【学会長講演】【指定演題】

健康寿命の延伸と歯科口腔保健
ふか い

かくひろ

○ 深井 穫博（深井保健科学研究所所）

最も広く用いられる歯数は健康な食生

背景

日本人の平均寿命は男性81.1歳，女性

活を営む上で直接的な影響を及ぼす．

87.3歳であり，90歳の生存率でみるとそ

また歯を失う主な原因はう蝕と歯周病

れぞれ25.8％および50.2％となった．しが重症化した結果なので，長期間にわかしながら，日本人の健康寿命と平均たるこれらの疾患が蓄積した影響を示

寿命との間には男性で約9年，女性ではす．
例えば40歳以上を対象とした15年間

約12年の開きがある．
高齢化は社会保障制度の維持のための追跡調査で，しっかり噛むために必の財政負担をもたらすので，健康長寿

要な歯数を有している人はそうでない社会を達成することは国民の希望であ人に比べて約1.4倍生存率が高くなってると共に，国の健康政策の柱の一つといる（FukaiKら, 2007）．また，NCDsなっている．この政策目標の中で，生についても，歯周病や歯数と糖尿病，

活習慣病（非感染性疾患:

がん，脳血管疾患などの生活習慣病

Non-communicable diseases. NCDs）と要（NCDs）や肥満などそのリスクとの関

介護状態・フレイルの予防は欠かすこ係も報告されるようになっている．全

とのできない目標である．

国の歯科患者約1万人を3年間追跡した
最近の報告でも，歯数が多い人では明らかに生活習慣病の発病リスクが低下

エビデンス

健康寿命と歯科口腔保健との関係にし，定期歯科受診をしている人でもそついて，運動・栄養・休養等の健康増

うでない人に比べてその傾向がみられ

進因子と生活習慣病（NCDs）と要介護る（深井ら，2019）．

原因などの健康阻害因子との関係か

要介護状態の原因との関係では，65

ら，疫学研究をはじめエビデンスが蓄

歳以上を対象とした追跡調査で何でも積してきている． 歯科口腔保健が健康

噛める人に比べて噛めるものに制限が長寿に寄与するメカニズムは，食生ある人は，要介護状態になるリスクが活・栄養に関わるものと，口腔衛生状

1.3倍に高まる（Aida J, 2012）．認知症

態の悪化や歯周病をはじめとする口腔との関係でも，4年間の追跡調査で歯がに起因する持続的炎症が原因と考えら

20本以上ある人に比べて自分の歯がほれる.

とんどなく義歯も使っていない人は1.9

歯・口の健康状態を示す指標として倍認知症になるリスクが高い− 24 −

【指定演題】（Yamamoto T, 2012）．フレイルとの関

害事象の予防），がん専門病院と地域の係を示した最近の調査では，65歳以上

歯科医療機関の全国医科歯科連携事業の高齢者を対象とした調査で，①半年（2013－）

前に比べてかたいものが噛みにくくな(2) 認 知 症 施 策 （ 新 オ レ ン ジ プ ラ ン

った，②お茶や汁物でむせることがあ

2015-2025）：認知症および認知機能の低る，③現在の歯数が20本未満，④滑舌下の発症予防・早期発見における地域歯の低下，⑤噛む力が弱い，⑥舌の力が科医療機関の役割が明示

弱い，という6項目のうち3項目以上該(3) 糖尿病施策：糖尿病性腎症の重症化予防

当する人をオーラルフレイルと定義しプログラムに，歯周病予防および食生活

た場合，4年間の追跡調査で，オーラル

指導の改善のための口腔機能の評価をフレイルの人はそうでない人に比べ行うことが基本的考え方となったて，身体的フレイルで2.4倍，生存率で(2016–)

2.2倍リスクが高まる（Tanaka T, 2018）．

(4) 高齢者フレイル施策：高齢者の保健指導のプログラムに口腔機能の保持・増進が健康施策

位置づけ（2017-）

歯科口腔保健の健康施策における位(5) メタボリックシンドローム（NCDｓ予防）

置づけは，歯科口腔保健の推進に関す

施策：40 歳以上の全被保険者に対する健る法律（2011年制定）に基づき，健康診・保健指導プログラムに歯科口腔の評

日本21（第2次）（2013－2022年）以降，

価が位置づけ（2018-）

健康寿命延伸，NCDs予防および高齢者の健康保持に運動，栄養・食生活，禁このように，エビデンスに基づき歯煙，飲酒に加えて歯科口腔保健が基本

科口腔保健を健康長寿に関わる政策に要素と位置づけられている．この中で、位置づけることに進展がみられる一歯・口腔の健康指標は、高齢者の咀嚼方，その政策がもたらす医療経済効果

状況、歯の喪失状況、中高年の歯周病、の検証等はまだ不十分である．

小児のう蝕、歯科検診（健診）受診状

このような状況を踏まえて，本講演で況が用いられている．

は，健康寿命の延伸における歯科口腔施策の動向をみると，このような歯保健に関するエビデンスおよび多職種

科単独の指標を政策評価に位置づける

連携を踏まえた政策上の課題についてだけでなく，歯科口腔保健が生活習慣考える．

病（NCDs）と要介護・フレイル予防の略歴

施策の中に組み込まれるようになって深井穫博1983 年 福岡県立九州歯科大学卒業
1985 年 深井歯科医院院長
2001 年 深井保健科学研究所所長

いる．すなわち，(1) がん施策：がん診療の質を高めるために（E-mail； fukaik@fihs.org）（外科療法，化学療法，放射線療法の有− 25 −

【特別講演】【指定演題】

健康格差縮小と健康教育・ヘルスプロモーション○近藤克則（千葉大学 予防医学センター 社会予防医学研究部門/
国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター 老年学評価研究部長）【はじめに】れる。

「健康寿命の延伸」を目標とした「健康まず内容においては，本人の自覚・努力

日本21（第1次）」（2000－2010）では生による行動変容のみならず，環境の選択や活習慣が重視された。2000年代になって日質の向上の重要性を加えることである。具

本国内にも無視できない健康格差がある

体的には，公共的空間の禁煙などの法規制

ことや健康の社会的決定要因の重要性がや建造環境（built environment），ソー

報告され，健康行動の変容が容易でないこ

シャル・キャピタルなどの職域・地域環とが共有された。それらを受けた「健康日境， ライフコースなどの生育環境，情報

本21（第2次）」（2013－2023）では，そ

環境など非ヘルスセクターが形成しているの基本的方向として「健康寿命の延伸」に

環境要因による健康影響が明らかにされて「健康格差の縮小」が加えられた。健康格

きている。

差の縮小をめざすとき，健康教育には見直

健康教育の対象も見直しが必要になる。

しが必要になる。その内容・対象について

新たに対象にすべきは，健康的な環境をつ考えたい。

くり出す非ヘルスセクターの専門職や政【健康教育の見直しの必要性】

策担当者，そしてメディアを含む事業者な

システマティックレビューによると，カどである。一般集団における健康教育の効

ウンセリングや健康教育は，高血圧や糖尿果が乏しかった背景にある健康知識の普病の診断を受けている集団（二次予防）に及・飽和は，その成功事例と見ることもでは効果が見られるが，一般集団（一次予きる。またヘルスセクターの専門職・政策

防） には短期効果はあっても長期の死亡担当者も，健康に良い環境づくりの実践と率抑制の有意な効果はない。しかも，健康それを保障する制度・政策形成のための多教室には，社会経済階層（SES）が高いも部門連携の重要性，そのために有効な「見のほど参加していることから，効果がある

える化」等の方法についても研究開発・教場合には健康格差を広げる恐れがある。

育・学習する必要がある。

【見直しの方向：内容と対象】

文献：近藤克則：健康格差社会への処方

いっそう効果が大きな二次予防の教育

箋．医学書院，2017

・行動変容の手法開発と共に，「暮らして略歴いるだけで健康になる環境づくり」という1983年千葉大学医学部卒業，2014年から千葉大学 予防医学センタ

ゼロ次予防志向のヘルスプロモーションー 教授，2016年から国立長寿医療研究センター 部長併任に向けた健康教育の見直しが必要と思わ（E-mail；team-kk.cpms@chiba-u.jp）− 26 −

【シンポジウムⅠ【指定演題】

健康日本 21（第二次）中間評価を踏まえた今後の展開】

健康⽇本 21（第⼆次）中間評価を踏まえた今後の展開

たけ み

あんどう ゆういち

武見 ゆかり（女子栄養大学）、安藤 雄一（国立保健医療科学院）【中間評価結果の概要】【シンポジウムの主旨】
健康日本 21（第二次）は， 2013（平成https://www.mhlw.go.jp/content/000378312.pdfより

25）年度から 10 年計画で開始された国民健康

中間評価は，5つの基本的方向に基づき目づくり運動で，2018（平成 30）年 9 月に中間標53項目について策定時の値と直近値を評価結果が発表された。健康日本 21（第二比較し，a 改善している(うち，現状のま次）の最終的な目標は，健康寿命の延伸と健までは最終評価までに目標到達が危ぶま

康格差の縮小である。その達成に向け，個人れるものはa*と表記)，b 変わらない，c的アプローチと環境的アプローチの 2 つが重悪化している，d 評価困難の4段階で評価要とされ取組みが行われてきた。すなわち，個人の生活習慣の改善により生活習慣病された。全体でａは32項目（60.4％），の発症予防・重症化予防，および社会生

うち既に目標に到達しているものは5項目

活機能の維持・向上を図るという個人的（9.4％）であった。5つの基本的方向別アプローチと，健康づくりが進めやすいの結果は以下の通りである。

社会環境を整備し，健康のための資源へ① 健康寿命の延伸と健康格差の縮小．

のアクセスの改善と公平性の確保を図る

aの達成率：100％（2/2項目）；うちa*のという環境的アプローチの 2 つである。

項目数0.

本シンポジウムでは，最終年度まで4年② 生活習慣病の発症予防と重症化予防.

弱となった今，中間評価の結果をふまえた

aの達成率：50.0％（6/12）;うちa*の項

課題の明確化と今後の展開について，4分

目数3.

野から話題提供をいただく。栄養・食生活③ 社会生活機能の維持・向上、社会参加について村山伸子氏（新潟県立大学），身の機会の増加.aの達成率：58.3％(7/12);

体活動・運動は宮地元彦氏（医薬基盤・健うちa*の項目数3.

康・栄養研究所），歯・口腔の健康は三浦④ 健康を支え、守るための社会環境の整宏子氏（国立保健医療科学院），喫煙は平備.aの達成率：80.0％（4/5）;うちa*の野公康氏（厚生労働省健康局健康課）に話

項目数0．

題提供をお願いした。演者からの話題提供⑤

を受け，参加者各々が自らの立場で，個人

生活習慣の改善及び社会環境の改善.

aの達成率：59.1％（13/22）;うちa*の項

的アプローチとして，或いは環境的アプロ

目数6.

ーチとして，できること，やるべきことを（E-mail；takemi@eiyo.ac.jp,

考える機会としたい。

ando.y.aa@niph.go.jp ）− 33 −

【シンポジウムⅠ【指定演題】

健康日本 21（第二次）中間評価を踏まえた今後の展開】

健康日本２１（第二次）中間評価を踏まえた今後の展開
身体活動・運動分野○医薬基盤・健康・栄養研究所 身体活動研究部 部長 宮地元彦
健康日本２１（第二次）の身体活動・運動

年度におけるアクティブガイドやスマー分野における目標は「日常生活における歩数

トライフプロジェクトの一般国民への認の増加」、「運動習慣者の割合の増加」、

知度は9.1%と11.2%と低値を示している。

「住民が運動しやすいまちづくり・環境整

厚生労働省が身体活動や運動を推奨して備に取り組む自治体数の増加」の３つが上げいることが国民に今以上伝わるよう一層られている。

の普及・啓発活動が必要である。

平成22年から平成28年までの国民健

身体活動・運動に関する国民の認知や

康・栄養調査によると、日常生活におけリテラシーの向上に加えて、身体を動かる歩数の増加に関しては、「20～64歳としやすい、運動しやすい町づくりや就労

65歳以上の男女とも改善・悪化が見られ環境の整備が必要である。スポーツ庁にず、目標値には及ばない。」、運動習慣

よる、東京オリンピック・パラリンピッ

者の割合に関して、「20～64歳と65歳以クに伴うスポーツへの取り組みの啓発や上の男女とも年度毎の変動が大きく、改や経済産業省による健康経営に伴う活動

善もしくは悪化の評価は難しいが、改的な職場環境の創出といった取り組みが善・悪化が見られず、目標値に及ばな進められており、連携が必要である。

い。」と評価できる。運動しやすいまち

身体活動・運動には、地域格差（都道づくり環境整備に取り組む自治体数につ

府県格差）が見られる。目標が達成されいては、「平成24年のベースライン値かていない自治体で、どのような要因が達ら26年には急増が見られたが、直近の平成を阻害しているかを明らかにし、逆に26年～28年ではほぼ横ばいとなってい達成されている自治体においては、成果る。」という状況である。

の把握とこれまでの取り組みによる改善厚生労働省は、アクティブガイドの策プロセスの分析を行うこと等により、今定やスマートライフプロジェクトの推進

後の新たな取組みの提案が期待できる。

による、＋１０（今より10分多く体を動かそう）メッセージの普及・啓発などに略歴取り組んでいる。また、特定保健指導な鹿屋体育大学卒業、博士（体育科学：筑波大学）、川崎医療福祉大

どを通じて減量のための運動介入などが学助手、講師、助教授、国立健康・栄養研究所室長を経て現職。20

推奨されている。また、自治体による運11年より日本学術会議連携会員、2017年より会員。厚生労働省の「動しやすいまちづくりや環境整備の取り健康づくりのための身体活動基準2013」「アクティブガイド」の策組みも進められている。一方で、平成26

定に携わる。

− 34 −

【シンポジウムⅠ【指定演題】

健康日本 21（第二次）中間評価を踏まえた今後の展開】

健康日本 21（第二次）栄養・食生活の中間評価と今後の展望
むらやま の ぶ こ○村山伸子（新潟県立大学）【はじめに】の食塩や脂肪の低減に取り組む食品企業及び健康日本 21（第二次）の栄養・食生活関連の飲食店の数」も増加し、この速度でいけば目標

目標は、健康寿命の延伸と健康格差の縮小につ達成する見込みである。国のスマートライフプ

ながるよう、個人の生活の質、社会環境の質のロジェクトや、学会等による減塩食品の登録制両面に寄与するものが設定されている。生活習度等がスタートし、食品製造・販売企業との連慣病の予防・重症化予防だけでなく、社会生活

携による食環境からの減塩が進んだ。

を営むために必要な機能の維持・向上のための

また、健康日本 21（第二次）では、健康格差目標として「次世代の健康」、「高齢者の健康」の縮小があげられ、国は都道府県格差を把握すにも栄養・食生活の目標が含まれている。本報

ることとなった。新たに国民健康・栄養調査で

告では、平成 30 年度に終了した中間評価結果

都道府県毎のデータが集計され、食塩摂取量がとそれに基づいた今後の展望について報告す高い地域が「見える化」された。同時に、国にる。

よる自治体の行政栄養士の業務指針が改訂さ【中間評価の方法】

れ、それぞれの地域での実態把握と分析が最優中間評価に際しては、目標に対する実績や取先施策とされた。それにより、高食塩摂取の地組の評価をおこなうとともに、その評価を通し域で、実態把握と分析が進み、的確な取組が推て値の動きや特徴的な取組について、“見える

進された可能性がある。

化・魅せる化”する工夫を行うとされた。具体

減塩については、国、自治体、学会、食品製

的には 1 点目に、目標に対する実績値の評価と造・販売企業、飲食店による取組が、この 5 年してベースライン値と直近値の比較、改善状況間で推進され、食環境で提供される食塩量からの評価を行う。2 点目に、関連した取組の状況、

個人の摂取量までが減少したと考えられる。こ重要な取組、複合的な取組の構造図化をする。

うした国、自治体、学会、民間の成功の環を拡そして今後の課題として、強化すべき取組、そ大するとともに有効性を検証した上で、他の目のための研究を整理することとされた。

標にも拡大することが求められる。

【中間評価結果と関連する取組】

一方、変化がみられなかったものに、「適正栄養・食生活の指標の中で、最も明確に改善

体重を維持している者の増加」がある。肥満者がみられたのは、適正な量と質の食事をとる者の割合については、男女とも変化がなく、そのの増加の目標中の「食塩摂取量」の減少であっ目標達成に向けては、依然としてその割合がた。食塩摂取量の目標を設定した第一の目的は、30％を超えている 40～50 歳代男性、増加傾向

