平成 22 年度
大学体育ＦＤ推進校表彰制度応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

大阪産業大学 人間環境学部

【目次】
１．教育目的・目標に関連して .................................................................................................................. 1
２．正課（保健体育）に関連して............................................................................................................. 11
３．教員組織に関連して ........................................................................................................................... 22
４．研究状況に関連して ........................................................................................................................... 30
５．課外スポーツ活動支援に関連して...................................................................................................... 38
６．健康管理業務に関連して.................................................................................................................... 40
７．各種サービスプログラム業務に関連して ........................................................................................... 45
８．内部質保証に関連して ....................................................................................................................... 48
９．その他 ................................................................................................................................................ 50
資料１ 保健体育関連科目のシラバス...................................................................................................... 67
資料２ 保健体育関連科目の時間割表（2009 年度）............................................................................... 68ｉ１．教育目的・目標に関連してはじめに．
大阪産業大学（以下，本学と記す）は，4学部（人間環境学部，経済学部，経営学部，工学部）13学科，短期大学部1学科，大学院4研究科13専攻の，工業技術・産業・経営・経済・環境・文化に関連する分野をカバーする総合大学である。
本大学の目的及び使命を踏まえ，各学部等の教育目標を達成するために必要な教育研究組織を構築している。各機関は，中央キャンパス・東部キャンパス・生駒キャンパスの3キャンパスに配置され，相互に活用しながら教育研究活動が行なわれている。
なお，本学は教養部を有し，基礎教育・教養教育を教養部が担当する体制になっている。しかし，広範囲な環境を対象とする人間環境学部（以下，本学部と記す）においては，基礎・教養教育と専門教育の関係強化と一貫した教育の重要性の認識のもと，四年間一貫教育の体制をとっている。したがって，本学部教員が基礎教育・教養教育科目と専門教育科目の両科目を担当し，基礎・教養教育は学部の責任のもと実施されている。また，本学部は，平成12年度に新設され，平成17年度からスポーツ健康学科増設に伴い，学科の名称変更やカリキュラムの変更が行われている。スポーツ
健康学科は，平成23年度に完成年度を迎える予定である。以上の体制により，本報告書では，本学本学部における平成21年度の保健体育科目等を対象として自己点検・評価を実施し，その結果について報告する。
１）大学全体の沿革（◎は人間環境学部の沿革）
1928 年

創立者瀬島源三郎が大阪鉄道学校を大阪市北区兎我野町に設立

1944 年

財団法人大阪鉄道学校設立

1950 年

大阪交通短期大学設立 運輸科第 2 部

1951 年

学校法人大阪交通学園に改称

1955 年

第二部電気工学科を増設

1962 年

大阪交通短期大学 自動車工業科第 1 部・第 2 部増設

1963 年

大阪交通短期大学交通経営科 機械科第 1 部・第 2 部増設
大阪交通大学設立

1965 年

経営学部経営学科，工学部第一部・第二部機械工学科，第一部・第二部交通機械工学科
大阪交通大学を大阪産業大学に改称

1966 年

大阪産業大学短期大学部設立 自動車工業科

1967 年

大阪交通短期大学廃止

1967 年

工学部第一部土木工学科増設

1975 年

学校法人大阪産業大学に改称

1984 年

工学部第一部電気電子工学科増設

1986 年

経済学部経済学科設置

1988 年

大学院工学研究科修士課程 土木工学専攻・電気電子工学専攻設置

1989 年

大学院工学研究科修士課程 機械工学専攻増設，学園創立 60 周年記念式典

1990 年

工学部第一部情報システム工学科・環境デザイン学科増設

1994 年

大学院工学研究科修士課程情報システム工学専攻・環境デザイン専攻増設

1995 年

経営学部流通学科増設

1996 年

大学院工学研究科博士後期課程 生産システム工学専攻・環境開発工学専攻設置

1998 年

大学院経済学研究科修士課程アジア地域経済専攻設置，学園創立 70 周年記念式典

1999 年

大学院経営・流通学研究科修士課程流通システム専攻設置，経済学部国際経済学科増設

2000 年

大学院経済学研究科博士後期課程 アジア地域経済専攻設置
工学部機械工学科夜間主コース・交通機械工学科夜間主コース設定

1

2001 年
2003 年

大学院経済学研究科博士前期課程 現代経済システム専攻増設
人間環境学部文化環境学科・都市環境学科設置◎
大学院経営・流通学研究科修士課程流通システム専攻を大学院経営・流通学研究科修士課程経営・流通専攻に改称
大学院工学研究科博士前期課程アントレプレナー専攻設置2004 年

大学院工学研究科博士前期課程土木工学専攻を大学院工学研究科前期課程都市創造工学専攻に改称
工学部土木工学科を工学部都市創造工学科に改称

2005 年

大学院人間環境学研究科修士課程人間環境学専攻増設◎
大学院経営・流通学研究科課程変更(博士後期課程経営・流通専攻設置)

2006 年

大学院工学研究科博士前期課程電気電子工学専攻を電子情報通信工学専攻に改称
工学部電気電子工学科を電子情報通信工学科に改称

2007 年

大学院人間環境学研究科課程変更(博士後期課程人間環境学専攻増設)◎
大阪産業大学短期大学部自動車工業科を自動車工学科に改称
人間環境学部文化環境学科を文化コミュニケーション学科に名称変更，同都市環境学科を生活環境学科に名称変更，同スポーツ健康学科増設◎

2008 年

工学部環境デザイン学科を建築・環境デザイン学科に名称変更
学園創立 80 周年記念モニュメントを設置
Wellness2008 センター竣工（人間環境学部スポーツ健康学科及び総合型地域スポーツクラブ「いきいき大東スポーツクラブ」の拠点）◎

2009 年

Wellness2008 センター開所式◎，大学院人間環境学研究科完成記念講演会◎

２）大学全体の学部及び学科構成【旧カリキュラム】文化環境学科（2001 年～2007 年）【新カリキュラム】文化コミュニケーション学科（2008 年～）
人間環境学部【旧カリキュラム】都市環境学科（2001 年～2007 年）【新カリキュラム】生活環境学科（2008 年～）【新カリキュラム】スポーツ健康学科（ 2008 年～）

経営学部
経済学部

経営学科
流通学科

＊2011 年度より商学科へ名称変更予定

経済学科
国際経済学科
機械工学科
交通機械工学科

工学部

都市創造工学科
電子情報通信工学科
情報システム工学科
建築・環境デザイン学科

短期大学部

自動車工学科2３）入学定員
学 部

学部定員

学 科
【旧カリキュラム】文化環境学科（2001 年～2007 年）【新カリキュラム 】文化コミュニケーション学科（2008 年～）

人間環境学部

395 名【旧カリキュラム 】都市環境学科（2001 年～2007 年）【新カリキュラム】生活環境学科（2008 年～）

経営学部

465 名

経済学部

515 名

工学部

645 名

短期大学部

200 名

定員
140 名
155 名

【新カリキュラム】スポーツ健康学科（2008 年～）

100 名

経営学科

275 名

流通学科

＊2011 年度より商学科へ名称変更

経済学科

190 名
515 名

国際経済学科
機械工学科

100 名

交通機械工学科

130 名

都市創造工学科

75 名

電子情報通信工学科

95 名

情報システム工学科

105 名

建築・環境デザイン学科

105 名

自動車工学科200 名４）体育教員人数等
専任の体育教員の所属，人数については以下の通りである。
・教

養

部

・人間環境学部

専任１名，客員１名
専任 19 名**詳細については「３．教員組織に関連して」を参照されたい。

１－１．大学全体の教育目的・目標（１）教育の理念
建学者のモットー「偉大なる平凡人たれ」は，今日の時代的背景を踏まえて理解されなければならない。このモットーは「滅私奉公」をも「滅公奉私」をも意味するのではなく，社会的存在であることを自覚した個体の確立を促す言葉として再解釈すべきである。「偉大なる平凡人」とは，名誉とか地位のような他人のものさしで生きる人ではなく，また企業であれ国家であれ他者の求めに応じて自分の生き方を決める人でもなく，他者に依存せず自身で自己の生きる意味を探し当てる力をもった人格のことである。そのような人格は，互いを手段にして自己の利益のみを追求する利己的人間からは生まれてこない。そのような人格は他者の尊厳を理解し，互いに信頼し合い，互いをかけがいのない存在として認め合う中で育まれる。また自己に閉じこもるのではなく，自己と世界とのかかわりを広い文脈の中で捉え返し，他者との多様な関係を築き上げていくことによって形成される。
基礎知識と専門知識をそのような生きる意味の豊かな形成に向けて活用することのできる人格，それこそが「偉大なる平凡人」である。
このモットーに基づき，本学は大阪の商人の歴史的伝統を受け継ぐ実学教育を特色としており，産業社会が求める実学的な知識（工学技術，マネジメント，ビジネス）を狭い意味での私的利益の追求のために用いるのではなく,各人が自己の生きる意味（人間環境）を豊かに育むために創造的に活用する能力と意欲をもった人格として育てること，これが本学の教育の理念である。
なお,平成20年4月には本学の取り組む人間環境学分野の幅を広げることによって学部全体の学問的体系の充実，

3

更には大学全体の活性化に繋げることを企図し，これまで本学が研究・教育の対象としてきた経営・経済・工学のすべてに通ずる人間環境的基盤の認識と再構築の視点を確立し，本学と産業のあり方に新たな展望を拓こうとするねらいで「スポーツ健康学科」を設置した。このことによって，スポーツ振興の大学として改めて大学における体育の存在意義を強めている。
１－２．当該年度の状況説明教育の理念を受けて本学が当面の教育目標とするのは，以下の4点である。
（１）プロジェクト共育
学生が基礎学力，専門知識を習得すると同時に，これらの学力を基盤として自らを個性的な人格として育て上げ，創造力と問題解決能力をもった人格に鍛え上げていく教育を推進する。そのような教育の 一つとしてプロジ
ェクト共育を導入し推進している。この内,本学部が関係しているスポーツ関連プロジェクトとして，①日本代表
養成プロジェクト,②産大スポーツ応援プロジェクトがある。詳細を以下に示す。
①日本代表養成プロジェクト②産大スポーツ応援プロジェクト

有能なアスリートを選考し，国際舞台で活躍できるよう支

1.「大阪産業大学はスポーツが盛んであり，結果も残している」と言われ援・育成する。そのサポートを通じ，アスリート自身と学生ているものの，その活躍ぶりは学内外ともあまり知られていないことに加サポーター（トレーナーや指導者を目指す学生）と共に，スえ，大学内のスポーツ感（存在感）は希薄である。

ポーツの基礎知識や技術の習得を目指す。

2.大会情報や試合結果がリアルタイムに反映されておらず，活動状況もよ
く分からない。

目

3.クラブの情報発信やクラブの存在に大学として統一感がない（ユニホー的

ムの色やエンブレムあるいはロゴ等）。
4.クラブをサポートする中核組織がなく，他部署との協力・連携もあまり見受けられない。
以上の4点から，各クラブの大会情報や試合結果の収集・集約を手始めに，
大産大スポーツの情報ネットワークを確立させることを目的とする。
○育成するアスリートとサポーターの組織化育成するアスリートを選考し，アスリートを支援するサポ○初年度の活動
1.大産大スポーツネットワークの確立

ーター（トレーナーや指導者志望者）のグループを結成し， 2.月1回の定例会の実施（出席者は各課担当職員並びに各クラブの主務また組織化している。
○スポーツ理論とトレーニングの実施
スポーツ生理学や解剖学的な理論を学ぶと共に，トレーニ

は広報担当者とする）
3.情報発信として大学HPや専用ブログに大産大スポーツ情報をアップ
4.学内に大産大スポーツの情報を集約・掲示・案内するブースを設置

ング法，ストレッチング法，応急処置法等の実践的ｽｷﾙを
主
な
活
動
・
実
績

学ぶ。
○各種の研修やイベントに参加○２年目以降の活動
1.大産大スポーツ紙の発行「学生トレーニング指導者研修・交流会」等の研修会に参2.チアリーディング部やブラスバンド部を中心とした応援団の結成加する。

3.スポーツカフェの開設
4.大産大スポーツサポータークラブの結成
5.大産大スポーツブランドの確立（ユニホームの色やエンブレム，ロゴ等の統一含む）
6.スポンサー獲得
7.公開講座や総合型地域スポーツクラブを通じた，各クラブの協力の下，
スポーツ教室の開催

4

設
立
年

2008年

2009年

参
加
学
生

人間環境学部（スポーツ健康学科）等

人間環境学部（スポーツ健康学科）等（２）地域に根ざし地域に貢献する大学づくり
大学が所在する近畿圏，大阪府，地元の大東市等の地域社会と連携を密にし，地域社会に貢献する活動を推進する。そのために取り組みとして，市民講座，産官学協同，地元の小・中・高の学校と生徒との交流（出張講座，
大学のスポーツや理科実験の公開），大学コンソーシアム大阪主催の中学生サマーセミナーの開催，図書館の地
元民への開放，等々がその重要な目標となる。
１－３．点検・評価（１）「建学の精神」，「大学の理念」及び「教育の理念」の浸透について
本学は大学創設以来40年を経過している。その間，建学の精神と大学の理念については教職員並びに学生に深く浸透し，本学の教育の理念の柱となっている。この理念の基で育った卒業生は社会及び企業で教育の成果を如何なく発揮している。また，建学の精神と教育の理念については入学式・卒業式等公式の行事での挨拶で絶えず学生に周知し，教職員には大学手帳に掲載し徹底している。また，対外的には大学HP，高校の進学説明会で広報し，外部からの評価と関心を高めている。体育については，主としてスポーツ振興に力を入れている。後述する
プロジェクト共育における活動はその一環と言えよう。
（２）プロジェクト共育
教育支援委員会の中にプロジェクト共育部会を設けて，学生と教職員からプロジェクトのテーマを募り，学生と教職員が共同でプロジェクト・チームを編成して，課題に取り組む（本学では，指導―被指導の関係ではなく，学生が互いのコミュニケーションを通して共に育つという意味で「プロジェクト共育」という表現を用いている）。
プロジェクトの活動に当たっては，大学が財政的支援を行ない，活動をサポートしている。プロジェクト共育については，学内で定期的に発表会を開催するだけでなく，高校の進学説明会で学生がプレゼンテーションを行なったり，高校・企業・一般の公開の基に成果発表会を行ない，このプロジェクト共育を通して社会・企業で自立して活躍する学生が確実に育っていることが対外的に認知されている。とりわけ高校と企業からプロジェクト共
育は高い評価を得ている。なお，日本代表養成プロジェクトについては，活動現場が年々増加してきている。産大スポーツ応援プロジェクトについては，ホームページの作成等の準備が進められている。
（３）学生の集合力を育てる教育
一万人の学生が集うキャンパスで学生同士の交流を活性化し，学生の自律協働性を育てる教育を整備するため，学生のアメニティ施設の充実，大学祭の支援，スポーツ振興，就職活動支援，資格取得講座の開設，外国語の会
話能力を育成するランゲージ・カフェ，日本人学生と留学生との交流等を推進している。特に，スポーツ振興については，本学部スポーツ健康学科及び総合型地域スポーツクラブ「いきいき大東スポーツクラブ」の拠点となるWellness2008センターの開所がその一環と言えよう。
（４）地域に根ざし地域に貢献する大学づくり
産官学協同，市民講座，図書館の住民への公開，近隣小・中・高校への出張授業やこれらの生徒を大学へ招待
しての授業等を通じて地域社会との結びつきを強化している。「７．各種サービスプログラム業務に関連して」
において後述するように，大東市民講座に本学の教員を講師として派遣し，地域の文化活動に貢献している。平
成20年度からは大東シニア環境大学を開催して，高齢者の環境教育に力を入れ，地域の環境改善，環境学習，地域の活性化，シニアの生きがい創出に貢献している。また総合型地域スポーツクラブ「いきいき大東スポーツク
ラブ」を結成し，健康スポーツ教室等を運営することによってクラブの組織化に努めている。詳細は，「７．課5外プログラム業務に関連して」を参照されたい。また，本学部にスポーツ健康学科を増設した際に，Wellness2008
センターを建設し，地域の市民にも利用に供している。
１－４．改善方法（１）プロジェクト共育
プロジェクト共育は正課の教育ではないにもかかわらず，あるいは正課でないからこそ，学生の自発的な取り組みを促し学生の自主性と創造性と参加意識を著しく高め，多くの成果を挙げている。また先輩が後輩を育てる
エルダーの制度もよく機能して，上級生が後輩を教えることによって自らが学ぶ教育の仕組みづくりが行なわれている。但し，プロジェクトのテーマが本学の特色からも影響を受けて，自動車，ロケット等工学部の交通機械，
機械の分野に偏る傾向があり，文化系，文理融合系を含む幅広いテーマの設定が今後の課題として求められている。今後は，プロジェクト共育をはじめとして，学生が勉学へ動機づけられるような教育手法の開発に向けて検討を進める。スポーツ健康に関するプロジェクトについては，スポーツ健康学科が中心となり，スポーツ部門，
健康部門に一つずつ新たなプロジェクトの企画がなされている。例えば，国際ドラゴンボート選手権の出場を目指す「ドラゴンボートプロジェクト」，大学全体の非喫煙化を推し進める「スモークフリー推進の会」である。
前者は平成22年度の新規プロジェクトに申請され，すでに活動を開始している。後者は，平成23年度の新規プロ
ジェクトに申請される予定である。
（２）アメニティ施設
学生のアメニティ施設に関しては，学生の交通の便のため，すでにJR住道駅前にバスターミナルが設置され，
駅から本学までスクールバスを運行させている。このスクールバスは，総合型地域スポーツクラブ「いきいき大
東スポーツクラブ」への参加者も利用可能である。しかし，バスターミナルの周辺の整備・改善により安全性と便宜性をさらに向上させることが求められている。また，自習室の設置(スタディホール)，基礎学力の個別指導を行なう学習支援センター等が整備されている。今後の課題は，学生会館やプールを備えた体育館の建設，図書館の増設等である。学生のアメニティの改善としては，図書館の増設を展望しつつ，当面は電動書架を増設することによって増加する図書の収納の対策を講ずる。また図書館の電子データ化も検討を進めていく。また図書館を読書だけでなく，情報資料収集，語学学習，映像鑑賞等多面的に利用して学生の来館を促す方策を講じていく。
（３）地域社会との連携
関西でも比較的早い時期に産官学協同事業に手をつけたこと，大学も出資するベンチャービジネスをいくつか立ち上げたこと等を長所としている。これらのため新産業研究開発センター設置，東大阪市「クリエイション・
コア」でのサテライトオフィス設置等を計画している。また，文部科学省の産学官連携コーディネータの常勤化を進めている。さらに，地域社会との連携では，NPO法人「環境デザイン・エキスパーツ・ネットワーク」を立ち上げ，地域づくりに協力している。また大東シニア環境大学の設立，総合型地域スポーツクラブ「いきいき大東
スポーツクラブ」の結成によって，地域との連携を強化し地域の活性化に貢献している。
１－５．本学部の目的･目標（１）本学部の目的
本学部の目的は，以下の通りである。まず，人間存在とその生活を可能にする場である人間環境の本質，諸相を解明する。同時にそのあり方を問い，理論的根拠を明らかにする。その上，あるべき姿の提示，教育に努め，
人間環境が人間との相互作用の中で人為的に形成されるという側面に着目し，その管理，制御，計画に関わる方
法論的探究，実践，教育を目指す。それらによって現実社会における人間環境と人間生活の向上に貢献する。この時，地球的規模における自然環境の問題を根底に見据えながら，本学が位置する大阪・北河内地域の生駒山系の自然とその裾野に広がる産業活動を環境研究，環境教育の実践の場とする姿勢を保持し，地域の人間環境の向上に寄与する。

