医療における多職種連携教育の必要性 −とくに、疾患予防教育について−

医療における多職種連携教育の必要性−とくに、疾患予防教育について−

神原正樹 1,4,6),⽚岡 ⻯太 2,6),森實敏夫 3,6),藤井彰 5,6)

Interprofessional education and collaborative
work initiative in dental university
Masaki Kambara1,4,6),Ryuta Kataoka2,6),Toshio Morizane3,6),Akira Fujii5,6)
⼤阪⻭科⼤学,2)昭和⼤学⻭学部スペシャルニーズ口腔医学講座,3)⽇本医療機能評価機構
神原グローバルヘルス研究所,5)⽇本⼤学,6)私⽴⼤学情報教育協会⻭学情報教育委員会

1)
4)

キーワード:多職種連携、多職種連携教育、医療、⻭科医療
要 旨
⽇本が 65 歳以上の⾼齢化率が⾼い超⾼齢社会として、世界のトップランナーを走っている今、2025 年に65歳以上の団塊の世代が後期⾼齢者に突入し、どのように対応していくのかが世界の注⽬を集めている。
そのため、地域包括ケアシステムの導入が図られ、今までの病院や診療所に任されてきた医療、保健や介護のシステム変更の変⾰が⾼まっている。その際にまず必要なことは多職種連携であり、連携できる学⽣の教育改⾰も急務である。医療の多職種連携にかかわる分野は多岐にわたり、医学、⻭学をはじめとして、薬学、看護学、栄養学、心理学、コミュニケーション学、⾏動科学、また、理学療養⼠(学)、言語聴覚⼠(学)、リハビリテーション学、さらに、社会とのかかわりや政策⽴案のためには、社会学、経済学、法学など、自然科学、人文科学および社会科学を総合した学問体系が、将来の医療の質を⾼めていくものと言える。

きないほど複雑な社会を迎えている。このような
1.はじめに社会を迎えた背景には、人口構造、社会構造およ現在あるいは将来にわたり、人々の健康をどのび疾患構造の変化、各種サイエンスの進歩、イデように衛り、獲得していくのかは、これまでのよオロギーの変化などが関わっていると考えられうに医療関係者だけに委ねておくことでは達成でる。それは、これまでの医療がそれぞれの臓器の疾病リスクを考えた取り組みから、全身の健康そのものを考えた、社会を含む健康リスクを考えて【著者連絡先】〒 550-0015 ⼤阪府⼤阪市⻄区南堀江 1-10-11
⻄谷ビル本館 406 号
神原グローバルヘルス研究所
神原正樹
TEL: 06-6539-5477
E-mail: mkamba096@gmail.com

対応していくことが健康寿命の延伸につながり、⽣涯を通じて豊かな社会を⽣きるための医学・医療が望まれているからである。さらに、このことが地球上全部の人々の健康のための健康政策(ユニヴァーサル・ヘルス・カバレッジ(WHO))につながっていくものと考えられる。
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ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 15,No.2(2015)現在⽇本は超⾼齢社会のトップランナーとして、供する「チーム医療」が様々な医療現場で実践さこの問題にどのように対処していくのかが世界のれている。このため、厚⽣労働省では平成 21年8注⽬を集めている。そのため、厚労省は、いまま⽉から「チーム医療の推進に関する検討会」を開

での診療所や病院を中心とした医療システムから催し、平成 22 年3⽉に報告書「チーム医療の推進の⽅向転換を考え、地域包括ケアシステムを提唱について」を取りまとめ、さらに、報告書の内容し、これを推進していこうと考えている。このシを踏まえて「医療スタッフの協働・連携によるステムを効率よく運用していくためには、まずはチーム医療の推進について」(平成 22 年4⽉ 30⽇

個々の人々がこの健康問題を自分の問題として理付け医政発第 0430 第1号厚⽣労働省医政局⻑通

解し、積極的に健康問題に参加することが必要で知)を発出し、医療スタッフが実施することがである。また、社会を構成する多分野の⽅がお互いきる業務の内容について整理した。続けて、このの専⾨性を理解し、連携して取り組むことが必要