循環器疾患のリスクファクターである高血圧のみられる 20 歳代男性へのアプローチが必要を予防することである。中間評価では、循環器である。また、子どもの肥満等の指標にも変化

疾患の年齢調整死亡率は低下し、収縮期血圧のはみられなかった。若い世代や子どもの体重管

平均値も低下し改善した。

理については、主体的な取組が必要であること、

食塩摂取量に関連する食環境の項目「食品中− 36 −

食事だけでなく身体活動等も関わることから、

【指定演題】
職場や保育所・学校の健診や保健指導と環境整② ポピュレーションアプローチのカバー率と効果をあげる体制整備

備を組み合わせた取組の強化が必要である。
悪化したものに、適正な量と質の食事をとる

健康日本 21（第二次）では様々な主体をつく者の増加の中で「主食・主菜・副菜を組み合わり、取組を広げていくことで効果を上げることせた食事」がある。特に 20～30 歳代ではこれをねらっている。行政だけでなく、さまざまならを組み合わせた食事を食べている割合が低職域にいる管理栄養士・栄養士のネットワーク

い。こうした若い世代は、中食や外食が多いこをいかした体制整備、他の専門職種や他分野ととから食環境の改善が必要である。スーパーマの協働を合目的に行っていくことが課題であーケットやコンビニエンスストア、飲食店、社る。特に、子どもでは保育所や学校、成人では員食堂や学生食堂など様々な場面で、自然に主

職域、家庭へは市町村や食生活改善推進委員、

食・主菜・副菜がそろい減塩である「健康な食食品の製造・販売企業、飲食店等との協働など、事」を食べることができる環境の普及が求めら合目的にポピュレーションアプローチのカバれる。

ー率と効果を上げる体制整備とその効果検証【その先の今後の展望】が必要である。

① 実態把握と分析から出発し、PDCA サイクルを着実に回していく栄養政策の推進

略歴

健康日本 21（第二次）では、国が「国民健康・栄養調査」等を用いて実態把握と分析をする基盤を整えてきた。課題を明確にするため、栄中央大学法学部卒業、女子栄養大学大学院修士課程修了（
栄養学修士）、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了（博士（保健学））。女子栄養大学助手、東北大学専任講

養・食生活面の地域格差、所得格差を把握し、また、年代別の食事の質の分析をした結果、どこに課題があり、どこに取組の焦点をあてたら師、コーネル大学客員研究員、新潟医療福祉大学助教授、教授を経て、新潟県立大学教授（現職）。

（E-mail；murayama@unii.ac.jp）

よいかの把握ができるようになった。
次の段階として、PDCA サイクルを着実に回していくには、栄養・食生活面での取り組み（対策）と目標達成との関連、栄養・食生活の目標の改善と血圧や疾患などの上位の目標との関連をどう「見える化」するかが課題である。
１つの入口として、国は食塩摂取量の地域格
差の縮小ついて、都道府県の成功事例の質的分析をして、他の都道府県に横展開していくこと、
また、都道府県は市町村等の成功事例の分析をして、他の市町村に横展開していくことも有益である。また、個々の取組の評価とともに、国や自治体、民間等での取組の構造的、総合的な把握とその効果を、質的、量的に推定する方法の研究、すなわち、栄養政策の効果検証の研究が必要である。

− 37 −

【シンポジウムⅠ【指定演題】

健康日本 21（第二次）中間評価を踏まえた今後の展開】「歯科口腔保健の推進に関する基本的事項」と「健康日本 21（第二次）」
中間評価に基づく今後の地域歯科保健対策
み うら

ひろこ

○三浦 宏子（国立保健医療科学院・国際協力研究部）【はじめに】

等に関しては，改善は認められなかった．

健康日本２１（第二次）の「歯・口腔の健康」

これらの評価を受け，国では既に目標を達に関する対策は，歯科口腔保健法に基づく「歯成した項目については，目標値を上方修正

科口腔保健の推進に関する基本的事項」（以下，し，更なる改善を目指すこととなった．

基本的事項と記載）と連動して進められてきた．

【最終評価に向けた課題】

目標設定時から，両者はともに調和を図ること

地域歯科保健活動においては，ライフスが求められており，密接に関連する両施策の方

テージにおいてターゲットとなる歯科疾

向性が一致するように，健康日本２１（第二次）

患が異なるため，各年代の特性を踏まえた「歯・口腔の健康」に関する目標は，すべて基多面的な対応が求められる．乳幼児や学齢

本的事項に収載されている．そのため，健康日期において，う蝕は減少傾向にあるが，健本２１（第二次）の中間評価に際しても，基本

康格差の縮小の観点から，さらにエビデン的事項の中間評価を「歯科口腔保健の推進に関スに基づく効果的なポピュレーションア

する専門委員会（委員長：三浦宏子）」で行い，プローチの推進を図る必要がある．成人期

その結果を健康日本２１（第二次）の中間評価

においては，歯周病の改善が急務であり，に反映させる方式を取った．そこで，今回は基エビデンスに基づいた具体的な対応策を

本的事項の中間評価での内容を概説するとと推進する必要がある．高齢期においては，もに，今後の地域歯科保健の方向性について言オーラルフレイルなどの口腔機能の低下

及したい．

に対する予防策や要介護高齢者に対する【基本的事項の中間評価の概要】

歯科保健サービス提供体制の整備が不可

基本的事項の中間評価の方法としては，欠である．また，全年代を通じて，障害児・健康日本 21（第二次）と同様の方法を用い者への歯科保健サービスの拡充を図るこているが，基本的事項においては，中間評とも必須である．これらの対策を推進する

価の段階で既に目標値を達成した項目がために，国では課題別の検討ワーキンググ

複数あることを踏まえ，「改善」が認めら

ループを立ち上げ，具体的な対応策を協議れた項目については「目標を達成」と「改している．

善しているが，目標は未達成」の二区分に

これらの課題を解決するためには，国，分けて評価した．う蝕有病状況や自分の歯都道府県，市区町村等の各々の単位で，部を有する者の割合，歯科口腔保健条例の増局横断的な取り組みが求められる．しかし，

加に関しては大きく改善し，中間評価の段

地域歯科保健活動の推進における基盤と階で既に目標を達成していた．その一方で，なる「都道府県及び市町村における歯科保歯周病の有病状況と障害児・者ならびに要健業務指針」
は平成 9 年に制定されて以来，介護高齢者への定期的歯科検診実施状況

改定されておらず，歯科口腔保健法制定後− 38 −

【指定演題】の地域歯科保健活動に必要な要件を包含できていないため，早期の改定が強く求められる．

【次期の基本的事項策定に向けた対応策】
最終評価に向けて，更なる地域歯科保健活動の強化は不可欠であるが，並行して次期の基本的事項の策定を視野に入れて，今から準備を進める必要がある．地域歯科保健に関するデータ
は，健常者のう蝕有病状況については比較的充足しているが，成人期以降は歯科健・検診の機会は限局されるため，使用できる全国データが少ないのが現状である．
咀嚼等の口腔機能の客観的評価方法や，在宅障害児・者や要介護高齢者に対する歯科サービ
ス提供状況の現状など，超高齢社会の地域歯科保健の方向性を踏まえて，学術的エビデンスの活用は不可欠であり，関連学会との連携が強く求められる．

略歴
博士（歯学），修士（保健学），歯科医師．北海道医療大学歯学部
講師，東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻講師，九州保健福祉大学保健科学部教授を経て，2008年12月より国立保健医療科学院に奉職．口腔保健部長，統括研究官を経て2014年より現職．

（E-mail；miura.h.aa@niph.go.jp）− 39 −

【シンポジウムⅠ【指定演題】

健康日本 21（第二次）中間評価を踏まえた今後の展開】

たばこ分野の進捗状況と今後の課題について
ひらの

ともやす

○平野 公康（厚生労働省 健康局健康課）【はじめに】

査では、習慣的に喫煙している者の割合は、男

たばこによる健康被害は、国内外の多数の科

性が 29.4%、女性が 7.2%、男女計 17.7%となっ学的知見により、因果関係が明らかになっていている。健康日本２１（第二次）中間評価におる。さらに、禁煙することによる健康改善効果

ける評価結果では、「改善している」とされてについても明らかにされており、喫煙関連疾患

いるものの、喫煙率は下げ止まり傾向にある上のリスクが禁煙後の年数とともに確実に低下に、目標値 12%の達成は困難な状況と言えるのする。

が実状であろう。

たばこ対策に関する指標としては、「喫煙率

年代ごとの喫煙率を見ると、30 代、40 代のの低下」と「受動喫煙への曝露状況の改善」が男性では約４割、女性でも 40 代は 12.3%の高率挙げられるため、健康日本２１（第二次）におである。さらに、20 代も男性 26.6%、女性 6.3%

いてもこれらの指標および目標が設定されてとなっており、健康日本２１（第二次）の期間いる。

中においても、少なからぬ若者が喫煙を開始し

しかしながら、その数値目標の達成は困難なている実態が浮かび上がる。

状況にあるのが実情であり、次期健康づくり運

個人の健康は、家庭、学校、地域、職場等の動プランの策定を前に、健康教育・健康政策の

社会環境の影響を受けることから、社会全体と課題について議論したい。

して、個人の健康を支え、守る環境づくりに努
めていくことが健康日本２１の要諦のはずで喫煙は、がん、循環器系疾患、呼吸器系疾患、ある。国立がん研究センターが本年の世界禁煙

糖尿病をはじめ多くの疾患の原因で、喫煙率のデーに際して公表した調査によると、配偶者や低下は、それらの疾患の発症や死亡を減らすこ

子どもに対して、たばこを吸わないでほしい／とにつながる。「がん対策推進基本計画」（平たばこをやめてほしいと思う人が多い実態も成 24 年６月閣議決定）では、平成 34 年（令和

明らかになっている。

４年）度までに、禁煙希望者が禁煙することに「20歳になっても吸わせない」あるいは「やより、成人喫煙率を 12%とすることが個別目標

めたい人が禁煙に取り組む」ことを一層推進しとして設定された。また、「未成年者の喫煙をていくための健康教育・健康政策について、ごなくす」「妊娠中の喫煙をなくす」「望まない参加の皆さんと議論したい。

受動喫煙をなくす」目標も掲げられている。
成人喫煙率の目標値 12%は、健康日本２１（第二次）策定当時、平成 22 年の喫煙率が 19.5%であり、禁煙希望者が禁煙した場合の割合（喫煙者の 37.6%、当時）を減じて設定されたものであった。
現時点で最新の平成 29 年国民健康・栄養調− 40 −

略歴
1969年名古屋市生まれ、東京大学理学部生物学科卒。三菱総合研究所、国立がん研究センター・がん対策情報センターを経て、現職（
国立がん研究センターより出向中）。

（E-mail；hirano-tomoyasu@mhlw.go.jp）

【シンポジウムⅡ【指定演題】

高齢者の健康教育・ヘルスプロモーション】

シンポジウムⅡ座長

高齢者の健康教育・ヘルスプロモーション

北畠義典（埼玉県立大学 健康開発学科 健康行動科学専攻）
春山康夫（獨協医科大学 医学部公衆衛生学講座）

ます。それらを踏まえて、これからの【主旨】

わが国はこれまでに人類が経験した

高齢者にとって必要な健康教育・ヘルことのない早さで超高齢社会に突入しスプロモーションについてあらゆる立ています。その後、高齢者人口の割合

場の方々との議論が深まることを希望は増え続け平成30年には既に28％にまします。

で達しました。今後も高齢者人口の割合がますます増加することが予想されています。これらを背景に個人、家族、地域、そして国レベルにおいて高齢者の医療・福祉・介護・年金に関する様々な課題が指摘されています。近年、高齢者の健康問題は、オーラルフ
レイル、フレイル、サルコペニア、ロコモティブシンドローム、認知症などがフォーカスされ、加えて健康格差な
どの社会的決定要因、身体活動、栄養
食生活、およびメンタルヘルスの問題に関しても注目されています。
健康教育・ヘルスプロモーション分
野では、社会環境の改善と共に、高齢者の健康リスクを減らし、元気な高齢者を増やすことは重要な課題です。
今、高齢者の健康問題に対しては、国の新しい政策、研究の成果や現場の実
践から様々な新しいアプローチ方法や考え方が次々と報告されています。
本シンポジウムでは、各シンポジス
トの先生から上述の内容を中心に現在の研究成果などをご報告していただき− 43 −

【シンポジウムⅡ【指定演題】

高齢者の健康教育・ヘルスプロモーション】「社会の行動変容」のための健康教育：社会的決定要因と高齢者の健康○相田潤（東北⼤学⼤学院⻭学研究科 国際⻭科保健学分野）ていることなど、多様な結果が示され、個人の【はじめに】
勤勉は日本人に美徳と考えられてきた。日本

健康は、個人の努力だけで規定されているわけ

人が勤勉である理由は、「産業革命」と対比しでは無い、という科学的事実が積み上げられてた「勤勉革命」という概念で説明されている(1)。

いる。

狭い日本において江戸時代に土地が開墾され【逆転するケアの法則ーリスクの高い人ほどつくした後に、限られた広さの農地で収穫を増介入を受けにくい】

やすために、労働力の投入を増やすことで（つ健康の社会的決定要因の影響は、保健医療従

まり、限られた農地で勤勉に働くことで）生産事者であれば多くの人が経験している事態を性を上げていったことが、日本人の勤勉な文化引き起こす。リスクの高い人ほど、保健指導をの起源と考えられている。そして勤勉が文化と聞いてくれなかったり、そもそも保健指導の場して根付いたのは、勤勉であることが報われるに参加してくれないことが多いという事態でことからくる合理的な態度であるとも考えらある。このことは逆転するケアの法則として知れている。これは逆に、「経済的に貧しいのはられ、逆転する予防の法則、というような言いその人が勤勉でないから」という自己責任論に方もされる。実際にイギリスで実施された小学

結び付いていく。

校で歯科の健康教育を実施する介入研究では、

こうした勤勉が美徳である文化における自経済的に裕福な地域の小学校では改善が見ら

己責任論は、健康と病気の保健医療の中にも入れたが、貧困地区の小学校では改善が見られず、り込んでいると思われる。実際、「生活習慣病」

結果として健康格差が拡大してしまった(3, 4)。

という呼称は発病が生活習慣が原因で自己責

健康教育は保健医療分野で非常に重要なツー任である、という考え方を惹起しやすい。

ルであるが、健康の社会的決定要因の影響を受

しかしながら、近年の公衆衛生学は健康の社会

けやすい側面が存在することを認識しておく的決定要因の存在とその影響の大きさを明ら必要があるだろう。

かにし、必ずしも病気の発生が自己責任で解決【求められる「社会の行動変容」】
健康の社会的決定要因を考慮した対策としできるわけではないことを示している。

ては、生活状況にかかわらず健康になれるよう【健康の社会的決定要因の影響】
日本においても様々な研究が高齢者の健康な環境をつくることが最も重要だと考えられを左右する社会的決定要因の存在を示していており、実際 WHO がまとめた健康格差対策もそる(2)。所得や学歴が高いほど健康状態が良い

うした対策が多く含まれている(5)。禁煙環境といった健康格差や、ソーシャル・ネットワーの法規制による実現、税制による健康的な食品

クやソーシャル・キャピタルといった人のつな

購入の誘導など大きな政策的な対応が含まれがりやそこから生み出される資源が健康を左る。

右すること、同じ人であっても住んでいる地域

日本において小さな地域における健康になが異なれば健康状態が異なる可能性の存在、幼れる環境づくりの実現としては、AGES プロジェ

少期の生育環境が高齢期の健康に影響を与えクトによる武豊町での地域介入研究が挙げら− 44 −

【指定演題】
れる(6-9)。高齢者が徒歩で参加できるよう多量学 2010;37: 27-37.

数のサロンを作り、運営をボランティアによる

7. 竹田 徳, 近藤克則, 平井寛. 心理社会的因ことで人々の様々な立場での参加をうながし、子に着目した認知症予防のための介入研究-ポこれらの事業や広報を自治体が実施した。この

ピュレーション戦略に基づく介入プログラム

取り組みは、外出・参加しやすい環境を実現す

理 論 と 中 間ア ウ ト カ ム評 価 -. 作業 療 法ることで、高齢者の要介護状態の発生率も減ら

2009;28: 178-86.

している(10)。

8. 平井寛. 高齢者サロン事業参加者の個人レ

こうした健康の社会的決定要因を考慮した

ベルのソーシャル・キャピタル指標の変化. 農

ヘルスプロモーションの取り組みにおいて健村計画学会誌 2010;28: 201-06.