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（２）本学部の教育目標
本学部の教育目標は，本学の実学的伝統の上に立って21世紀に通用する教育像の確立を目指し，人間環境の形成に関わる総合的視野と認識・判断能力を涵養すると共に，実践的教育を通じて，自ら学ぶ意欲を醸成しつつ，
自ら問題設定し，自ら解決策を示し得る能力（分析力，洞察力，構想企画力，表現力）を身につけた人材を広く
産業社会全般に送り出すところにある。したがって，文系，理系のいずれかに偏った人材育成が教育目標ではな
く，「環境」，「人間」，「文化」，「都市」等の抱える諸問題の研究に総合的に取り組み，21世紀の「高度情報化」，「環境保全」，「国際化」，「高齢化」の時代に対応する教育と研究を押し進める，あくまでも文理融合型の問題解決志向を有する人材の育成が教育目標である。
（３） 三学科の関係の独自性
本学部を構成する文化コミュニケーション学科，生活環境学科，スポーツ健康学科の三学科は，相互に専門分化を促す関係ではなく，むしろそれぞれの専門分野を活かしつつ人間環境の再構築に向けて相互補完的に結び合
うところに特色がある。
（４） 三学科の目的，教育目標（４）－１．文化コミュニケーション学科
１）文化コミュニケーション学科の目的
文化コミュニケーション学科の目的は次の三点である。第一に＜人間＞とその＜文化＞のあり方に対して心身の健全なあり方とは何か，人間環境の保全とは何を意味するのかを総合科学的な見地に立って具体的かつ個別的に反省する教育と研究を行なう。第二に固有の日本の文化的伝統と人間理解に通じ，異なる文化形態をもちながら共に地球上で暮らす人々の個別性を尊重すると同時に，地球的環境という普遍的基盤に立ってコミュニケーシ
ョンを図り，人間存在としての共通のあり方を探る。第三にそれらの人間文化的考察を＜環境マネジメント＞や＜経済・社会環境＞の具体的な知識で補いながら，我々の＜文化環境＞のあり方と問題について個別的，実践的に経験し，その成果を具体的に表現し，提言できる教育と研究を行ない，また地域社会，各種公的機関，産業界の＜心身環境＞の整備とその実務に活用する教育と研究を行なう。
２）文化コミュニケーション学科の教育目標
教育目的達成の基盤を人間と文化ないし心身に関わる環境との結びつきの様々な局面における個々の実際経験の中で，環境と人間の関わりについての共通課題を見出し，その共通課題を通して個々の事象の特徴に目を留めるように指導する。また，学生各自に人間と環境の関わりに関する積極的な問題意識の形成を促し，学び得た自分自身の経験と研究の成果を的確に表現できるように報告ないし論文の作成に向けて指導する。
（４）－２．生活環境学科
１）生活環境学科の目的
生活環境学科の目的は次の四点である。第一に人間―都市活動―都市環境の系を構成する要素，規定要因，構造を都市の成長過程に即して理解することである。
第二に社会現象を反映する都市の現実を生きる人間の人間的，文化的活動と生活の基盤及びそれを取りまく環境を，将来に向けて規範化することである。第三に具体的な都市問題を含む都市の諸相の分析によって，新たな都市の再生と同時に都市が持つ歴史，文化，風土の遺産を継承する方向を明確にすることである。第四に都市を構成する多くのシステムに関する管理と制御及びこれに関係する
環境保全についての理論と技術の整備，及び実行計画を提案することである。
２）生活環境学科の教育目標
本学科の一つの教育目標は都市における人間と都市環境の相互関係の在り方を探り，都市活動のメカニズムと都市機能システムの解明，都市計画の方法と技術，都市工学・環境工学の基礎知識及び関連技術に焦点を当てた
総合的教育を行なうこととする。更に都市生活者が地域の実情に合わせ個性豊かな生活ができるような生きた都
市づくりを目指し，人間の心理，生理，感覚，行動，文化等の知識や価値を実践的に体得できる教育目標を加える。これらの教育目標の達成のため，通常の教育方法の他に，フィールド／スタジオ・ワーク等を通し，尐人数・
長時間教育によって実践的な総合力をもって自ら問題の解決にあたれるような人材の育成を目指すものである。

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（４）－３．スポーツ健康学科
１）スポーツ健康学科の目的
スポーツ健康学科は，人間環境的基盤の中心となる「人間」がより良く生きるために，スポーツ界での競技力を向上させるための科学的なトレーニング指導やコーチングが実践できる人材や人の健康増進を支援し健やかなる身体活動を支援することができる能力を身につけた人材を広く社会全般に輩出する。そして，それによって現
実社会における人間環境と人間生活の向上に貢献することを目的とする。
２）スポーツ健康学科の教育目標
運動・休養・栄養という三つのキーワードを掲げ，スポーツ界での競技力を向上させるための科学的なトレー
ニング指導やコーチングができる人材，また科学的な運動方法を身につけることで健康の維持・増進を実践指導
できる実務能力を有する人材，そして地域健康・スポーツの企画・運営ができる能力を有した人材を養成することを教育目標としている。学生の習熟状況を鑑みながら段階的に発展させ，社会に出てからの自らの活動に役立
つ実践教育を行なう。
（５）保健体育科目（身体基礎科学，身体科学実習科目）の履修等
本学部では，本学の目的及び本学部の教育目的を達成するために，以下の科目を保健体育科目として設定している。まず，文化コミュニケーション（【旧】文化環境）学科及び生活環境（【旧】都市環境）学科における「身体基礎科学」科目，スポーツ健康学科における「身体科学実習」科目である。なお，本学部の一般教養的授業科
目は，「基本科目」及び文化コミュニケーション学科及び生活環境学科共通の「展開科目」，スポーツ健康学科
が主に1・2年次に配した「展開科目」*が該当する。これは，本学部の理念及び目標が示しているように，四年間一貫教育を行う上で，これまでの「教養科目」と「専門科目」の区分けを廃止し，「基本科目」，「展開科目」，「実践科目」という三区分を設けたことによる。
*スポーツ健康学科「展開科目・身体科学実習」について（学生便覧，pp．52-53） ・赤枠が一般教養的科目

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以上の科目設定から，下表のように保健体育関連の授業が開講されている。
学

科

科 目

授

【旧】文化環境学科
身体基礎科目【旧】都市環境学科

文化コミュニケーション学科
生活環境学科

身体基礎科目業

名選・必スポーツ科学実習１

選択

スポーツ科学実習２

選択

スポーツ科学実習３

選択

スポーツ科学実習４

選択

スポーツ科学実習５

選択

運動科学

選択

スポーツ科学実習１

選択

スポーツ科学実習２

選択

スポーツ科学実習１（陸上,器械運動,水泳,武道,ﾊﾞﾚｰ,ｻｯｶｰ,
スポーツ健康学科

身体科学実習必修

ﾊﾞｽｹｯﾄ,ﾀﾞﾝｽ,ｼﾞｮｸﾞ･ｳｫｰｸ,野外）運動ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ実習(年代･障害別)

必修

トレーニング実習

必修

旧カリキュラムの文化環境学科及び都市環境学科の「基本科目」において，「身体基礎科学」科目の「スポーツ科学実習１～５」及び「運動科学」が開講されている。新カリキュラムの文化コミュニケーション学科及び生活環境学科では，「基本科目」にある「身体基礎科学」科目に「スポーツ科学実習１～２」が開講されている。また，
スポーツ健康学科では，「展開科目」にある「身体科学実習」科目に「スポーツ科学実習１」10科目，及び「運動プログラム実習」及び「トレーニング実習」が必修科目として配置されている。さらに，「身体基礎科学」科目から計6科目（1・2年次配当）の講義科目が開講されている。なお，この「展開科目」は，専門科目への橋渡し的役
割を持つ科目群及び専門科目群からなっており，1・2年次に配当されている科目については「一般教養的科目」
として位置づけられている。したがって，本報告ではスポーツ健康学科1・2年次に配当されている「身体科学実習」12科目（必修）を一般教養科目として位置づけている。
（６）体育の位置づけ
すでに述べた通り，本学部には文化コミュニケーション（【旧】文化環境）学科及び生活環境（【旧】都市環境）学科における「身体基礎科学」科目，スポーツ健康学科における「身体科学実習」科目が一般教養的科目として位置づけられている。文化コミュニケーション学科及び生活環境学科の「身体基礎科学」については，スポーツ科学の実習を通じた人間身体の生理・運動を理解することを目的としている。この理解を通じて，人間環境の基本概念の理解，各学科教育の入門的理解と基礎的知識の学習が可能であろう。この「スポーツ科学実習」は，「スポーツ科学実習１」（１単位）及び「スポーツ科学実習２」（１単位）を開講している。両授業は，スポー
ツ健康学科教員によって担当され，学生の心身の健康・増進のためのカリキュラムとして位置づけられている。
したがって，特定のスポーツ種目に限定されないように授業内容が展開されている。なお，上記と同じ「一般教養的科目」として位置づけられているスポーツ健康学科の「身体科学実習」については，以下の10種目の「スポーツ科学実習１」を学科必修として開講している。それぞれ，陸上，器械運動，水泳，武道，バレーボール，サッカー，バスケットボール，ダンス，ジョグ･ウォーク，野外活動である。さらに，運動プログラム実習（年代・障害別）及びトレーニング実習を必修科目として位置づけ，専門教育への橋渡しを担っている。
１－６．当該年度の状況説明
・本学部の教育理念及び教育目標・目的については，入学式後に開催される学科ガイダンスにおいて説明され，四年間一貫教育であることが周知されている。

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・外部に対しては，本学部に関心を寄せている高等学校や専門学校等に向け，本学部の教育・研究活動内容を紹介する活動（出張講義等）を実施している。
・スポーツ健康学科では，大学HP上に学科ブログを掲載し学科の活動をタイムリーに発信している。
・年4回のオープンキャンパスにおいて各学科独自のブースを設置し，各学科の特色にあった広報活動を行なっている。また，プロジェクト共育と共同し，学生が主体となった広報活動を実施している。
１－７．点検・評価・本学部の理念・目的等の周知方法とその有効性については，スポーツ健康学科では完成年度まであと2年を待たねばならず，学生の卒業後の就職を含んだ進路が検証段階に至っていない。しかし，既設の文化コミュニケーション（【旧】文化環境）学科，生活環境（【旧】都市環境）学科では学部の目的・教育目標の広報，普及活動と入学後の具体的な学生生活への配慮という点では多彩な催しと学生支援活動が行われ，学生一人一人への密接な指導も教員各自によって行われている点が評価できる。
・本学部の教育課程については，本学部の新たな理念に基づく「基本科目」，「展開科目」，「実践科目」という区分による総合（一般）教育と専門教育が一体化した四年間一貫教育と，文化コミュニケーション学科，生活環境学科及びスポーツ健康学科の共通科目を必修とする文理融合型のカリキュラムは，「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」教育として評価できる。また，基礎教育を担っている「基本科目」の位置づけは，従来の教養教育では曖昧であった学部教育との関連づけが可能となり，四年間の学部
教育に連続性がもたらされた。カリキュラム編成から時間割作成を含めて全て学部自身の責任で行なう人間環
境学部の運営は，四年間一貫教育として評価できる。「基本科目」，「展開科目」，「実践科目」の区分による現行カリキュラムは，教養教育と専門教育が分断されることなく，四年間にわたって幅広く教養及び専門科
目を履修できるという点で評価できる。
・本学部の目的に合ったカリキュラム編成に十分配慮がなされているといえるが，個々の科目における教育の質をさらに上げていくことが今後の課題である。
１－８．改善方法・カリキュラム改正が平成17年度を期して行われている。当初の設置理念を踏まえながら学生の要望を活かし教育実践上の様々な問題点を整理し，社会の要請や学生の希望にそぐわない点を修正する。
・平成17年度を初年度とする大学院人間環境学研究科の設置及び平成19年度には人間環境学研究科博士後期課程が設置されている。この研究科の設置も，先述の相互補完性をより具体化する方策の一つになるものである。
・文化コミュニケーション学科及び生活環境学科における「スポーツ科学実習」は選択科目であり，年間8コマ開講となっている。学生のニーズに対応した科目を開講する必要性について検討する。

10

２．正課（保健体育）に関連して
２－１．当該年度の状況説明（１）教育（授業）目標に関する項目
１）教育目標とその適切性
本学部における一般教養的授業科目の教育（授業）目標は，「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」ことである。共通の一般教養的科目としては，「人間環境概論」，「コンピュータ科学の基礎」，「身体基礎科学」，「コミュニケーション英語」，「現代社会と文化」等がある。それらは，人間環境の基本概念の理解，心身への関心及び健康増進，各学科教育の入門的理解と基礎的知識の学習，国際化に対応した言語的コミュニケーション能力の向上，現代社会と文化の基本的知識の習得を目指している。
以上の目的から，文化コミュニケーション（【旧】文化環境）学科及び生活環境（【旧】都市環境）学科では「基本科目」に「スポーツ科学実習」が選択科目として設定されている。スポーツ健康学科では，「展開科目」の「身体科学実習」の内，1・2年次に配当されている科目が「一般教養的科目」として位置づけられており，ス
ポーツ健康にかかわる基礎的知識と技術の習得が図られている。
（２）授業の方法に関する項目
１）必修・選択等具体的な授業方法
本学部においては，文化コミュニケーション（【旧】文化環境）学科，生活環境（【旧】都市環境）学科の「スポーツ科学実習」は選択科目として位置づけられている。スポーツ健康学科の「スポーツ科学実習１」について
は必修科目，「スポーツ科学実習２」については選択科目として位置づけられている。詳細は以下の通りである。
学

科

科 目

授

【旧】文化環境学科
身体基礎科目【旧】都市環境学科

文化コミュニケーション学科
生活環境学科

身体基礎科目業

名選・必スポーツ科学実習１

選択

スポーツ科学実習２

選択

スポーツ科学実習３

選択

スポーツ科学実習４

選択

スポーツ科学実習５

選択

運動科学

選択

スポーツ科学実習１

選択

スポーツ科学実習２

選択

スポーツ科学実習１（陸上,器械運動,水泳,武道,ﾊﾞﾚｰ,ｻｯｶｰ,
スポーツ健康学科

身体科学実習必修

ﾊﾞｽｹｯﾄ,ﾀﾞﾝｽ,ｼﾞｮｸﾞ･ｳｫｰｸ,野外）運動ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ実習(年代･障害別)

