にかかることが推定され西側の地震となりました。

の “ 大反省会 ” ともいえるシンポジ
ウムを 2011 年 10 月に開催しました。このシンポジウムの翌年私は日本地震学会の会長になりました。シンポジウムで出た意見をふまえ、学会として今後とるべき行動計画を提示することになりました。そのうちの一つが地震予知にたいする見解を出すことでした。ここで、学会として初めて “ 地震予知は科学の現状では極めて困難である ” ことを表明す
ることになりました。
それまでも、すでに研究者の間では地震予知は現時点では不可能であるとの見解は大多数の賛同を得ていたと思います。それでも、“ 予知はできない ” とする見解を学会として表明することに大きな抵抗を示す研究者もいたようです。また、特に東海地震は地震予知を前提とした法律が作られて、気象庁を中心とする地
震予知体制ができあがっており、な
かなか地震予知を前提としない体制へ移行するのは困難であったようで

図 2 南海トラフ地震の想定震源域（上）と歴史上発生してきた南海トラ

す。それでも、この “ 地震予知は現

フ地震の震源域（下）（地震調査研究推進本部，2013，を一部改変）。

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観測だより 71 号，2021

の日向海盆に一つのセグメントを増が M9 となるのはほとんどの部分がた。被害想定を行う場合は危機管理設し、合計６つのセグメントを設定

破壊する場合で、それは起こりうるの観点から最悪の地震を考えますのしました。また、深さ方向にも、(1)

地震のうちほんの一部に過ぎないとで、これらのうち最大の M9 クラス

すべりが生じると大きい津波が発生いうことです。このことは覚えておの地震となる場合を想定して行われする可能性のあるトラフに近い深さく必要があります。また、いくつかているということなのです。

の浅い領域、(2) 従来大地震の震源のケースは一度に地震を起こすので一方、国として防災を担当する部

域になると評価されてきた中間部のはなく、時間差をおいて発生する場

局は総理府に設けられている中央防固着が強い領域、そして (3) 従来の合がある、ということを示していま

災会議という組織です。この中に「南震源域の深部から深部低周波微動とす。このことも覚えておく必要があ

海トラフ地震対策検討ワーキンググ

呼ばれる特殊な地震の発生する領域、ります。南海トラフ全域でそれらのループ」が作られ、その中の調査部の３つの領域に分割して、全体が滑多様な形態のうちどれかが起こると会で南海トラフ地震が予知できるの

ると M9 地震となるような考えうる

考えて算出した、2021 年 1 月 1 日

かどうか、について検討が行われま最大の地震を想定することになりま

現在を起点として 30 年以内に発生した。その結果、“ 現在の科学的知した（図２）。この広い領域では古する確率が 70 ～ 80％となりまし

見からは地震の規模や発生時期を

来 100 ～ 200 年の繰り返し間隔で
M8 クラスの地震が様々な形態で発生してきました。最古の記録は 684
年白鳳時代の地震にさかのぼります。
図２では確実な震源域を実線で、“確実視されている ” あるいは “ 可能性のある ” 震源域を破線で示しています。この図を見ると 1361 年正平（康安）東海・南海地震の前後で繰り返
し間隔が、以前は 200 年以上であるのに対し、それより後は 100 年前後が多いことがわかります。古い
地震ほど残っている記録が乏しいことを考えると、正平地震以後の６つの地震で予測する方が確実と考えられ、これらから次の地震の発生確率を算出することになりました。この算出に用いた地震は、1933 年に今村が考察したのと全く同じ 5 回の地震に、昭和に発生した地震を加えたものなのです。それはともかく、
これら６つの地震もその発生形態は多様であり、次に起こる地震がどれかわからないことから、それらを個別に評価することはできません。発生の多様性の一例は図 3 に示されています。この図は南海トラフのどの部分が破壊するかの例を示していますが必ずしも全部を尽くしている
わけではありません。ただ、ここで注意すべきなのは、南海トラフ地震

図 3 想定される震源域の一例（地震調査研究推進本部，2013）
観測だより 71 号，2021

5高い確度で予測することは困難であることに他なりません。今後さらにどのような現象が観測された場合にる ” との見解が出されました（中央調査が進めば、この確率はもっと精