康教育が果たす役割は、住民や行政や企業など

9. Ichida Y, Hirai H, Kondo K, Kawachi I,の関係者に環境づくりの重要性を説明し、「社Takeda T, Endo H. Does social participation

会の行動変容」を導いていくことである。健康

improve self-rated health in the older

を自己責任として「個人の行動変容」を期待す

population?

る健康教育だけでなく、住んでいる人が健康にA quasi-experimental intervention study.

なりやすい社会環境を導く健康教育が求めら

Soc Sci Med 2013;94: 83-90.

れている。

10. Hikichi H, Kondo N, Kondo K, Aida J,
Takeda T, Kawachi I. Effect of a community【文献】

intervention programme promoting social

1. 大島真理夫. 土地希少化と勤勉革命の比較

interactions

史－経済史上の近世－. 東京: ミネルヴァ書

prevention for older adults: Propensity

房.

score matching and instrumental variable

2. 近藤克則. 健康の社会的決定要因 疾患・

analyses, jages taketoyo study. J Epidemiol

状態別「健康格差」レビュー. 東京: 日本公衆Community Health 2015;69: 905-10.

onfunctional

disability

衛生協会, 2013.
3. Schou L, Wight C. Does dental health

略歴

education affect inequalities in dental

2003 年 北海道大学歯学部卒業

health? Community Dent Health 1994;11:

2004 年 国立保健医療科学院専門課程修了

97-100.

2007 年 北海道大学大学院歯学研究科博士課程修了

4. 相田 潤. 【歯科口腔保健の推進】 歯科疾患

2007 年 東北大学大学院歯学研究科助教

における健康格差とは? 公衆衛生 2017;81:

2010 年47-53.

2011 年〜 東北大学大学院歯学研究科准教授

5.

Blas

E,

Kurup

AS,

World

HealthUniversity College London 客員研究員

2014 年〜 東北大学大学院歯学研究科臨床疫学統計支援室室長

Organization. Equity, social determinants,

2012 年〜19 宮城県保健福祉部 参与（歯科医療保健政策担当）兼務

and public health programmes. Geneva,（E-mail；j-aida@umin.ac.jp）

Switzerland: World Health Organization;
2010: vii, 291 p.
6. 近藤 克, 平井寛, 竹田徳則, 市田行信, 相田潤. ソーシャル・キャピタルと健康. 行動計− 45 −

【シンポジウムⅡ【指定演題】

高齢者の健康教育・ヘルスプロモーション】

認知機能低下および認知症発症に対する身体活動・社会的つながりの影響
ねもと

ゆう た

○根本 裕太 （東京都健康長寿医療センター研究所、早稲田大学）【はじめに】【社会的つながりと認知症】

わが国では高齢化の進行に伴い認知症患者

社会的つながりの欠如により生じる社会的が急増しており、2025 年には 700 万人に達する

孤立は認知症発症の主要な危険因子とされてと推計されている。認知症の問題は個人のみなおり、観察研究によって認知機能低下および認らず社会的にも大きな影響を及ぼすことから、知症発症と強く関連することが報告されていその予防対策は喫緊の課題とされている。

る。介入研究による知見は限られているものの、

本シンポジウムでは、認知機能低下や認知症

社会的関係性に対する介入が認知機能の維持

発症に関わる要因のうち、介入により改善が見に有効であることが示唆されている。

込める因子である、身体活動、座位行動、なら【複合的介入による認知症予防対策】

びに社会的つながりに関する先行研究の概要

認知症発症には多様な因子が寄与することについて発表する。また、発表者が現在実施しから、近年では、複数の危険因子を標的としたている研究について報告する。

複合的介入プログラムが実施され始めている。

【身体活動、座位行動と認知症】

発表者は身体活動と社会的交流からなる複合

これまでに、多くの先行研究により身体活動的介入を実施し、身体活動を標的とした単独介による認知機能低下や認知症発症への抑制効

入よりも身体・認知機能に対する効果が高い傾果が確認されてきた。しかし、身体活動を標的向があることを明らかにした。

とした大規模ランダム化比較試験や 10 年以上【まとめ】

追跡したコホート研究では、身体活動による認地域住民の社会的つながりが希薄化してい知症抑制効果の結果は一貫していない。近年でる現代においては、自然発生的な交流に加え、は、認知機能改善に有効性の高い運動種目が検通いの場等の人工的な交流の機会を創出し、仲討されており、ダンスや太極拳などによる有効間と一緒に運動をすることが、認知症予防には性が報告されている。申請者はノルディックウ

有効であるかもしれない。

ォーキングを用いた介入研究を実施し、通常ウォーキングよりも身体・認知機能への効果が高

略歴いことを明らかにした。

2009年 早稲田大学スポーツ科学部 卒業

一方、座位行動についても認知機能との関連が検討されている。システマティックレビュー
では、結果は混在するとしているが、座位行動
を知的活動（Mentally-active sedentary behavior）と受動的な座位行動（Passive sedentary behavior）に分類して検討したところ、知的活動は認知機能にポジティブに働くのに対し、受動的な座位
行動はネガティブに働く可能性が示唆された。

− 46 −

2011年 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科修士課程 修了
2016年 東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム 非常勤研究員（現在に至る）
2018年 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科博士後期 修了
2018年 早稲田大学スポーツ科学学術院 研究員（現在に至る）
2018年 日本学術振興会 特別研究員（現在に至る）（E-mail；nemoto@tmig.or.jp）

【シンポジウムⅡ【指定演題】

高齢者の健康教育・ヘルスプロモーション】

高齢者の健康教育・へルスプロモーション－身体活動の不眠に対する効用と集団戦略型の健康づくり－
きたばたけよしのり○ 北 畠 義典（埼玉県立大学保健医療福祉学部）

Ⅰ. はじめに

防や健康づくりが重要となる。

本シンポジウムでは高齢者の健康課題

Ⅲ. 高齢者の睡眠と身体活動である不眠について取り上げる。特に不眠

１．高齢者の睡眠症あるいは睡眠障害の予備軍に対する身高齢期を迎えると睡眠に対する不満が体活動の効果について解説する。また、こ増加することが報告されている。日本の高れまで高齢者の健康づくりは機能回復に

齢者のおよそ 30%が不眠を訴えており、そ主眼が置かれていた傾向にある。今後は要の症状は「寝付けない（入眠潜時の延長）」、

介護状態になっても安心して生活できる「夜中に目覚める（中途覚醒時間の増加）」ための地域環境の整備が必要である。さらなどである。このような不眠症状は心血管に介護予防のために高齢者自らが担い手

疾患、脳血管疾患、糖尿病、高血圧、高脂となって活躍できる通いの場の設置や、そ血症、肥満、うつ、および認知症のリスク

れらを継続的に運営するための人材育成要因であることが観察研究から示されてなどが重要である。そこで、現在我々が進いる。また、眠れないこと自体が日常の生めている高齢者の地域健康づくりについ

活機能を不安定にさせ生活の質（qualityて解説をする。

of life: QOL）を低下させることが指摘さ

Ⅱ. 少子高齢化による課題－人口構造

れている。このようなことを踏まえると満の変化から－

足な睡眠を獲得することは介護予防の観少子高齢化が進行中であることは周知

点からも重要である。

の通りである。団塊の世代がすべて 75 歳

２．高齢者の身体活動以上となる 2025 年頃から生産年齢人口の身体活動とは安静にしている状態より減少が加速すると予測されている。このこ

多くのエネルギーを消費するすべての動とは社会保障の観点から現役世代の負担

きのことを示す。そのうち体力の維持・向は大きくなり、日本の社会保障制度をさら上を目的として計画的・意図的に実施するに圧迫することが予想される。政府は現役

ものを「運動」、 運動以外のものを「生活世代の人口が急減する中で、社会全体の活活動」としている。2013 年 3 月の運動基準・力向上を図るためには高齢者をはじめと運動指針の改定に関する検討会報告書にして多様な就労や社会参加を促すことをおいて 65 歳以上の身体活動（生活活動・基盤に 2040 年までに健康寿命を 3 年以上運動）の基準が追加され、「強度を問わず、

延伸することを目指している。その実現の身体活動を 10 メッツ・時/週行う」とし、ためにはこれまで以上に高齢者の介護予

具体的には、「横になったままや、座った− 48 −

【指定演題】
ままにならなければどんな動きでもよい

体活動に関しては、低強度で毎日、身体をので、身体活動を毎日 40 分行う」として動かすことで不眠が改善されることが期いる。骨粗鬆症による骨折や変形性関節症、待できる。

およびサルコペニアなどによって寝たき

Ⅳ．社会的成果をあげる健康づくりへりに至るリスクが高まることが指摘されこれまで高齢者の健康づくりは機能回ている。これらの疾病は加齢を基盤として復に主眼が置かれる傾向にあったが、これおり、身体活動不足もそれに寄与しているからは高齢者が地域の中に生きがいや役

ことから、高齢期においては特に、身体活割をもって生活できるような環境を整備

動不足に至らないことが重要である。高齢

して健康づくりを目指すことも必要であ者がより長く自立した生活を送るためにる。そのためには、全ての人々を対象とし推奨される基準である。

た集団戦略型の健康増進対策として健康

３．不眠を解消するための身体活動づくりを実践することが重要である。これ

運動習慣（習慣の有無、強度・頻度・時までの機能回復を目的とした無作為化比間）と不眠の関連性は観察研究から報告さ較試験などの質の高いエビデンスを応用れている。さらに、睡眠に不満を持つ高齢

して、より多くの人を対象とした際の集団者を対象に運動を介入手段に用いた研究

戦略型の介入研究の蓄積が求められる。こから運動が質の良い睡眠の獲得に寄与す

れらを実現するためにはヘルスプロモーるという報告がある。これらの多くの介入

ションを念頭においた多領域・多分野の専研究では中等度の運動強度を用いている。

門家が学際的に連携し、包括的な健康づく

我々の研究では非重症不眠者（医師の判りの方法の開発研究が必要である。当日は定）で、睡眠薬の服薬がなく、睡眠に課題

このあたりのことについてディスカッシ

を抱える女性在宅高齢者に対して、安全でョンを深めたい。

特別な道具を使用せずに継続可能性が高く（実用性の確保）、かつ介入効果（有効略歴性の高い）が期待できる、低強度、高頻度

1994 年 6 月公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究のプログラム（睡眠前のストレッチ体操と所研究員。2005 年 6 月同・副主任研究員。2011 年 4 月同・

日中のウォーキング・散歩、毎日実施、介新宿健診センター学術室室長（兼務）。2012 年 4 月から現入期間 4 週間）を考案し、その効果検証を職。専門分野は運動疫学。身体活動を用いた不眠解消プロ

無作為化比較試験で検討した。その結果、グラムの開発、ならびに健康なまちづくり研究に従事。

中途覚醒時間が短縮した。そのことで睡眠（E-mail; kitabatake-yoshinori@spu.ac.jp）

時間の延長あるいは深睡眠を獲得し、全体の不眠感が改善した可能性が示唆された。
「健康づくりのための睡眠指針 2014～睡眠 12 箇条～」の中に「適度な運動」を推奨している。高齢者の不眠改善に関する身− 49 −

【シンポジウムⅢ【指定演題】

口腔保健と栄養】

口腔保健と栄養
ふ か い か く ひろ

なかにし あ け み○深井穫博（深井保健科学研究所），中西明美（女子栄養大学）

背景

2013-2022年｣で，歯・口腔の健康は，栄

歯・口腔の健康状態が悪ければうま養・食生活と並び，健康寿命の延伸とく噛めない．その結果，食品選択の幅

健康格差の縮小，生活習慣病

は狭まり，食の多様性が失われ栄養バ（Non-communicable diseases(NCDs)のランスが崩れる．このような口腔保健

発症予防と重症化予防の徹底，社会生と栄養との関連は経験的にも概念的に活を営むために必要な機能の維持及びも理解しやすい．一方，両者の連携に向上等国民の健康増進を形成する基本は，エビデンスと評価指標の共有，歯要素のひとつと位置づけられた．

学教育・栄養学教育，両分野の専門職実践の場面でも，2018年から第3期のの連携にかかわる法的根拠等いくつか

特定健診・特定保健指導の標準的な質の課題があった．

問票に，「食事をかんで食べる時の状

エビデンス・実践・政策態」を評価する項目が加わったこと契エビデンスでは，歯・口腔の健康が機に，歯科診療所で特定保健指導を管

食生活に及ぼす影響と食生活が歯・口理栄養士と歯科専門職が協働して行う腔の健康に及ぼす影響という両方向の事例がでてきている．

研究成果が蓄積してきている．すなわ

両分野の連携ち，(1)歯の喪失が，野菜・果物類等の本シンポジウムでは，これらのエビ

食品摂取，抗酸化作用を有するビタミ

デンス・実践・政策および歯学教育・ン類等の栄養素摂取の減少と関連，(2)栄養学教育の現状と課題を整理すると歯の喪失が，肥満・痩せと関連．特に共に，連携を推進するための方策につ

高齢者においては低栄養と関連，(3)いて議論する．

砂糖とう蝕との明らかな関係以外に，【略歴】

低栄養や抗酸化物質と歯周病，全粒穀深井穫博1983 年 福岡県立九州歯科大学卒業
1985 年 深井歯科医院院長
2001 年 深井保健科学研究所所長（E-mail；fukaik@fihs.org）

物，野菜，果実の摂取と口腔がん，チーズと牛乳とう蝕との関連など食事が口腔疾患に影響，(4)食生活・栄養指導中西明美
1991 年 県立広島女子大学家政学部卒業
1991 年 広島市学校栄養職員（14 年間）
2012 年 女子栄養大学 専任講師
2018 年 同 准教授（E-mail；nakanisi@eiyo.ac.jp）

を伴わなければ栄養摂取状況の改善が期待できない，ことなどが明らかになってきた．
政策的には，｢健康日本21（第2次），− 51 −

【シンポジウムⅢ【指定演題】

口腔保健と栄養】

口腔保健と栄養
これまでのエビデンスと今後の展望
いわさきまさのり○岩崎正則（九州歯科大学 地域健康開発歯学分野）【はじめに】

我々は地域在住高齢者の集団を5 年間追跡し、栄養・食生活は、生命を維持し、健康な生活調査開始時点でのかみ合わせの状態が、その後を送るために欠くことのできない営みである。

の食事摂取量にどのように影響するかを検討

健康的な食事は、全てのタイプの栄養失調を防した。結果、かみ合わせが喪失している者はそぐだけではなく、肥満、糖尿病、心臓病、脳卒

うでない者と比較して、食品群として野菜・肉中やがんなどの非感染性疾患（NCDs）、さらに類、また栄養素としてビタミン類・食物繊維・はフレイル、認知症を防ぐことにも寄与するこたんぱく質の摂取量が大きく減少することがとが示唆されており、これら疾患のリスク調節

明らかとなり、不良な口腔健康状態が栄養障害を介して健康寿命の延伸に重要な役割を担っのリスク因子となる可能性が示された。
一方、およそ 2 万人の歯科医師を対象としたている。
大規模疫学調査結果から自分の歯を多く保調査によると歯数の少ないグループは、（1）食持している者はそうでない者と比較してその品群として、米類、菓子類の摂取量が多く、乳後の死亡リスクが低いことが明らかになって類、野菜類の摂取が少ない、（2）総摂取エネルいる。死因についてみると、心血管疾患や悪性ギーが多い、（3）栄養素として、炭水化物が多新生物による死亡が歯数と関連している。口腔

く、逆にビタミン A・C が少ない、ことが分かっの健康と健康長寿を結ぶ経路は複数挙がってている。

いるが、その中でも「口腔疾患・歯の喪失→口以上のような歯数・口腔の機能の影響を受け

腔機能の低下→栄養・食生活への悪影響→全身る食品群・栄養素は NCDs やフレイルのリスクへの悪影響」というシナリオは古くから提唱さと関連する。例えば穀類の摂取量は 2 型糖尿病

れ、栄養・食生活は口腔と全身の健康を結びつ

リスクとの関連が、野菜・果物の摂取量は心血ける主要な経路の 1 つであった。

管疾患リスクとの関連が、たんぱく質の摂取量

口腔の健康・機能を維持する歯科保健は、健はフレイルリスクとの関連が、それぞれ指摘さ康な食事に繋がり、最終的には NCDs・フレイル・れている。よって、口腔の健康は栄養という経認知症のリスク低減、健康寿命の延伸に寄与す