必修

トレーニング実習

必修２）再履修者への対応
現在，再履修者に対する特別な対応を実施していない。しかし,短大を除く全ての学生に対して「追試験」期間を設定している。この制度は，定期試験期間に病気，就職試験その他（公的証明書が必要）によって試験を受けられなかった場合に受験できる制度である。また，今後の状況を鑑み，スポーツ健康学科では「セーフティ・
ネット（案）」を検討中である。この案は，日本代表レベルの選手に対する試験期間の振替，補講実施等の案である。
３）障害者の履修への対応
障害者の履修への対応については，各担当教員に一任されている。平成 21 年度については障害者の履修はなかった。授業内容については，担当教員が臨機応変に対応できる状況を整えている。

11

なお，設備として総合体育館及び Wellness2008 センターに車椅子用のスロープ及びトイレが設置されている。
Wellness2008 センターには身体障害者用のエレベーターが設置されている。また，身体障害学生用の駐車場が東部キャンパスに 2 ヶ所，中央キャンパスに 1 ヶ所設置されている。学生生活課では，車椅子の貸出希望に対しても対応している。
○本学における身体障害学生への施設・設備
施設

設置場所

施設

設置場所
本館，5 号館，7 号館，14 号館，

身体障害学
生控室

5・9 号館１階

身体障害学生用

15 号館，16 号館，エレベーター

綜 合 図 書 館 （ 職 員 が 誘 導 ），Wellness2008 センター

本館１階多目的ホール
本館 3 階北側（自動扉）
本館 4 階北側（自動扉）
5 号館 4 階

身体障害学生用

綜合実験実習棟 1 階（男子）駐車場

7 号館 3 階（男子）（自動扉）

東部キャンパス２ヶ所
中央キャンパス１ヶ所
Wellness2008 センター１ヶ所

9 号館 1 階
車椅子用
トイレ

12 号館 1 階
13 号館 1 階
14 号館 1 階
16 号館 1 階，4 階
新産業研究開発センター1 階
綜合図書館 2 階西側

その他

臨時貸出用車椅子２台

総合体育館 1 階
クリスタルテラス１階
Wellness2008 センター1 階（男女更各衣室），4 階（３）履修状況に関する項目
１）平成 21 年度の履修状況の適切性
平成 21 年度の教員別授業開講状況は下表①の通りである。なお，参考として身体基礎科学科目の履修状況を
下表②に示す。
①平成 21 年度教員別授業開講状況
専任・非常勤

教員名

専任

教員 A

専任

教員 B

専任

教員 C

授 業 名（実技）

授業名（講義）

コマ数（履修者数）

コマ数（履修者数）

スポーツ科学実習５

身体環境学概論

集中 1 コマ（17）半期 1 コマ（247）

スポーツ科学実習（器械運動１）
半期 4 コマ（34/29/34/33）
スポーツ科学実習（水泳１）

身体科学の基礎集中 1 コマ（119）半期 1 コマ（230）

12

備 考

専任

健康管理の基礎教員 D

半期 1 コマ（440）
スポーツ科学実習１

専任

教員 E

半期 2 コマ（50/41）
スポーツ科学実習２
半期 2 コマ（50/36）
スポーツ科学実習３

専任

教員 F

運動科学

半期 1 コマ（7）スポーツ科学実習
３・４は教員 N とスポーツ科学実習４

半期 1 コマ（33）

半期 1 コマ（6）の分担授業

スポーツ科学実習（武道１）
専任教員 G
半期 4 コマ（29/30/30/30）

専任

教員 H

専任

教員 I

専任

教員 J

専任

教員 K

スポーツ科学実習（サッカー１）
半期 4 コマ（29/30/30/30）
スポーツ科学実習（ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ 1）
半期 4 コマ（29/30/30/30）
スポーツ科学実習（ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ 1）
半期 4 コマ（29/30/30/30）
運動指導の心理学
半期 1 コマ（138）
スポーツ科学実習１

専任

教員 L

半期 2 コマ（52/25）
スポーツ科学実習２
半期 2 コマ（41/21）

専任

教員 M

スポーツ科学実習（ｼﾞｮｸﾞ･ｳｫｰｸ 1）
半期 2 コマ（30/30）
スポーツ科学実習３
半期 1 コマ（7）

非常勤

教員 N

スポーツ科学実習

スポーツ科学実習４

３・４は教員 F と半期 1 コマ（6）の分担授業

スポーツ科学実習（ダンス１）
半期 4 コマ（29/30/30/30）
非常勤

教員 O

非常勤

教員 P

スポーツ科学実習（陸上１）
半期 4 コマ（34/29/34/33）
スポーツ科学実習（ｼﾞｮｸﾞ･ｳｫｰｸ 1）
半期 2 コマ（29/30）（１コマ 90 分）

13

②身体基礎科学科目の履修状況○【旧カリキュラム】文化環境学科・都市環境学科
授 業 名

開講コマ数

履修者数

備

考

スポーツ科学実習１

4 コマ

168 名

スポーツ科学実習２

4 コマ

148 名

スポーツ科学実習３

1 コマ

7 名 ２年次履修

スポーツ科学実習４

1 コマ

6 名 ２年次履修

運動科学

1 コマ

33 名 ２年次履修

スポーツ科学実習５

1 コマ

17 名 ３年次履修（集中）＊新カリキュラムの「スポーツ科学実習１」と同一授業＊新カリキュラムの「スポーツ科学実習２」と同一授業○文化コミュニケーション学科・生活環境学科（新カリキュラム）
授 業 名

開講コマ数

履修者数

備

スポーツ科学実習１

4 コマ

168 名

スポーツ科学実習２

4 コマ

148 名

考

＊旧カリキュラムの「スポーツ科学実習１」と同一授業＊旧カリキュラムの「スポーツ科学実習１」と同一授業（４）カリキュラム構成に関する項目
すでに述べた通り本学部は，教養科目と専門科目ではなく，基本科目・展開科目・実践科目の区別がなされている。そのため，文化コミュニケーション学科及び生活環境学科においては「基本科目」の「身体基礎科学」として設定されている科目が，スポーツ健康学科では「展開科目」の「身体科学実習」に設定されており，「スポ
ーツ科学実習１」10 種目が「一般教養的科目」に位置づけられている。
（５）体力測定に関する項目
平成 21 年度は，スポーツ健康学科の学生にのみ体力測定を実施している。但し，スポーツ科学実習等の授業内の実施ではない。1 年次学生については授業内で測定を実施している。2 年次学生については学内行事として測定を実施している。採取したデータは，縦断的・横断的に活用できるよう管理・保管しており，学生に対する結果のフィードバックについては希望学生に対してデータを配布している。例えば，「トレーニング実習」では，自らのデータを分析してトレーニング計画を立てるといった授業を展開している。
文化コミュニケーション学科及び生活環境学科については，体力測定を実施する時間の確保及び実施可能な教員の確保の問題により，体力測定を実施していない。測定方法については以下の通りである。

項
目

身
長

体
重

体
脂
肪
率

cm

kg

%

備

考

BMI

体重/身長 2（kg/m2）

反
復
横
跳

上
体
起
こ
し

回

回

14

垂
直
跳

光
反
応

握
力

長
座
位
体
前
屈

2 試行，

2 試行，

2 試行，

2 試行，

最高値

最高値

最高値

最高値

骨
評
価
OSI

（６）成績評価に関する項目
本学における成績評価は，下記のとおりである。
成績表の表記記号

評点及び評価S

100 点～90 点

A

89 点～80 点

B

79 点～70 点

C

69 点～60 点

D

59 点以下 不合格

合格

成績評価については各担当教員によってシラバスに記載されている。なお，実技科目については，以下の「実技科目受講に際しての注意事項」を配布し，受講生に対して周知徹底している。

実技科目受講に際しての注意事項
１．出席・遅刻・欠席などについて①出席は，教員が時限内で授業開始及び終了と判断される時間中受講していることです。
②遅刻は，時間割に定められた授業開始時間から 20 分以内に授業場所へ到着することです。これを超過した場合は欠席扱いとなります。
③早退は，授業中に何らかの理由により中途退出することです。ただし，早退の事由が社会通念上妥当であると判断される場合においてのみ早退となります。これ以外は全て欠席とします。
④遅刻及び早退とも欠席ほどではないが減点となります。なお，3 回の遅刻及び早退で欠席 1 回に相当する
減点とします。
⑤欠席は，3 回までを限度とし，それを超える場合は単位を認定しません。
なお，出欠等を取らない授業については，担当教員の指示に従うようにしてください。
２．服装及び靴について①服装はスポーツに適したトレーニングウエアを必ず着用してください。それ以外での受講はできません。
なお，ウエアの貸し出しはしておりません。
②靴はスポーツに適したものを用意してください。なお，体育館内では「体育館専用シューズ」を用意してください。裸足での受講は認めません。また，一度屋外で使用した靴での受講はできません。
③暑さや寒さ対策のための帽子等は身に付けてもかまいませんが，華美な装飾のあるようなものは避けてください。なお，授業開始及び終了時の挨拶の際は，脱帽してください。
④水泳や柔道など一般的なトレーニングウエアを身に付けない授業に関しては，担当教員の指示に従うようにしてください。
⑤ピアスや指輪などのアクセサリーは外してください。また，爪は短くし，付け爪などはしないでください。
３. 実技の進め方と成績評価の方法について①実技の進め方は，授業シラバスに記載または初回の授業でガイダンスされるので，シラバスを熟読するとともに，初回の授業にできる限り出席するようにしてください。
②評価方法においても上記と同様です。
４．更衣（ロッカーの使用）について

15

①更衣はロッカールーム（総合体育館 1 階）で行います。
②ロッカーのカギは体育館の１階ロビーの入口にあります。
③ロッカーは指定されたカギ番号を，半年または１年間使用しますが，カギは毎時間必ず返却してください。
④ロッカーは個人専用ではないので，授業終了後，私物は持ち帰ってください。なお，忘れ物は処分します。
⑤カギを紛失した場合，弁償代金として 500 円を徴収します。
⑥ロッカーは盗難の危険性があるので，貴重品の管理は十分注意してください。心配であれば，担当教員に相談してください。
５．集合場所について
集合場所等の指示は，体育館の入口（1 階ロビー横）の掲示板に毎時間掲示するので，必ず確認してください。
６．用具器具について
用具器具の使用は，必ず教員の指示に従うようにしてください。
７．体調不良や怪我について
体調不良や怪我は，事前及び発生直後に必ず担当教員に知らせてください。
８．その他
礼儀やマナーの遵守が認められない場合は，中途退出させ，該当学生は欠席扱いとします。
成績分布等の適切性については，各担当教員がシラバスや前述の「実技科目受講に際しての注意事項」において基準を設定し，適切に評価を行なっている。休講措置，欠席の取り扱い等についても以下の通り，ルールを設定している。
学生が授業を欠席した場合，欠席した事情を説明する手段として「公欠願」，「課外活動公欠届」，「就職ガイダンス・就職対策試験出席証明書」，「欠席届」及び「就職活動証明書」の 5 様式がある。これらについては，学生にはガイダンス時，教員には教務手帳にて周知されている。様式及び具体的な理由は以下の通りである。
様式

理由

「公欠願」
（教職）

教育実習参加のため

「公欠願」
（教職）

介護等体験実施のため「課外活動公欠届」

クラブ活動のため「就職ガイダンス・就職対策試験出席証明書」

就職ガイダンス出席のため
傷病のため

「欠席届」
（一般用）

親族の冠婚葬祭のため「就職活動証明書」

就職活動のため（７）教育に関するＦＤの項目
全学的な活動については，教育支援委員会 FD 部会が以下の活動を主催し教員の資質向上に努めている。特に，「FD 研修会」では，教員の授業工夫等の紹介，外部指導者を招聘した研修会を実施している。教員は，フォーラムや研修会に参加することで，授業に関する知見やノウハウを共有することで教育の向上を目指している。さらに事務職員がフォーラムや研修会に参加することで，取り組みの内容を理解し種々の方面からの授業改善を支援している。なお，フォーラムの内容については教育支援委員会によって決定されているため，後述する授業ア16

ンケート結果とは必ずしも一致しない。
年 度

内

2009

FD 研修会―キャリア教育への取組み―

2008

FD 研修会―キャリア教育について―容

講師：森吉弘客員教授（元ＮＨＫアナウンサー，森ゼミ開設）
2007

FD 研修会―FD の新たな展開
講師：田中毎実教授（京都大学高等教育研究開発推進センター長）
第 3 回創造工学科 FD フォーラム―授業での工夫と新入生教育のあり方―

2006

なし

2005

大阪産業大学開学 40 周年記念事業
2005 年度 FD フォーラム「FD の可能性―誤解と閉塞からの脱却」
講師：三浦真琴教授（静岡大学教育センター）

2004

第 2 回 FD フォーラム
2006 年問題について―学習指導要領改訂に伴う学力低下の問題―
FD フォーラム特別セミナー
授業改善についての経験・工夫の事例紹介―学内授業版 GP

2003

第 1 回 FD フォーラム
学生にとって良い授業とは何か―本音で語ろう教室現場―（http://www.osaka-sandai.ac.jp/cgi-bin/cms/fdevelopment_pastlist.cgi を参照）

また，FD 教育の一環として平成 15 年度より授業改善のためのアンケート調査を実施しており，その結果を大学 HP に掲載している。教員は，授業改善アンケート結果を学生の声として真摯に受け止め，アンケート結果に対する所見書を提出することとし，授業方法の改善に努力している。この結果については，授業担当教員が所見を提出し，学内専用ではあるが大学 HP 上で閲覧することができる。
（http://wr19.osaka-sandai.ac.jp/gakunai/cnt/jugyo_hyoka/index.html）

17

なお，アンケート内容は以下の通りである。
＜授業改善のためのアンケート＞

２－２．点検・評価（１）教育（授業）目標に関する項目
文化コミュニケーション学科及び生活環境学科では，「スポーツ科学実習１」（１単位），「スポーツ科学実習２」（１単位），を身体基礎科学科目とし，「スポーツ科学実習１」を前期 4 コマ，「スポーツ科学実習２」を後期 4コマずつ開講している。なお，両授業の履修は，抽選による振り分けになっている。
また，両学科における身体基礎科学科目では講義科目が設置されていない。したがって，身体基礎科学科目を18

履修するためにはスポーツ科学実習を履修する他ない。しかし，本学部にはスポーツ健康学科が設置されており，学生はスポーツ健康学科の講義科目を履修することが可能である。例えば，「身体環境学概論」，「身体科学の基礎」，「健康管理の基礎」の授業は「基本科目」に位置づけられており，学生の興味に応じた履修が可能である。
（２）授業の方法に関する項目
文化コミュニケーション（【旧】文化環境）学科及び生活環境（【旧】都市環境）学科における身体基礎科学科
目では，「スポーツ科学実習」が全て選択科目となっている。本学部の特性を考えれば，身体環境についての学
習を必修化することにより，文化あるいは生活環境だけではない人間を対象とした「人間環境」についての実践的教養を身に付けることができよう。この「人間環境」は，「ヒューマンな産業社会」の根底をなし，本学部の教育理念等に合致している。特に，経営，経済、工学の全てに通ずる人間環境的基盤，すなわち，「人間存在とその生活を可能とする場」である人間環境の本質を指し，「人間」がより良く生きるための科学的なトレーニン
グ指導やコーチングについて授業を通じてを体験することができよう。
「スポーツ科学実習１」が全て必修科目となっまた，スポーツ健康学科の「身体科学実習科目」については，ている。この点は，スポーツ・健康に係わる基礎的知識と技術の習得がはかられており，専門教育への橋渡し役を担っている点が評価できる。
（３）履修状況に関する項目
文化コミュニケーション（【旧】文化環境）学科及び生活環境（【旧】都市環境）学科における身体基礎科学科
目では，１コマあたりの履修人数制限を設けていない。したがって 50 名を超える履修者が受講する事態が生じている。現状では，担当教員が履修人数に応じて授業内容を変更する等，安全面及び教育面に配慮している。
なお，スポーツ健康学科における「身体科学実習」科目については，１コマあたりの履修人数を 30 名と制限
し，担当教員が開講授業数を増加して対応しており，安全面及び教育面に配慮している点は評価できる。
（４）カリキュラム構成に関する項目
各学科において必須科目単位数が異なっていること，授業が選択となっていること，スポーツ健康学科においてはスポーツ科学実習が必須科目となっていることは，各学科の特色に合わせたカリキュラムになっているという点で評価できる。
（５）体力測定に関する項目
具体的なトレーニングを計画・実施する「トレーニング実習」の授業において，履修者自身のデータを教材として用いるというフィードバック方法については十分に評価できる。
測定項目については，文部科学省「新体力テスト」を参考に考案した内容で実施している。立ち幅跳びについては垂直跳びで代用している。さらに，体脂肪率や骨評価（OSI）を計測し，体力だけでなく，身体組成についても把握できるよう測定している。より専門的な測定を実施することによって学生の体力及び健康にとって有益であることは評価できる。
（６）成績評価に関する項目
スポーツ科学実習においては，授業の第 1 回目に「実技科目受講に際しての注意事項」についてのガイダンスを実施している。この点は，学生に対する成績評価基準を示していると評価できる。
本学部における実技科目については，
「２－１．
（６）
」において示したように，出席状況や受講態度等の基本的な統一評価基準を設定している。しかし，それぞれの科目の特性を生かした評価を行なっているため，教員間で詳細な統一評価の基準を設定していない。
（７）教育に関する FD の項目
本学では平成 13 年度より FD 部会が発足しており，授業改善のためのアンケート等を実施している。このアン
ケートにより，教員と学生の間に生ずる溝等を埋めることができる。この点は評価できる。しかし，このアンケートは全教員が実施しているため，教員１名につき前期１コマ，後期１コマのみの実施である。したがって，全ての授業についてのアンケートではなく，教員によって選択することができるものとなっている。特に本学部では，尐人数制の授業を展開している場合もあり，多人数の授業と比較して良好な結果が出やすくなっている。

