Info!
京都大学情報環境機構広報誌「Info!」13

2018.6.28 No.

Contents
特集記事 2018(平成30)年度 教職員Webサービスや………… 02
アプリケーションシステムが大きく生まれ変わります!!
― 教職員ポータル（グループウェア）、KUMailおよび各種Webサービス―
2018年3月より京都大学同窓生向けサービス「KUON」がはじまりました！ ………… 06
全構成員向けのコンテンツ配布サービスの試行を開始しました …………………… 08
京都大学におけるORCIDの利用と今後の展望 ……………………………………… 09
Cloud On-Demand Print（CODP）運用開始！ ………………………………………… 11
大学院科目「学術研究のための情報リテラシー基礎」の御紹介 …………………… 13
京都大学の電子メールアドレスを含む大量のアカウント情報が公開されました … 14
全学機構ガイダンス実施報告 ………………………………………………………… 15
コラム：『IoTって何？セキュリティ対策どうすりゃいいの？』 ………………………… 16

ISSN 2188-7195

Info! NO.13

特集

2018（平成30）年度 教職員Webサービスやアプリケーションシステムが大きく生まれ変わります!!
― 教職員ポータル（グループウェア）、KUMail及び各種Webサービス―■概要
教職員向けWebサービス（以下、サービス）や業務用のアプリケーションシステム（以下、APシステム）は2018(平成30)年度、従来のオンプレミス *1 形態から、パブリッククラウドといわれる、外部事業者が提供する
ハードウェア基盤やソフトウェアをインターネット経由で利用する形態に切り替えて提供します。
具体的には、業務系サーバをアマゾン ウェブ サービス(AWS)の仮想サーバへ移行し、グループウェア（教職員ポータル）をサイボウズ社のクラウドサービスであるGaroon及びkintoneに切り替えます。また、Google社が提供するビジネス向けのクラウド型アプリケーションパッケージであるG Suite for Education(以下、G Suite)を採用し、教職員メール(KUMail)にはGmailを利用するほか、新たなWebツールとしてGoogleカレンダー、
Googleドライブ（オンラインストレージ）、Googleドキュメント（文書作成・編集）なども利用可能になります。
これらの見直しにより、教職員の利便性向上に加えて、運用管理コストの抑制及び安全性・可用性の担保が期待できます。
■現状の課題認識とこれまでの取り組み（1）
グループウェア：
現行グループウェアは、2005(平成17)年度よりオンプレミスの学内設置サーバ上にIBM社製Notes/Dominoを導入し、掲示板、予定表、文書共有などのグループウェア機能を提供してきました。2015(平成27)年度には画
面デザインのリニューアルを行い、画面構成やメニュー表示などを一新しました。Notes/Dominoは京都大学
独自のAPシステムを開発しやすい利点がある一方で、初期導入より10数年が経過し、システムの老朽化・陳腐化及び運用維持管理に係る負担が大きいことなどから、最新サービスを提供し続けることが困難になってきました。そこで次期システム更新に向けて、新たなグループウェアへの移行を模索しました。
（2）教職員ポータルと認証：
教職員ポータルは、
グループウェア機能、各種サービス及びAPシステムを一体化させ、シングル・サインオン（SSO）*2方式で運用してきました。反面、情報環境機構では全学の統合認証基盤を構築しShibboleth認証連携方式を促進してきましたが、現行グループウェアにおける認証は独自方式で、かつグループウェアにおけるユーザ登録が全学統合認証基盤データベースのマスターとなっていたため、グループウェアを抜本的に見直す障壁となっていました。そのため、2014(平成26)年から約3年間かけて現行グループウェアを認証基盤のメインからサブに変更する開発を行いました。具体的には、学生を中心に登録していた認証データベースを教職員にも拡大し、全構成員を対象とする認証データベースを完成させました。
これにより抜本的に見直す準備が整いました。
（3）教職員用メール（KUMail）：
教職員用全学メールであるKUMailは、2010(平成22)年度から情報環境機構において正式にサービス提供を始めました。現在まで、
レンタル経費で調達したオンプレミスのメールサーバでサービス提供してきたところですが、過去に２回ストレージの読み書き能力が限界を超えたことにより、利用者の皆様に大変な不便をおかけしました。そこで、次期システム更新に向けて、可用性を十分に担保しつつ比較的コストを抑えることが可能なメールシステムを模索してきました。具体的には、学生用全学メール(KUMOI)で先行実施したパブリッククラウ
ドによるメールサービスの利用を検討しました。
*1 オンプレミス：サーバやソフトウェアなどの情報システムを組織が管理する設備内に設置し、運用すること。
*2 シングル・サインオン( S S O )：１組のID とパスワードで1 度認証を行うことで、複数のサービスやアプリケーションにアクセスする仕組みのこと。