防災対応が可能か、について検討が防災会議、2013）。ここで国として度のよいものに改良されていくに違なされました（中央防災会議・防災

はじめて地震予知は困難である、といありません。ひょっとすると、次対策実行会議、2017）。検討の結果、認めるに至りました。一方、南海ト第に確率が精度良くなり、地震発生

次の３つの場合について、防災対応

ラフ地震の一部を構成する東海地震の直前にその発生をいいあてることをとることとなりました：１）半割

はそれまで地震予知は可能、との立ができるかもしれません。その時これ（大規模地震）／被害甚大ケース、場から予知の体制がとられてきたこ

そ、“ 地震予知はできる ” と言える

２）一部割れ（前震可能性地震）／とから、その体制の変更が迫られまようになるかもしれませんね。相当

被害限定ケース、３）ゆっくりすべ

した。気象庁には前記の通り判定会

遠い将来かもしれませんが、地震研

りケース／被害なしケース。これらが設置され、毎月東海地域に異常が究者はそれを目指しているのです。

の場合を図４に示します。そして、ないか検討する定例会が開催されてさて、現状に立ち戻って、このこれらの現象が判明した際に国（気いましたが、2017 年 10 月からこようなあいまいさを含む評価から、

象庁）が発出するメッセージが検討の判定会に「南海トラフ沿いの地震

我々は次に何をすべきでしょうか。

されました。図５にその内容を示しに関する評価検討会」という名称がまずは、この南海トラフ地震のモデます。

付加されることになり、観測データ

ルに基づいて、そのような地震が発最初の１）半割れケースというのの検討領域が東海から南海地域にま生した場合、どのような震度分布に

は図４で時間差をおいて東南海地

で拡大しました。実は判定会というなるのか、そして、その震度分布か

震（東海地震も含む可能性がありま

名称はまだ存続していますが、これらどこでどのような災害が発生するす）と南海地震が発生するという場

は前記の大震法がまだ存続しているのか、を予測する被害予測を行わな合です。歴史的には東南海地震が発ためにこのようなことになっている

くてはなりません。そうして、予測

生し、遅れて南海地震が発生するこのだろうと思います。

される被害をできるだけ軽減するたとが知られていてその逆は経験してめの様々な行政的施策を講じ、住民いないので、次回もたぶんこの順番にその地域で起こりうる災害を知っで起こる可能性は高いと考えられ予測に対する国の防災対応てもらい備えてもらう、すなわち防ていますが、これはあくまでも仮説

さて、こうして南海トラフ地震の災を促進するというわけです。

です。いずれにせよ、この場合は■ “ 南海トラフ地震 ” の長期評価すなわち、地震発生の確率

ただし、ここで推定した “ 確率予

まず最初に M8 クラスの地震が発予測が出されました。このことは何

測 ” はいうなれば予知における長期生するので、大きな被害も出ているを意味するのでしょうか。今村は南予知であって、防災に役立つ直前予ことと思います。そのようなさなか

海道大地震の長期予知を行った、と知に相当するものではありません。

に、同じくらいの M8 クラスの地震

述べました。長期評価の確率予測は、

直前予知は地震直前の前兆現象をとの発生が高まる、という情報を出す

まさにこの長期予知を確率論を用いらえて避難等の行動を促すものです

わけですから、社会に与える影響はて行った、ということにほかなりまから、より具体的な警報等を発出す

極めて大きいものがあると想像されせん。予知では “ いつ ”“ どこで ”“ どる必要があります。前節最後に紹介ます。もちろん、だからといってその大きさの ” 地震が起きる、というした中央防災会議のワーキンググのような情報を出すべきでない、とことを正確にいいあてることです

ループの報告には地震予知の否定とも言えません。また、これまで歴史が、それができないので、あいまい

同時に、次のような注釈があります：

的に経験している時間差は、安政のさを含む確率という概念を用いて将“ ゆっくりすべりが拡大しているな

場合が 32 時間、昭和の場合が 2 年

来 “ いつころに ”“ どのあたりで ”“ どど、プレート間の固着状態に普段とです。こんなに時間差が違うのでは、のくらいの大きさの ” 地震が発生す

異なる変化が観測されている時期に

32 時間くらいで起こってくれれば

るか、をあらわしたというわけです。

は、不確実ではあるが、地震が発生

警告も意味があるかもしれません

あいまいではありますが、これはする危険性が普段より高まっているが、2 年待つというのは防災を実践

地震に関連する現在知りうる情報を状態にあるとみなすことができる。”