19

２－３．改善方法（１）教育（授業）目標に関する項目
・本学部における一般教養的授業科目の教育（授業）目標は，「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」ことである。特に，スポーツ科学実習については，「学生の心身への関心及び健康増進を図る」ことを目標としている。本学部スポーツ健康学科では，スポーツ健康に関する専門的知識，実践的能力の獲得を目指している。本学部共通の目標を改めて定め，本学部における一般教養としての体育を見直す
必要があろう。具体的な方策としては，後述するように，授業内に体力測定を組み込む等が考えられる。この測定によって，測定者及び実施者が，科学的なトレーニングに関する知識を得ることができる。
（２）授業の方法に関する項目
・学生のニーズに応じた授業を行なうため，開講種目の増加を図る。
・内臓疾患のある学生や障害のある学生に対する配慮等を鑑み，講義科目を開講する必要がある。旧カリキュラ
ムにおいては運動科学が開講されているので，新カリキュラムにおいても同様の科目を開講できるよう準備を進める。
・身体基礎科学科目について，スポーツ健康学科の専任教員が担当できない事態が生じている。それは，新設 2年目のスポーツ健康学科教員の担当する授業が今後 2 年間で増加するからである。平成 22 年度については客員教員及び非常勤教員で対応することになっているが，授業時間割の工夫等によってスポーツ健康学科の専任教員が担当できるように考慮する必要がある。
・文化コミュニケーション学科及び生活環境学科におけるスポーツ科学実習では，開講授業数が半期 4 コマずつと尐なく，１クラス 50 人程度の履修となる場合があった。開講授業数の増加を含めて授業の体制を整えていく必要がある。
・障害者等の履修はこれまでにない。直接の対応は各担当教員が行なっている。講義科目の開講等の対応策を講じる必要がある。
・身体基礎科学科目において，講義科目の開講を検討する必要がある。このことは，上述の障害者等の履修についての問題と併せて考えなければならない。
（３）履修状況に関する項目・履修者が 50 名を超える授業については，授業数を増加する等，安全面及び教育効果の観点から再確認する。
（４）カリキュラム構成に関する項目
・本学部の授業の内，講義科目については履修人数を制限しておらず，体育関連の授業を文化コミュニケーショ
ン学科及び生活環境学科の学生が受講することが可能である。しかし，スポーツ科学実習において 1 クラス
30 名以内の尐人数教育を展開している。この意向を含め，開講科目数を決定する必要がある。今後は，両学科のニーズに合わせたスポーツ種目の開講を考える必要がある。
（５）体力測定に関する項目
・１）において述べたように，文化コミュニケーション学科及び生活環境学科の学生に対しても体力測定を実施できるように検討したい。具体的には，各学科がそれぞれ実施している「入門ゼミナール」の１回目を合同で開講し，体力測定を実施する等の案がある。しかし，「入門ゼミナール」は一般教養的科目には配置されていないため，体力測定を「一般教養」として取り扱うことはできず，「実践科目」の授業として位置づけなければならない。この点は，「一般教養」と「専門教養」という 2 区分を廃止し，
「基本」
・
「展開」
・
「実践」という
3 区分を新たに位置づけた本学部ならではの問題点と考えられる。
・現在実施されていない体力測定を全学行事の一環として取り入れていきたい。例えば，在学中に得られたデー
タを「体力評価表」として管理し，卒業後も有効に利用できるようなシステムを構築するという案がある。
（６）成績評価に関する項目
・「２．正課（保健体育）に関連して」（p.11）において述べたように，スポーツ健康学科では，「セーフティ・

20

ネット（案）」を検討中である。全日本あるいは世界レベルの優れた競技能力を有する学生への対応について，評価方法等を検討している。この評価方法は，学部として取り組む必要がある。
（７）教育に関する FD の項目
・授業改善のためのアンケートだけでなく，教員と学生が相互に評価できるシステムを構築する必要があろう。
そのために，修学アドバイザー制度を充実させることが考えられる。
・授業研究については，新任教員が自主的に行なうのではなく，大学全体あるいは学部・学科において授業研究のシステムを構築する必要がある。
・スポーツ健康学科については，実技研修の場を増加させることを検討している。また，全国大学体育連合における研修会及び各支部主催の研修会への参加も継続する必要がある。現在，スポーツ健康学科では近畿支部の事務局を務めており，支部の研修会等の主催を行なっている。したがって，今後は継続的に研修会へ参加することが求められる。

21

３．教員組織に関連して
３－１．当該年度の状況説明（１）教員の構成と採用，昇進に関する項目○専任教員の構成（平成 21 年度）
職

位 氏

名

年
齢

性 別 主

な

担

当

科

目 出 身 大 学 ・ 大 学 院

教授

多久和文則

68

男性

身体環境学概論，スポーツ科学実習 5

日本体育大学

教授

平井 富弘

66

男性

スポーツ科学実習（器械運動）

日本体育大学（博士〔医学〕，
和歌山県立医科大学）

教授

三野 耕

66

男性

スポーツ運動学

大阪学芸大学（医学博士，
和歌山県立医科大学）

教授

田中 史朗

61

男性

スポーツ医学内科系１（生活習慣病）

大阪市立大学（医学博士，
大阪市立大学）

教授

成山 公一

60

男性

発育発達と老化

大阪教育大学（院）

教授

田中 讓

59

男性

入門ゼミナール，スポーツ科学実習 1・2

大阪教育大学（院）

教授

齋藤 好史

51

男性

身体科学の基礎，トレーニングの科学，ス 日本体育大学
（院）
（博士〔医

教授

大槻 伸吾

50

男性

ポーツ科学実習（水泳）学〕，和歌山県立医科大学）

健康管理の基礎，解剖・生理学

高知大学（博士〔医学〕，
大阪市立大学）

准教授

佐藤 真治

45

男性

スポーツ生理学２

准教授

仲田 秀臣

45

男性

スポーツ生理学 1，スポーツ科学実習 3・4 大阪教育大学（院）

准教授

田邉 智

39

男性

バイオメカニクス 1・2

大阪体育大学（院）

講師

瀬戸 孝幸

50

男性

スポーツ科学実習（バスケットボール）

日本体育大学

講師

内村 直也

40

男性

スポーツ科学実習（武道）筑波大学（院）

講師

國本 明德

40

男性

スポーツ社会学，スポーツ科学実習（野外） 鹿屋体育大学（院）

講師

佐藤 慶明

40

男性

スポーツ科学実習（サッカー）

同志社大学

講師

澤井 亨

40

男性

スポーツ科学実習（バレーボール）

大阪商業大学22

東邦大学（院，博士〔医学〕
）

講師

三村 覚

36

男性

スポーツ心理学，運動指導の心理学

日本体育大学（院），日本大
学（院，博士〔心理学〕
）

講師

高橋 浩二

30

男性

体育原理，スポーツ文化論，スポーツ科学 東京学芸大学（院，博士〔教実習 1・2

助手

正見こずえ

27

育学〕
）

女性

鹿屋体育大学（院）本学部の採用，昇任に関しては「大阪産業大学及び大阪産業大学短期大学部教員任用の基準規定」に則って行
なわれている。教員の募集・任免・昇格に関する基準・手続きの内容とその運用については，以下の通りである。
募集・任免・昇格に関しては全学的に共通の基準である「大阪産業大学及び大阪産業大学短期大学部教員任用の基準規程」並びに「同手続規程」に基づいて行なう。また，人間環境学部発足時の文化環境学科ならびに都市環
境学科の両学科については，完成年度終了を前に「教員昇任審査の審査基準に関する申合せ」を作成した。スポーツ健康学科については完成年度を迎えておらず，申合わせは現在作成中である。
（２）授業及び校務担当に関する項目
教員別にみた授業担当とコマ数及び校務担当（所属委員会等）は下表の通りである。
（平成 21 年度） *（旧）は旧カリキュラムの授業を指す
教員名

教員 A

担当科目名

コマ数

・ 身体環境学概論

0.5

・ 特別講義 C（旧）0.5・ スポーツ科学実習５（旧）0.5

・ 卒業研究（旧）2.0

・ 卒業研究１（旧）1.0

・ 卒業研究２（旧）1.0・ フィールド・スタディ３（旧）0.5

・ 健康管理論（旧）0.5・ スポーツ科学実習（器械運動１）
教員 B

合計

スポーツ健康学科主任
6.5

0.5×4

大学協議会委員

1.0

・ 加齢学

0.5

教員 C

・ スポーツ運動学

0.5

0.5

教員 D

・ スポーツ医学内科系１（生活習慣病）

0.5

0.5

・ 発育発達と老化

0.5・ ジョギング・ウォーキング実習

0.5

・ 健康づくりと運動プログラム講義

0.5

・ 加齢学

0.5

・ 入門ゼミナール

0.5

教員 F

教員 G

・ スポーツ科学実習１（新・旧）

0.5×2

・ スポーツ科学実習２（新・旧）

0.5×2

・ ゼミナール（旧）0.5・ 身体科学の基礎

0.5

23

保健管理センター長
学部自己点検関係委員

・ フィールドスタディ１

教員 E

校務担当（所属委員会等）

3.5

Wellness2008 センター長
学部自己点検関係委員

2.0

3.0

2.0

＊平成 21 年度新規採用
保健管理センター運営委員
身体障害者学生対応委員
教務委員
学部自己点検関係委員

教職支援委員
学部自己点検関係委員
学生部委員

教員 H

教員 I

教員 J

教員 K

教員 L

教員 M

教員 N

教員 O

・ トレーニングの科学

0.5・ スポーツ科学実習（水泳１）

0.5

・ スポーツ科学実習（水泳２）0.5・ 健康管理の基礎

0.5

・ 解剖・生理学

0.5

・ 特別講義 B

0.5

・ バイオメカニクス（旧）0.5・ スポーツ医学（旧）0.5・ ゼミナール２（旧）1.0

・ 卒業研究（旧）2.0

・ 卒業研究１（旧）1.0

・ 卒業研究２（旧）1.0・ 環境衛生学（旧）0.5・ 加齢学（旧）0.5

・ スポーツ生理学２0.5・ 加齢学（旧）0.5

・ スポーツ生理学１

0.5・ フィールドワーク１

1.0

・ スポーツ科学実習３（旧）0.5

・ スポーツ科学実習４（旧）0.5

・ 卒業研究（旧）2.0

・ 卒業研究１（旧）1.0

・ 卒業研究２（旧）1.0・ 加齢学（旧）0.5・ バイオメカニクス１

0.5

・ バイオメカニクス２

0.5

・ フィールドワーク２

1.0

・ 入門ゼミナール

0.5

・ スポーツ科学実習（武道１）

0.5×4

・ スポーツ科学実習（武道２）

0.5×4

・ フィールドスタディ１

1.0

・ フィールドスタディ２

1.0

・ 入門ゼミナール

0.5

・ スポーツ科学実習（野外１）

0.5×2

・ スポーツ社会学

0.5

・ 入門ゼミナール

0.5

・ スポーツ科学実習（サッカー1）

0.5×4

・ スポーツ科学実習（サッカー2）

0.5×4

・ フィールドスタディ１

1.0

・ フィールドスタディ２

1.0

・ 入門ゼミナール

0.5

・ スポーツ科学実習（ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ 1）

0.5×4

・ スポーツ科学実習（ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ 2）

0.5×4

24

学部自己点検関係委員

保健管理センター医務8.5

スポーツ健康学科副主任
学部自己点検関係委員

1.0

学部自己点検関係委員

7.0

予算委員

情報科学センター運営委員
2.0

産業研究所委員
学部自己点検関係委員

6.5

2.0

入試委員

6.5

キャリア委員

6.5

国庫助成学内幹事
ハラスメント相談委員

教員 P

教員 Q

・ フィールドスタディ１

1.0

・ フィールドスタディ２

1.0

・ 入門ゼミナール

0.5

・ スポーツ科学実習（ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ 1）

0.5×4

・ スポーツ科学実習（ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ 2）

0.5×4

・ フィールドスタディ１

1.0

・ フィールドスタディ２

1.0

・ スポーツ心理学

0.5

・ 運動指導の心理学

0.5

・ フィールドワーク２

1.0

・ 体育原理
教員 R

6.5

2

後援会学内幹事

綜合図書館委員
学会常任委員

0.5×2

・ スポーツ文化論（旧）0.5・ スポーツ科学実習１（新・旧）

0.5×2

・ スポーツ科学実習２（新・旧）

0.5×2

3.5

＊平成 21 年度新規採用＊助手のため全て授業補助

教員 S・ ジョグ･ウォーク１

0.5

・ ダンス１

0.5

・ ダンス２0.5

・ フィールドスタディ１

1.0

・ スポーツ科学実習（水泳 1）

0.5

・ スポーツ科学実習（水泳 2）

0.5

・ スポーツ科学実習（器械運動 1）

0.5

4（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目
本報告では，本学部における組織及び意志決定に対する体育教員の関わりについて報告する。本学部では，毎月一度学部教授会が開催されている。本学部は文化コミュニケーション学科・生活環境学科・スポーツ健康学科の三学科に分かれているが，保健体育に関連する科目についてはスポーツ健康学科が主担当となっている。したがって，体育関係についての組織決定及び意志決定は下の通り行われている。

授
業
担
当
教
員

【
発
議
】

↑

学
科
会
議

【
審
議
・
承
認
・
発
議
】

↑

各
種
委
員
会
（
担
当
委
員
）

【
審
議
・
承
認
・
発
議
】

↑

人
間
環
境
学
部
教
授
会

25

【
審
議
・
承
認
】

↑

協
議
会

【
審
議
・
承
認
】

↑

理
事
会

【
承
認
】

また参考として，本学部における体育教員の関わりを示す

人間環境学部
文化コミュニケーション

生活環境

スポーツ健康＜基本科目＞
身体環境学概論（スポーツ健康学科必修）
身体科学の基礎，健康管理の基礎（スポーツ健康学科必修）
スポーツ科学実習１，スポーツ科学実習２（選択）＜展開科目＞＜展開科目＞＜展開科目＞

無し

無し

スポーツ科学実習（必修）
器械運動，ｻｯｶｰ，ｼﾞｮｸﾞ･ｳｫｰｸ，水泳，ﾀﾞﾝｽ，ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ，ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ，
サッカー）
武道，陸上，野外運動プログラム実習
トレーニング実習
スポーツ科学実習２（選択）＊種目はスポーツ科学実習１に同じ＊上記の授業は全てスポーツ健康学科教員が担当している
本学部においては，スポーツ健康学科の基本科目における「身体環境学概論」，「身体科学の基礎」，「健康管理の基礎」は選択必修である。文化コミュニケーション・生活環境両学科の学生は，これら三つの授業を選択科目として履修することが可能である。また,「スポーツ科学実習」については,文化コミュニケーション・生活環境
両学科については基本科目に，スポーツ健康学科については展開科目に位置づけられている。すでに述べたように，スポーツ健康学科におけるこの科目は一般教養的科目として位置づけられている。
本学部においては，体育に関する授業は全てスポーツ健康学科教員が対応している。したがって，体育に関する運営方法については，スポーツ健康学科教員によって検討されている。なお，授業は専任教員だけでなく，非常勤教員も担当している。非常勤教員の採用については，本学部非常勤教員として採用されているため，問題はない。
（４）専任と非常勤との関係に関する項目
平成 21 年度の身体基礎科目及び身体科学実習の非常勤講師は以下の通りである。専任教員と非常勤教員の比率は 23：4（17％）であり，非常勤教員の割合は尐ない。

非常勤講師名専門種目

本務校の有無区 分

教員 a

バレーボール

なし

身体科学
身体基礎

教員 b

体操

なし
身体科学

26

身体基礎科学（文化・生活）
身体科学実習（スポーツ）
ジョグ・ウォーク１
ジョグ･ウォーク２
スポーツ科学実習３（旧）
スポーツ科学実習４（旧）
ダンス１
ダンス２