ような流れを踏まえ、報告書において提言のあっであることは明らかである。この多職種連携によたチーム医療を推進するための具体的⽅策の実現

り、多分野の人々が共通言語を持って、人々を健に向けて平成 22年5⽉に「チーム医療推進会議」

康にし、社会を健康にするという⽬標に向かって、を⽴ち上げ、同年 10 ⽉にその下にチーム医療推進

同じ⼟俵で、議論できることなり、新たな保健シ⽅策検討ワーキンググループを⽴ち上げ、チームステムの構築や次の世代の社会保障システムの創医療を推進するための⽅策について取りまとめを⽣を⽣み出すことになる。

⾏っている 1)。

そのために最初に取り組む必要があるのは、ここの報告書の基本的考え⽅をまとめると、多職れら議論に参加する人々を教育する教育機関(と種連携(チーム医療)の⽬的は、専⾨職種の積極くに⼤学)において、多職種の専⾨家を包含した的な活用、連携による医療の質の向上、および効教育システムを構築する必要がある。今回、その率的な医療サービスを提供するためであるとして⼿始めに、多くの医療関連専⾨領域において、そいる。医療の質の向上のためには、1.コミュニの学問の課題である疾患予防をどのように教育しケーション、2.情報の共有化、3.チームマていけばいいのかの試案を試みた。

ネージメントの 3視点が重要であり、効率的な医療サービスを提供するためには、1.情報の共有、2.医療多職種連携について

2.業務の標準化が必要であるとしている。さら多 職 種 連 携 ( IPW: Interprofessional Work)に、お互いの多職種の尊重、専⾨的技術の効率的は、団塊の世代が後期⾼齢者を迎える 2025年問題

提供、カンファレンス(議論・調整の場)の充実、として世間の注⽬を喚起し、その解決策として厚情報の共有化や電⼦カルテを活用した情報の一元

⽣労働省が地域包括ケアシステムを提唱するに管理のための患者情報管理体制の整備(記載内容、⾄った頃から、多⽅面で聞かれるようになってき記載権限、共有⽅法の検討)、患者の⽣活面心理ている。そのため、厚⽣労働省では、平成 23年

面への対応、チームワーク体制(リーダー偏重、チーム医療推進⽅策検討ワーキンググループを⽴易参加)の検討、需要に適応したフレキシブルなち上げ、チーム医療推進のための基本的考え⽅とチーム体制、教育の重要性などが挙げられている。

実践的事例集を報告している。その中で、近年、さらに、急性期・救急医療の場面におけるチーム医療の質や安全性の向上及び⾼度化・複雑化に伴医療、回復期・慢性期医療の場面におけるチームう業務の増⼤に対応するため、多種多様なスタッ医療(医療・介護の連携)、在宅医療の場面におフが各々の⾼い専⾨性を前提とし、⽬的と情報をけるチーム医療(医療・介護・福祉の連携)、医共有し、業務を分担するとともに互いに連携・補科・⻭科の連携、特定の診療領域等におけるチー

完しあい、患者の状況に的確に対応した医療を提ム医療、医療スタッフの業務の効率化・業務負担

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医療における多職種連携教育の必要性 −とくに、疾患予防教育について−の軽減等の具体例が掲載されているので参照して

近は多職種連携を Interprofessional Work = IPW、いただきたい。

多職種連携教育は Interprofessional Education=

さらに、多職種連携の定義は、松岡千代が「質IPEと呼ぶことが多くなってきている。⽇本の⼤の⾼いケアを提供するためには、異なった専⾨的学でも、多職種連携教育というよりも IPEの呼称背景を持つ専⾨職が、共有した⽬標に向けて共にが馴染んできており、保健医療福祉系の⼤学を中働くこと」と述べている 1)。この中で、「多職種連心に IPEへの取り組みが進むようになってきてい携」の近年の動向として次のように述べている。