路を介して種々の疾病リスクに影響を与えてるものと考えられる。

いることが考えられる。

このような口腔保健と栄養に関するエビデンスを、健康長寿の観点から整理するとともに、今後の課題や展望について若干の示唆を行なってみたい。

【歯科治療と栄養】
観察研究からの知見では「歯科治療を行い口腔の機能を改善させたとき、それが栄養・食生活の改善にも寄与するか」という問いに答える【口腔の健康と栄養の関連から見た疾病
リスク】− 52 −

ことはできない．口腔と栄養との関連についての介入研究結果からは歯科治療と栄養指導の【指定演題】
組み合わせが食事摂取状況の改善に効果的であるが、その中でも口腔との双方向的な関連をあることが示唆されている。

もつ重要な因子である。口腔は栄養を介して疾患リスクと関連するが、栄養以外の経路を通じ【おわりに（現状・課題と提言）】

た双方向的な関連も確認されている。この分野

口腔保健と栄養については、これまでの研究について今後もエビデンスを蓄積していくこ

結果から「口腔疾患・歯の喪失→口腔機能の低とが必要である。特に、口腔の健康、栄養、全下→栄養・食生活への悪影響→全身への悪影響」

身の関連を包括的に評価する研究や口腔疾患という古くから提唱されてきたシナリオの時の一次～三次予防における栄養の重要性を明

間的な前後関係（因果関係）までもがある程度、らかにする研究が求められている。また介入研証明されてきている。

究においては栄養士を始めとする隣接領域と

なお、口腔保健と栄養については、逆の関連、
すなわち、不健康な食事が口腔疾患のリスクとの連携による学際的研究の更なる進展が望まれる。

なりうる。菓子類など砂糖を多く含む食品を頻回に摂取するような食生活は、う蝕を誘発し、略歴

歯の喪失、口腔機能低下につながることが古く

2006年3月 北海道大学歯学部歯学科卒業から立証されている。また、健康な食事は歯周病のリスクを抑制する可能性が観察研究から2007年3月 新潟大学医歯学総合病院歯科医師臨床研修課程修了
2008年11月 アメリカ・ミシガン大学客員研究員

示されている。さらに特定の栄養素が歯周組織状態に与える影響を評価する無作為化比較試験結果も不飽和脂肪酸などが歯周組織の健康2010年3月 新潟大学医歯学総合研究科(口腔生命科学専攻)博士課
程修了に有益であることを示唆している。以上のこと

2010年4月 新潟大学医歯学総合病院医員から口腔保健と栄養は双方向性に関連してい2010年6月 新潟大学医歯学総合病院助教ることが考えられる。

2014年10月 九州歯科大学准教授（現職）

栄養と口腔保健、全身の健康の関連について（E-mail；r14iwasaki@fa.kyu-dent.ac.jp）

下図に示す。栄養は運動、喫煙、飲酒などと並んでNCDsなど種々の疾患の共通リスク因子で⼝腔疾患（う蝕・⻭周病） / ⻭の喪失
⼝腔機能低下（オーラルフレイル・⼝腔機能低下症）
摂取量減少
不健康な⾷事摂取量増加

⾷品群

⾁・野菜・⿂介類

穀類・菓⼦類栄養素

たんぱく質・ビタミンミネラル・⾷物繊維

総摂取エネルギー（⾼齢期を除く）
炭⽔化物・穀類エネルギー

運動不⾜
喫煙
過度の飲酒

共通リスク因⼦

フレイル・認知症
NCDs（⼼⾎管疾患，糖尿病，がん等）
リスク上昇
⽣活の質・健康寿命への悪影響
医療費の増加− 53 −

【シンポジウムⅢ【指定演題】

口腔保健と栄養】

口腔保健と栄養
健康寿命の延伸を目指した、咀嚼の観点からの食事の在り方
やなぎさわ

○柳 澤

ゆきえ

幸江 （和洋女子大学 家政学部）れる。高齢になるにつれ生活活動の制限が【はじめに】
平均寿命が伸びていく中で、生活して多くなり、食べる事への楽しみは増加する

いる高齢者にとって大切なことは、健康が、一方で食べるための機能は低下していで快適な生活を少しでも長く続けることく。これらの補いや、栄養摂取維持として

つまり健康寿命を伸ばすことが重要な課

食品の物性配慮が必要となる。

題となっている。高齢者にとっての食事

食物物性は、食材固有の物性に加え、調の役割は、他のライフステージでの食事

理・加工に伴う影響を受ける。咀嚼・嚥下

の意義に比べてより一層重要である。単に関与する物性としては、咀嚼時の咬合力

なる栄養素摂取に留まらず、楽しさ・生に作用する「硬さ」と、口腔内での食塊形

きがいといった社会性の維持と、生活活成に作用する「凝集性」とが主に挙げられ動や食事リズムを保持する身体活動の維る。各食品はそれぞれ、一定範囲の硬さ・持、低栄養を防ぐための栄養素の確保と凝集性を持つが、加熱操作や種々の調理おいった３本の柱がある。これらの「社会よび加工によって任意にコントロールす性」・「身体活動」・「栄養」は、高齢ることが可能である。

者のフレイル予防と密接に関連すること

演者は、食物摂食時の「咀嚼筋活動量」が示されている。

と食物物性の関係性を明らかにすること

今回は、健康的な食事の在り方を咀嚼

によって、機器測定によって得られる食物の観点から検討する。特に咀嚼機能形成

物性値から、食物のかみごたえ度を求め、期にある乳幼児期や咀嚼機能の低下が生

144 品の日常食品の食物かみごたえ表（咀じやすい高齢者の食事においては、咀嚼嚼筋活動量による食品分類）を提示した。

機能に対応した食物の形態・物性の考慮

そのことで、咀嚼量の観点から摂取食品をが欠かせない。そこで今回は、咀嚼に影評価することが可能となり、食事の評価に、響する食物物性を中心に、咀嚼と食事と咀嚼の視点を取り込むことができるようの関連を、栄養学の視点から検証する。

になった。
一例として、DHQ を用いた食事分析に咀【咀嚼と食物物性】

嚼量を組み入れることによって、食事のか摂取する食物は、視覚・味覚・嗅覚・触みごたえ度と栄養素摂取状況の関連性が覚といった感覚に受容され、加えて情緒的検討された。その結果、食事のかみごたえ

満足感を与える食べ物であることが望ま度と、エネルギー摂取量・脂肪摂取量・食− 54 −

【指定演題】
物繊維摂取量との関係性が認められた。まみごたえの重要性が示されている。食べ物

た、地域高齢者研究でも、サルコペニアとを自身の口腔によって咀嚼し、摂取できる

摂食可能な食物物性との関連性が示され機能の維持が、栄養摂取の基本となる。

ている。

咀嚼機能は栄養摂取および食の QOL に関与するため、健康観の自己評価や、食事の【乳幼児の摂食機能の獲得と食物物性】

おいしさ・楽しさ、さらには食事のバラン

現在、特別用途食品としてえん下困難者

スや多様性に影響することが示されてい用食品の物性規格が提示されているが、こる。加えて生存率にも大きな影響を及ぼす。

れらの食物物性が食品規格に登場したの咀嚼機能の低下が生じやすい高齢者にとは、離乳食が最初である。日本ベビーフーって、咀嚼機能の維持が重要な課題であるド協議会による自主規格、および厚生省

一方で、低下した場合はそれに対応した食(当時)による「ベビーフード指針について」

物形態・物性の考慮が欠かせない。

で食品の硬さが提示された。これは、1980【おわりに】

年からの「離乳の基本」に月齢に応じた食物形態・物性が示されたためである。これ

日常の生活を営むことができる者にとらは、乳幼児の舌機能・口腔機能の発達にって、栄養補給は口腔を介しての食物の取摂取食物を対応させることを視点に設定

り込みによって、はじめて可能となる。まされた。

た、摂取する食物は調理・加工によって、現在の離乳完了期における手づかみ食

任意の形態・物性に調製可能である。栄養

べの推奨も、乳幼児の食べる機能の健全な学・調理学の分野で、口腔機能・咀嚼機能発育を促すことを目的とする。さらに離乳の分野が組み込まれるようになってきた。

食に加え、咀嚼機能の発達が続く幼児食に今後ますますの連携によって、健康寿命のおいても、食事における物性・形態の考慮延伸を目指す研究の発展が望まれる。

が必要となる。
略歴【高齢者におけるフレイル予防と食物】

1985 年

日本人の歯の寿命の延びは目覚ましく、

女子栄養大学大学院

博士前期課程修了

栄養学修士

歯科疾患実態調査による 8020 の達成者は、

1986 年

女子栄養大学 助手

平成 5 年の 10.9％から、直近の平成 28 年

1992 年

女子栄養大学大学院

調査では 51.2％と著しく伸びた。

博士後期課程修了

フレイル予防の観点として、社会性の維

栄養学研究科

栄養学研究科博士(栄養学)

1994 年 和洋女子大学 専任講師

持・身体活動の確保・栄養の配慮が示され2007 年 和洋女子大学 教授(現職)ているが、栄養の配慮においては、食の多2016 年

様性スコア等を用いての摂取食品のバラ

和洋女子大学 家政学部長（現職）（E-mail；yukiey@wayo.ac.jp）

ンスと、よく噛むことにつながる食物のか− 55 −

【シンポジウムⅢ【指定演題】

口腔保健と栄養】

口腔保健と栄養口腔保健分野と栄養・食生活分野の協働によるライフコースアプローチ
なかにし あ け み

ふ か い か く ひろ

○中西明美（女子栄養大学）、深井穫博（深井保健科学研究所）【はじめに】

いう要因で説明する学問である。本稿では、2010 年に、日本歯科医師会と日本栄養士会が共同して「健康づくりのための食育推進共同宣

このライフコースアプローチにそって、検討することとした。

言」を発表した。この共同宣言は、乳幼児・学童期から成人期、高齢期に至る生涯にわたって【ライフコースにそった健康課題】の健やかな食と食べる機能を支援する取り組

ライフコースにそった健康課題を表１にまみを連携・協働して推進することを示している。

とめた。最終アウトカムとして示した「健康寿歯科口腔分野と栄養・食生活分野の連携は、命の延伸」と「健康格差の縮小」は、健康日本

両専門職にも住民・患者にもメリットが大きい。

21 の目標として掲げられ、歯科口腔分野と栄前者はそのサービス提供の質を高め、後者は健養・食生活分野共通のアウトカムとなっている。

康長寿に有益である。しかし、両分野の連携がライフコース（生涯にわたるリスクの蓄積と連それほど進んでいないのは、評価指標とアウト鎖）の観点から考えると、幼児・小児期では、カムが共有されてこなかったことが理由の１

口腔機能の獲得、食行動の発達、健康な生活習つとして挙げられる。お互いのアウトカムを共慣の形成が課題となる。続く、成人期の課題は、有し、両者の専門性を相互理解することが、両過栄養（生活習慣病、
NCDs の予防・重症化防止）分野が連携し協働することにつながる。

である。これらのリスクの蓄積が高齢期の課題

そこで、本稿では、口腔保健分野と栄養・食
生活分野が協働していくための方策を検討すである健康寿命の延伸や低栄養（フレイル・要介護予防）につながっていく。

るために、①ライフコースにそった健康課題、（アウトカムの共有）、②口腔保健分野と栄養・食生活分野が協働できる場、③スクリーニ
ング・アセスメントの 3 点について検討した。

【協働できる場】
歯科口腔分野と栄養・食生活分野が協働できる場について、表 2 にまとめた。

ライフコースアプローチとは、成人にお乳幼児・小児期の健康課題には、地域保健セ

ける疾病の原因を胎児期、乳幼児期、およンターにおける母子保健の場や幼稚園・保育

びその後の人生をどのような環境で過ご園・学校における食育がある。栄養バランスのし、どのような軌跡をたどってきたのかとよく、しっかりと噛むことができる学校給食を

表１
項目
目標
（最終アウトカム）
口腔機能の評価

栄養状態の評価

ライフコースにそった健康課題・目標と評価指標

小児期
健康な生活習慣の形成
健康寿命延伸健康格差の縮小
口腔機能の獲得う蝕（むし歯）予防

成人期
生活習慣病（NCDs)の予防
健康寿命延伸健康格差の縮小
口腔機能の維持歯の喪失予防う蝕（むし歯）予防
歯周病予防

高齢期
要介護状態・フレイル予防
健康寿命の延伸
健康格差の縮小
口腔機能維持・回復う蝕（むし歯）予防
歯周病予防
歯の喪失予防健全な成長・発達適正体重の維持

低栄養の低減− 56 −

【指定演題】
表2
乳幼児・小児期
・地域保健センター・幼稚園、保育園、学校
・歯科医療機関ライフコース別の協働できる場
成人期る状態に関する主観評価、咬合力、咀嚼機能、

高齢期

舌圧等の客観評価等）、歯の喪失、う蝕、歯周・地域保健センター
・介護予防活動の場
・特定検診・保健指導 ・介護保険施設や
の場
特定施設
・職場
・歯科医療機関
・歯科医療機関

病、歯科検診の受診等があげられる。栄養・食
生活分野の項目は、健康・栄養状態、食物摂取、提供していくことが子どものかむ力の育成や健全な成長につながっていく。そのために、学校歯科医と栄養教諭・学校栄養職員との連携に
より噛むことを促す食育を行っている学校もみられる。

食行動、食環境等があげられる。両分野のスクリーニング・アセスメント項目を揃えて、共有するアウトカムを目指した取り組みが望まれる。
口腔保健分野と栄養・食生活分野の専門家が成人期の課題には、過栄養予防として、糖尿病性腎症、など医療における医科歯科連携があるが、特定健診・保健指導の場における生活習
慣病やメタボリックシンドロームの予防が重要である。成人期の口腔の課題である歯周病は、
生活習慣病を進行させる危険因子であるため、評価指標やアウトカムを共有して、協働していくことのメリットは、よく噛めるようにする歯科治療と何でもよく噛んで食べるという食に関する支援を合わせて行うことで、それぞれを単独で行うよりアウトカムの達成に近づくことができる。

口腔の健康と食事の指導を同時に行うことが大切である。
高齢期の課題は、病院や介護保健施設や特定施設における介護予防の場で行われている。最終アウトカムである健康寿命の延伸には低栄養の予防が重要である。低栄養を予防するためには、施設や家庭での食事内容の改善と併せて口腔機能を維持することが大切である。高齢期の課題である認知症は歯の喪失や歯周病とも関連しているは、予防の面からも取り組みが必要である。

【今後の課題】
ライフコースにそったアプローチを行うた
めには、専門とするライフステージだけでなく他のライフステージの実態や取り組みについて理解しておくことが必要である。
また、これまでの研究で明らかとなっている
評価指標を現場で活用できるようにするために、研究者と現場で働く専門家が協働していく場を作って行くことも必要である。
【略歴】

栄養士・管理栄養士が歯科医療機関に勤務し歯科に関わる保健指導を実施したり、特定保健指導を管理栄養士と歯科医師が共同して歯科医療機関で実施する事例もあることから、今後の展開も含め歯科医療機関を場の一つとして記載した。

【スクリーニング・アセスメント】

中西明美
1991 年 県立広島女子大学家政学部卒業
1991 年 広島市学校栄養職員（14 年間）
2012 年 女子栄養大学 専任講師
2018 年 同 准教授（E-mail；nakanisi@eiyo.ac.jp）
深井穫博1983 年 福岡県立九州歯科大学卒業
1985 年 深井歯科医院院長
2001 年 深井保健科学研究所所長（E-mail； fukaik@fihs.org）

口腔保健分野と栄養・食生活分野の専門家がスクリーニングやアセスメント項目を共有す
ることは協働していく上で欠かせない。口腔保健分野におけるスクリーニング・アセスメントの項目は、口腔機能（むせ、食べこぼし、噛め− 57 −

【学会奨励賞講演】【指定演題】

人とのつながりを活かした運動の取り組みの実践と研究
かなもり

○金森

さとる

悟 （東京女子医科大学看護学部、東京医科大学公衆衛生学分野）

働者から選ばれた健康推進員が外部の運【はじめに】
自分の入院時に、ある患者との出会いを動の専門家から体操指導を学び、事業場のきっかけに看護への関心を持った。緩和ケ

労働者向けに体操教室を開催したものでアのボランティアを通し、「QOL を高めるある。参加者の肩こりや腰痛が改善し、さ働きかけを、もっと若いうちから何かできらに健康推進員への肯定的な評価が多くないのか」という疑問をもとに、実践現場得られた（金森他.日健教誌 2014;22(3):や研究の世界に足を踏み入れた。これまで