02

Info! NO.13（4）業務系サービス及びAPシステム：
教職員ポータルでは、
グループウェア機能以外にも職員録、契約実績検索システム、大型設備検索システム、
供用資産公募、調査用データ収集システムなど約10件の業務系サービス及びAPシステムを提供しています。
これらは定常的に業務で使われているため、これらも移行させる必要があります。
これらサービスの多くは現行
グループウェアのプラットフォーム（Notes/Domino）上で独自に作りこんで開発してきたことから、別の開発
プラットフォームに切り替えるにはアプリケーションを作り変えて移植する必要があるため、次期システムへの移行範囲やその具体的な方法を検討してきました。
加えて、昨今では世間一般において様々な業務系サービスが展開され、特にクラウドサービスは教育機関向けに無償のものも多く提供されています。
これらのサービス内容を評価した上で、京都大学に適したサービスを再構築することが今後必要になると認識していました。
（5）業務システム用仮想サーバ群：
人事給与、財務会計、教務情報など京都大学の基幹業務システムに加えて、多くの業務系システムを集約し、2013（平成25）年度からオンプレミスの仮想サーバ上に構築して運用しています。
これらのシステム基盤・サーバ
群は、物理的セキュリティ、電源確保、事業継続計画、災害復旧などの観点から、耐震改修に伴いデータセンターとして整備した学術情報メディアセンター北館に設置し、事務用汎用コンピュータとして運用してきました。
一方、アマゾン社やマイクロソフト社などが提供する”サーバを貸与する”というクラウドサービスも充実してきたため、次期サーバ更新に向けて、より安心で安全なクラウド利用を検討してきました。
■基本的な考え方
今回のシステム基盤、各種サービス及びAPシステムなどの移行に伴う基本的な考え方を以下に示します。
これらを基に新しい業務系サービスを意識しながら調達を実施しました。2018(平成30)年5月初旬に導入業者との契約を締結し、現在開発・構築を進めているとこです。
・システム基盤のクラウド利用（IaaS*3）
・最新で利便性の高い標準的なサービス（SaaS*4）の利活用
・京都大学独自APシステムを担保する開発プラットフォーム環境（PaaS*5）の利用・重要なKUMailサービスにおける十分な可用性の担保と運用管理コストの抑制
・シングル・サインオン(SSO)などのShibboleth認証連携方式への巻き取り■新しいサービス及びAPシステムのイメージとスケジュール（予定）（1）
グループウェアと教職員ポータルについて：
現行グループウェアや教職員ポータルと同様に、教職員を対象としてサービスを提供します。教職員アカ
ウント(SPS-ID)でログインし、シングル・サインオン(SSO)でサービスを利用していただきます。なお、認証には全学展開しているShibboleth認証連携方式を用います。
サービスメニューは現行と同様に、掲示板、施設予約、文書共有、２次アドレス帳、カレンダーなどに相当する機能を提供します。画面デザインや使い方の手順は大きく変わりますが、次第に慣れていただけると考えています。今回のシステム運用ポリシーでは、サービスは部局、部、課などのグループを基本単位として、情報やファイルなどをシェアすることになります。
新グループウェアは、サイボウズ社の”Garoon”をSaaS形式(ソフトウェアを京都大学が保有するのではなく、サービスを利用する形態)で利用します。
したがって、京都大学独自のカスタマイズはできませんので、提供する標準機能に業務を合わせていただく必要があります。

*3
*4
*5

I a a S (Infrastructure as a Service)：仮想サーバなどを借りるサービスを利用すること。
S a a S (Software as a Service)：AP システムのソフトなどをサービスとして利用すること。
P a a S (Platform as a Service)：開発プラットフォームなどをサービスとして利用すること。

03Info! NO.13

一方、京都大学独自のサービス・APシステムもあることから、
これらのサービスは”kintone”という開発プラット
フォームを用いて、現状のアプリケーションソフトを作り変えたうえで新システムに移行します。なお、今後必要となる京都大学独自サービスについても同じスキームで提供することを想定しています。
また、教職員ポータルに収容するサービスは、世間一般でよく使われているSaaS型サービスを積極的に採用しました。具体的には、Google社が提供するG Suiteや国立情報学研究所が提供しているサービスです。ただし、システム切り替え時に全てのサービスを取り込むことは、利用者の皆様に大きな混乱を招くため、まずは現行
サービスレベルからスタートし、次のKUMailの切り替えタイミングなどに合わせて、新しいサービスを順次追加リリースしていく予定です。
なお、
グループウェア及び教職員ポータルの移行は、2018（平成30）年末から2019（平成31）年始を予定しています。スケジュールが確定し次第、ご案内します。また、2018（平成30）年11月頃を目途に、事務担当者の方を中心に、複数回に分けて説明会を開催予定です。