る。

WHO(世界保健機関)では、世界に先駆けて多医科の分野では、平成 27 年度文部科学省の「成職種連携の必要性を示し、1980〜 90年代にかけ⻑分野等における中核的専⾨人材養成等の戦略的て、多職種連携や多職種連携教育に関する重要な推進」事業として、「地域包括ケアを担う医療・報告書を提示したが、多職種連携に関する⽇本の介護分野の中核的専⾨人材養成のための教育プロ関心は低く、あまり注⽬されることはなかった。

グラム開発」に取り組み、「地域包括ケアと他職一⽅でこの頃、アメリカやイギリスでは、人口の種連携」の学習用ワークブックと指導者用ガイド

⾼齢化に伴うさまざまな健康・⽣活課題への対応ブックを作成準備をしている。と、保健医療・社会福祉の⾼騰への対応策として医療の多職種連携にかかわる分野は多岐にわた

多職種連携が再注⽬され、政策あるいは研究としり、医学、⻭学をはじめとして、薬学、看護学、て積極的に推進されていた 2)。

栄養学、心理学、コミュニケーション学、⾏動科

⽇本でも第二次世界⼤戦後、医師と看護職に加学、また、理学療養⼠(学)、言語聴覚⼠(学)、えて、リハビリテーション専⾨職などの新しい医リハビリテーション学、さらに、社会とのかかわ療職や、医療ソーシャルワーカーなどの社会福祉りや政策⽴案のためには、社会学、経済学、法学職が台頭したが、医師以外の専⾨職が「医師と同など、自然科学、人文科学および社会科学を総合等の⽴場で連携する」こと自体、なかなか受け入した学問体系が、将来の医療の質を⾼めていくもれられる状況でなかった。しかし、超⾼齢社会にのと言える。

突入した⽇本では、要介護⾼齢者の介護課題、地域・在宅医療への取り組み、医療費削減といった3.疾患予防課題が⽣じる中で、多職種連携は必要不可⽋であ疾患予防の基本は、Leavel & Clark の提示したる病院から地域・在宅への多職種による退院支援体系が一般的である。すなわち、第一次予防(発に診療報酬が加算されるようになり、多職種連携⽣予防)、第二次予防(進⾏予防)、第三次予防自体が財源化されたことは記憶に新しいところで(再発予防)であり、これを3相5段階に分け、ある。WHOでは、このような世界的な動向をふ予防⼿段、⽅法が考えられている。第一次予防が

ま え て 、 2010年 に “ Framework for action on

健康増進、特殊予防、第二次予防が早期発見早期interprofessional education and collaborative prac-

処置、医療、第三次予防が機能回復の 5段階であtice:多職種連携教育と連携実践のための⾏動枠り、それぞれの段階に対し、三相の家庭療法組み” を発表し、世界的に多職種連携を推進す(Home Care)、専⾨的処置(Professional Care)、ることを推奨している。多職種連携については、公衆衛⽣(Public Care)で対応することになる。

これまで⽇本だけでなく国際的にさまざまな議論

感染症の原因は 3 ⼤要因論(Host-Parasite-Envi-が⾏なわれてきた。しかし、専⾨職協働や協同、ronment)で説明されてきた。むし⻭の場合におチーム医療、チームワーク、チームアプローチないてこの理論によると、例えば⻭の表面のむし⻭

ど、様々な用語が⼗分に整理されないまま用いらが起こる場、エナメル質表面において、細菌と細れている状況がある。このような現状の中で、最菌がその場において定着する菌体外多糖と⻭を脱3)

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 15,No.2(2015)