225-234 ）。職域ヘルスプロモーションのを振り返ると、非常に多くの先生方にご指導をいただいてきた。本稿ではそのような重要性を実感することのできた貴重な経

出会いや、その中で生み出すことのできた験であった。
甲斐先生にご紹介いただいたのが当時研究成果について報告する。
【研究生活で出会った6人の先生】の早稲田大学教授の荒尾孝先生（明治安田大学卒業後、順天堂医院にて看護師とし厚生事業団体力医学研究所）である。荒尾て心臓リハビリテーションや糖尿病の教先生には修士課程において、運動を中心と育入院の患者への保健指導に携わった。そした疫学研究の基礎を築いていただいた。

の中で出会ったのが福田洋先生（順天堂大

また、積極的に外に出て学ぶ姿勢もご指導学）である。さんぽ会（多職種産業保健研

いただいた。そのような中で、ソーシャ

究会）にお誘いいただいたことで、産業保

ル・キャピタルの勉強会で出会えたのが近健や研究への関心を持つことができた。そ藤克則先生（千葉大学）である。「よかっの後も福田先生には研究指導だけでなく、たら研究会に来ないか」とお誘いいただ

実践と研究の両方における知識や姿勢をき、大規模コホートを扱う日本老年学的評学ばせていただいている。

価研究機構（JAGES）に参加するようにな

さんぽ会での大きな出会いとなったのった。そこではイチロー・カワチ先生（ハが甲斐裕子先生（明治安田厚生事業団体力ーバード大学）ら、社会疫学で著名な先生

医学研究所）である。甲斐先生には研究の方からもご指導をいただいた。そのおかげ道に進むきっかけをいただき、その後も共で、運動は一人で行うよりも誰かと一緒に同研究者として様々な研究へのご指導を行った方が介護予防につながりそうだ

いただいている。その1つに、ある製造業（Kanamori et al.PLoS ONE 2012;7(11):の事業場において、保健師と健康推進員、

e51061）、社会参加（特にスポーツグルー

外部の運動の専門家が連携して体操教室

プへの参加）は介護予防につながりそうだを開催した取り組みがある。事業場内の労（ Kanamori et al.PLoS ONE 2014;9(6):− 28 −

【指定演題】
e99638）という内容の論文を出すことがでう運動班という組織がある。運動班は保健きた。

師、理学療法士、研究者らから構成され、博士課程では井上茂先生（東京医科大「事業場での運動の取り組みはなかなか

学）に指導教授としてご指導いただいた。

実施できない」というさんぽ会参加者の声運動を誰かと一緒に行うことと健康に関から、開始・継続するために必要な要因をする研究を中心に、3年間で6本の論文を出明らかにする研究を開始している。複数企すことができ、早期修了することができ業の保健師、衛生管理者らにインタビュー

た。

し、抽出された要因が多くの企業でも当て【産業保健師としての実践と研究】

はまるのか検証した（江口他.職場におけ理論や研究手法を学んだことで、実践のる身体活動・運動指導の進め方. 大修館書場でそれらを活用してみたいと思い、2013

店 2018）。このように、現場の課題をも

年から産業保健師として働いた。ご縁のあとに研究をはじめ、その成果を還元する取った伊藤忠テクノソリューションズでは、り組みを大切にしている。

特に一次予防に注力していきたいという【おわりに】

会社の流れがあった。展開した取り組みの

本年4月からは大学教員として働くこと1つに「カラダのゆがみ測定会」というイとなった。教育の面では、これまで学んでベントがある。SEが多くを占めるIT企業のきた経験を保健師・看護師になっていく学

特性から、肩こりによる業務への支障があ生に伝えていけることは大きな喜びである者が多かった。それに対し、ゆがみの程る。引き続き先生方や現場の方々とのつな度の測定と運動指導を1人5分で行うイベがりを大切にして、運動の取り組みを中心ントを企画したところ、約30分で220名のとした健康教育・ヘルスプロモーションの募集枠が埋まるほど人気の企画となった。

発展に寄与していきたい。

効果を検証したところ、1か月後に学んだ【謝辞】

内容を覚えている者が9割、実践している

荒尾孝先生、井上茂先生をはじめ、これ者が6割、症状が改善した者が2割であっまでご指導くださった多くの先生方およた。これらの成果を人事総務室長らに示しび関係者の皆様に感謝申し上げます。

たことで、その後も毎年開催することにな

略歴った。この取り組みは学会発表、産業衛生

2005～2008年 順天堂医院 看護師

学会のGood Practice Samples、文献（江2008～2010年 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科修士課程

口他.職場における身体活動・運動指導の2010～2013年 順天堂大学医療看護学部看護学科 助教

進め方. 大修館書店 2018）等で積極的に2013～2019年 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 保健師

発信した。

2014～2017年 東京医科大学大学院公衆衛生学分野 博士課程

【実践と研究をつなぐ働きかけ】

2017年～現在 東京医科大学公衆衛生学分野 客員研究員
2019年～現在 東京女子医科大学看護学部 講師

前述のさんぽ会（多職種産業保健研究（E-mail；kanamori.satoru@twmu.ac.jp）

会）では、運動に関心があるメンバーが集− 29 −

【学会奨励賞講演】【指定演題】

食生活リテラシーに基づいた食情報提供方策－情報提供チャネルと情報検索バリアからの検討－
たかいずみ

か なえ

せいよう

○髙 泉 佳苗（仙台青葉学院短期大学）

告されている。健康的な食生活の促進に資【はじめに】
食生活リテラシーの研究を始めたきっかけ

するためには，食情報の入手，理解，活用

は，大学院で取り組んだ食事バランスガイドのに特化したリテラシーを検討すべきであ

普及効果についての研究である。食事バランスろう。そこで，食生活に関わる相互作用

ガイドの普及効果として，食事バランスガイド

的・批判的リテラシー（食生活リテラシー）の認知による食行動への影響を検討した。食事を簡便に評価する食生活リテラシー尺度

バランスガイドの認知状況の経年変化と食行を作成し，その信頼性と妥当性を確認した

動レベルとの関連を調査し，食事バランスガイ（髙泉他．日本健康教育学会誌

ドを認知することで食行動レベルが向上して2012;20:30-40）。

いることを縦断的に確認した。その一方で，食事バランスガイドを認知できていない人の食【食生活リテラシー尺度と食情報の入手・活用

行動レベルは低いままであった（Takaizumi, etとの関連】

al. Public Health Nutr 2012;15(3):399-406）。

食生活リテラシー尺度の基準関連妥当

この結果から，食事バランスガイドのような性として，食生活リテラシー尺度が食情報

食情報の認知を情報の取得として捉えれば，食の入手や活用に関わる行動を反映してい情報を取得できる人の食行動は促進されているかどうかを検討した。食情報の入手に関くと考えられるが，食情報を取得できない人のわる行動として食情報検索行動をとりあ

食行動は停滞したままである。食情報の取得のげ，テレビやインターネットなどの情報源有無によって健康づくり上の格差が生じてしから食情報を検索する回数を調査した。ままうことが懸念された。このような問題の背景

た，情報を活用することは，行動として実には，食情報を入手，理解，活用するスキルの践されるため，食情報の活用に関わる行動差が存在している可能性がある。そこで，ヘルとして食行動をとりあげ，16 項目の食行動

スリテラシーに着目した。

の有無から食行動得点を算出した。食生活
リテラシー尺度得点と食情報検索回数および食行動得点には有意な正の関連が認【食生活リテラシー尺度の作成】
ヘルスリテラシーという概念をふまえめられ，食生活リテラシー尺度は，食情報

ると，食情報を入手，理解，活用できないの入手や活用に関わる行動を反映してい人達は，相互作用的・批判的リテラシーがる可能性が示された。（髙泉他．日本健康低いと言える。先行研究では，ヘルスリテ

教育学会誌 2016;24:133-140）。

ラシーという健康全般を対象とした概念【食生活リテラシーに基づいた情報提供】

から，より具体的な疾病や生活習慣に特化

前述の結果から，食生活リテラシー尺度

したリテラシーを評価する尺度開発が報− 30 −

【指定演題】
得点が低いほど食情報の検索と健康的なー尺度得点と「食情報を検索していると欲食行動の実践が少ない可能性が示唆され，

求不満や苛立ちを感じる」というバリアが食生活リテラシーが低い人をターゲット

関連していた。食生活リテラシーが低い女とした情報提供の必要性が示された。本研

性は，入手したい食情報を上手く検索でき

究では効果的な食情報提供方策として，以ていない可能性がある。女性の食生活リテ

下の 2 点について検討した（髙泉他．日本

ラシー尺度得点とインターネットの利用

健康教育学会誌 2017;25:63-73）。

回数に関連があるため，インターネットに

1．食生活リテラシーと情報提供チャネル

おける情報検索が円滑に行えるような対策が必要である。

食生活リテラシーが低い人への情報提供を考えた場合，どのような伝達手段・経【おわりに】路（チャネル）からの情報提供が効果的かを検討する必要がある。食生活リテラシー

食生活リテラシーは，国民が食情報を用が低い人に食情報を提供するための有用

いて，自らの食生活を管理し，より健康的なチャネルを特定するため，食生活リテラなものへと主体的に行動していくためのシー尺度と食情報源（利用回数，信用度）

スキルの一つである。健康的な食生活の促との関連を検討した。

進には，人々がライフコースの中で食生活

その結果，男性は「医療従事者・専門家」，

リテラシーを獲得し，十分な食生活リテラ「友人・知人」，「インターネット」，女シーを形成していくことが必要である。筆性は「友人・知人」，「インターネット」

者は食生活リテラシーの獲得や形成に関という複数の食情報源を組み合わせた情

わる要因の研究に着手しており，本学術大報提供が有用である可能性が示された。

会の一般演題にて発表する。

2．食生活リテラシーと情報検索バリア【謝辞】

情報環境では，情報を受け取る側の状況により「文字が読みとれない」といったバ

大学院在学中に多大なご指導をくださリア（障壁）が存在する。食生活リテラシ

いました早稲田大学中村好男先生，これまーが低い人への効果的な情報提供を検討

での研究活動にご助言とご指導をくださしていく上で，食生活リテラシーが低い人いました神戸大学原田和弘先生，筑波大学

達に特有のバリアが存在するかどうかを柴田愛先生に深謝申し上げます。

把握する必要がある。
食生活リテラシー尺度と食情報検索バ

略歴

リアとの関連を検討した結果，食生活リテ

2009年 日本学術振興会 特別研究員（DC1）

ラシー尺度と負の関連が認められたバリ

2011年 岩手県立大学盛岡短期大学部 講師

アは，男性と女性において「自分で検察し2012年 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科博士後期課程修了

た食情報は難しすぎて理解できない」であ2015年 仙台青葉学院短期大学 講師った。よって，食生活リテラシーの低い人
2019年 同 准教授

が理解できる分かりやすい食情報の作成（E-mail；k_takaizumi@seiyogakuin.ac.jp）

や，既存の食情報の有用性を確認する必要がある。さらに，女性では食生活リテラシ− 31 −

【サテライトセミナー】【指定演題】

研究・実践に役立つ健康行動学理論
ふ く だ よしはると が り たいすけ

○福田吉治（帝京大学大学院公衆衛生学研究科） 〇戸ヶ里泰典（放送大学）
すけとも ひ ろ こ〇助友裕子（日本女子体育大学体育学部スポーツ健康学科）【はじめに】

かりやすく紹介・解説していく。

健康教育・ヘルスプロモーションの領域では、この数十年の間、健康行動および行動の変容への着眼が進んでいる。健康行動は、個人のみならず集団や組織のレベルまで含めた概念である。また、健康行動を規定する要因も、個人レベルだけでなく、個人間、集団・社会レベ
ルまで、様々な要因があることがわかっている。
行動変容を通じて健康アウトカムの改善を目指していく実践では、エビデンスのあるプロ
グラムの存在が不可欠で、その開発が求められている。こうしたプログラムの開発においては「理論」が適用されることでより効果が上がると言われており、研究者・実践者いずれも理論の理解が望まれている。また、実践活動においても、どの理論に基づいて支援・援助活動をしていくことが望ましいか、選択が求められる。
ここで「理論」とは、カーリンガーによると「一連のコンストラクト（概念）、定義、命題から成り立つものであり、ある現象を説明した
り予測したりするために変数間の関係を特定して、その現象を組織だって把握できるようにしてくれるもの」とされている。「概念」とは事象に関して思考によって捉えられる意味内容を指し、言葉によって説明される。「コンストラクト（construct）」とは概念が理論に取り込まれた際の呼称である。健康行動に関する概念は多く、コンストラクトとしてだけでなく、単独で用いられる場合もある。モデルとは、理論そのものや理論と概念を組み合わせて、具体的にわかりやすく表現されたものを指す。
健康行動に関する理論・モデルは、物理学や数学など自然科学における理論に比べると圧倒的に歴史が浅い。しかしこの半世紀の間に様々な理論が提唱されてきている。そこで本セミナーでは、研究・実践に繋がる様々な健康行
動概念・理論・モデルを個人レベル、個人間レ
ベル、集団・マルチレベルの3つのレベル別にわ【個人レベルの理論・モデル】− 58 −

個人内レベルでは、自分の心の中に存在したり、生じたりする個人内の要因に注目する。個人内の理論・モデルは、保健指導
や患者教育などの健康教育の基本だけでなく、キャンペーンのためのメッセージ作
りなど、集団を対象とした取組みにも活かすことができる。個人内の理論・モデルは数多く提唱され、進化してきた。主なものは以下である。
KAPモデル：KAPは、知識（knowledge）、
態度（attitude）、実践（practice）の略である。もっとも基本的な行動変容モデルといえる。
健康信念モデル（Health Belief Model）：
もっとも広く応用されている理論・モデルのひとつ。「認知された脆弱性」「認知された重大性」「認知された脅威」「認知された利益」「認知された障害」のコンストラクトから構成される（「自己効力感」と「きっかけ」も構成要素）。
合理的行動理論（Theory of Reasoned
Action：TRA）・計画的行動理論（Theory ofPlanned Behavior：TPB）：「信念」「態度」「意図」「行動」の関係を示すモデルで、
TPBはTRAの拡張形である。さらに、統合行
動モデル（Integrated Behavioral Model）
は、行動を起こすための知識や技術、環境的制約などの要素を加味したものである。
トランスセレティカル・モデル（TTM）：
時間軸を持ったプロセスとしているのが特徴で、予防行動採用モデルなどとともにステージモデルとも呼ばれる。
Precontemplation（無関心・前熟考期）、Contemplation （ 関 心 ・ 熟 考 期 ） 、
Preparation（準備期）、Action（実行期）、Maintenance（維持期）から成る。
個人内の理論・モデルには限界もある。

【指定演題】
その理由の第1は、多くが検診などの一度限りの行動をもとに開発されたことである。第2に、個人内の要因だけでなく、個人間や環境を含めた要因を考慮する必要がある。さらに、人は必ずしも合理的に行動を選択しているわけではない（この点から
行動経済学が注目されている）。

（community engagement：CE）、戦略立案型アプローチ、問題解決型アプローチそれぞれに関する系譜に分かれる。本報告では、がんの教育・普及啓発をめぐる当該理論・フレームワークの適用事例を紹介しながら、諸概念の解説を試みる。
CEに関する系譜では、行政事業協力型保健ボランティア活動やがん患者団体といったコミュニティオーガニゼーション（community organization：CO）の動きを紹介する。COは、1800年代後半の米国で移民や貧困層の移住問題に取り組むソーシャルワークの分野で用いられ、1950年までに社会変革そのものを指し強調された概念である。本報告で紹介するCOは、いずれもがん対策推進を所管する行政機関と良好なパートナーシップを形成している。コミ ュ ニ テ ィ ビ ル デ ィ ン グ （ community
building：CB）に必要な諸概念を適宜確認していくことで、持続可能ながん対策推進に資する活動を創出することにつながる。
がん対策における問題解決型アプロー
チでは、がん検診受診率の低さやがん死
亡・罹患率の増加といった健康課題を捉え、ターゲット層を特定するソーシャルマ
ーケティングや、その周辺環境の現状分析を行うPRECEDE-PROCEEDモデルの適用が有効である。一方、イノベーション普及理論（diffusion of innovations）やヘルスコ
ミュニケーションのように、社会に広くがん教育を普及させる理論・枠組みは、戦略立案型アプローチに分類される。