教員 c

健康運動

なし

身体科学

教員 d

陸上競技

なし

身体科学

全体

ジョグ・ウォーク１
ジョグ･ウォーク２
スポーツ科学実習（陸上１）18 コマ

３－２．点検・評価（１）教員の構成と採用，昇進に関する項目
・教員の構成に関して
年齢構成及び担当科目等を考えれば，前述の教員構成の通り，特に問題はない。
・教員の採用，昇進に関して
文化コミュニケーション学科，生活健康学科では資格審査基準の申合せ事項が定められている。スポーツ健康学科についても同様に定めることが急務である。
・教員組織
大学設置基準では，3学科とも定員に対して最低14，5名の教員が必要とされているが，生活環境学科においては15名の教員充足数に対して14名と不足している現状である。学部・学科の理念として，尐人数科目を重視しているが，実際には，各学科120名～200名という実学生数に対して，文化コミュニケーション学科14名，生活環境学科14名，スポーツ健康学科19名という専任教員数は決して適正であるとは言えない。また，教育研究支援職員も多くはない。そのため，尐なくない学科目で非常勤講師，ティーチング・アシスタント，アルバイ
ト等に依存，補助を行ってもらっているが，学部の根幹的な科目で多くを専任教員以外の人員に頼るのは望ましくない。なお，本学部には教務委員，学生部委員等全学的に定められた学内委員に加えて，教学委員会，広報委員会，行事企画委員会等，独自の教育研究のための委員会が数多く設置されており，教授会や学科会議に加えて，これらの委員会で多面的，日常的に議論，連絡調整がなされている。カリキュラムや授業運営に関わる教員間の連絡調整は，概ね適切に行われていると評価できる。
・教員の募集・任免・昇格に対する基準・手続き
新設の学部であるため，これらの手続きはまだ実際には行われていないが，基準と手続き規定は整備されているものと評価できる。
（２）授業及び校務担当に関する項目
・各教員が授業等を担当しているが，スポーツ健康学科は完成年度を迎えておらず，旧カリキュラムから新カリキュラムへの移行期間にあり，特定の教員のコマ数が増加している。なお，2 名の新任教員は任期制により平成 21 年度は委員会へ所属していない。
（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目
・本学部においては，本学部の特性上，本学部教員が教養科目及び専門科目を共に担当している。この点は，四年間一貫教育として評価できる。
（４）専任と非常勤との関係に関する項目
・本学部の全授業科目中，専任教員が担当する授業科目とその割合については以下の通りである。文化コミュニ
ケーション学科では，全 197 科目中専任教員のみで担当している科目は 63 科目(32%)，専任教員と非常勤教員（他学部教員）が共同（あるいはグループ別に担当）で担当している科目は 30 科目(15%)である。つまり 47%の科目は，一部あるいは全てを専任教員が担当している。生活環境学科では，全 185 科目中専任教員のみで担当している科目は 68 科目(37%)，専任教員と非常勤教員（他学部教員）が共同（あるいはグループ別に担当）で担当している科目は 29 科目(16%)である。つまり 53%の科目は，一部あるいは全てを専任教員が担当している。体育に関する専任教員と非常勤教員の比率は 23：4（17％）であり，非常勤教員の比率は尐ない。専任教員によって十分対応可能である。
・兼任教員等の教育課程への関与の状況については以下の通りである。文化コミュニケーション学科では，全197

27

科目中21科目は学内他学部の教員が担当している。また外部の非常勤教員のみで担当している科目は83科目，専任教員と非常勤教員（他学部教員）が共同（あるいはグループ別に担当）で担当している科目は30科目である。生活環境学科では，全185科目中21科目は学内他学部の教員が担当している。また外部の非常勤教員のみで担当している科目は67科目，専任教員と非常勤教員（他学部教員）が共同（あるいはグループ別に担当）担当
している科目は29科目である。
・文化コミュニケーション学科及び生活環境学科おける身体基礎科目の「スポーツ科学実習」は選択科目である。
しかし，教職課程における「教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に定められた科目」の「体育」及び（財）
健康・運動づくり財団における「健康運動実践指導者」関連の資格科目になっており，受講生は一定の人数を保っている。
３－３．改善方法（１）教員の構成と採用，昇進に関する項目
・教員組織について①学部設立理念や学生の教育ニーズの点から，専任教員の分野構成の見直しと改善が必要である。なお，現在
主要な授業科目を担当している専任教員が，定年を迎えて退職するケースが増えており，適切な欠員補充を行わなければ学部の理念そのものに違背する。専任教員数については，生活環境学科は増員の必要があり，文化コミュニケーション学科及びスポーツ健康学科では現状を維持する努力が必要である。専任教員の超過担当は，全体としてこれ以上増えるのは望ましくない。人間環境学部は四年間一貫教育であり，他学部のように「一般教育」と「専門科目」を異なる教員組織が分担しているわけではない。また，「文理融合」を標榜する学部であるため，文化コミュニケーション学科，生活環境学科及びスポーツ健康学科との間で「学部共通科目」を多数配置している。そのため，教授会を含めた各種学部内会議での議論等，縦割りに偏することなく，各教員が総合的に教育研究の基盤を共有できる仕組みを作っていることはきわめて大きな長所である。但し，環境にかかわる多様な分野で教育を行なっているため，専門分野から見た教員構成が適切である
かどうかについては，必ずしもバランスが良いわけではない。各学科とも，学生ニーズに対応した分野別教員構成になっているかどうかについては，常に配慮しておく必要がある。
②本学部では尐人数教育を重視しているため，多くの専任教員が「標準担当時間」を超えて担当している。また，「修学アドバイザー」制度の充実を図ろうとしている点は評価できるが，その一方で研究時間にしわ寄せが出ている。尐人数教育を実施するために専任で不足する分については，兼任，非常勤講師，ティーチン
グ・アシスタント，アルバイト，事務職員にも依存することになるが，学部設立理念や適切な学生ニーズへの対応という面から，必ずしもこの体制が充実したものとは言えない。
・教員の募集・任免・昇格に対する基準・手続きについて①規定や手続きの面で，まだ十分に具体化していないところもあり，今後の議論と実際の手続き実施結果を踏まえて，「規程」や「申合わせ」の形で成文化することが重要である。また，手続きの運用に関しては，教育･研究両面における評価に関して，細心の注意を払う必要がある。
②公正でわかりやすい基準・手続きの枠組みはできているものと思われていたが，人間環境学部は「文理融合，学際的」，及び人間環境という新たな枠組みの学部であり，他学部のように一律の教員選考評価基準が確立されているわけではない。そのため，業績点数のカウントの仕方についても一律の方法では困難な場合があり，また実際に任用や昇任の人事に関して必ずしも適切に手続きが実施されていなかった。したがって，今後具体化のためのより一層の検討が必要である。
（２）授業及び校務担当に関する項目
・旧カリキュラムから新カリキュラムへの移行措置を踏まえ，授業開講コマ数を一定にするよう進める。
・新任教員 2 名を含めた委員会構成を作成する。

28

（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目
・文化コミュニケーション学科及び生活環境学科の「基本科目」におけるスポーツ科学実習については，スポー
ツ健康学科教員が担当できない状況になりつつある。それは，スポーツ健康学科が新設 2 年目の学科であり，今後 2 年間に各教員の担当コマ数が増加する予定だからである。したがって，授業担当者をどのように配置す
るのかについて検討する必要がある。平成 22 年度については客員教員及び非常勤教員で担当することになっているが，恒常的に担当可能な教員を配置する必要がある。
（４）専任と非常勤との関係に関する項目
・本学部の性質を考えれば，現状を維持することが最善である。旧カリキュラムから新カリキュラムへの移行期間中であり，新カリキュラムへのスムースな移行を図る。

29

４．研究状況に関連して
４－１．当該年度の状況（１）研究活動，学会活動に関する項目
本学部スポーツ健康学科教員の所属学会及び発表状況は下表の通りである。なお，本項目は，大阪産業大学産業研究所「大阪産業大学研究者情報データベース」等を参照している。
http://kenkyu.osaka-sandai.ac.jp/scripts/websearch/index.htm＜所属学会＞
氏 名

専 門 領 域

教員 A

体育方法学（ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ）

教員 B
教員 C
教員 D
教員 E

所 属 学 会
大阪体育学会スポーツ科学,運動生化学, 日本体育学会,日本体操競技・器械運動学会,日本発育・発達学
応用健康科学会，（社）全国大学体育連合近畿支部長

スポーツ科学，応用健康科 日本体育学会,大阪体育学会（理事）,日本ラグビー学会（副会
学，環境生理学長），日本体力医学会（評議員）

臨床医学（内科）,スポーツ 日本内科学会（認定医），日本糖尿病学会（専門医・指導医），
医学

日本体力医学会（評議員）

科学教育,公衆衛生学・健康 日本体育学会,日本学校保健学会,日本体力医学会,ヨーロッパ科学

人類学会
大阪体育学会（理事）,日本体育学会,日本スポーツ教育学会,

教員 F

体育科教育学

教員 G

運動生理学，体育方法学

教員 H

スポーツ医学（整形外科）

教員 I

心臓リハビリテーション

日本心臓リハビリテーション学会,日本体力医学会

教員 J

運動生理学

日本体育学会，日本体力医学会，日本臨床スポーツ医学会

教員 K

日本教科教育学会
日本体育学会，バイオメカニクス学会，日本体力医学会，水泳・水中運動学会
日本整形外科学会,日本リハビリテーション学会,日本運動器
リハビリテーション医学会,日本整形外科スポーツ医学会

スポーツバイオメカニクス, 日本体育学会,日本バイオメカニクス学会,日本体力医学会,日運動生理学

本テニス学会,大阪体育学会

教員 L

スポーツ科学（柔道）

日本体育学会,日本武道学会

教員 M

スポーツ社会学

教員 N

スポーツ科学（サッカー）

日本体育学会,日本フットボール学会

教員 O

スポーツ科学（ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ）

日本体育学会,バレーボール学会

教員 P

スポーツ科学（ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ） 日本体育学会，日本臨床スポーツ医学会，日本体力医学会

教員 Q

実験心理学,スポーツ心理学

教員 R

体育哲学,スキー教員 S

スポーツ科学（体操競技）

日本体育学会,日本スポーツ社会学会,日本生涯スポーツ学会,
イベント学会,日本スポーツマネジメント学会

日本心理学会,日本催眠医学心理学会,日本応用心理学会,日本生理心理学会,日本体育学会,日本スポーツ心理学会
日本体育・スポーツ哲学会,日本体育学会,International
Association for the Philosopy of Sport,日本スキー学会
日本体育学会,日本体操競技・器械運動学会,日本体力医学会

30

＜発表状況＞
氏 名（演題「H21～H22」
）
【紀要等】

教員 A

1 ‘Teen Task Force’による AIDS 数育～米国ニューヨーク州の高等学校の場合～, 多久和文
則，成山公一，大阪産業大学人間環境論集,9, 2010/3, 211-212.
【論文】

教員 B

1 Identification of radicals formed in the reaction mixture of bovine kidney microsomeswith NADPH. Kazumasa, K., Tomihiro, H., Shiroh, K. and Hideo, I., The Journal of
Biochemistry, 164, 4,2009/6,571-579【論文】
1 ラグビー選手の比体表面積によるパワーの評価 , 三野耕 , 日本ラグビー学会
誌,3,2010/3,9-15

教員 C

2 日本の大学ラグビー選手におけるパワーに関する形態学的検討, 三野耕（大阪産業大学），
河瀬泰治（摂南大学），石指宏通（奈良県立医科大学）, 日本ラグビー学会誌,3,2010/3,17-26
3 身長発育と比体表面積からみた高校ボクシング選手の体重調整に関する実践的研究, 武元前川（南京都高校），大賀康弘（兵庫県立松陽高校），三野耕（大阪産業大学）, 大阪産業大
学人間環境論集,9,2010/3,115-129
【論文】

教員 D

1 企業内メタボリック症候群対策の試み, 正見こずえ,佐藤真治,仲田秀臣,田中史朗(大阪産業大学）,今井隆太郎(OSUヘルスサポートアカデミー）,桂良寛(大阪市立大学）,坂本弘(大阪市立大学）, 関西臨床スポーツ医・科学研究会誌,18,2009,21-24
【紀要等】

教員 E

1 ‘Teen Task Force’による AIDS 数育～米国ニューヨーク州の高等学校の場合～,多久和文
則，成山公一,大阪産業大学人間環境論集,9,2010/3,211-212【紀要等】
1 サッカー型「課題ゲーム」の批判的検討,後藤幸弘（兵庫教育大学）,松本聡（豊岡市立八条

教員 F小学校）,田中讓（大阪産業大学）,兵庫教育大学研究紀要,35,2009/9,181-194
2 課題解決的学習における運動量の確保に関する研究--高学年児童のサッカーの授業を対象にして,田中讓（大阪産業大学）,後藤幸弘（兵庫教育大学）,日本教科教育学会
誌,32(4),2009,1-10

教員 G

無し
【論文】
1 グラウンドサーフェイスの変化が大学サッカー選手のスポーツ傷害に及ぼす影響-土グラウ
ンドとロングパイル人工芝グラウンドとの比較-,藤高紘平, 岸本恵一 (貴島病院本院 リハビリテーション科), 大槻伸吾 (大阪産業大学人間環境学部), 大久保衞 (びわこ成蹊スポーツ大学), 橋本雅至 (四條畷学園大学リハビリテーション学科), 山野仁志 (行岡病院リハビ

教員 H

リテーション科), 藤竹俊輔 (たちいり整形外科リハビリテーション科), 日本臨床スポーツ
医学会誌, 18-2,2010, 256-263
2 野球選手の上腕骨小頭離断性骨軟骨炎に対する遊離体摘出術の検討, 柳田育久 (貴島会クリニック), 大久保衞 (びわこ成蹊スポーツ大学), 小松猛 (清恵会 清恵会病院 整形外科),
田中一成, 辻信宏 (貴島病院本院 整形外科), 大槻伸吾 (大阪産業大学), 日本整形外科ス
ポーツ医学会雑誌, 30-1,2010, 17-22

31

3 中高年における慢性期の運動･生活指導の実際-スポーツ施設との連携- 慢性疾患患者の運
動療法の継続効果, 佐藤真治, 大槻伸吾, 田中史朗 (大阪産業大学), 牧田茂 (埼玉医科大学), 臨床スポーツ医学, 26-10,2009,1221-1226
4 PADの早期リハビリテーション-運動療法を中心に 危険因子コントロールと患者教育, 佐藤
真治, 大槻伸吾, 田中史朗 (大阪産業大学), 野原隆司 (田附興風会医学研究所北野病院) J
Clin Rehabil, 18-7,2009, 614-619
5 企業内メタボリック症候群対策の試み, 正見こずえ, 佐藤真治, 仲田秀臣, 田中史朗, 大槻伸吾 (大阪産業大学), 今井隆太郎 (OSU Health Support Academy), 桂良寛 (大阪市立大学大学院医学研究科), 坂本弘 (デサントヘルスマネジメント研究所),関西臨床スポーツ医･科学研究会誌, 18,2009, 21-23
6 サッカー選手の足趾屈曲筋力,ボールキック動作時のアーチ高率変化とスポーツ傷害との関係, 藤高紘平, 岸本恵一 (貴島病院本院リハビリテーション科), 大槻伸吾 (大阪産業大
学), 大久保衞 (びわこ成蹊スポーツ大学), 橋本雅至 (四條畷学園大学), 山野仁志 (豊中渡辺病院リハビリテーション科), 藤竹俊輔 (たちいり整形外科リハビリテーション科),関西臨床スポーツ医･科学研究会誌,18,2009,41-43
7 メタボリック症候群を有する社会人男性を対象としたWeb上でのハイブリッド型ヘルスアッププログラムの有効性について,桂良寛, 藤本繁夫 (大阪市大学大学院医学研究科), 大槻伸吾, 仲田秀臣 (大阪産大学人間環境学部), 土井龍雄 (貴島会ダイナミックスポーツ医学研究所), 坂本弘 (デサントヘルスマネジメント研究所), 羽吹健一 (三洋電機メディカル･ヘ
ルスケア事業本部),日本臨床スポーツ医学会誌,17-2,2009,273-282
8 長期的運動が高齢者における各体力要素に与える影響について, 桂良寛 (大阪市立大学大学院医学研究科), 仲田秀臣, 大槻伸吾 (大阪産業大学), 今井隆太郎 (OSU Health Support
Academy),日本臨床スポーツ医学会誌,17-1,2009, 104-111【論文】
1 心筋梗塞後患者における集団スポーツリハビリテーションが認知機能に与える膨響,佐藤真治（大阪産業大学），牧田茂（埼玉医科大学），大阪産業大学人間環境論集,9,2010/3,107-113
2 企業内メタボリック症候群対策の試み,正見こずえ,佐藤真治,仲田秀臣,田中史朗(大阪産業大学）今井隆太郎(OSUヘルスサポートアカデミー）,桂良寛(大阪市立大学）,坂本弘(大阪市立大学）,関西臨床スポーツ医・科学研究会誌,18, 2009,21-24
【発表】
教員 I

1 糖尿病患者における足関節上腕血圧比(ABI)と運動習慣との関係,日本体力医学会大会,
2009/10
2 心臓リハビリテーションの新たな視点～動脈硬化に対する運動効果,日本臨床栄養学会,
2009/09
3 心臓リハビリテーション指導士によるケースマネジメント（リスク管理・運動指導）外来の効果（第一報）,日本心臓リハビリテーション学会, 2009/07
4 心リハ開始時のCPX結果を読み解く,日本心臓リハビリテーション学会, 2009/07
5 医療健康連携による糖尿病患者の下肢閉塞性動脈硬化症（PAD）早期発見早期介入プログラム（かくれPAD運動プログラム）の開発,日本糖尿病学会, 2009/06
【論文】

教員 J

1 企業内メタボリック症候群対策の試み, 正見こずえ,佐藤真治,仲田秀臣,田中史朗(大阪産業大学）今井隆太郎(OSUヘルスサポートアカデミー）,桂良寛(大阪市立大学）,坂本弘(大阪市立大学）, 関西臨床スポーツ医・科学研究会誌,18, 2009, 21-24