灰する有機酸産⽣のもとになる糖質とが存在する

他の職種の人とどのように連携をしていくのかもとむし⻭が発⽣する。そのため、酸に溶けにくい

⼤きな課題である。

結晶性の⾼く、石灰化の良好な⻭にするために胎児のころからの栄養に配慮し、⻭の表面に細菌が4.連携教育

付着しないよう、また付着した細菌を効率よく除予防についての連携教育の必要性は、⻭科の分去すること、さらに、細菌の有害物質になるショ野で、若年者のう蝕が減少し、⾼齢者の口腔に⻭糖を摂取抑制することが必要である。しかし、⾷が多数残るようになってきているように、既に予事を準備し、⾷品を摂取し、⻭磨きをするのは人防が達成されてきていること、さらに、昨年京都間であり、⽣活の中で⾏う⾏動が、3 要因を決定で開催された第 29 回⽇本医学会総会が、医学と医する。予防のための保健指導は、一人一人の人間療の⾰新を⽬指して −健康社会を共に⽣きるきの⽣活や健康観、⽣活⾏動にアプローチし変容をずなの構築−のテーマで開催された際出された促すことになる。

「健康社会宣言 2015 関⻄」において、5つの項⽬

また、先に述べた社会の中の世界に誇る口腔保の 1番⽬に、治療から予防へのパラダイムシフト健システム(⺟⼦健診、1.6歳児、3 歳児検診、学が掲げられている。その趣旨は、少⼦⾼齢化社会

校健診、職場健診、節⽬検診等)により、口腔をでは病気の予防が重要であり、胎⽣期から死に⾄管理していくことや、6⽉ 4 ⽇のむし⻭予防デー、るまでの終⽣にわたるヘルスケアを推進するとし11⽉ 8 ⽇のいい⻭の⽇、3⽉ 20 ⽇の世界口腔保健ている。また、慢性疾患においては臨床症状の異デー、さらに、各都道府県の⻭科医師会が中心に常を予測し、発症する前の先制医療を⽬指すとしなって⾏われている健康展による口腔保健の重要ている 4)。

性の普及啓発など、Public の口腔保健活動が定着

また、FDI(Federation of Dental International)し、口腔疾患の予防に寄与していることは明らか

では、2020 年の⻭科医療⽬指す⽅向性を定めたである。これらの公衆衛⽣活動は、8020運動を初「Vision 2020」の中の 3項⽬⽬に、時代の変化に適めとして、第一次健康⽇本 21、さらに 2011年に合した⻭科医療教育システムの構築を掲げ、それ成⽴した口腔保健法や各都道府県での口腔保健条

ぞれの国の実情に応じた対応、社会や経済状況の例により、口腔保健の促進や⻭科疾患予防への法変動、⻭科疾患構造の変化、社会保障制度、全身的裏付けも着実に⾏われてきている。の健康と口腔の健康との関連を示すエビデンス、

⻭科疾患の 2 ⼤疾患であるむし⻭と⻭周疾患のさらに科学の進展に応じた可変性の⾼い⻭科医療

予 防 は 、 1994年 の WHO、 World Oral Health

教育の構築に向けた作業を着々と進めている 5)。

Yearのテーマが「口腔保健」であった際に、「む医科と⻭科の分野では、教育改⾰として、コアし⻭と⻭周疾患は予防できる」との宣言を公表しカリキュラムの制定や教育⼿法の改⾰が世界標準ている。現在、12歳児の一人平均むし⻭数は 1本の医学・⻭学教育を⽬指して、⻭科⼤学を卒業し前後を示し、80歳の残存⻭数は 14本にまでになた学⽣が保有すべきコピテンスを明確にし、国際り、この宣言が実感できる時代を迎えている。

的に共通した医学・⻭学教育が⾏われるように進

今後の課題としては、「むし⻭ゼロ社会」を⽬指められている。この背景には、EUにおいては、すのか、むし⻭以外の多数を占める健全⻭をどの加盟国の⻭科⼤学の卒業⽣はどこの国でも働け、ように評価し対応していくのか、地域格差をどの開業できることに対応した動向であろうと思われように解決していくのか、性差、年齢差による⻭る。

科疾患特性への対応、⻭の損傷(咬耗症、摩耗症)

⽇本では、世界に誇る 50 年を超える国⺠皆保険への対応、むし⻭と NCDsとの関連などがあげ制度の元、国家試験に合格した医師、⻭科医師がられる。さらに、地域包括ケアシステムにおいて、この保険制度に携われることになる。この国家試

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医療における多職種連携教育の必要性 −とくに、疾患予防教育について−