する立場からは大変な困難を生じる

数理科学的に厳密に評価するとこの

そこで、中央防災会議では、先のことと思います。中央防災会議防災ようになる、という現状を表していワーキンググループの報告を受けて、対策会議 (2018) では世界の事例で6観測だより 71 号，2021

は M8.0 以上の地震発生後 1 週間以に東北地方太平洋沖地震の時のよう感が高まっていることは確実ですの

内に M8 クラス以上の地震が発生しに M7 程度の地震が前震として起で。この場合の防災上の効果は大きたのは 103 事例中 7 事例、すなわ

こる、という時です。もしこれで次いと考えられます。ただ、この場合

ち十数回に一回程度ということです。

に大きな地震が来るという警告が出でもそのような大地震が発生する確

このように確率は低いが発生するとされるのであれば、予知に近い成功率が高いかというとそうでもないよ

大規模な災害が想定されるというよということになるかもしれません。

うです。2018 年の同報告では、世

うな場合、どのような体制をとって

M7 クラスの地震が発生しているわ

界の事例で M7.0 以上の地震発生後危機管理をどのようにするか、社会けですから、その時点である程度の

1 週 間 以 内 に M8 ク ラ ス の 地 震 がの知恵が求められていると思います。

被害は出ている可能性はありますが、発生したのは 1437 事例中 6 事例、次の２）一部割れのケースはまさ

南海トラフ沿いに住む住民では緊張

すなわち数百回に一回程度、とのことですので、ほとんど起こらないといった方がよいかもしれない程度なのです。
最後の３）は少し説明が必要です。ここで示されている “ ゆっくり
すべり ” という現象はすでに日本だ
けでなく世界各地のプレート沈み込
み帯で観測されています。きっかけ
は日本で国家的規模の GPS 観測網
が国土地理院によって 1990 年代後半に整備されたことにあります。この観測網のおかげで日本列島の地殻の動きが日々追跡できるようになりました。これによって “ おかしな動き ” が捉えられたのは 1997 年の頃だったと思います。四国から九州にかけての地域で GPS 観測点の動き
がそれまで、沈み込むフィリピン海
プレートに押されるように北西に向かって動いていた地殻がその動きをとめたように見えたのです。私は最初、その動きは GPS 観測点が季節的な影響か何かで動いていてプレー
ト運動に関連するような地殻変動ではないのではないか、と思ったので
すが、そうではなく、四国と九州に挟まれた豊後水道直下のプレート境
界がゆっくりとすべった結果だということがわかったのです（Hirose
他、1999）。それまでの常識ではプレート間にたまったひずみは地震によって解放される、ということだったのですが、実はゆっくりと滑る

図 4 １）半割れケース，２）一部割れケース，３）ゆっくりすべりケース（中ことでも解放されるということが央防災会議，2018）

わかったのです。いうなれば “ ゆっ観測だより 71 号，2021

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くり起こった地震 ” ということもでようなゆっくりすべりがきっかけと内で発生した場合、２つのケースすきるでしょう。地面が揺れている

なって南海トラフ地震を発生させる

なわち、地震が M8 クラスであればわけではないのですが．
．
． “ ゆっく

かもしれない、と考えるのは当然のケース１）を M7 クラスであればりすべり ” はその後いろいろなとこ

ことと思います。このようなことか

ケース２）と分類します。一方、ゆっろで発見されることになったのです

ら、３）のケースも取り入れられたくりすべりは気象庁が監視するひずが、大きな問題を引き起こしたのが、のです。

み計（気象庁のほか静岡県、産業技

2000 年頃から始まった東海地方浜

さて、ではこのような３つの現象術総合研究所が東海地域～四国地域

名湖付近直下のプレート間で始まっが捉えられたときに、国はどのように設置）で有意な変化が観測され、たゆっくりすべりです。当時はま防災対応をとるのでしょうか。ここ

想定震源域内のプレート境界で通常だ、東海地震は予知できる、として

では、内閣府が 2019 年に作成したと異なるゆっくりすべりが発生して気象庁に判定会が活動していて、私「南海トラフ地震の多様な発生形態いる可能性がある場合など、南海ト自身もその委員を務めていましたのに備えた防災対応ガイドライン【第ラフ地震との関連性の検討が必要とで、この浜名湖直下のゆっくりすべ一版】」（内閣府、2019）に基づい認められる変化が観測される場合でりが東海地震の前兆現象なのではなて解説します。まず、24 時間の監す。これらの現象が把握できると気