図1

新しい掲示板（※開発中イメージ）（2）教職員用メール（KUMail）とサービス（G Suite）について：
現行KUMailは、Mail Suiteというソフトウェアをオンプレミスで運用しています。前述のとおり過去2回ほどシステムリソースが逼迫し、皆様に多大な迷惑をおかけしました。そこで、業務に必要な可用性を担保することが最も重要と考え次期システムではGmailに移行します。基本的な利用方法は現行とほとんど変わりません。
Webメールやメーラでの利用が可能です。
Gmailは、メールスプール（受信箱など）の容量が無制限であるため、現状（上限10GB）のように容量オーバー
でメールが受け取れなくなる課題を回避できます。その反面、メールの送受信容量は25MBとなるため、大容量添付ファイルの送受信はできなくなります。
ウィルス感染経路で最も多いのはメールの添付ファイルです。
また、
メールは傍受される危険性のある”ハガキ”であるとの原則に則り、メールによる重要情報の送受信は行わずに、”KUMailストレージ”などの安全な代替手段を利用するなど、継続的にメールリテラシー向上にご協力ください。
なお、KUMailの移行開始時期と移行期間は現在調整中です。
（STEP1）現在のMail Suiteのメールスプールを新たなGmailにコピーしつつ、（STEP2）Mail SuiteとGmailの両方へ配信した後、（STEP3）最後にGmailのみをお使いいただく、といった段階的な移行になります。移行時には、転送設定など皆様に実施していただく作業

04

Info! NO.13

が出てきますので、よろしくお願いいたします。また、職員を中心に利用されている２次アドレス帳は、G Suiteのグループメール機能で代替する予定です。詳細については今後、具体的にご案内していく予定です。
また、G Suiteのアプリケーションの一部は、Gmailのリリースと同時にサービス提供を開始します。具体的な対象は、Googleカレンダー、Googleドライブ、Googleドキュメントなどです。Googleドライブではグループ内で共同でのオンライン編集が可能になります。GoogleカレンダーはGaroonのカレンダーとの自動連携を想定しており、グループ内での共有が可能になります。

図２

G Suiteで利用できるサービス（予定）（3）仮想サーバ群のハイブリッドクラウド化について：
今回のシステム更新では、業務系APシステムの多くをアマゾン ウェブ サービスAWS（IaaS：サーバ貸）の仮
想サーバへ移行します。
また、マイナンバーなど重要データを収容しているAPシステムは学内のデータセンターにとどめます。
したがって、外部クラウドとオンプレミスを組み合わせたハイブリッドクラウド構成となります。
人事給与、財務会計、教務情報などの業務基幹システムは他のAPシステムとの連携が多いため、2018（平成30）年12月から2019（平成31）年1月にかけて順次移行していく予定です。他のAPシステムは2018（平成30）年11月を目途に移行予定です。
これらの移行は業務に支障が出ないように、各サービスを所管している原課の皆様と調整しながら進めていきますので、ご理解とご協力をよろしくお願いいたします。
なお、外部クラウドの利用にあたって、AWSはカントリーリスクを考慮し日本国内に設置されたデータセン
ターに限定して利用するとともに、京都大学とAWS間のネットワークは暗号化（VPN）通信により接続し、各サーバにはプライベートIPドレスを付与しますので、情報セキュリティの観点から、従来のオンプレミス環境と変わりませんのでご安心ください。
■最後にこれまで説明したように、今年度、業務系サービスが大きく生まれ変わります。
グループウェアや教職員ポータ
ルは、機能的には現行とあまり違わないのですが画面デザインや使い方が変わります。KUMailも機能的には現行と変わりません。サービス面ではG Suiteの利用などで利便性が大きく向上すると期待しています。なお、
混乱を避けるため、徐々にサービスメニューを増やしていきます。データ移行や切り替えは余裕を持って慎重に実施する予定です。移行スケジュール等の詳細については、おってお知らせします。
新システムへの移行にあたり、利用者の皆様にご負担をおかけすることも出てきますが、何とぞご理解とご協力を賜りますようよろしくお願いいたします。
（永井 靖浩：情報環境機構IT企画室 教授（電子事務局部門長））

05

Info! NO.13

サービス紹介2018年3月より京都大学同窓生向けサービス「KUON」がはじまりました！

最近よく見かける（はずの）
このサービス。
『同窓生向け…。
じゃあ、関係ないな。』なんて、思ってしまったそこのあなた！
！
まずは、誤解をとかせてください。
このサービス、実は教職員の皆さんも対象なんです。
■KUONサービス対象者☆ 正規在学生、正規卒業／修了生☆ 教職員（常勤・非常勤）（退職者も含む）☆ 上記以外の京都大学同窓会会員『名前だけ見ても絶対わからへん…』など、ネーミングセンスへの苦情はそっと心に秘めて先に進みましょう。
では、対象が明らかになったところで、肝心のサービスについてご説明します。
■KUON（くおん）とは…
「Kyoto University One Network」の略称です。
在学生から大学を離れた方までが、1つとなって京都大学とつながりを持てるように、いつまでも身近な存在として大学を感じていただけるように、という思いを込めています。
■KUONでできること