【個人間レベルの理論・モデル】
社会的認知理論、ストレスと健康生成論、社会関係、健康・医療とコミュニケー
ションの4つの系譜に分けて説明していく。
社会的認知理論は、はじめ観察学習と自己効力感を中核コンストラクトとして提示された。1980年代に入って個人的認知、環境、行動の3つの側面を包括し相互作用する点を新たに加え、今日に至っている。
ストレスに関する研究は、1970年代ごろ
から心理学領域でストレッサー処理のプ
ロセスに着眼したトランスアクショナル
モデルと対処戦略概念が提示された。また1970年代後半には健康要因を探究する健康生成論とその中核コンストラクト首尾
一貫感覚が提唱され今日多くの研究がなされている。
19世紀末頃より検討が進められてきた社会関係と健康については、1970年代に社会疫学領域での社会的統合・紐帯研究、社会学者によるソーシャルストレス研究・ソーシャルサポートの類型化が行われた。その後社会関係(social relationships)という用語で生態学的システム論に基づいて整理が進められている。
健康・医療とコミュニケーションに関する理論は、1950年頃より社会学領域で医師・患者関係に関するモデルが提示され、2000年代にはそれらの統合が行われた。他方、患者同士の関係性について、古くはセルフヘルプ・グループとして整理され、1990年代には患者・クライエアントの語りへの着眼と類型化がなされた。近年ではピアサポートグループに関する研究がおこなわれている。

【おわりに】
理論・モデルを研究・実践にあてはめる
上ではその理解が重要である。また、研究者・実践者両者は、研究活動および実践活動の両方に相互に関心を示し、有用性のレベルで理論構築・検証、プログラム開発、
支援・援助・教育の実施が望まれる。
本セミナーについて；
本セミナーは日本健康教育学会若手の会および編集委員会が共同企画し実施するものである。また、演者3名は2015年より「日本健康教育学会健康行動学テキスト製作ワーキンググループ」として、「健【集団・マルチレベルの理論・モデル】

康行動理論よる研究と実践」（2019年6月、医学書院刊）の執筆・編集団・マルチレベルの理論・フレームワ
ークは、コミュニティエンゲージメント

集にかかわってきた。なお本書は学会当日に会場内で頒布する予定である。本報告はこの一連の活動に基づくものである。

（e-mail；ttogari@ouj.ac.jp）− 59 −

【モーニングセミナー】【指定演題】

パラグラフ・ライティングの方法
じ ん ば まさみね

○神馬征峰（東京大学大学院医学系研究科）【概要】

きか。これらのことについても触れ、参加者の論文作成におけるポイントは何か？正確な情報を正確に記載する、そのことは確かに重要

論文作成能力が向上するようなセミナーとしたい。

である。一方で、「明瞭に表現された誤謬は、曖昧な正しさより、はるかに貴重なのである」という見解もある(1)。明瞭に表現することが(1) 岡部聡夫.「後記」アンリ・ベルクソン『心いかに重要であるか。これまで多くの論文を書と身体 物質と記憶力―精神と身体の関係

き、査読し、改めてそのことを実感している。

について』．駿河台出版社、2016. P473.

明瞭な文章を書くにあたっての基本は、セン(2) 吉岡友治．シカゴスタイルに学ぶ論理的にテンスである。まずは、本学会で何度も強調し考え、書く技術．草思社、2015. P37．

てきたように、論旨をあいまいにする「が」の使用は極力控え、より明確な表現にすべきであ略歴る。次に「考える」「思う」といった表現も極

東京大学大学院医学系研究科 国際地域保健学教室教

力避けるべきである。こういう表現は meta-

授. 浜松医大卒。飛騨高山赤十字病院を経て、国立公衆衛

discource （自己解説）と称され、論理的文章に必要ではない(2)。その他、一つのセンテンス
が長くなった際の主語・述語の不一致の解消な
ど、センテンスを磨く努力は惜しむべきではない。
次に来るのが今回のテーマであるパラグラ
フ・ライティングである。パラグラフは一般に段落とも訳され、書き手によって、両者の関係のとらえ方は大きく異なっている。両者を同じととらえる人、別物ととらえる人、さまざまである。とはいうものの、英語圏等で用いられてきたパラグラフ・ライティングは、論文作成において欠かすことのできない技術である。これによって冒頭に述べた、明瞭な表現技術が格段に向上する。
今回の早朝セミナーではパラグラフ・ライテ
ィングの秘訣を紹介する。それと同時に論文のイントロダクションの展開をいかに進めるべ
きか、考察のパラグラフ構成をいかに進めるべ− 60 −

生院、ハーバード大学において 7 年間大気汚染研究に従事。WHO, JICA などを経た後。2002 年より東京大学へ。
2006 年より教授となり現在に至る。（E-mail；ohjimba@gmail.com）

【1B1】

地域活動参加と主観的健康感に関わる高齢者の特徴からさわ み き○柄澤美季（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【目的】郊外地域の介護予防事業に参加する

加低群 11 人（6.5％）の 4 群に分類した．

高齢者を対象に，先行研究で用いられている参健康・参加低群は，一人暮らしの者が 18 人

加頻度に加え，参加する活動の種類数を社会参（52.9％）と多く（p=0.004），ソーシャルサ

加の定義に用い，主観的健康感との関連を検討

ポート種類数は健康・参加高群より少ないがする．ここでは，社会参加が少ないが健康であ（p<0.001），ソーシャルサポート満足度は健る者，社会参加が多いが健康でない者といった

康・参加高群と差はみられず，不健康・参加低高齢者の特徴を把握することを目的とした．

群に比べ高かった（p<0.001）．また，不健康・【方法】2018 年 6～12 月，都内 H 市の介護予参加高群は，健康・参加高群に比べ，外向性，防事業参加者に自己記入式質問紙調査を実施

地域活動に関するセルフ・エフィカシー得点がした．質問紙の配布者数は 241 人であった．質低く（p<0.001），同地域友人との付き合いが問紙では，主観的健康感，地域活動参加状況，

ある者の割合は 5 人（45.5％）と最も少なかっソーシャルサポート種類数・満足度，属性，周た（p<0.001）．不健康・参加高群の同居者が囲との付き合い，地域活動に関するセルフ・エ

いる者の割合は健康・参加高群，不健康・参加

フィカシーを尋ねた．主観的健康感と地域活動

低群と差はなかったが，同居者と助け合うとい

参加状況の組み合わせにより群分けし，各群のった付き合いがある者の割合は少ない傾向に

2

地域活動参加に関わる要因の相違をχ 検定，あった（p=0.073）．

Tukey の多重比較，Kruskal-Wallis の検定を用【考察】地域活動参加と主観的健康感の組みいて検討した．

合わせによる対象者の属性や特徴の相違を検【結果】解析対象は 169 人（有効回答率：

討した結果，地域活動への参加が少ないが健康76.8％）であった．対象者の属性は，女性が 113

感の高い者は，受領するサポートの種類数が少人（66.9％），平均年齢（SD）は 76.1（8.0）

なくても満足度が高く，自立していることが示

歳，家族構成は配偶者のみが 72 人（42.6％）

された．反対に，地域活動への参加が多いが健であった．

康感の低い者は，地域活動に参加はしているが，主観的健康感は，そう思う・まあそう思うと参加に対する自信が低く，周囲との付き合いに回答した者が 147 人（87.0％），参加する活動

つながっていない状況であることが示された．

の種類数が 3 個以上の者は 96 人（56.8％），【結論】対象者の属性や特徴，ソーシャルサ

地域活動参加頻度は，1 か月に 2 回以上と回答

ポート状況，ニーズに合わせた介入を行うことした者が 93 人（55.0％）であった．参加頻度・で，健康感を向上させる可能性があることが示

活動の種類数の少なくとも一方が高い者を参された．今後，高齢化が進む日本の高齢者の健加高群（124 人，73.4％），いずれも低い者を

康寿命を延伸させるために，社会参加を含めた参加低群（45 人，26.6％）とし，主観的健康感

さらなる要因の検討と，対象者のタイプ別によとの組み合わせにより，健康・参加高群 113 人

るニーズ把握が必要である．

（66.9％），健康・参加低群 34 人（20.1％），
不健康・参加高群 11 人（6.5％），不健康・参− 64 −（E-mail；g1940521@edu.cc.ocha.ac.jp）

【1B2】

高齢者の介護予防を目的とした
アクティブ・ラーニング型健康教育介入の持続効果

うえむら か ず き○上村一貴（富山県立大学教養教育センター）【緒言】介護予防の従来の手法は、機能回復

アウトカムとして、身体活動を活動量計

訓練に偏りがちであり、事業終了後に活動的な（Panasonic, EW-NK52）により 2 週間調査し、状態を維持する取り組みが不十分であった。本

平均歩数および身体活動レベルを測定した。さ

研究では、高齢者が身体活動を中心とした健康

らに、
握力、
歩行速度、
Timed Up & Go test (TUG)、

づくりの習慣を獲得するための効果的で汎用

5 Chair stand test(5CS)により身体機能を評性の高い介入手法の開発を目指し、主体的な学価した。これらのアウトカムは、介入前、24

びと他者との協働を促進する手法であるアク

週後、介入終了から 24 週後のフォローアップ

ティブ・ラーニングに着目した。本研究の目的の 3 点で測定した。統計解析は、反復測定分散

は、アクティブ・ラーニング型健康教育介入に分析を用いて、群と期間の交互作用を検証した。

よって、地域在住高齢者の身体活動・身体機能【結果】脱落（介入群 5 名、対照群 16 名）をが向上するか、さらにそれらの効果が介入終了

除く 74 名を分析対象とした。介入開始前の時後も持続するかを検証することとした。

点において、2 群間の基本属性に有意な差はみ【方法】デザインは、非ランダム化比較試験

られなかった。分散分析の結果、歩数、身体活とし、対象は日常生活が自立した地域在住高齢動レベル、歩行速度、TUG, 5CS について有意な者 95 名（平均 72.5 歳、男性 38 名）とした。

交互作用がみられ、24 週間の介入後に介入群で介入群（36 名）には、週 1 回 90 分、24 週間の改善しており、さらにその効果は 24 週後のフ「運動・栄養・知的活動」をテーマとした健康ォローアップ評価でも持続していた(p<0.05)。

教育を実施した。アクティブ・ラーニングの手【考察】本研究で用いた教育介入では、日常法を用い、『調査・宿題→グループワークによ

生活における健康行動を促進することに主眼る共有・発表→実践』を一連の流れとして、健を置き、従来の介護予防教室のように積極的な

康行動の実践を促した（図）。また、介入群と機能回復訓練は実施しなかった。そのため、身同様のテーマの講義形式の講座（1 回・90 分）

体活動の実践は、週 1 回の教室の時間以外の日に参加し、その後もアウトカムのフォローアッ

常生活における個人の努力に委ねられたが、ア

プ評価に参加した高齢者を対照群（59 名）としクティブ・ラーニングによってライフスタイル

た。

が改善し、定着したことが、身体機能の改善とその効果の持続に作用したことが考えられた。

【結論】健康づくりへの主体的参加を狙いとした、24 週間のアクティブ・ラーニング型健康教育介入によって、高齢者の身体活動レベルや身体機能が改善し、介入終了から 24 週間後も持続効果が認められた。
図 アクティブ・ラーニング型健康教育の流れ− 65 −（E-mail；kuemura@pu-toyama.ac.jp）

【1B3】

高齢者の口腔機能の評価と管理のシステム化と健康教育への応用
たけいのりこ武井典子1)、深井穫博2)
1)

公益財団法人ライオン歯科衛生研究所、2)深井保健科学研究所【緒言】近年、健康寿命の延伸が国民的な元気プログラム実践カレンダー』の記載状課題となっている。歯科保健の立場から介況からプログラム実践状況を集計した。そ護や認知症の予防を通して健康寿命の延の結果、ほぼ毎日90～100%の実施者は52名

伸に貢献することを目的に高齢者の口腔(76%)であり、初回のお口元気平均得点は機能を総合的に評価して管理するシステ

76.3点、5カ月後は89.1点と有意に元気度がムを開発し、これまでの実践・評価を通し高まった(p<0.01)。また、お口元気フェスて、本システムが介護予防や軽度の認知症

ティバルでは、お口元気検査の初回と5か月(MCI)の予防に貢献できる可能性が示唆された。そこで今回は、本システムを有効活後の結果を比較して「お口元気になったで用するために住民が住民に啓発する健康賞(初回から5か月後の上位の改善者)」26

教育法を開発し、その効果を検討した。

名、「お口満点で賞(5か月後にお口元気検【方法】対象者は、初回と 5 か月後にお口査で100点)」14名、「お口元気にしたで賞

元気検査を行った伊良部島(宮古島市)に(推進員)」15名の表彰を行った。さらに特在住する高齢者 68 名(男性 12 名、女性 56

別賞として「お口元気をたくさん広げたで

名、平均年齢 71.1 歳±8.8 歳)である。最賞(一番多くの住民に広げた推進員)」、「い

初に、今まで指導者が行ってきた口腔機能

つまでもお達者で賞(90歳で60点お口元気

向上システムを住民主体で実施できるよになつた住民)」の表彰を行った。

う口腔を 4 つのカテゴリー(口の周り、かむ力、飲み込む力、清潔度)に分けて検査【考察】住民と相談しながら「お口元気をや聞き取りを実施、状況の良くない部分を広げよう手帳」を開発、発表の場として「お高める安全な方法を紹介できる「お口元気口元気フェスティバル」を開催したが、今を広げよう手帳」を開発した。住民の代表回の方法はイベント的な住民参加型の口者(推進員)16 名がこの手帳を活用し、本シ

腔機能向上活動であった可能性もある。こステムを 5 か月間実施して評価を行った。

のため、本活動が住民に『定着』したか否

システムの流れは、指導者から推進員へのかについては、今後改めて調査を行ってい説明会⇒推進員から住民へのお口元気検

く予定である。さらに、宮古島市全体で住査とプログラムの紹介⇒推進員の日常の民参加型の口腔機能向上事業を推進し、フ場での支援、指導者への推進員と住民からレイル・介護予防等に貢献できるか否かにの質問会(2 か月後) ⇒お口元気検査と効果ついても検討していく予定である。

の共有(3 か月後)⇒推進員による最終のお【結論】高齢者の口腔機能を評価して管理

口元気検査(5 カ月後)を行い、成果の発表するシステムを住民が住民に啓発する健の場として「お口元気フェスティバル」を

康教育法を開発してその効果を検討した行った。

結果、口腔機能が高まることが示唆された。
（E-mail；nori@pm-ms.tepm.jp）【結果】お口元気を広げよう手帳の『お口− 66 −

【1B4】

高齢者の口腔衛生管理の新たな取り組み～粘膜ブラシを使用した保健指導の効果～
なかほど な お こ〇仲程尚子（沖縄協同病院）、武井典子（(公財)ライオン歯科衛生研究所）、
深井穫博（深井保健科学研究所）【緒言】入院患者で無歯顎者に対する口潤(3mm以上)は16名(15.7%)、未測測定者3

腔清掃は、スポンジやガーゼによる清拭が名であった。初回検査後に細菌数レベル4

一般的である。歯科衛生士が保健指導可能以上の患者に清拭から粘膜ブラシによる清な場合、粘膜ブラシを用いた清掃が有効と掃へ変更して変化を検討した。①初回(60されている。しかし、その効果を示す報告名)の細菌数レベルは、4～5が53名(86.9%)、は殆どない。そこで、清拭を行っていた患

6以上が7名(11.7%)であり、介入後は1～3者102名を対象に、歯科衛生士から保健指導が30名(50.0%)、4～5が28名(46.7%)、6以上を受けた看護師が粘膜ブラシによる清掃をが2名(3.3%)。ウイルコクソン符号検定で、実施し、その効果を検証した。