いかと、大いに緊張感を高められま視体制を敷いている気象庁が警報・象庁はその事実を、現象把握からした。このゆっくりすべりは数年間

注意報を発令します（図５）。まず、最短で 30 分後くらいに「南海トラ続いて 2005 年頃には終息したので、

南海トラフの想定震源域内で大きなフ地震臨時情報（調査中）」を発表

ほっとしたのを覚えています。しか地震が起こるケース１）と２）は一し、同時に前述した、判定会から代し、当然のことながら、これは繰り緒に考えられます。マグニチュード

わった「南海トラフ沿いの地震に関返されます。2013 年頃から再び活は、多少の誤差も考えて M6.8 を基する評価検討会」を招集します。こ動がありました。こうなると、この準とし、M6.8 以上の地震が震源域

こで、現象が改めてケース１）、２）、

図 5 気象庁による警報・注意報の情報発表までのフロー（中央防災会議、2019）8

観測だより 71 号，2021

３）のどれに相当するかが判定され、ます。詳細は図に記載されているの様々な状況に応じたきめ細かな対応

ケース１）であれば「南海トラフ地

でお読みいただければと思いますが、はすぐにはできませんので、時間を震臨時情報（巨大地震警戒）」を、
ケー

いくつか重要な点があります。まず、かけてそれぞれの地域にあった災害

ス２）またはケース３）であれば「南中央防災会議のこの文書が「ガイド対応の計画を立案していくことが必

海トラフ地震臨時情報（巨大地震注ライン」となっていることからわか要です。

意）」を現象把握から 2 時間後くらるように、防災対応の具体的な内容

次に重要なのは、これらの警報やいまでに発表します。もし、これらは関係する地方公共団体、指定公共注意報は時限がある、ということでのケースに当てはまらないという判

機関、企業、住民等自らが作成する、す。前節で述べたように、巨大地震

定が下されれば「南海トラフ地震臨ということです。想定される被害は発生の可能性が高まった状態で、本時情報（調査終了）」が発表されて場所や状況によって大きく異なりま当に発生する確率はとても低いので終了します。

すので、国が全部を決めることはとす。したがって、なかなか地震が発うていできません。例えば、ケース

生しない場合、このような警報・注１）の場合はすでに起こった地震の意報をいつまでも出し続けるわけにか？

被災地でもありますので、その影響はいきません。ではどのくらいの長では、このような発表がなされるが及ばなかった地域とは全く異なっ

さ出しておくべきでしょうか。これと、地方自治体、住民や企業はどのた状況に置かれることになります。

は大変難しい問題です。警報を解除

ように防災対応をとるのでしょうか。

また、ケース２）の前兆的な地震や、したとたんに地震が発生するなどのそれを示したのが図６です。ケース

ケース３）のゆっくりすべりが発生

ことが起こると責任問題が生じます。

１）の場合は “ 巨大地震警戒対応 ”

している場合は、その領域の近くとまた、警報を解除するということは、を、
ケース２）及び３）の場合は “ 巨そこから遠くではやはり異なる対応

社会に対して安心情報となりかねま

大地震注意対応 ” をとることになりが求められるでしょう。これらのせん。だからといって警報を出しっ■ 我々はどうすべきなの

図 6 住民，企業の防災対応の流れ（中央防災会議，2019）
観測だより 71 号，2021

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ぱなしにすると避難が長期化したり、の備えを再確認すること ”、“ 地震

年は我々がとても悔しい思いをした

学校が休みになったり企業が休業す

発生後の避難では明らかに避難が完2011 年の東北地方太平洋沖地震かるなどして社会に多大な損害が出て了できない地域の住民は避難 ” など

らちょうど 10 年です。果たして今しまいます。避難勧告等が発令されのかなり限定的な対応にとどまらざ

から 11 年後、13 年後に我々はどた場合、社会的に影響が出るまでのるを得ない、というのが現時点でののような経験をして過去を振り返る

期間については自治体アンケートなガイドラインになっています。

のでしょうか。

どで調査した結果、「3 日程度」、「1

たぶん、各地方の自治体や関連企週間程度」との回答が多かったよう業はこのガイドラインから防災対応■ 参考文献です。このことから、図６に示す策を考え、実行する必要に迫られる