優待特典は、今後もどんどん追加予定です。
（本当ですよ。）ということで、今日は特別に、決定したてほやほやの特典たちをご紹介しましょう！

06

Info! NO.13〜 今後登場する特典たち 〜☆ 幸島観測所（幸島ニホンザルの観察会）
ご招待☆ 舞鶴水産実験所 調査船「緑洋丸」の乗船体験 ご招待☆ 楽友会館レストラン「近衛Latin」割引ご優待☆ 東急ホテルズ

ホテル宿泊ご優待…書ききれない！
！
（ね。本当でしょ。）
特典や、イベント情報など、詳細が決定したものから随時更新しますので、ぜひ登録してマイページからCheck
してくださいね♪
■登録方法
検索もしくは QR コードからご登録いただけます。

◇耳寄り情報：生涯メールサービス◇
こちらも見覚えがある（はずの）サービス。
実は、この生涯メールサービスをKUONと合わせて使うと、ちょっと便利。
KUONでは、ご登録いただいたメールアドレスが、そのままログインIDとなります。
なので、個人や職場のアドレスで登録すると、アドレス変更や職場が変わった際に、メールが届かない！
そもそもどのアドレスで登録したか忘れた！なんてことが起こります。
（これ、本当によく起こります。毎年100名以上の方がこのトラップの餌食に…）
そこで登場、生涯メールサービス！
転送先アドレスを設定することで、その名の通り、生涯ご利用できるメールアドレスが付与されます。
なので、生涯メールアドレスをKUONのログインIDにしておけば、個人や職場のアドレスが変わっても、ログインIDは変わらないというわけです。
さらに、転送先のアドレスは、10個まで設定できるので、よっぽどのことがない限り、お知らせの受信もばっ
ちりですね♪
この機会に「生涯メールサービス」
も合わせて登録をお待ちしています！
生涯メールサービス：https://www.lm.iimc.kyoto-u.ac.jp/（総務部渉外課総務・卒業生掛）07

Info! NO.13

サービス紹介全構成員向けのコンテンツ配布サービスの試行を開始しました
情報環境機構では、全学生・教職員にコンテンツを配布するためのサービス kubar: Kyoto University BuﬀetARea「くばーる」（https://kubar.rd.iimc.kyoto-u.ac.jp）の試行を開始しました。本サービスは学生や教職員が自由に利用できるコンテンツやソフトウェア等を配布するためのサービスで、ECS-ID または SPS-ID に認証することでコンテンツの閲覧・ダウンロードが可能です。
■注意事項●本サービスで提供されるコンテンツへのアクセスには ECS-ID/SPS-ID による認証が必要です。
●コンテンツにアクセスした場合、
アクセスログに全学メールアドレスが記録されます。
●アクセスログに記録された全学メールアドレスは、
コンテンツ提供者から利用者に対して更新情報の通知等に利用することがあります■アクセスログ本サービスで提供されるコンテンツにアクセスすると「<全学メールアドレス>、アクセス日時、アクセス元IPアド
レス、
アクセスファイル」がアクセスログとして記録されます。
コンテンツ提供者にはこの情報を提供することが可
能であり、コンテンツの更新時等にユーザへの通知にご利用頂くことができます。
■提供中のコンテンツ●情報倫理デジタルビデオ●2018 宇治事業場新任教職員及び新入生等のための安全衛生講習会■コンテンツ配布の申請
本サービスを使用してコンテンツを全構成員向けに提供したい場合は下記までメールでお問い合わせ下さい。
E-mail: support@iimc.kyoto-u.ac.jp（渥美 紀寿: 情報環境機構IT企画室システムデザイン部門助教）