負の順位44、正の順位3、同順位14(p<0.001)【対象および方法】対象者は、2016年2となった。②唾液湿潤度(99名)は、初回平

月から2017年2月までの間に某中規模急性均1.17±1.92mm/10sから介入後2.01±期病院に入院した無歯顎で、これまで清拭

1.97mm/10sへ。負の順位11、正の順位60 同を行っていた患者102名(男性32名、女性70

順位28になり(p<0.001)となった。③開・閉

名、平均年齢88.6±7.3歳)である。初回検口状態(102名)は、安静時開口者35名中、23

査後に看護師による粘膜ブラシでの清掃を名(55.7%)が閉口可能となり、発語が明瞭に開始し、２週間ごとに以下を評価した。①なった者は5名であった。

細菌数（「細菌カウンタ○(ﾊﾟﾅｿﾆｯｸﾍﾙｽｹｱ(㈱)【考察】今回の介入は、平均介入日数が製)」）、②唾液湿潤度検査(シルメル試験

10.2±3.6日と短期間であり、主に1日1回の紙○、昭和薬品化工㈱製)、③開・閉口状態

看護師による口腔ケアであったが、清拭かである。本研究は沖縄協同病院倫理審査委

ら粘膜ブラシを使用した清掃に変えること

員会の承認を得て実施した（承認番号

で、粘膜ブラシによる口腔への刺激により

2015-7）。

唾液分泌量が増加し、結果として細菌数のR

R【結果】初回の平均介入日は入院後13.54

減少、口唇閉鎖等の口腔機能の改善に繋が±18.3日目、平均介入日数は10.23±3.6日ったものと考えられた。

であった。初回検査結果では、①細菌レベ【結論】無歯顎者に対する粘膜ブラシによル3以下は41名(40.2%)、レベル4～5は54名

る清掃により、細菌数・唾液湿潤度の改善、(52.9%)、レベル6以上は7名(6.9%)であっ閉口可能者の増加が認められ、清掃の有効性が示唆された。

た。②唾液湿潤度は、湿潤幅0は53名(E-maildh_nakahodo_naonao219@yahoo.co.jp)(52.0%)、乾燥(3mm未満)は30名(29.4%)、湿− 67 −

【1C1】

地域在住高齢者における便秘とサルコペニアとの関連－千葉県柏市の高齢者大規模健康調査（柏スタディ）より－
たかはし

高橋

きょう

競 （東京大学高齢社会総合研究機構）【緒言】

ニア、四肢骨格筋量の低下に握力低下（男性超高齢社会を迎えた我が国において、便秘に悩

26kg 未満、女性 18kg 未満）または歩行速度低

まされる高齢者は多い。便秘は「本来体外に排下（0.8m/秒以下）が伴う場合をサルコペニア

出すべき糞便を十分量かつ快適に排出できなとした。便秘の有無を従属変数とし、サルコペ

い状態」であり、高齢者の心理社会的健康と強ニア、年齢、食事回数、運動、ポリファーマシ

く関連するものである。平成 28 年度国民生活ーを強制投入したロジスティック回帰分析を基礎調査では、65 歳以上の男性の 6.5％、女性行った。

の 8.1％に便秘の自覚症状があり、その比率は【結果】

加齢とともに増加することが報告されている。

対象者の平均年齢は 72.4±5.3 歳。有症率は、

国際診断基準を用いた疫学研究のシステマテ

便秘 5.8%、サルコペニア 5.1%、プレサルコペ

ィックレビューでも、便秘は加齢に伴い増加す

ニア 30.6%であった。ロジスティック回帰分析

ることが明らかにされている。高齢化の進む我の結果、便秘とサルコペニア（AOR:1.74、が国では 2017 年に「慢性便秘症診療ガイドラ

95%CI:1.20-2.52）、食事回数（AOR:3.43、イン」が発刊され、エビデンスに基づく便秘の95%CI:1.46-8.08 ） 、 ポ リ フ ァ ー マ シ ー

診療と治療が標準化されつつある。しかし、高（AOR:1.70、95%CI:1.00-2.90）に有意な関連

齢期における便秘増加の機序に関しては解明があった。性別で層化した分析では、女性の便されておらず、エビデンスの蓄積が必要とされ

秘 と サ ル コ ペ ニ ア （ AOR:1.85 、ている。本研究は、加齢に伴う筋の減弱（サル

95%CI:1.20-2.86）、食事回数（AOR:3.26、

コペニア）が高齢期の便秘に影響するという仮

95%CI:1.15-9.20）に有意な関連があった。

説の下、平成 24 年度から千葉県柏市で実施さ【考察】れている高齢者大規模健康調査（柏スタディ）

特に女性において、便秘とサルコペニアが強くのデータを用い、両者の関連を探索することを関連していた。排便行為やトイレ移動に必要な目的とした。

筋機能の低下が、排便回数を減少させる可能性【方法】がある。便秘のある高齢者の多くは積極的に受平成 24 年度に柏スタディに参加した地域在住

診や治療をしておらず、医療専門職の便秘への高齢者のうち、認知機能や日常生活動作に問題関心も低い。今後、一人ひとりの高齢者や医療のない 1,302 名（男性 607 名、女性 695 名）の専門職が便秘に対する意識を高め、高齢期におデータを統計解析した。便秘は自記入式質問票

ける便秘治療を食事療法や薬物療法だけのもへの回答により評価し、排便が 3 日以上ないこのから、サルコペニア予防を視野に入れた包括とが多い状態とした。サルコペニアの評価には的なものに広げていくことが重要である。

Asian Working Group for Sarcopenia の基準を（E-mail；tkyo-tky@umin.ac.jp）

用い、生体インピーダンス法により測定した四肢骨格筋量が基準値（男性 7.0kg/m2 、女性
5.7kg/m2）を下回っている場合をプレサルコペ− 68 −

【1C2】

高齢夫婦における健康行動の縦断変化の相互関連性
は ら だ かずひろ

○原田和弘（神戸大学大学院人間発達環境学研究科）【緒言】高齢期の健康増進には、健康的な食し、配偶者の各健康行動の変化量、夫婦関係満生活、積極的な運動、TV 視聴時間の削減といっ

足度の変化量、および配偶者の各健康行動の変

た健康行動を実践することが重要である。これ

化量と夫婦関係満足度の変化量との交互作用

らの健康行動の実践には、配偶者のような身近項を独立変数とした重回帰分析を行った。

な他者からの影響を受けていると考えられて【結果】夫婦いずれを従属変数とした重回帰いる。ただし、本人と配偶者の健康行動の相互分析でも、本人の食生活の変化量に対して、配関連性を報告する研究の多くは、横断的な検証

偶者の食生活の変化量が有意に回帰していたに止まる。また、健康行動の夫婦間の相互関連（夫を従属変数,β=0.16, p=0.033：妻を従属性に関する感情移入・収斂仮説によると、夫婦

変数,β=0.18, p=0.036）。TV 時間も同様に、関係が良好な夫婦のほうが、健康行動について

本人の TV 時間の変化量に対して、配偶者の TV

配偶者からの影響を受けやすい可能性がある。

時間の変化量が有意に回帰していた（夫を従属

そこで本研究では、高齢夫婦において、本人

変数,β=0.21, p=0.030：妻を従属変数,β=0.19,の健康行動の縦断変化は、配偶者の健康行動の

p=0.028）。一方、夫婦いれずれを従属変数と縦断変化と相互に関連しているかどうかと、こした場合でも、配偶者の運動時間の変化量は、の相互関連性は、夫婦関係満足度が高い夫婦に本人の運動時間の変化量へ有意に回帰していおいて顕著であるかどうかを検証した。

なかった。また、すべての健康行動について、【方法】所属機関内の研究倫理審査委員会の配偶者の健康行動の変化量と夫婦関係満足度

承認を経た上で、神戸市灘区に居住する 2017の変化量との交互作用項は、本人の健康行動の年 4 月 1 日時点で 64 歳、69 歳、74 歳の男性全変化量へ有意に回帰していなかった。

員 2204 名と、年齢差 10 歳以内の配偶者全員【考察】食生活や TV 時間については、本人の1516 名に質問紙調査を行った（事前調査、1 年

縦断変化と配偶者の縦断変化とが相互に関連後調査）。このうち、919 名から両調査への回しているとともに、これらの相互関連性は夫婦答が得られた。本研究では、夫婦揃って両調査

関係満足度に起因するものではない可能性がへ回答し、かつ、両時点とも生活機能が保持さ示された。これらの相互関連性は、感情移入・れている 189 組の夫婦を解析対象とした。

収斂仮説以外の考え方（例：資源共有仮説）に

健康行動として、食生活（食品摂取の多様性

よって説明されるのかものかもしれない。

尺度）、1 週間の運動時間、1 日の平均 TV 視聴

一方、運動時間の縦断変化については、夫婦

時間を取り上げた。夫婦関係満足度は、単項目間の相互関連性が明らかとはらなかった。運動

（10 点満点）で質問した。基本属性として、年時間に関しては、配偶者からの影響よりも、本

齢、教育歴、就業状況、フレイルを調査した。

人の動機や意欲などによって強く規定されて事前調査と 1 年後調査のデータを回帰させ、いる可能性がある。

各健康行動と夫婦関係満足度について、1 年間【結論】食生活と TV 時間の縦断変化は、夫婦の変化量（残差得点）を算出した。次に、基本

関係満足度によらず、高齢夫婦の間で相互に関属性の影響を調整した上で、夫婦それぞれにつ連していることが明らかとなった。

いて、本人の各健康行動の変化量を従属変数と− 69 −（E-mail；harada@harbor.kobe-u.ac.jp）

【1C3】

住民参加で制作した「健幸かるた」の地域介護予防推進へ活用
あきやま み き

さいとうあや○秋山美紀（慶應義塾大学）、齋藤彩（慶應義塾大学）【目的】多種多様な健康教育教材が専門機関の介護予防事業に取り組んでいる住民リーダや専門家等によって作成され配布されている

ーの研修会や、多世代交流の場などで体験しなが、その中には活用する側のニーズに必ずしもがら遊び方を身に着けてもらい、体験した者が即していないものや、利用方法や利用シーンが自分の地区等で広げていくという方法で普及

曖昧で、あまり活用されていないものもある。

している。このかるたの最大の特長は、遊ぶ段

一方で、専門家による一方向の知識伝授ではな

階で絵札を取った人が、裏面の解説文を大きなく、当事者が自ら気づきを得て、対話を重ねな

声で読み上げることで、参加者全員が句に込めがら実践につなげていくアクティブラーニンられた思いに触れ、そのことを考えたり、振りグ的な学びのスタイルが、健康教育においても返りができる点である。かるた体験者にアンケ

重要度を増している。こうしたことから我々は、ートやインタビュー調査を実施し、どのような地域に暮らす住民が、日々を健康で幸せな気持

効果があったかを検証しているところであるちで過ごす上で重要と考えている事柄や知恵が、「日頃考えていたことや、普段友人としゃを共有し、それらを読み札とした「健幸かるた」

べっていることが読み札に盛り込まれていて、を制作し、それを普及することで、住民が遊び遊びながら他の人と会話がはずむ」「病を乗りを通して気づきやモチベーションを高められ越えた人の気持ちを知ることができて希望がるような仕掛けづくりに取り組んだ。本稿では、湧いてきた」「かるた遊びをきっかけに、自分作成のプロセス、遊び方、普及のプロセスを紹の地区でも健やかで幸せな生き方について話介する。

し合いたい」といった肯定的な声が聞かれてい【活動内容】山形県庄内地方において、健康る。

教室、患者サロン、行政や医療者の連携の会等【考察】超高齢化社会を迎えた我が国においの場でかるたづくりへの参加を呼びかけ、のべては、地域住民が心身の健康についての自覚を

95 名の参加を得た。かるたづくりは、先行事例高めることはもとより、限りある命や人生につとして千葉県東金市と埼玉県幸手市の住民等

いて覚悟を持つこと、住民同士が生活面を支えが共同作成した「私の夢かるた」の作成プロセ

合うことなど幅広い啓発が、地域包括ケアシス

スを参考にした。遊びながら教育効果を高める

テムの推進上も急務となっている。住民にとっ工夫として、各札の裏面に句に関する短い解説て使いやすく、かつ自分で使いたいと思える楽文を記載することとした。9 回にわたって読みしい教材を地域の人々とともにつくり、それら句集めと選句のためのミーティングを行い、そを住民自身が広げていくことは、意識を高めるの後、絵が得意な人が下絵を描き、有志が塗り上で有効かつ重要と思われる。

絵をして絵札を完成させた。集まった読み句は、【今後の課題】今後は教材としての効果検証

食生活や適度な運動など健康行動に関するもと、有効活用するための普及推進策を、より精の、病気との向き合い方、医者へのかかり方、緻化していくことが求められる。

健康情報リテラシーに関するものまで様々であった。

【活動評価】完成したかるたは、住民主体型− 70 −（E-mail；miki@sfc.keio.ac.jp）

【1D1】

特別な支援を必要とする子どもの親の被災後の危機意識と行動変容
きむら

み や こ

○木村 美也子
聖マリアンナ医科大学【緒言】2011 年 3 月の東日本大震災及び 2016から 22.0%,熊本 18.2%から 22.7%）,「地域の防年4 月の熊本地震からそれぞれ8 年,3 年が経過

災訓練への参加」（東北 15.5%から%22.3%,熊本した。被災当時, 障がい児・者及びその家族は10.6%から 14.4%）は増加がみられたものの,実避難所で過ごすことが難しく,またそれ故に支施している者の割合は低かった。

援が行き渡らない等,多くの問題が山積してい以上から,被災からの年月に関わらず,特別た。それから一定の期間を経た現在,被災地でな支援を必要とする子どもの親の多くが,再度特別な支援を必要とする子どもの親たち

災害が発生する可能性を考慮し, 自助に重きをは災害に対していかなる危機感をもち,どのよ

置いて備えるようになっているものと考えら

うな取り組みを行っているのだろうか。本研究れた。しかし地域住民への働きかけ等, 共助をではこれらの点について明らかにし,今後の課求める姿勢は依然消極的であり,そこに抵抗感

題を検討したいと考えた。

や遠慮,諦め等があるのであれば,それらを軽【方法】岩手,宮城,福島,熊本各県において被減してゆく方法を検討せねばならないだろう。

害の大きかった地域の特別支援学校（主に知的自由記述では,子が成長してしまった今の障がいを対象とする）の協力を得,2019 年 2 月

方が避難所に行きにくい,とする意見も多く,に児童・生徒の保護者に自記式質問紙を配布し今後災害により家屋が倒壊しても「家から離れた（被災時の子の年齢を考慮し,東北 3 県は小られない」等, 避難自体を諦めている記述もみ

学部 4 年～高等学部 3 年,熊本県は小学部～高られた。特別なニーズのある子やその家族が安等学部全学年を対象とした）。回収された 475

心して過ごせる避難場所の確保とその周知が名（回答率 30.7%）のうち,父親と母親 460 名（東

喫緊の課題と考える。一方で,「野菜の種を

北 328 名・熊本 132 名）を分析対象とした。

ペットボトルに入れて保管している（災害【結果・考察】「前回と同じような震災が今時の楽しみ,仕事にするため）」「ろうそあなたがお住まいの地域に再び起こると思い

くや懐中電灯をたくさん用意している。

ますか」との問いに対し,「思う」との回答は3.11 の時もしばらく電気・水・ガスが使え

東北で 35.8%,熊本で 35.4%,「少し思う」とのなかったため子ども達には“室内キャンプ

回答は東北で48.9%,熊本で48.5%と両地域で差だよ！”と楽しい雰囲気で夕方から夜は 1はみられなかった。具体的な対策について震災室に集まり,ろうそくや懐中電灯をたくさ前と現在で比較したところ,「学校で,または通んつけて明るくした。」等,困難な状況下

学時に子どもが災害にあった場合の対処法のでも希望を持ち過ごすための術を記述し確認」が東北では 36.0 %から 71.0%,熊本ではている者もみられた。このような行動を選

30.3%から 62.9%に,「非常時持ち出し品の準備」

択する人々にも着目し,その特徴と健康とは東北では 30.8%から 60.1%,熊本では 39.4%かの関連についても検討したいと考える。

ら 72.0%に,それぞれ大きく増加していた。

＊本研究は公益財団法人三菱財団の助成

一方,「子どもの障がいについて地域住民にを受けて行われた。
（E-mail；mkimura@marianna-u.ac.jp）

知ってもらうような働きかけ」（東北 14.0%− 71 −

【1D2】

夕食時刻が遅い幼児の生活リズムとその要因の検討
よしい え み○吉井瑛美1），赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院，2）お茶の水女子大学【緒言】幼児期は，生活習慣形成において重（16.1％），「18 時台」936 名（49.3％），「19