験が知識を評価する試験に偏重する傾向があるた

社会的接触を持つために、さらに、文化的⽔準をめ、⼤学での教育が、欧米のコンピテンスに掲げ⾼く維持するために貢献することであろう。
これらのことは、⻭科だけでは達成が困難であら れ て い る professionalism、 communication、critical thinkingなどが弱い傾向がある。

り、多様な他の職種の⽅々と共同して取り組むここのような背景の中、医科、⻭科の連携教育をとが、健康な社会を作っていくことにつながるた

はじめとして、6年制教育に変わった薬学、さらめ、そこで活躍できる人々を育成する教育に必要に、先に述べた看護学、栄養学、心理学、コミュとされていることである。

ニケーション学、⾏動科学、また、理学療養⼠(学)、言語聴覚⼠(学)、リハビリテーション学、

文 献

さらに、社会とのかかわりや政策⽴案のためには、

1)松岡千代.多職種連携はなぜ必要なのか. TRUE
COLORS JAPAN.
http://truecolorsjapan.jp/for-helpers/ipw/
2)松岡千代:多職種連携の新時代に向けて:実践・研究・教育の課題と展望,リハビリテーション連携科学

社会学、経済学、法学など、自然科学、人文科学および社会科学を総合した学問体系を構築していくことが、将来の医療の質を⾼めていくことになると確信している。その⼿始めに、疾患予防や⾼齢者問題についての連携教育を実施していくことが望まれ、そのための教育事例を集積し、議論し、新たな世界標準の医学、⻭学教育を⾏っていく必要がある。
多職種連携で、⻭科の分野から口腔を健康にし、人々が豊かな人⽣を送れるように支援していく意
味は、人々が⽣きていくために必要な口腔機能を健全に維持できるようにすること、人々が健全な口腔をもてるように共同して寄り添って健康な口腔という作品を想像していくこと、人々の能⼒を発揮できるように貢献すること、人々の夢の実現のために、幸福で、安定した家庭を営むために、̶ 64 ̶

2013;14(2):181-194.
3) WHO Framework for action on interprofessional
education and collaborative practice. 2010
http://www.who.int/hrh/resources/framework_action/en/4)健康社会宣言 2015 関⻄.第 29回⽇本医学会総会.
2015
https://prw.kyodonews.jp/prwfile/release/M102446/
201504139322/_prw_PR1fl_NAg7Fyi9.pdf#search='%E5%81%A5%E5%BA%B7%E7%A4%BE%E4%BC%9A%E5%AE%A3%E8%A8%802015'
5)FDI Vision 2020. FDI. 2012.
http://www.fdiworldental.org/media/12497/vision_
2020_english.pdf#search='FDI+Vision+2020'ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 15,No.2(2015)

Interprofessional education and collaborative work initiative in dental university
Masaki Kambara1,4,6),Ryuta Kataoka2,6),Toshio Morizane3,6),and Akira Fujii4,6)
Osaka Dental University

1)

Showa University, School of Dentistry2)

Japan Council for Quality Health Care

3)

Kambara Global Health Institute4)

Nihon University

5)Japan Universities Association for Computer Education

6)

Key Words : interprofessional education, collaborative work, medicine, dentistry

Interprofessional Work (IPW) is needed in integrated health care system in each area and fields. The reason why Japan is super elderly society which the rate of people over 65 years of age was showed over 25%
for total population and the people of baby boomer is over 70 years age of old at 2025. Therefore, we Japanese have to change to new programs and systems in medical health care, hospital, medical insurance, andsecurity care and so on. In this society, the health of the elderly is not covered by present hospital and doctor
centered system. The Japanese Minister of Health and Welfare is proposing to establish the integrated
health care system in each area which is requested interprofessional practice with professional person in several fields. In Medical, Dental, Pharmacy, Nursing, Nutritional and other University, interprofessional education has to be started with collaborative contents, method and system. It is a challenge for obtaining future
great, healthy and wealthy society.
Health Science and Health Care 15(2):60 − 65,2015

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