中央防災会議，2013，南海トラフ

ようにその限度を一週間とし、警報、ことと思いますが、短時間で理想的沿いの大規模地震の予測可能性

注意報が発令されてから一週間経過なものを作り上げるのは難しいように関する調査部会（報告），南して大地震が発生しなければ警戒対に思います。30 年以内の発生確率

海トラフ沿いの大規模地震の予応を注意対応に、また注意対応を解が 70-80% というのはそう遠い将来

測可能性について，11 頁．

除する、ということになります。まではありません。今からすぐにでも中央防災会議・防災対策実行会議，た、警戒対応から注意対応になった

少しずつ住民等との対話を重ねて、

2017，南海トラフ沿いの地震

場合は 2 週間経過で解除というこ

よりよい対応策を作っていくことが観測・評価に基づく防災対応のとになります。一方、ゆっくり滑り

望まれます。

あり方について（報告），47 頁 .
中央防災会議防災対策会議，2018，の場合は注意対応は継続して出されており、すべりが収まったと評価さ■ 最後に

南海トラフ沿いの異常な現象へれた時点まで継続する、とのことで

南海トラフ地震を一つのエピソー

す。こうした警報・注意報の継続期

ドとして日本の地震予知研究の歴史間を念頭に置いた災害対策が求めらを駆け足で紹介してきました。最後

Hirose, H., K. Hirahara, F. Kimata, N.

れています。

にもう一度今村の論文に戻ります。

Fujii, and S. Miyazaki, 1999, A

ずいぶんと複雑で難しい対応策を

今 村 (1933) は “ 南 海 道 沖 大 地 震 ”

slow thrust slip event following

とらないといけないと感じられる方が近く発生することを深く懸念して

the two 1996 Hyuganadaも多いと思います。東海地震予知がその論文の最後に次のように記して

earthquakes beneath the Bungo

できるとされて、予知を前提としたいます。

Channel, southwest Japan,の防災対応のあり方について（報告），61 頁．

体制が敷かれていた時はこれよりは“ 地震（津波も）は自然現象であ

はるかに単純で、前兆が検出されてる。人力では之を抑えることは出来

警戒宣言が出ると２、３日で地震がない。震災は地震が人の生命財産に発生する “ ことになっていた ” ので、及ぼす災害である。我々の知識と努

新幹線をとめたり、学校を休業した

力とによってはこれを免れ得べきも地震調査研究推進本部，2013，南

りすることができたのですが、このである。南海道沖大地震津波が何海トラフの地震活動の長期評価のように地震発生の可能性が高まっ時襲って来ても、何らの災害が起こ（第二版）について，16 頁．

たというようなあいまいな情報では、

らぬ様用意して置こうではないか ”。

越山敏郎，1976，国土地理院広報，

できることが限られますし、期間をこの “ 南海道沖大地震 ” を “ 南海トどうしても長くとらざるをえません。

ラフ地震 ” に置き換えれば、そのま

内閣府，2019，南海トラフ地震の

このような状況では想定被災地の経

ま本稿の結語となるでしょう。今村

多様な発生形態に備えた防災対済活動全部をストップさせるなどのがこの論文を著したのは彼がとても

応検討ガイドライン【第一版】，

ことは無理だろうと思います。その悔しい思いをした関東地震からちょ

138 頁．

ようなことから、図６に書かれていうど 10 年の 1933 年です。それか

泊次郎，2015，日本の地震予知研

るように、「警戒」対応であっても、ら 11 年、13 年を経て東南海地震、

究 130 年史 - 明治期から東日本

とるべき対策は “ 日頃からの地震へ

南海地震が発生しました。そして今大震災まで ‐ ，671 頁．

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観測だより 71 号，2021

Geophys. Res. Lett., 26, 32373240.
今村明恒，1933，南海地震に就いて，
地震，5, 607-626.

第 100 号別冊，7-8．