08Info! NO.13

サービス紹介京都大学におけるORCIDの利用と今後の展望
京都大学は2017年12月にORCID(http://orcid.org)のメンバーシップを取得しました。本稿では、ORCIDそのものの説明とともに、現在の京都大学におけるORCIDの利用状況並びにメンバーシップ取得による将来展望
についてまとめます。
■ORCIDとは
ORCID（http://orcid.org）とは世界中の研究者が永続的かつ一意なデジタルIDを所有することで、論文投稿や研究助成の帰属を明確にし、個人の業績が正しく認識されることを支援する組織、そしてその際に用いるIDです。学
術論文をはじめとするデジタル文書についてはDigital Object Identiﬁer（DOI）と呼ばれる一意なデジタルIDが付与され、広く流通していますが、ORCIDはこれに対応する形で、研究者にデジタルIDを付与する仕組みです。すでに複数の学術出版社では、論文投稿時に著者のORCIDを収集しています。
これと出版した文書DOIとの紐づけを行い、従来名寄せが必要であった、論文著書の帰属が明確になります。
これは特に、改姓や異動により、同一人物の同定が困難となる場合に極めて有効な方法です。
加えて、orcid.org には個人の経歴や著書・論文の情報をウェブページとして公開する機能があり、研究者の標準的な履歴書としての認知度が高まっています。具体的には以下の内容が記載できます。
●受けた教育の履歴●雇用履歴●受けた研究助成●論文等●研究者個人のwebページ
これらの情報は、研究者による自己申告の形態で登録することも可能ですが、研究者が電子的に承認を与えることで、大学や出版社等が直接個人のORCIDウェブページに情報を記載することが可能になります。情報の記載を「情報の生成元である機関」に委ねることで、以下のメリットが生じます。
●研究者当人による登録の手間が大幅に省略され、また正確な情報がDOI等とともに記載されます。
●ORCIDでの業績記録は個別に「誰がこの情報を記載したか」の情報が記録されます。
したがって、研究者
当人の経歴、著書を研究機関や出版社が電子的に証明する仕組みとなります。
また、これらの研究者個人の情報公開については、ORCIDは研究者の自己コントロール権を最大限尊重する立場をとっています。研究者情報の個別項目毎(論文なら1件単位)に、公開レベルを「誰でも」「(研究者当人が承認を与えた)信頼する機関」「非公開」に設定できるようになっています。
■京都大学でのORCID利用状況
国内外の大学・研究機関において、ORCIDを正式な研究者識別情報並びに研究者プロフィール情報として採用する事例が増えてきています。また、京都大学所属の教職員、学生も論文投稿の際にORCIDの取得を要請されたことが切掛けとなり、ORCIDに登録する人が増えています。2018年5月現在、@kyoto-u.ac.jp のメールア
ドレスをORCIDでの連絡先として登録している人は3000人以上とのことです。
このような状況で、京都大学としてORCIDの利活用方法を、情報環境機構、図書館機構等で検討、試行を進めています。
教育研究活動データベース(教員DB, http://kyouindb.iimc.kyoto-u.ac.jp)では、ORCIDに記載された論文情報を、

一旦Researchmap(http://researchmap.jp/)に取り込むことで、教員DB上にもその内容が記載できるようになっています。
さらに、2017年6月よりORCID、並びにORCIDの個人ページへのリンクを記載する項目を設けました。

09

Info! NO.13

さらに2017年12月に京都大学はORCIDメンバーシップを取得しました。メンバーシップの取得によりORCIDと京都大学との各種情報システムが電子的に連携することで、以下のことが実現できるようになります。
1.「京都大学」が情報登録者として、承認を受けた個人のORCIDウェブページに情報を記載できる。
2.京都大学が「信頼できる機関」
として、承認を受けた個人のORCIDウェブページから「信頼できる機関に公開」と設定された情報を取得できる。
3.ORCIDを認証プロバイダとして利用できる。
1の機能を用いて、図書館機構、情報環境機構はそれぞれの持つ情報をORCIDへ登録する試みを開始しています。図書館機構は、世界でも有数の学術レポジトリKURENAI(https://repository.kulib.kyoto-u.ac.jp/)を有しています。
この中には、部局が編集した紀要集をはじめとして、京都大学独自のコンテンツが多数収蔵されています。これらのコンテンツのDOIとORCIDとを結びつけることで、コンテンツのオーサーシップ、そしてコンテンツそのものをORCID、DOIを中心とした世界的なデジタルID基盤上に流通させることを計画しています。
情報環境機構では、教育研究活動DBに記載されている京都大学における職歴情報や教員DBにおける個々の教員紹介ページ、DB個人ページへのリンク等、研究者としての基礎情報をORCIDに記載することを検討しています。実際、図書館機構、情報環境機構ともに、2017年度にはORCIDへの情報登録を試験的に実施し、ORCIDとの本格的なシステム連携の検証を進めています。京都大学の持つコンテンツを積極的に発信することで、京都大学の研究者、そして京都大学自身のプレゼンス向上を目指します。
この他に挙げた2及び３の機能は、主に京都大学外の研究者との関係構築に役立つと考えられます。京都大
学は国際的な研究機関として、国内外より多数の研究者を受け入れ、また共同研究を行っています。ORCIDを認証プロバイダとして利用することで、共同研究での情報システムの認証、認可プロセスが簡略化できる可能性があります。また研究者が承認すれば、京都大学はORCIDメンバー機関として、「信頼した機関のみ公開」する情報にアクセスし、これらを受け入れ審査時の資料として利用することが可能になります。また、同様の方法
で、京都大学での共同研究後の成果、キャリアなどを継続的に追跡する、といったことも可能になります。
ORCID、DOIなど人、モノにかかる永続的な識別子は、アカデミアの拡大と流動化が進む中で、今後さらにその重要性を増すと考えられます。情報環境機構は全学組織、および部局との協力を通じて、学内外との研究情報並びに研究者情報の流通システムの整備・構築を進めてまいります。
（青木学聡：情報環境機構研究支援部門長）