32

【論文】
1 テニスのグランドストローク時におけるフットワークの基礎的研究, 田邉智（大阪産業大学），川端浩一（大阪体育大学大学院），梅林薫，伊藤章（大阪体育大学）, 大阪産業大学
人間環境論集, 9,2010/3,131-138
教員 K

2 円盤投げのキネマティクス的分析, 世界一流陸上競技者のパフォーマンスと技術, 2010,
189-200
3 一流短距離選手の疾走動作の特徴－第11回世界陸上競技選手権大阪大会出場選手について－, 世界一流陸上競技者のパフォーマンスと技術, 2010, 39-50
4 男女短距離選手のスタートダッシュ動作, 世界一流陸上競技者のパフォーマンスと技術,
2010, 24-38
【論文】

教員 L

1 柔道強化選手と比較した大学柔道選手の精神的特徴,渡辺涼子（金沢学院大学）,渡辺直勇（金沢学院短期大学）,内村直也（大阪産業大学）,藤本誠（玉野スポーツセンター）,船越正康（大阪心理技術研究会）講道館柔道科学研究会紀要,12,2009
【著書】

教員 M

1 ヨーロッパ諸国のスポーツクラブ～異文化比較のためのスポーツ社会学 ～（13．様々な角度からの洞察-ヨーロッパと北米におけるスポーツクラブを比較検討-）,監訳：川西正志（鹿屋体育大学）,野川春夫（順天堂大学）,分担翻訳 :國本明德, 市村出版, 2010, 229-235
【紀要等】

教員 N

1 体育授業のためのサッカーテキスト（基本技術編ｌ）,大阪産業大学人間環境論集,9,2010/3，
299-312
【紀要等】

教員 O

1 バレーボール「セッター」における技術．戦術の変遷とスキルアップ方法についての解説,
大阪産業大学人間環境論集,9,2010/3,223-242
【紀要等】

教員 P

1 スポーツ健康学科の学生に対応したバスケットボールの技術指導（シュート編）,大阪産業大学人間環境論集,9,2010/3,291-298
【論文】

教員 Q

1 自律訓練法の習得過程に関する事例的研究,大阪産業大学人間環境論集,三村覚（大阪産業大学），市川優一郎（日本大学）,9,2010/3,97-106【論文】
1 身体教育を通じた身体観の変容可能性の探究（その１）－運動実践における［まなざし］の考察から－, 大阪産業大学人間環境論集, 9,2010/3, 139-155
【発表】

教員 R

1 運動実践における身体観の変容可能性―「まなざし」の現象学的解明を通じて―, 平成21年度第2回関西体育心理例会, 2009/12/05
2 運動実践を通じた身体観の変容可能性‐実践者が運動から学ぶ身体の立ち現われ‐, 日本
体育学会第60回記念大会体育哲学専門分科会一般研究発表, 2009/08/26
3 運動実践における身体の立ち現われ, 日本体育学会平成21年度体育哲学専門分科会夏期合宿研究会,2009/07/18

教員 S

【論文】
1 企業内メタボリック症候群対策の試み, 正見こずえ,佐藤真治,仲田秀臣,田中史朗(大阪産33

業大学）今井隆太郎(OSUヘルスサポートアカデミー）,桂良寛(大阪市立大学）,坂本弘(大阪市立大学）, 関西臨床スポーツ医・科学研究会誌,18, 2009,21-24【発表】
1 糖尿病患者における 足関節上腕血圧比（ABI）と 運動習慣との関係, 日本体力医学会, 2009
2 非喫煙健常男性における 足関節上腕血圧比（ABI）と 身体活動・運動との関係, 日本体力医学会,近畿地方会, 2009
特筆すべき研究分野での研究活動状況については，以下の通りである。本学部開設以来，様々なシンポジウム
を人間環境学部の主催で実施してきた。平成16年度には，人間環境学部主催，大阪産業大学及び大阪産業大学学会が共催して，人間環境学部開設4周年記念シンポジウム「人間環境の探求に向けて」を開催した。また，平成17年度には，大学開学40周年記念講演会「OSU国際シンポジウム2006～アジア・太平洋地域における環境情報ネット
ワークの構築に向けて」及び「21世紀のエネルギー・資源・環境問題と対策の基本課題」を開催した。その他として，平成16年度に実施した経済産業省・健康サービス産業創出支援事業「大東ダイナミックプロジェクト」について，平成18年度にプロジェクトリーダーであった文化環境学科（現在の所属は健康スポーツ学科）の大槻伸
吾教授が近畿経済産業局長から感謝状が贈られた。
研究助成を得て行われる研究プログラムの展開状況については，次の通りである。学部教員が研究助成を得て実施した研究プログラムを下表に示す。なお，下表には継続案件を含むが，研究代表者が本学部教員であるものに限っている。そのため，１案件につき一部複数名の本学部教員が参加している案件がある。
研究助成

研究種目

H21年度

私立学校施設整備費補助金

0件

私立大学等研究設備整備費補助金

0件

科学研究費補助金

基盤研究C

5件

大阪産業大学産業研究所長期的共同研究

0件

大阪産業大学産業研究所共同研究

3件

大阪産業大学産業研究所一般研究1件

大阪産業大学産業研究所若手研究0件

国際的な共同研究への参加状況については，本学では，共同研究を目的とする留学に，海外留学（長期間），
国内留学及び海外出張（短期間）に分類されている。海外留学は，平成16年度から平成19年度までに各1名の合計
4名，海外出張は，平成16年度から平成20年度までに合計8名参加している。なお，これ以外にも海外協定校や研究機関との共同研究にも多数参加している。
（２）研究に関する FD の項目
研究費等の獲得状況（平成 21 年度）は下表の通りである。
氏 名

個人研究費

共同研究費

教員 A

本学では，個人研究費は職位に関係な

教員 B

く一律に配分される。この予算の中か

教員 Cら，研究費，研究用図書費，学会参加

教員 D

費，旅費，設備備品費，が支払われて

教員 E

いる。

34

教員 F

この他に，授業に限定して用いるこ教員 Gとができる経常費が，各学科に配分さ

教員 H

れている。

教員 I

大阪産業大学産業研究所一般研究費（H21）

教員 J
教員 K
教員 L
教員 M

大阪産業大学産業研究所共同研究費（H21）

教員 N
教員 O
教員 P
教員 Q
教員 R
教員 S

大阪産業大学産業研究所共同研究費（H21）

在外員研究について，教員の留学に関しては以下の通りである。
年 度

期

平成17 年度

後期

文化環境学科1名

平成18 年度

後期

文化環境学科1名

前期

文化コミュニケーション学科

1名

後期

文化コミュニケーション学科

1名

後期

生活環境学科1名

平成19 年度
平成20年度所 属

人 数

平成21年度

備 考

0名

また，国際会議の開催等については以下の通りである。
年 度
平成16年度会 議 名

テーマ

人間環境学部開設4 周年記念

「人間環境の探求に向けて」

備 考

シンポジウム①「OSU 国際シンポジウム2006～アジ
ア・太平洋地域における環境情報ネッ

平成17年度 大学開学40 周年記念講演会

トワークの構築に向けて」②「21 世紀のエネルギー・資源・環境問題と対策の基本課題」

なお，以上の件については，「大阪産業大学海外留学及び海外出張規定施行細則」「大阪産業大学国内留学規程」，，「大阪産業大学国内留学規程施行細則」によってルールが定められている。
４－２．点検・評価（１）研究活動，学会活動に関する項目
・「論文等研究成果の発表状況」，「国内外の学会での活動状況」は高い水準にあるとは言えず，教員間の偏り35も大きい。本学部は，「文化」，「コミュニケーション」，「生活」，「環境」，「スポーツ」及び「健康」
をキーワードに学科が構成され，具体的な課題を見出し，情報発信を行なうことを社会的使命としている。また，文系，理系の枠を超えた学際的な教員構成は，創造性の発揮に有利な研究環境にある。本学部の研究成果に対して社会的な期待も大きいと思われるが，残念ながらその役割を十分に果たしているとは言い難い。
一方，「当該学部として特筆すべき研究分野での研究活動状況」，「研究助成を得て行われる研究プログラムの展開
状況」については標準的な水準を満たしていると考えられる。
・研究における国際連携については次の通りである。本学部には，人文系，自然科学系，社会科学系等様々な分野を専門とする教員が在籍しており，それぞれ国際的なテーマでもって研究活動している教員が在籍している。
英国，中国，ドイツ，ベトナム，ネパール，アフリカ諸国等数カ国にわたっており，活発であると評価できる。
しかしながら，一部協定校との連携は見られるものの，研究拠点の設置という段階には至っていない。
・研究における国際連携については，次の通り評価できる。海外の協定校は40校を超えており，しかもアジアにおける協定校が多い。したがって，開発途上国の環境問題や人権問題をテーマとして取り上げる機会も多いので，本学部にとって研究の推進の条件は整備されている。
・本学部は研究紀要「人間環境論集」を年1 回発行している。平成16 年度～20 年度までの著書執筆は年平均3.3
冊，学術雑誌等への論文発表の年平均は7.4 編，学会発表は年平均8.8 回，講演発表は年平均18.6 回，書評は
年平均1.5 回，解説は年平均1.2 回であった。その他，講演会，異文化テーブル等を多数開催し，教育研究成果を大学内外へ発信してきた。なお，研究紀要には英文要約の付与が義務付けられている。また，研究成果の発表状況を知る内部的なシステムとしては，毎年度発行の「教育研究年報」があり，論文，著書，書評，国際学会発表，学会発表等の研究成果が報告されている。平成20年度の「教育研究年報」によれば，人間環境学部
全体で論文，著書，書評，解説等の研究成果（学会発表を除く）は，19編であった。
（２）研究に関する FD の項目
・教員の著書，論文，学会発表，あるいはその他の顕著な教育業績等の教育研究活動は，広く教職員や学生に開示するために，法人の発行する「学園報」，産業研究所が発行する「教育研究年報」「産業研究所所報」等にリストアップされる。また昇任人事においては，研究業績は厳格に点数化され，教員選考基準となっている。
これらの評価方法は，教員の教育研究活動促進に有効に機能している。
・教育研究活動の評価について，教育研究活動の評価の仕組みは整っている。但し，さらに学生や外部等広く評価されるための体制づくりが重要であと思われる。
・本学部は，学部の理念にもある通り，文理融合型の学部であり，所属学会も多岐に渡っている。特に，スポー
ツ健康学科においては医師が２名（内科医，整形外科医），心臓リハビリテーション指導士が１名所属しており，従来の体育学あるいはスポーツ科学に特化した学会発表ではない応用科学領域における発表も行われている。また，スポーツ健康学科教員は，その特性上，自然科学領域の学会への参加及び発表が多い。
４－３．改善方法（１）研究活動，学会活動に関する項目
・「人間環境論集」の発行や「教育研究年報」によって各教員の研究成果を発表するシステムは，公開性，透明性の点で評価できる。但し，公表されている情報が教員間で十分に共有できているとは言えず，若干の不徹底がある。一方で，2008 年に新学科「スポーツ健康学科」が加わったことにより，本学部の特長である「文理融合」「多様性」は一層推進している。学部全体で取り組む包括的な共同研究プロジェクトの発足が期待される。〔研究活動〕 将来の改善に向けた方策としては，①「人間環境論集」のさらなる充実，②各教員の研究成果を考課するシステムの徹底，③学科・学部の枠を超えた共同研究プロジェクトの発足，④産学連携や地域への知識移転の重点化，⑤大学院教育の強化等が挙げられる。なかでも，本学科のもつ「文理融合」「多様性」の強みを生かすためには，③の横断的な共同研究プロジェクトの推進が最も重要である。
国際連携が進められている研究では協定校でない場合もあり，一部の研究では協定校との連携が見られ，また，

36こうした恵まれた状況であるものの，共同研究プロジェクトは尐ない。このような地理的優位性やテーマの切実性を背景により積極的な連携を諮ることが望まれる。国際的な研究連携を推進するためには，はじめに，学部教員による研究論文を国際共通言語となっている英文で作成する，または翻訳し，国際的な学術機関に投稿する必要がある。このような中で，本学部と類似の学部を有する協定校との定期的な研究会やシンポジウムを開催し，積極的な情報交換の場を設ける。学術交流の中から研究連携を構築し，共同研究を実施して，その成果を国際的な学術機関で発表していく。以上のような環境を創生するためには，学部教員の研究の推進と語学のスキルアップを取り組むと同時に，研究拠点づくりのための礎となる協定校との結びつきを強化するための様々な取り組みが求められる。
（２）研究に関する FD の項目
・人文科学領域及び教育領域の学会への参加及び発表が求められる。しかし，体育学が複合領域に属していることを考えるならば，むしろ体育学･スポーツ科学領域の学会への参加が求められていると言えよう。
教育研究活動の評価について，教育研究活動のWeb等での公開，学内職員，学生等を対象とした活動成果発表会を行なう等の方法により，学生や外部の評価を受けられる仕組みづくりが重要である。また，教育活動の業
績評価については，検討委員会を設け，定量的に評価する努力が不可欠である。

37

５．課外スポーツ活動支援に関連して
５－１．当該年度の状況説明（１）課外スポーツ活動支援に関する項目
本学部においては，増設されたスポーツ健康学科の教員が課外スポーツ活動の支援に力を入れている。しかし，新任教員が多いこともあり，全員が活動しているとは限らない。課外スポーツ活動支援については下表の通りである。なお，平成 22 年度において変更となった活動が多いため，本表に限って平成 22 年度の活動支援状況についても記載している。
氏

名

教員 A
教員 B

課外スポーツ団体名・役職等

セミナーや講習会の開催等

体育会バスケットボール部顧問（～H21）
体育会日本拳法部顧問（～H21）

いきいき大東スポーツクラブ「ひらいのバクテン

体操同志会顧問（H22～）

教室」

教員 C
教員 D

スモークフリー推進の会（H22～）

教員 E
教員 F

体育会チアリーディング部顧問

大阪産業大学プロジェクト共育「ドラゴンボート

いきいき大東スポーツクラブ理事

プロジェクト」（H22～）
大阪産業大学プロジェクト共育「日本代表養成プ

教員 G
教員 H

ロジェクト」（H20～）
体育会バレーボール部部長（～H21）

いきいき大東スポーツクラブ代表（H20～）

いきいき大東スポーツクラブ代表

教員 I

いきいき大東スポーツクラブ理事

教員 J

体育会陸上競技部監督

OSU 運動医学を学ぶ会
いきいき大東スポーツクラブ健康スポーツ教室
大阪産業大学プロジェクト共育「日本代表養成プ
ロジェクト」（H20～）

教員 K
教員 L

体育会柔道部監督
大阪産業大学プロジェクト共育「産大スポーツ応

教員 M

いきいき大東スポーツクラブ副代表

援プロジェクト」（H20～）
いきいき大東スポーツクラブ各種行事

教員 N

体育会サッカー部監督（～H20）

教員 O

体育会バレーボール部監督

教員 P

いきいき大東スポーツクラブ「健康スポーツ教室，女子サッカー，サッカー教室」
いきいき大東スポーツクラブ「バレーボール教室」

体育会バスケットボール部監督（～H21）

いきいき大東スポーツクラブ「バスケットボール

体育会バスケットボール部顧問（H22～）

教室」

教員 Q

体育会ラクロス部副顧問（H22～）

教員 R

体育会ソフトボール部副顧問（H22～）室」
大阪産業大学プロジェクト共育「産大スポーツ応体操同志会（H22～）
教員 S

いきいき大東スポーツクラブ「健康スポーツ教

いきいき大東スポーツクラブクラブマネージャー

援プロジェクト」（H20～）
いきいき大東スポーツクラブ「ひらいのバクテン教室」及び「キッズ体操教室」

38

５－２．点検・評価（１）課外スポーツ活動支援に関する項目
・本学部スポーツ健康学科においては，総合型地域スポーツクラブ「いきいき大東スポーツクラブ」を運営している。したがって，大学教員としての課外スポーツ活動支援に加えて，地域スポーツ指導員としての活動支援も重要になってくる。したがって，各教員が大学教員としての教育，研究活動を十分に達成した上で，可能な範囲での課外スポーツ活動支援が適切であると考えている。
５－３．改善方法（１）課外スポーツ活動支援に関する項目
・スポーツ健康学科教員は，Wellness2008 センター設立の目的に則り，自らの研究を地域に貢献できるよう，
いきいき大東スポーツクラブ活動の支援を充実させる。その目的は以下の通りである。
「ウェルネスセンターは，スポーツ健康にかかわる課題について実践的研究を推進し，その成果を地域・社会に還元するとともに，学生に対して効果的な教育を行うことで高度な専門的力量を持った人材（スポーツ健康にかかわる指導者など）を育成することを目的とする。
」（大阪産業大学ウェルネス 2008 センター規定より）具体的には，スポーツ健康学科教員が以下の教室や行事を開催あるいは準備している。
教

室

名

内

容

・健康相談カウンセリング

内科医，整形外科医によるカウンセリング

・いきいきエイジ測定

運動負荷検査，血管機能検査による運動プログラム作成

・ひらいのバクテン教室

小学生から大人までを対象とした初心・初級者向けの体操教室

・キッズ体操教室

4 歳から 6 歳児を対象とした体操教室

・サッカー教室○子供から大人まで永遠のサッカー小僧あつまれ
小学 4 年生から大人までを対象としたサッカー教室○女子サッカースクール
女性を対象としたサッカー教室

・バスケットボール教室

小学生から大人までを対象とした初心・初級者向けの教室

・バレーボール教室

小学生から大人までを対象とした初心・初級者向けの教室

・健康スポーツ教室○ミニテニス教室：テニスの小型版ラケットと小さなビーチボールを用いて行う幅広い対象に向けた教室○フットサル教室：幅広い対象に向けた教室

・ソフトボール教室（準備中）

ソフトボール部女子の顧問，部員による初心者・初級者向けの教室（ボール遊び等から，投・捕・打・走まで）

詳細は，以下の「いきいき大東スポーツクラブ」HP を参照されたい。
http://ikiiki.osuhsa.net/index.html

39

６．健康管理業務に関連して
６－１．当該年度の状況説明（１）学内の健康管理業務に関する項目
本学科専任教員が保健管理センター長を務め，学生に対してきめ細やかな対応ができるようスタッフを整えている。保健管理センターの役割は次の通りである。なお，本節は，ホームページに記載された内容を転載しており，学生向けの文章となっている。以下の URL を参照されたい。
http://www.osaka-sandai.ac.jp/cgi-bin/cms/section_top.cgi?page=hoken＜業務内容＞
保健管理センターでは，定期健康診断，健康に関する事項，精神衛生に関する事項等の健康相談，学内で発生する身体事故の応急処置，就職等の際に必要な健康診断書の作成等を行っています。
＜定期健康診断＞
毎年四月に全学生の健康診断が実施されます。目的は，健康管理等についての助言，指導及び病気の早期発見のためです。この健康診断によって本人の気づかなかった病気が発見されています。定期健康診断は学校保健法によって 全学生の受診が義務つけられています。
○検査項目
胸部Ｘ線検査，身体測定，内科検診，視力測定，検尿，色覚測定（短大 1･2 回生と卒業年度の希望者のみ），
聴力検査，心電図検査，脳波検査（運動クラブ所属者のみ）○検診場所：総合体育館＜健康相談＞
健康相談については，保健管理センターで諸君が健康相談について適切な助言を受けることができるよう相談日を設けているので気軽に利用されることをお推めします。健康に関するよろづ相談です。体調不良，栄養，
食事のこと，ダイエット，病気，ケガのこと体力向上の方法等特に校医は整形外科のスポーツドクターなのでスポーツ障害についての相談は大歓迎です。健康相談日は毎週火曜日です。
（事前にご連絡ください。
）＜応急処置＞
学内で発生する身体事故の応急処置をおこないます。必要があれば病院等の手配をします。頭痛，腹痛，風邪等の対応も行っています。
○授業中または学校行事中ケガをした場合は授業中または学校における行事でのケガには医療給付を受けることができます。ケガをしたら，ただちに学生課もしくは保健管理センターに申し出てください。 その後，厚生課で医療給付の手続きを行ってください。
○健康診断書
健康診断書は，本学の定期健康診断を受けた学生に対して，証明書自動発行機にて発行しています。発行機の故障等の特殊な場合は当センターで診断書の発行を行います。
＜場 所＞

中央キャンパス 16 号館 1 階

40

○学内におけるケガ等の処置
保健管理センター(または学生生活課・短大事務室)に連絡してください。
時間外で不在時などは守衛室経由で，救急車の手配をしてください。
○正課・授業中・課外活動中のケガ等
学生教育研究災害傷害保険を請求する時には，事前に事故報告書が提出されていることが必要とされます。
なお，学研災窓口は，学生生活課となります。
＜業務時間：授業開始より＞
平日 ９：００～１９：００ 土曜日（前期）９：００～１８：００ （後期）９：００～１５：００※但し，救急時は対応いたします。
※平日９：００～１７：００，土曜日９：００～１２：３０の時間帯の場合があります＜スタッフ＞
以上のような体制をとっており，学生，教職員の健康管理に臨んでいます。
専任：所長 多久和文則
校医 大槻 伸吾（整形外科医）
看護師 中野恵美子
アルバイトスタッフ：看護師１名，准看護士３名，事務員 1 名＜健康診断等の行事のニュ－ス等＞○学生定期健康診断について《注意事項》
基本日程表です。ただし，講義の時間等で日程表通り受診出来ない場合は，日程表以外でも受診して下さい。
１． 全員受診して下さい。（受診していないと健康診断書の発行は出来ません）
２． 色覚検査は短大生・大学 3 回生・卒業年度生のみです。（自由選択です）
３． 女子は T シャツを着用して下さい。（ボタン，金具，アクセサリー，等付けていないもの）
４． 実施場所は，体育館です。
５． 健診中，貴重品の管理は各自責任を持って行って下さい。 紛失等があった場合，保健管理センターは責任を負いかねます。
６．健康診断当日に，結果日程等が掲載されている重要な書類をお渡ししますので，捨てずに必ず目を通し
て下さい。
○検査項目
胸部Ｘ線検査，身体測定(身長・体重・胸囲・座高），内科検診，視力検査，検尿（蛋白・糖・鮮血），色覚検査，聴力検査○クラブ学生，脳波・心電図検査について

体育会系クラブ員の新入部員等を対象とする検査です。学生課からのクラブ宛て案内にしたがって申込み・受診してください。
平成 21 年度の実施期間： 6 月 23 日（火）～6 月 26 日（金）受付場所：学生生活課前（本館）
受付時間：10：00～12：30，14：00～18：00○健康診断に関する注意事項
１．全員受診してください。（受診していないと健康診断書の発行はできません）
２．日程表通り受診してください。ただし，講義等が重なり都合が悪い場合に限りその趣旨を伝え，全日程中に受診してください。
３．卒業年度の学生は日程表通りに受診してください。受診が遅れた場合は診断書発行が遅くなります。

41

４．女子はＴシャツを着用してください。（ボタン，金具，アクセサリー等ついていないもの）
５．聴力検査・色覚検査は短大１回生と３回生及び卒業年度生のみです。
６．実施場所は体育館です。
（２）AED の設置状況について
本学における AED（自動体外式除細動器）の設置状況は次の通りである。設置場所の出入口には，「AED 設置
ステッカー」を貼り，設置場所をわかりやすく示している。
○本館 1 階玄関ホール○体育館 1 階男子更衣室前○13 号館 1 階エレベーター前○4 号館 2 階工学部事務室横○16 号館 1 階保健管理センター前○3 号館 1 階短大事務室前○5 号館 1 階 5107 室前○Wellness2008 センター1 階フロア

○Wellness2008 センター1 階ヘルスサポートルーム○Wellness2008 センター2 階トレーニングルーム○Wellness2008 センター4 階レクチャールーム前○Wellness2008 センターフィットネススタジオ○第１・２・３武道場○生駒グランド（第 1・3・9・10 グランド，テニス場）*設置場所の詳細については，「９．その他 キャンパス案内」（p.49～）を参照されたい。
（３）怪我が発生した時の対処について
保健管理センターでは，授業中または学校行事中に怪我をした場合に以下の通り対処している。
授業中または学校行事中にケガをした場合は・・・
授業中または学校における行事でのケガには医療給付を受けることができます。ケガをしたら，ただちに学生生活課もしくは保健管理センターに申し出てください。その後，学生生活課で医療給付の手続きを行ってください。**大阪産業大学学生生活案内 2010，p．33 より
また，怪我等が発生した場合の対処は，保健管理センターによって次頁の通りに記されている。
怪我人等の発生連絡

現認教員

保健管理センター（授業の場合）

連絡
状況の確認

学生生活課

重篤

救急車の配車

他の学生

それ以外

への対応

受診案内，

応急

応急手当等の対応

学生生活課
医療給付の手続き

42

教務課

事後
欠席届等の提出

救急時の対応については，次の通りである。学生生活課では，通学途中あるいは学内で発生した外傷や腹痛・気分不良等の急病に対する応急処置を保健管理センターと連携して行なっている。また，病状の程度によって医療機関での受診の指導や救急搬送の手配を行なっている。救急搬送となる件数は尐ないが，症状が重篤であるため職員の付き添いを要する場合，現状では主に職員が付き添いとして対応するが，時により看護師が付き添うこともある。
６－２．点検・評価（１）学内の健康管理業務に関する項目
・健康診断については毎年 4 月に実施しており，学生の意識が新年度で高まっている時期に行なうことによって受診率も高まっていると言えよう。
（２）AED の設置状況について
・全ての棟に AED が設置されている訳ではない。しかし，体育関連の授業が行われる施設に多く設置されている点は評価できる。
（３）怪我が発生した時の対処について
・保健管理センター長及び校医はスポーツ健康学科に所属しており，体育関連の授業において怪我人等が生じた
場合,適切に対応できるような体制が整っている。また，保健管理センター所属の看護師は，様々な問題に対して対応してきた実績がある。しかし，大学全体として厳密なフローチャートは作成されておらず，フローチ
ャートの作成は急務である。
・救急時の対応について，夏季休暇時の看護体制が手薄になることがある。
６－３．改善方法（１）学内の健康管理業務に関する項目
・体育関連授業は，総合体育館及び Wellness2008 センター等で実施されている。前述の通り，対応については
保健管理センターに報告している。しかし，Wellness2008 センターと保健管理センターとに物理的な距離があるため，対応に時間が掛かる可能性がある。Wellness2008 センター独自の対応策を講じる必要がある。例
えば，下に示すような Wellness2008 センターで活動している「いきいき大東スポーツクラブ」スタッフとの連携対策である。

応 急

怪
我
人
等
の
発
生

現
認
者

↑

Ｗ
ｅ
ｌ
ｌ
ｎ
ｅ
ｓ
ｓ
受
付

状
況
の
確
認

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↑

救
急
車
等
の
配
車

→
指
定
病
院
へ

43

Ｗ
ｅ
ｌ
ｌ
ｎ
ｅ
ｓ
ｓ
受
付

受
傷
状
況
報
告
（
診
断
書
）

↑

加
入
保
険
会
社

給
付
の
申
請

（２）AED の設置状況について・本学部だけでなく，全学において適切な箇所に AED を設置する必要がある。例えば，中央キャンパス 6 号館，
7 号館，8 号館への AED 設置である。
（３）怪我が発生した時の対処について・前述した通り，厳密なフローチャートを作成し，緊急時に備える。Wellness2008 センターについても同様にフローチャート及びマニュアルを作成する。

44

７．各種サービスプログラム業務に関連して
７－１．当該年度の状況説明（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目
本学部スポーツ健康学科教員は，Wellness2008 センター兼務教員である。したがって，総合型地域スポーツ
クラブ「いきいき大東スポーツクラブ」の活動に対し，支援を行なっている。また，以下に記載するように，各教員がさまざまな形で学内サービスプログラムや社会貢献に取り組んでいる。
氏 名
教員 A

サービス内容・Wellness2008 センター兼務教員
・Wellness2008 センター兼務教員（センター長）
・いきいき大東スポーツクラブ「ひらいのバクテン教室」

教員 B

・NPO 法人南紀健康スポーツネットワーク副理事長
・関西学生体操連盟会長
・全日本学生体操連盟理事
・（社）全国大学体育連合近畿支部長

教員 C・Wellness2008 センター兼務教員
・Wellness2008 センター兼務教員

教員 D○学内サービスプログラム
公開講座：「健康と交通」メタボリックシンドロームと運動（H20）

教員 E

・Wellness2008 センター兼務教員
・Wellness2008 センター兼務教員

教員 F・いきいき大東スポーツクラブ理事○学内サービスプログラム
公開講座：「健康と交通」サッカーの基礎について（H20）・Wellness2008 センター兼務教員
・（財）日本水泳連盟平成 21 年度水球男女日本代表選考会役員
・（財）日本水泳連盟平成 21 年度女子水球第一次国内強化合宿役員・（財）日本水泳連盟 2009 年 FINA ワールドリーグ，第 25 回ユニバーシアード競技大会代表

教員 G

選手団（女子水球監督）
・（財）日本水泳連盟第 26 回全国女子水球競技大会競技役員
・（財）大阪水泳協会第 64 回国民体育大会近畿ブロック大会水球競技競技役員
・平成 21 年度全国高等学校総合体育大会大阪府実行委員会水泳競技（水球）大会競技役員・審判員
・（社）全国大学体育連合近畿支部事務局（総務）・Wellness2008 センター兼務教員
・いきいき大東スポーツクラブ代表

教員 H

・大学コンソーシアム大阪地域連携部会平成 21 年度地域連携部回関係事業「大学と地域との連携推進検討調査」事業参加者
・文部科学省スポーツ・青尐年局生涯スポーツ課 平成 21 年度全国広域スポーツセンター連
絡協議会 パネリスト
・Wellness2008 センター兼務教員

教員 I

・いきいき大東スポーツクラブ理事
・関西心臓リハビリテーションセミナー 会長

45

教員 J

・Wellness2008 センター兼務教員

教員 K・Wellness2008 センター兼務教員
・Wellness2008 センター兼務教員

教員 L・（財）日本武道館 平成 21 年度島根県（松江市）地方青尐年柔道錬成大会講師
・（財）日本武道館 オランダ王国派遣日本武道団
・Wellness2008 センター兼務教員
・いきいき大東スポーツクラブ副代表

教員 M・日本知的障害者水泳連盟監査・いきいき大東スポーツクラブ「健康スポーツ教室」○学内サービスプログラム
公開講座：「健康と交通」サッカーの基礎について（H20）・Wellness2008 センター兼務教員
・いきいき大東スポーツクラブ「健康スポーツ教室」及び「サッカー教室」

教員 N・スカイパーフェクトＴＶサッカー解説（H21～）○学内サービスプログラム
公開講座：「スポーツと人」スポーツと人生～スポーツと我が人生：サッカーと共に～（H21）

教員 O・Wellness2008 センター兼務教員
・関西大学バレーボール連盟理事
・Wellness2008 センター兼務教員
・全日本学生バスケットボール連盟強化副部長
・岐阜県バスケットボール協会 岐阜県バスケットボールクリニック講師
・平成 21 年度岐阜県トップコーチ招聘事業 平成 22 年度国体尐年男子バスケットボール競技
第 1 次岐阜県代表候補選手の選考会 バスケットボールクリニック講師

教員 P

・(財）日本バスケットボール協会 ブロックエンデバー派遣コーチ（講師）・(財）日本バスケットボール協会 強化委員会，育成強化キャンプ（育成スタッフ）
・鹿児島県バスケットボール協会 鹿児島県バスケットボールクリニック講師
・大阪府大東市中学校体育連盟バスケットボール部 大阪府大東市内中学校バスケットボール
技術講習会
・平成 21 年度ＪＢＡ公認コーチ養成講習会 バスケットボールの技術指導
・Wellness2008 センター兼務教員

教員 Q・（社）全国大学体育連合近畿支部事務局（会計）○学内サービスプログラム
公開講座：「スポーツと人」スポーツ心理学～スポーツにおける人の心の動き～（H21）・Wellness2008 センター兼務教員
・いきいき大東スポーツクラブ「健康スポーツ教室」

教員 R

・大学スキー研究会全国幹事
・（社）全国大学体育連合近畿支部事務局（総務）○学内サービスプログラム
公開講座：「スポーツと人」スポーツ哲学～スポーツと人のかかわり～（H21）・Wellness2008 センター兼務教員

教員 S

・いきいき大東スポーツクラブクラブマネージャー
・いきいき大東スポーツクラブ「キッズ体操教室」及び「ひらいのバクテン教室」

46

・平成 21 年度全国高等学校総合体育大会 「2009 近畿まほろば総体」体操競技大会役員○学内サービスプログラム
公開講座：「健康と交通」サッカーの基礎について（H20）
また，高齢社会の到来により，生涯学習の重要性がますます高まってきている。本学においても「地域に密着する大学」を目標に，昭和62年（1987年）より広く市民講座を実施している。本学部におけるこの取り組みは，
以下の通りである。
年 度

テーマ

平成13年度「環境問題を考える」

平成14年度「環境と人間」

平成15年度
平成16年度

期 間
前期・後期
計7講座
11月～1月土曜午後「環境マインドとは—人

11月～12月

間環境ゼミナール—」

土曜午後４回「私たちのまち大東市

11月～12月の環境を考える」

土曜午前５回

平成17年度「人間の視点から」

平成18年度「人間の未来を考える」

平成19年度

「歴史を読み解く」

平成20年度「健康と交通」

平成21年度「スポーツと人」

10月土曜
午前・午後４回
9月～10月土曜午前・午後４回
11月～12月土曜午前・午後４回

担当者

参加人数

備考

本学部教員7名

231名

学部発足

本学部教員5名

74名

本学部教員4名

118名

本学部教員4名

232名

本学部教員4名

240名

本学部教員4名

274名

本学部教員4名

258名

9月～10月土曜午本学部教員4名

前・午後４回（スポーツ3名）

10月～12月土曜午後

本学教員3名３回（スポーツ3名）

356名

スポーツ健
康学科増設

241名

７－２．点検・評価（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目
・専任教員の専門分野を活かした独自の市民講座の開講により，市民の生涯学習機会を増大させていることは評価できる。また，本学部スポーツ健康学科教員はWellness2008センター兼務教員である。したがって，学生・地域住民に対する「サービス」活動は大学教員にとって重要な任務である。学生への教育活動とのバランスを考慮しながら，今後も可能な限りのサービスを行っていきたい。
７－３．改善方法（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目
・現状の市民講座の参加者が一定以上に増加しないことの要因の一つとして，内容が市民のニーズと合致しているかどうかが考えられる。市民のニーズの観点から内容について検討すべきである。市民講座のテーマや内容の吟味，開催の時期・時間や方法の検討が必要である。
・本学スポーツ健康学科による Wellness2008 センターへの関わりについては，「５－３．
」においてすでに述べた Wellness2008 センター設立の目的に基づき，各教員の研究成果を貢献するよう努める。