10

Info! NO.13

サービス紹介Cloud On-Demand Print（CODP）運用開始！
京都大学生活協同組合（以下、京大生協）
では、2018年3月より各学部の教務掛や附属図書館からのご要望を受けて、富士ゼロックス株式会社（以下、富士ゼロックス）と協力し、クラウド経由でプリントできるサービスを開始しました。
インターネット環境下であれば、スマホやタブレットといったモバイル端末、PCからクラウドサーバーにプリン
トジョブをアップロードし、Cloud On-Demand Print対応機で出力できるシステムです。
■活用の場面
作成したレポートやゼミでのプレゼンテーション資料を自宅からクラウドにアップロードしておき、大学に来てからプリントアウトできます。キャンパスのコモンズスペースや食堂からプリントジョブをアップロードして印刷できます。学生間でのプリントジョブの共有など、多様な場面で印刷環境を支援することができます。

クラウドサーバー
学生：A

学生：B

学生：C
PC教室で

図書館で

・URLにアクセスしてファイルをアップロード発行される
プリント予約番号をメモ
大学キャンパス内

生協ショップでモノクロもカラーもサイズに関係なくB5〜A3まで同一料金です。近隣のコンビニ店等でも同様のネットプリン
トのサービスが行われていますが、学内のCODPの価格は比較的安価に設定されています。なにより、学び研究する場であるキャンパス内のロケーションで印刷することができ利便性に優れます。
■学生証＝生協組合員証のICカードでお得に
各ロケーションに置かれたCODP機の課金装置は、従来のコピーカード、現金（コインディスペンサー）と、学生証である生協組合員証でもあるICカード（以下、ICカード）が使えるICカードキャッシャーの3つのタイプがあります。
ICカードは京都大学の構成員（大学から学生証・職員証を交付される方）に利用を限定することができます。学部のサテライト教室のCODP機等はICカードでの利用に限定したいとの要望もあるために、ICカードで支払えるように開発したものです。
ICカードの電子マネー利用では、課金単位を1円単位にする事が可能になります。生協では少しでも学生の経済的な負担軽減と勉学・研究支援に繋がるようにと考え、今後課金単価の変更を検討していく予定です。

11

Info! NO.13

附属図書館３F

情報端末エリア

時計台記念館地下コピーコーナー

4月1日時点では、キャンパス内での設置ロケーションは8ロケーション、9台が稼働しています。
（ロケーション
マップ参照）
コモンズスペースや学生が活動するスペースの近くにCODP機が欲しいと言うような、各学部等からの要望に積極的に応じて、キャンパスライフの利便性向上に協力していきたいと考えています。

クラウドオンデマンドプリント（Cloud On Demand Print）
ロケーションマップ※2018 年 4 月 1 日現在

北部生協会館２F
IC Card,CopyCard

文学部校舎 L312

附属図書館３F※授業時は使用できません。
IC CardIC Card, Cash

時計台 B1F コピーコーナー
IC Card,CopyCard, Cash

吉田ショップ店内
南部生協会館
コピーコーナーIC Card,CopyCard

IC Card Only

メディアセンター南館 1F
Copy Card Only

（情報環境支援センター）
12

Info! NO.13

ご紹介

大学院科目「学術研究のための情報リテラシー基礎」の紹介
平成30年度から、国際高等教育院で大学院共通・横断教育を開始しています。
この取り組みでは、従来の研究科
横断型教育プログラムを改編して、研究科が開講する科目の中で、他研究科学生の履修にも適した科目を「大学院横断教育科目群」として履修できるように整備したことに加え、すべての大学院生の共通基盤となる科目群を「大学院共通教育科目群」
として設け、「社会適合分野」、「情報テクノサイエンス分野」、「コミュニケーション分野」の3分野からなる科目群を開講しています[1]。
大学院科目「学術研究のための情報リテラシー基礎」はこのうち、情報テクノサイエンス分野の科目として新設したもので、土曜日の集中講義形式で４コマ、０．５単位科目として実施しており、平成 30 年度は前期に吉田キャンパスで２回、桂キャンパスで１回開講しています。授業は附属図書館や学術情報メディアセンターのご協力を得て実施しています。
また、ICT関連の授業内容の設計やコンテンツの作成に当たっては情報環境機構の斉藤康己教授にご協力いただきました。
図書館利用に関連する話題としては、学術研究のために大学図書館の利用が本格化する大学院生向けに、
電子ジャーナルなどの利用に加え、引用データベースなども紹介し、またオープンアクセスや DOI, ORCID など情報発信に関連する内容も解説していただいております。
ICT の利活用に関しては、大学院生は卒業論文作成など学部段階での大学の ICT 利用を経験していることから、研究室・研究活動としてのICT利用やTAとしての授業補助などに配慮した内容を扱っています。全学認証やKUINS-II, III, Air, VPN と用途別のサービス体系となっているKUINS など大学の情報基盤の利活用の紹介に充てています。続いて情報セキュリティと情報倫理をテーマとした事前課題に取り組んで頂いた上で、１コマを充てて解説しています。さらに、これらの内容をご理解いただくために、その前提となる情報ネットワークの基礎的知識についても１コマ講義をしています。
学術研究が中心となる大学院での学修にこの科目を少しでも役立てていただけるなら幸いです。
（喜多

一：国際高等教育院（情報環境機構長））[1]国際高等教育院、大学院共通・横断教育について

http://www.z.k.kyoto-u.ac.jp/for-internal/daigakuin（2018/5/28 アクセス）13

Info! NO.13

ご注意ください京都大学の電子メールアドレスを含む大量のアカウント情報が公開されました
今年に入り、
メールアドレスのパスワードらしき文字列を含むアカウント情報が、インターネット上で公開されているという報道が何度かされています。今回公開されたアカウント情報は、主にWEB上のサービスから何らかの形で漏えいしたものが、収集されリスト化されたものと推測されています。
本学においても、学外機関より公開された本学ドメインのアカウント情報リストの情報提供を受けています。
本学においては、情報環境機構のHPに注意喚起を掲載するとともに、リストに掲載されたメールアドレスに対して個別に連絡を行っています。
皆さまにおかれては、
くれぐれもパスワードの使い回しを行わず、サービスごとに違うパスワードを設定する対策を、日常から行って下さい。
また、リストからパスワードらしき文字列を解析したところ、数字のみのものや短いものなど、本学のパスワード
ガイドラインに準拠していないパスワードが非常に多く見受けられます。本学のパスワードガイドラインを今一度ご確認いただき、日ごろから強いパスワードを設定するよう、お願いいたします。
■京都大学パスワードガイドライン（抜粋）
2.2 パスワードに使用する文字列
利用者等が設定するパスワード文字列は、以下の条件を全て満足するものでなければならない。
●最低限８文字以上の長さを持つ。
●以下ア）〜ウ）の英数字集合から各最低１文字以上を含み、エ）を加えても良い。
ア）英大文字（A〜Z）
イ）英小文字（a〜z）
ウ）数字（0〜9）エ）記号(@ ! # $ % & = - + * / . , : ; [ ] | ̲ )また、以下の文字列は容易に推察可能であるため、パスワードとして設定してはならない。
●利用者等のアカウント情報から容易に推測できる文字列（名前、ユーザ ID 等）●上記を並べ替えたもの、上記に数字や記号を追加したもの●辞書の見出し語●著名人の名前等固有名詞（企画・情報部情報基盤課セキュリティ対策掛）

14

Info! NO.13

講習会報告

全学機構ガイダンス実施報告
１．全学機構ガイダンス実施報告■目的京都大学での新しい勉学・研究生活をスムーズにスタートしていただけるよう、新たに入学された方を対象として、情報環境・図書館・環境安全保健に関わる全学機構組織が連携してガイダンスを行っています。
今年度は、下記日程にて実施しましたので報告いたします。
対象
新入学部生

開催日時
4月4日
（水）、5日（木）、6日（金）／14:00〜16:30 吉田南構内

開催場所

参加者数

吉田南4号館

2,391名大学院生向け 4月4日
（水）、5日（木）、6日（金）／9:30〜12:00

吉田南構内

国際高等教育院棟3階

980名

留学生向け

吉田南構内

国際高等教育院棟3階

90名

4月17日
（火）／16:30〜18:30■受講者の感想（一部紹介）●ひとごとだと思わずに、自分の情報を守ることに責任をもつこと ●ＳＮＳで過激なことをしないこと●危ないと思ったら触らない ●セキュリティは自分たちの双肩にかかっている ●あわてない●最後は相談する ●パスワードを使い回さないなど、セキュリティの意識をしっかり持つ。
●e-Learningを受ける ●情報は自分が守ることが大切●e-Learningを受けるパスワードは硬くといったように、講習会の内容を理解いただいた回答がありました。半面、以下のような回答もあり、●よくわからなかった。言葉が難しかった。
●話が長かったのでもっと簡潔にしてほしい。
●各説明が少し長めだったので、集中力が切れている人を多く見かけた。もう少し要点をかいつまんで説明してほしかった。
また、会場の設備面で、●全体的に声が小さくて分かりづらい。部屋の冷房をキツすぎる。
●少し専門的な話が多かったように感じました。
●e-Learningと内容が同じだったのでどちらか１回で良いと思った。
●各学部で事前に開催されたガイダンスと内容が大きくかぶるものがあるので、改善を希望します。
といった意見もありました。改善を実施したいと思っております。
２．後期入学生向け全学機構ガイダンスの開催案内■対象と開催日時
対象：平成30年度後期入学の大学院生、科目等履修生、研究生、聴講生、留学生等
日時：英 語 10月4日（木）16:30〜18:30／日本語 10月5日（金）16:30〜18:30
会場：国際高等教育院棟3階（吉田南構内）■ガイダンスの内容【情報環境：ネットワークの利用とセキュリティ】
京都大学の情報環境がどういうものか、
どんなことができるのか、利用する上でどういうことに注意が必要なのか、情報環境を利用するための学生アカウント（ECS-ID）に関する注意事項など、包括的にお伝えします。
【図書館の利用】
図書館が提供している電子ジャーナル、データベース、電子ブックなど電子リソースの適正な利用方法と注意点をはじめ、図書館の利用全般についてお伝えします。
【 環境・安全・保健 】
大学生活が事故や健康障害によって台無しにならないよう、本学の事故の傾向やその対策、実験中の安全対策、京都大学のエコに対する取り組みなどについてお伝えします。
【心肺蘇生・AED講習】
胸骨圧迫とAEDの使用法を、簡易の教材（あっぱくん）を使って体験しながら、心肺蘇生法によって命を救う術を学びます。
15