47

８．内部質保証に関連して
８－１．当該年度の状況説明（１）体育に関する自己点検評価や第三者評価に関する項目
本学部では，平成 13 年 4 月の開設以後，二度の大学設置基準協会「自己・点検評価」を実施している。一度
目は平成 17 年，二度目は平成 21 年であり，双方共に結果を大学 HP に公開している。それらの内容を省みれば，本学部においては体育関連の点検評価が疎かにされてきたと言わざるを得ない。本学部の独自性である「人間環境」という観点から考えても，体育に関する専門的な自己点検評価が必要である。
（２）内部質保証についての項目
体育独自の授業評価は実施されていない。前述したように，学生に対する「授業評価についてのアンケート」を実施し，その結果が担当教員に報告されている。教員は「所見書」を提出し，アンケート結果及び所見書は大学 HP（学内限定）に公開されている。
現在，本学部においては，問題を解決するためのシステムが確立されているとは言えない。したがって，（社）
全国大学体育連合における「大学体育 FD 推進校表彰制度」に応募し，審査を受けることはシステム確立の一翼を担うと考えられる。
また，すでに述べた通り，本学では「学生による授業改善アンケート」を実施している。このアンケートは原則として無記名方式を用いており，人物が特定されることがない。この無記名方式は，授業に対する率直な意見として反映されよう。
８－２．点検・評価（１）体育に関する自己点検評価や第三者評価に関する項目
・第三者評価として「大学設置基準協会」における「自己・点検評価」を挙げることができる。本学部では，これまでに２回の自己・点検評価を実施している。この点は評価できる。
・学内での自己点検・評価システムは年を追って充実してきており，大学運営に関わる各種委員会も学内全学部の評価のなかで理念・目的等が確認されている。しかし，理念・目的等は本来各学部の自主的な検討に基づくものであるため，それ自体が評価されることはない。
・学生が本学部の理念・目的等に基づいた教育を受け，どのような効果を感じどのような知識を体得しているかの実態を把握するシステムづくりはなかなか難しいものである。現状で最も実効性のある方法としては，すでに行われている学生による授業評価アンケートの結果を活用することであるが，主要な項目に関する統計的な資料はまとめられているものの，そこから理念・目的等を検証する手法は講じていない。
・平成20年4月に設置されたスポーツ健康学科では，健康・体力づくり事業財団や日本フィットネス協会の認定する資格者養成校として認定されているので，それらの資格取得者数や合格率についても効果検証の目安にする
ことができると考えている。
（２）内部質保証についての項目
・「学生による授業改善のためのアンケート」結果及び教員による所見書が大学 HP（学内に限る）に公開されていることは，学内の関係者が情報を閲覧できるという点で評価できる。具体的なシステムは構築されていない
ため，早急な構築が問題点として挙げられる。
８－３．改善方法（１）体育に関する自己点検評価や第三者評価に関する項目
・本学部では体育独自の授業評価は実施されていないため，実技科目に沿った内容を考え，授業評価を進める。
特に，尐人数制授業を実施している科目については，学生による授業評価だけでなく，学生によるクラス評価の実施を考える必要がある。
・例えば，他大学においては，大学間で相互評価（白書の点検等）を実施している。このように，本学部と類似

48

した組織同士で相互評価を実施するシステムの構築を考えたい。
・従来から本学部で実施されている学生による授業評価に加えて，授業の外部評価の仕組みを強化する。例えば，
他教員や学生保護者，一般市民なども授業参観できる授業公開を適宜開催し，これらの人からの授業評価を受け，授業方法改善委員会などの組織や研修制度等を通じて，わかりやすく学生の習熟度やニーズにあわせた授業となるよう研鑚を進める。
（２）内部質保証についての項目
・「学生による授業アンケート」の結果及び教員による所見書の提出，大学 HP への公開といったシステムを利用し，新たなシステムを構築する。
・１）でも述べた通り，外部との相互評価（白書の点検等）を実施することによって，新たな評価システムを構
築する。

49

９．その他
９－１．当該年度の状況説明（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目
本学部では，体育関連予算を学科毎に設置している。したがって，文化コミュニケーション（【旧】文化環境）
学科及び生活環境（【旧】都市環境）学科における体育関連予算は，旧カリキュラムにおける授業及び新カリキ
ュラムにおける授業に用いられている。スポーツ健康学科については，専門教育を含んでいるため，特別に予算措置を取ってはいない。
１）キャンパス案内
中央キャンパス

中央正門

本館（11 号館）

ランゲージ・カフェ，スタディ・ホール

綜合図書館

12 号館

9 号館

7 号館

総合体育館

5 号館

新産業研究開発センター

14 号館

16 号館

バイク置場

駐輪場

50

路面電車

駐輪場

Wellness 2008

東部キャンパスJR 住道駅行 シャトルバス発着所

大阪桐蔭中学校・高等学校東館

自動車整備センター

MONO 工房 2

3 号館

2 号館

13 号館

留学生研修センター

クリスタルテラス

実験実習棟

第 2 グラウンドクラブハウス

実習Ｂ棟

15 号館

4 号館

実習 A 棟

8 号館

総合実験実習棟

51

総合教育棟

10 号館

第 1 グラウンド

生駒キャンパス

生駒第 10 グラウンド（ラグビー部）

屋内練習場

生駒第 5 グラウンド

生駒第 2 グラウンド

屋内スポーツ練習場

生駒第 3 グラウンド（硬式野球部）

生駒第 1 グラウンド（アメリカンフットボール部）

生駒第 9 グラウンド（サッカー部）

生駒テニス場（テニス部）

生駒フィールドワークセンター

シャトルバス発着（大学←→生駒キャンパス）生駒研修センター52

生駒第 7 グラウンド（ハンドボール部）

生駒第 8 グラウンド

梅田サテライトキャンパス

大阪産業大学の梅田サテライトキャンパスは，2000 年 4 月に，大阪駅前第４ビル２２階にオープンし 2006 年４月に第３ビル１９階に移転しました。サテライトは，大学院を中心とする講義，市民を対象とした講演会・シンポジウム，コンピュータ，宅建，福祉関連の各種資格講座，
学会・研究会等に使われております。 このサテライトキャンパスの設置によって，たとえば，これまで，仕事が終わってから１時間以上かけて大東市の大学まで通学する必要があった社会人の大学院生も，
大阪駅から徒歩５分の教室で講義を受けることが可能になりました。
また市民のみなさんにも，交通至便な大阪中心部の教室で，講演会を聴講していただくことができるようになっております。
サテライトキャンパスは，大東市の本キャンパスとＩＳＤＮ回線を使った遠隔教育システムで接続されています。大学で，講義を行なう教員や講義資料の映像・音声は，デジタル情報化され，デジタル通信網でサテライトキャンパスへ伝送されます。そして，サテライト教室のプロジェクターにリアルタイムで映し出されます。
またサテライト教室の様子も大学のモニターで見ることができます。このような双方向の遠隔教育システムを使うことによって，教員と学生は離れた場所にいながら，同じ教室にいるのと同じように，講義を行ない，議論することができるわけです。

さらに，アメリカ・ロサンゼルスにある大阪産業大学の海外教育施設（ＯＳＵＬＡエデュケーション・センター）とも，遠隔教育システムで結ばれており，大東市の本キャンパス，サテライトキャンパスの３点を結んだ授業が行なわれております。また，アメリカの著名な学者，政財界人によるアメリカからの講義がリアルタイムで，日本で受講できるようになりました。

〔交通〕●JR「大阪駅」より徒歩約5分●JR「北新地駅」より徒歩 約 5 分●阪急「梅田駅」より徒歩 約 9 分●阪神「梅田駅」より徒歩 約 4 分●地下鉄御堂筋線「梅田駅」より徒歩 約 5 分〒530-0001 大阪市北区梅田 1-1-3 大阪駅前第 3 ビル 19F
TEL： 06(6442)5522

FAX： 06(6442)5524

53２）交通アクセス（路線図）

54

３）エリアマップ

４）往道シャトルバス乗り場【本学ご来校のお客さまへ】
住道バスターミナルで，警備員から訪問カード(無料)を受け取り，シャトルバス乗車の際，乗務員にお渡しくだ
さい。バスターミナルに設置している利用券自動販売機
で利用券を購入する必要はありません。お帰りの際は，訪問された部署で訪問カードを受け取り，同様にご利用ください。(日曜日は運行していません)「住道駅」南側より 150m，バスターミナルよりシャトル
バス（約 15 分）

55５）体育館等の施設
東部キャンパスの第1グランドにおいて，200mトラック，直線3レーンの全天候型走路，走り幅跳び，
走り高跳び，砲丸投げが可能となるよう改修することとしている。また，専用シャトルバスで10分のところに生駒キャンパスがあり，生駒第9グランド（サッカー場）も併用することとしている。
【200mトラック】

第 1 グラウンド総面積：6,186.02 ㎡
56

【総合体育館】
中央キャンパスに位置し，主体育室は収容人員4,300人，バスケットボール公式コート3面がとれる他，
柔道場，剣道場，トレーニングルーム等を有する。構造は鉄筋コンクリート鉄骨1階建と2階建の2棟からなっており，室数等の内訳は主体育室を含み5，研究室4，更衣室2，測定室1，器具庫1，倉庫1，事務室1，洗面所2，シャワー室2，湯沸室1，電気室1となっている。管理については，事務職員が2名対応しており，学生生活課と共に行なっている。運営については，教養部体育教員及び人間環境学部スポーツ
健康学科教員が共同で行なっている。
施設・設備の管理方法については，次頁の通りである。

57

総合体育館1階（アリーナ，トレーニング室，測定室）③②①①アリーナ：1,837.50 ㎡②トレーニング室：210.00 ㎡③測定室：105.00 ㎡

58

総合体育館2階（武道場）⑤④④武道場１：315.00 ㎡⑤武道場２：315.00 ㎡

59

総合体育館3階

総合体育館総面積：3,990.10 ㎡

60

【Wellness2008センター】
中央キャンパス南側の隣接地にWellness2008センターを新校舎として建設した。教員研究室，講義室，測定室，人工気象室，トレーニングルーム，リハビリテーションルーム，フィットネススタジオ，健康浴プール，ロッカールーム，シャワールーム，アリーナ（バスケットコート1面，その他），事務室等を備えている。規模は，鉄筋コンクリート造り地上４階で延床面積4,721.97㎡となる。
Wellness2008センターの主な設備としては，リハビリテーションルームに，パワープレート，トレッ
ドミル，高気圧酸素チャンバー，重心動揺計，ステップマシーン等計58点，トレーニングルームにエアロバイク，レッグ・プレス，ベンチプレス，ラバーセットダンベル等計74点，人工気象室にエアロミル，
常圧低酸素室，エアロバイク等計7点，生理学測定室にポータブル高速カメラ，骨密度測定装置，超音波画像診断装置，筋電計，抹消血管モニタリング装置，心電計，体脂肪測定器，脳波計，ポリグラフ等
計53点，フィットネススタジオにプラズマディスプレイ，オーディオミキサー，パワーアンプ等計13点をそれぞれ配置することとし，その他の機械・器具を含めると合計2,103点を整備する。
Wellness 2008
2008 年度に完成したばかりの総合フィットネス健康施設である。アクアルーム，フィットネススタジオ，トレーニングジム等を装備。スポーツ健康学科の実践活動の場であるほか，地域住民にも広く開放し，リハビリやフィットネスの指導等が行なわれる。

Wellness2008 センター建設概要
構造

鉄筋コンクリート造 4 階建（地下無し）

敷地面積

４，８９９．４６㎡

建築面積

２，０２８．４９㎡

延床面積

４，８５１．９２㎡

最高高さ

１９．０５ｍ階別用途

１階－エントランス，事務室，ヘルスサポートルーム，更衣室，アクアルーム，アリーナ（体育館）
２階－トレーニングルーム，セミナールーム４室，測定室
３階－フィットネススタジオ，教員研究室
４階－講義室，多目的ルーム（マナベル），軽食厨房，教員研究室61

Wellness2008 センター1 階（アリーナ，ヘルスサポートルーム，アクアルーム）

①

③

②

①アリーナ：875.48 ㎡②ヘルスサポートルーム：222.8 ㎡③アクアルーム：137.9 ㎡
62

Wellness2008 センター2 階（トレーニングルーム，測定室）④⑤④トレーニングルーム：316.78 ㎡⑤測定室：81.75 ㎡
63

Wellness2008 センター3 階（フィットネススタジオ）⑥⑥フィットネススタジオ：316.78 ㎡
64

Wellness2008 センター4 階（講義室，多目的ルーム）

65

（２）随意点検項目
本学部では施設に関する随意点検は実施していない。

９－２．点検・評価（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目
・総合体育館については，本学部の体育関連授業の他，教養部による体育授業，本学課外クラブ活動，
附属中学校，高校である大阪桐蔭中学校，高等学校の授業及び学校行事として用いられている。運営
管理については，学生生活課及び総合体育館事務員，教養部体育教員，スポーツ健康学科教員によって行われている。使用時間の割り振り等，総合体育館事務員によって適切に運営管理されている。
・Wellness2008 センターについては，スポーツ健康学科という専門性の高い学科の活動拠点となっているため，体育関連施設としては十分な機能を果たしている点が評価できる。現在のところ，大きな問題は表面化していないと考えられる。これは，新設 2 年目の施設であるという理由が考えられる。
・体育関連予算については，学科毎に配置されている。このことによって，学科独自の予算組みが可能である。

９－３．改善方法（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目
・体育関連予算については，学科毎に配置することによって，使途の範囲が限定されることになる。柔軟な予算措置についても検討する必要がある。

66

資料１ 保健体育関連科目のシラバス
本学のシラバスは以下の「大阪産業大学 WEB シラバスシステム」から閲覧することができる。
https://j17-syllabus.osaka-sandai.ac.jp/syllabus/syllabus/search/Menu.do67

資料２ 保健体育関連科目の時間割表（2009 年度）
時間

セメスタ

月曜

火曜

水曜

木曜

①

A 武道 1（内村）B サッカー1（佐藤）C バレー1（澤井）②

A バレー1（澤井）C サッカー1（佐藤）D 武道 1（内村）

1

金曜

文化・生活

③

A 武道 2（内村）C サッカー2（佐藤）Ｄバレー2（澤井）金曜
スポーツ科学実習 3（川野・仲田）④

A サッカー2（佐藤）B 武道 2（内村）C バレー2（澤井）金曜
スポーツ科学実習 4（川野・仲田）B バスケ 1（瀬戸） 健康管理の基礎
C／D ジョグ 1（桂） （大槻）A サッカー1（佐藤）B 武道 1（内村）
D バレー1（澤井）②

A／B ジョグ 1（桂）D バスケ 1（瀬戸）B バレー1（澤井）C 武道 1（内村）D サッカー1（佐藤）③

B バレー2(澤井）C 武道 2（内村）B バスケ 2（瀬戸）④

A バレー2（澤井）Ｄ武道 2（内村）

Ｄバスケ 2（瀬戸）①

身体科学の基礎（齋藤）

2

身体環境学概論
（多久和）

①

②
3
③

A 器械 1（平井）B 陸上 1（山田）A／D ジョグ 2（桂）B ダンス 2（川野）C バスケ 2（瀬戸）Ｄサッカー2（佐藤）④

Ｄ器械 1（平井）C 陸上 1（山田）B／C ジョグ 2（桂）A バスケ 2（瀬戸）B サッカー2（佐藤）Ｄダンス 2（川野）①

A バスケ 1（瀬戸）D ダンス 1（川野）C ダンス 1（川野）金曜
スポーツ科学実習 1（田中譲./高橋）②

B ダンス 1（川野）C バスケ 1（瀬戸）A ダンス 1（川野）金曜
スポーツ科学実習 2（田中譲./高橋）4③

C 器械 1（平井）D 陸上 1（山田）④

B 器械 1（平井）A 陸上 1（山田）①金曜
スポーツ科学実習 1（田中譲./高橋）②

金曜
スポーツ科学実習 2（田中譲./高橋）5③

C ダンス 2（川野）④

A ダンス 2（川野）

①
②
集
中

スポーツ科学実習（水泳１）*集中【備④

スポーツ科学実習（野外１）*集中
スポーツ科学実習（水泳２）*集中①：1 年前期，②：1 年後期，③：2 年前期，④：2 年後期，⑤：3 年前期⑤

スポーツ科学実習 5（文化・生活）

考】

③

68

大阪産業大学

人間環境学部

所在地〒574-8530
大阪府大東市中垣内 3-1-1
TEL 072-875-3001（代表）/ FAX 072-875-3029（学科事務室）
E-mail: hirai@spo.osaka-sandai.ac.jp
制作責任者：平井69

富弘