コ ラ ムセキュリティの話題から 第14回
IoTって何？セキュリティ対策どうすりゃいいの？
ここ数年、IoTという言葉をよくニュースなどでも見かけます。そして、IoTのセキュリティ対策が課題だという話題があります。
この
IoTという言葉、Internet of Thingsの略ですが、いまいちピンとこない方も多いのではないでしょうか。今回は、
このIoTとはどういうものかを具体的な例を挙げて説明するとともに、IoTのセキュリティ対策の重要性をお話してみようと思います。
そもそも、IoTって何？
情報ネットワークにつながる機器と言って真っ先に思い浮かぶのは、ネットワーク機器（ルータやスイッチングハブなど）、サーバ、
PCといったもの、最近ではスマホやタブレットなどいわゆる端末と言われる機器だと思います。確かに、本学のKUINS-IIIに接続されている機器の種類でもPCが圧倒的に多くなっていて、主流であることにかわりはありません。
しかし、特に実験系の研究室や医療の現場などでは計測や検査を行う機器が情報ネットワークにつながるようになって久しく、遠隔会議システム、
プリンタ複合機、電子黒板、図書の自動貸出機、各建物に設置されている防犯カメラや入館システムといった建物
設備など色々な「物」が情報ネットワークに接続されています。学外に目を向けると、電車の自動改札やコンビニのレジなど電子マネーで支払えるもの、
街角の防犯カメラなどが情報ネットワークに接続されていますし、
家庭によってはテレビや録画機、スピーカー、
照明や冷蔵庫まで情報ネットワークに接続されています。
IoTとは、
こういう情報ネットワークに接続されている「物」の総称のことです。
このように色々な「物」が情報ネットワークに接続されるようになると、問題になってくるのが情報セキュリティです。情報ネット
ワークに接続するということは、逆にインターネット側からもその「物」にアクセスが可能になるということを意味します。皆さんは日常的に、PCのセキュリティアップデートを行っていると思います。
ウイルス対策ソフトをインストールして、
ウイルス感染に備えていると思います。
では、「物」に対しては…？
防犯カメラの乗っ取りによる映像流出は、たびたび報道されています。数年前には数千という防犯カメラの映像が見られるサイトが公開されニュースになりました。
これは、パスワードを初期設定から変更しないまま使用していた機器が多く狙われたと言われています。テレビ会議システムや無線LANルータを狙ってウイルスに感染させ、感染機器から一斉にDDoS攻撃を行うMiraiウイルスもよく報道されています。telnet経由でメーカーがあらかじめ設定してしまっている共通のIDを用いて侵入するといわれています。
残念ながら、情報ネットワークに接続する「物」に対する、メーカーによるセキュリティアップデートは、PCほど迅速ではありません。
機器によっては、全く提供されていないものもあります。そして、「物」の寿命はPCと比較して長く、その間にメーカーサポートが終了
していても、故障しない限り長期間運用し続けることが多くなりがちです。
本学では、「物」からセキュリティインシデントを起こさないために、情報ネットワークに接続する場合には以下の対策を行ってください。
１．パスワードは、設置時に必ず変更する。
２．
ファームウェア（OSのようなもの）は、可能な限り最新にバージョンアップする。自動更新機能があるのであれば、適用する。
メーカーサポートが終了した「物」は情報ネットワークに接続しない。
３．WEBページなどの管理用の入り口は、できるだけ利用を停止する。停止できないものは、必要最小限にアクセス制限をかける。
４．KUINS-IIIに設置し、グローバルネットワークであるKUINS-IIには設置しない。
今後はさらに色々な「物」が情報ネットワークに接続されていくと想定されています。現時点では思いもよらぬ「物」が接続され、便利に使えるようになるかもしれません。その時はぜひとも、幸せなIoTライフのために思い出してください。
「便利と危険は、手をつないでやってくる」。
（片桐 統：情報環境機構IT企画室／企画・情報部情報基盤課セキュリティ対策掛長）

編集・発行：京都大学情報環境機構〒606-8501 京都市左京区吉田本町
Webサイト http://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/
掲載記事に関するご質問やご意見・ご感想などありましたら、ぜひ下記までお寄せください。
【総合窓口】
情報環境支援センター
E-mail：support@iimc.kyoto-u.ac.jp