要な時期である．幼児の生活の夜型化，睡眠時時台」595 名（31.3％），「20 時台以降」63

間の減少が指摘されており，夕食時刻が就寝時

名（3.3％）であり，18 時台が約半数であった．

刻に影響することが報告されている．そこで，各群で幼児の属性を比較した結果，夕食時刻が幼児の夕食時刻によって，母子の属性，その他

19 時台や 20 時台以降の群には，保育園に通うの生活時刻，幼児の食行動，母親の調理行動に者，きょうだいがおり，兄または姉のいる者が特徴があるかを検討した．

多かった．平均就寝時刻は，夕食時刻が「17【方法】2018 年 12 月，3～6 歳の幼児をもつ時台以前」で 20 時 24 分，「18 時台」21 時 5

母親（核家族・子どもの人数が 1～3 人・母親

分，「19 時台」21 時 30 分，「20 時台以降」22の年齢が 25～44 歳を条件に抽出）を対象に WEB

時 12 分であり，夕食時刻が遅い方が，就寝時調査を実施した．質問紙では，母子の属性（母刻が遅かった（p < 0.001）．また，入浴時刻，

親の年齢，勤務形態，学歴，体格，世帯年収，

起床時刻，朝食時刻でも差がみられ，夕食時刻

幼児の年齢，性別，きょうだい，体格），母子が遅いほど，その他の時刻も遅かった．食行動の生活時刻（幼児の平日の夕食と朝食の時刻，

では，夕食時刻の遅い群で，食事中の気の散り

入浴時刻，母子の平日の就寝，起床時刻），母やすい者が多かった．また，母親の属性や生活

親の調理行動（中食・外食利用，健康や栄養を時刻を比較した結果，夕食時刻が 19 時台や 20

考えた調理），幼児の食行動（偏食・食事中の時台以降の群では母親の年齢が高く，フルタイ

気の散りやすさ）をたずねた．生活時刻はすべ

ムの有識者，肥満の者が多く，就寝時刻が遅かて，10 分刻みで回答させた．幼児の平日の夕食った．母親の調理行動では，夕食時刻が遅い方

時刻は，「17 時台以前」「18 時台」「19 時台」

が，中食・外食を利用する者が多かった．

「20 時台以降」の 4 群に分類し，夕食時刻ごと【考察】夕食時刻が遅い幼児は，就寝時刻をの母子の属性や生活時刻等の特徴を一元配置

はじめ，その他の生活時刻が遅く，食事中に気2

分散分析または，χ 検定を用いて比較した．

の散りやすい者が多かった．また，幼児の夕食【結果】1,925 名から回答が得られ，そのうち時刻には母親の職業や幼児の通園施設，家族構

1,899 名から有効回答を得た（有効回答率

成，母親の調理行動などが関わっていた．今後

98.6％）．対象の母親の平均年齢（標準偏差）は，夕食時刻と食事内容や母親の食事づくりのは 35.8（4.3）歳，専業主婦が 915 名（48.2％），

状況について検討する．

パートタイムの有識者が 579 名（30.5％），フ【謝辞】本研究は，JSPS 科研費 JP17H01952の

ルタイムの有識者が374 名（19.7％）であった．

助成を受けたものです．本研究の遂行にあたり，幼児の通園施設は，保育園が 773 名（40.7％），

ご指導を賜りました，大正大学長谷川智子先生

幼稚園 802 名（42.2％），認定子ども園 272 名と江戸川大学福田一彦先生に感謝申し上げま（14.3％），その他施設・自宅は 52 名（14.4％）

す．

であり，年齢と性別の割合はほぼ同割合であった．幼児の夕食時刻は，「17 時台以前」305 名− 72 −（E-mail；g1970509@edu.cc.ocha.ac.jp）

【1D3】

離乳食を作る母親は、離乳食に対する悩みの程度によって、ラクラク簡単
離乳食づくりリーフレットの評価は異なるか
みむらあい○三村 愛（市貝町健康福祉課健康づくり係）

【目的】

【結果】

平成２３年７月～１１月に本センターで回収率は 100％である。リーフレットを読んでいなかった３名を除く４２名を集計対象とし実施したアンケートによる実態調査からた。

離乳食の悩みがある母親の傾向として食

離乳食の悩みを見ると、調理方法と回答した人事の準備にかけられる時間が少ないこと

が２０名、調理形態２３名、離乳食の進め方２が分かった。要因となる状況・環境に対す

３人、食べさせる量３０名であった。回答した

るアプローチとして、短時間で離乳食をつ

悩み別にリーフレットの良かった、または役にくるための技術支援につながるリーフレ

立った内容を見ると、どの悩みを持つ母親にとットの作成を行った。作成した資料を各町っても、手軽におかゆを作る方法、フリージン

で行われる乳幼児健診時に配布し、その利

グ、電子レンジ、取り分け離乳食が役に立った

用状況についてアンケートを実施、離乳食と回答した者が多かった。

の悩みとどの項目が役立ったかという観【結論・考察】点から有効性を見た。

４か月児健診で技術支援につながるリーフレ
ットを活用した離乳食指導を実施することは【方法】

母親の負担軽減に効果的であることが分かっ

平成２６年４月～９月に、本センターにた。今後も継続して配布し、アンケートで背景て、３～４ヶ月健診受診児の母親４５名になどを知ったうえで、より個別的な離乳食支援

リーフレットとリーフレット活用状況等につなげていくことが重要である。食べさせる

アンケートを配布し、７～８ヶ月健診実施

量についての悩みがあると回答した人が一番時にアンケートを回収した。リーフレット

多かったため、今後は離乳食教室、講話の中で食べさせる量についての内容も取り入れる。

は、フリージングや簡単なおかゆの作り方など母親の負担を減らすためにより手軽(E-mail;mimura01@town.tochigi.ichikai.jp)に時短で作れる離乳食の手法が６項目記載されている。離乳食の悩みは調理方法、
調理形態、進め方、食べさせる量についてある、ややある、あまりない、ないの４件
法で回答してもらった。結果は、離乳食の悩みとどの項目が役に立ったかクロス集計を実施した。

− 73 −

【1D4】

短命市のチャレンジ！
子どもの食と健康応援５か年プロジェクト（第１報）
あおもり“こども食育レッスン１・２・３♪”プログラムの開発と協働
たねいち や す こ○種市靖子１）、大渡美奈見１）、浦田浩美２）１）青森市保健所健康づくり推進課、２）青森市保健部【背景】青森市は全国より生活習慣病によるイスを受け、知識→体験→学習へのつながりを死亡の割合、早世の割合が高いことが短命の大もたせた内容を考案し、園や保育士等からの現きな要因となっている。生活習慣病を引きおこ

場での実用性や教材に関する助言、職員と食改す肥満の割合は、働き盛り世代のみならず、による３色バランス・簡単・感動のあるメニュ

小・中学校においても全国より高く、短命市返ーの試作、食改によるデモを行ない構成した。

上への取組において、子ども世代からの家族を

また、別日設定で保護者への意識付けを行うプ

含めた食育は極めて重要である。このようなこレレッスン、３色食品群を意識して行動化するとから、本市では、2018 年度から、子どものこ

アフターレッスンを構成し、親子の実践を称えろからの健康的な食習慣づくりを推進する「子る表彰を園の行事等と連携させた。食育レッス

どもの食と健康応援５か年プロジェクト」としン始動にあたっては、市、大学、園、食改と食て、「こども食育レッスン 1・2・3♪事業」（以育関係者研修会を開催し目的意識を共有した。

下、食育レッスン）を立ち上げた。

＜食育レッスンプログラム＞【目的】本プロジェクトは、食育レッスンを、
市内保育園・幼稚園・認定こども園の年長児とその保護者へ、「カラダは食べたものでできている」ことを体験を通じて学ぶプログラムを、
5 年かけて 113 園全園へ実施していく取組であり、子どもと同時に働き盛り世代の保護者への意識付けも行なうことをねらいとしている。また、その担い手は、地域への波及も視野に入れ、食のボランティア組織である食生活改善推進員（以下、食改）とした特徴がある。初年度は

保護者
向けプ
レ・レ
ッスン
園児と
保護者
への
食育レ
ッスン
1.2.3
♪
各家庭
へのア
フター
レッス
ン

市の栄養士（保健師）によるミニレッスン
・3 色食品群の基礎知識、普段の食生活での困りごとＱ＆Ａ、食育事前アンケートの実施＜レッスン1＞ 赤・黄・緑の食べものたち
・タペストリーで食べものの働きと色分けクイズ＜レッスン2＞カラダをつくる食べものでクッキング
・3 色食品群を使った“おにぎらず”クッキング＜レッスン３＞おちゃ・おみずでお口さっぱり
・清涼飲料水等に含まれる糖分を目で見て、ごはんのあとは、お茶やお水が体によいことを知る・レッスンで学んだことを食育ランチョンマットと食育チャレンジシートで親子で実践・シートを園へ提出、食育事後アンケートの実施
・市から表彰“続けて食べよう赤・黄・緑”レシピの配付

27 園に実施したが、園の特性や食育の準備性も【結果】食育プログラムの開発は、そのプロ異なる中で、親子が実感し、家庭での実践を動セスそのものが、行政、大学、園、食改との協機づけていく食育レッスンとするため、どのよ働となった。また、市・園・食改とがきめ細かうにプログラムを開発したのか、また、市と園、にコミュニケーションを図ることが、レッスン

食改が目的を共有して協働するためにどのよ

当日の一体感につながり、親子の“できた”“わうなことが重要であったか、実践のプロセスかかった”との実感が、親子と園・食改・市の共ら明らかにする。

感となった。プログラムの開発と協働には、対【活動内容】園児と保護者を対象としたプロ話によるパートナーシップ形成が重要だった。

グラムでは、市内で食育活動の実践者の育成・支援を行う青森中央短期大学の専門的アドバ− 74 −（E-mail；taneichi_yasuko@city.aomori.aomori.jp）

【1D5】

短命市のチャレンジ！
子どもの食と健康応援 5 か年プロジェクト（第 2 報）
あおもり“こども食育レッスン 1・2・3♪”～1 年目の成果と今後の課題～
おおわたり み な み○ 大 渡 美奈見１）、種市靖子１）、浦田浩美２）１）青森市保健所健康づくり推進課、２）青森市保健部【目的】第 1 報で報告した、あおもり“こど保護者からは、「3 色食品群がわかりやすかっも食育レッスン 1・2・3♪”（以下、食育レッ

た」「子どもだけでなく親も勉強になった」

スン）は、初年度は 27 園の年長児とその保護「あらためて食べたものが子どものカラダを者へ実施した。食育レッスンは親子にどのようつくることがわかった」「おにぎらずは簡単、に受け止められ、家庭での食育の意識や実践行

見た目もきれいで家でもやってみようと思う」

動を動機付けることができたのか、1 年目の成「親子で一緒に学び、つくって食べるがよかっ

果と課題を考察する。

た」等の声が聞かれた。

【方法】初年度の食育レッスンの実施園 27 園

事後アンケートにおいては、回答した 418 名において、食育レッスン日に先立ち、参加園児のうち、食育レッスンは参考になったとした保保護者への事前アンケートを園を通じて実施

護者は 91.6％であり、3 色食品群を意識して食（回収 525 名）、当日には、レッスン終了後に事に取り入れているとした保護者は 80.6％、家保護者へ自由記載によるアンケートを実施（回

庭で食事をする時、お子さんと 3 色食品群につ

収 270 名）、食育レッスン終了後には、1 か月

いてよく話す、まあ話すの割合はあわせて間の家庭での食育チャレンジシートによる実70.8％であった。

践後、同シート内の事後アンケートに記載して【考察】食育レッスンは、子どもと保護者がもらい、園を通じて同シートを回収した（回収一緒に参加・体験したことで、赤・黄・緑の食418 名）。これらアンケートの記載結果から、べものが親子の共通言語となり、家庭での会話

食育レッスンにおいて主なねらいとした、3 色が増えたことにつながっていると思われる。ま食品群についての親子の意識や行動の変化をた、食育レッスンで普段食べない野菜なども把握する。

“食べた”という体験や、自分で“できた”と【結果】事前アンケートにおいて、525 名のう

いう体験、それらを見た保護者の喜びなどの体

ち、「食品は 3 色食品群に分類されることを知験が、その後の実践にもつながり、子どもと保っている」とした保護者が 77.1％で、そのうち護者の双方の意識化と行動変容が促され、家庭意識して食事に取り入れているとした保護者での食育を推進したことが示唆される。

は 44.4％であった。レッスン前は、3 色食品群

【今後の課題】食育の土台は家庭にあり、今を知っていることと意識的に食事に取り入れ後も継続して親子が取り組んでいくためには、ていることとの違いが見られた。

園と小学校との食育の連動、広く地域においてレッスン当日には、3 色食品群について、あも食育が学べる機会など、作り出していく必要

かっち、きいぼう、みどりんのえいよう 3 兄弟がある。

のタペストリーで、食べものの働きと仲間わけ（E-mail；を園児参加型で行ない、続く“おにぎらずクッ

oowatari_minami@city.aomori.aomori.jp）

キング”
で五感を使って3 色食品群を体験した。

− 75 −

【2A1】

日本型学校健康教育システムの有効性検証の開発途上国における実践－教職員の健康教育意識調査結果－
はしもと せ つ こ

たかた え み こ

うえはら よ し こ○橋本節子（1）、高田恵美子（1）、上原美子（2）(1) 畿央大学(2)埼玉県立大学【目的】日本型学校健康教育は学校保健活動

教育に関して相談できる教師がいる」と答えたの中で、保健管理と保健教育を連携させ推進す教職員が半数であった。

る場合が多い。特に、毎年 4 月に実施される健表 1 教職員健康意識調査結果

康診断は健康教育の一環をなし、事前、事後の保健指導は有効な健康教育の機会となってい質 問 内 容1る。一方、今回の実践地域であるソロモン諸島
国においては、教育課程の中で「身体の成長」
についての健康教育の単元はあるものの、実際には身体計測は実施されていない。そこで、身体計測を実施し、前後の指導の実施による児童の意識の変化を確認する準備として、教職員の健康教育実施状況を把握するため、事前調査として健康教育意識調査を実施した。

【活動内容】2018 年 4 月、ソロモン諸島国ウェスタン州の中規模小学校（児童数 312 人、教職員数 12 人）において先行調査を実施した。
その結果、健康教育は、教育課程に位置づけられており、身体の成長に関する指導も行われていた。しかし、身体計測器具もなく、身体計測は行われておらず、教職員も計測方法については理解していない状況があった。そこで、2018

5

5

6

4

5

5

9

1

教師になってから健康教育に関する研修を受けたことがある

4

No

健康教育で利用できる教材や教具が身近にある3

Yes

健康教育に関して相談できる教師がいる

2

Ｎ＝10 人健康教育において指導が困難だ
った内容がある【活動評価】今回の活動は、児童生徒の健康認識を把握する調査を主体とするものであった。そのため、教職員の健康教育に関する意識
調査は教育環境の確認のために行った。調査結果を見ると、今後、健康教育を推進していくた
めには、教職員の健康教育実施環境の整備が欠
かせないことを認識した。健康教育を推進するために何が必要かとの教職員への問いに対し、「積極的な健康行動や習慣につながる知識、理

年 8 月に 3 日間の身体計測の実施に先立ち、教職員 12 名を対象に「健康教育意識調査」を実施し 10 名の回答を得た。当初は、小学 2 年生
のみ 71 名の身体計測を実施する予定であったが、教職員の積極的な参加もあり全校生 269 名の計測を実施した。教職員の「健康教育意識調
査結果」は、表 1 のとおりである。健康教育への関心は高く、学校健康教育の必要性についても認識されている。反面、「健康教育において指導が困難だった内容がある」が 10 人中 9 人に上り、「教師になってから健康教育の指導法についての研修を受けたことがある」、「健康− 76 −

解、価値を得ること」、「学校で子供たちに健
康な生活について教えることを教師たちに訓練させる」ことなど、積極的な意見もあり、教職員の教育力を高める取り組みが欠かせないことを確認する機会となった。

【今後の課題】今後の活動では、教職員の健康教育力を高めるためのニーズを把握し、継続的な指導につながる手法や教材開発を検討す
ることにより、地域に根差した健康づくり支援に繋がるものと考える。
（E-mail；s.hashimoto@kio.ac.jp ）【2A2】

法律で義務づけられている幼児視力検査をスムーズに実施するための導入キット―1 歳児もランドルト環の視力検査ができた―
たかはし○高橋ひとみ（桃山学院大学）、衞藤 隆（東京大学名誉教授）【目的】視覚の感受性期に眼の異常や疾病

視経験の影響が大きく、視力の定義にも則しを発見し、早期の治療開始を目的として、平ていない。これらの課題を解決し、幼児視力

成 2 年から三歳児健診で視力検査を実施する検査をスムーズに実施するための導入キッことになった。弱視や屈折異常は視力検査をトを考案した。絵本「たべたのだあれ？」でしなければ発見できない。三歳児健診は、弱ある。幼児は、ランドルト環に慣れるために視、斜視、屈折異常、器質異常などの発見を「たべたのだあれ？」クイズ遊びをする。絵目的として行われている。眼位異常を伴わな本では、ランドルト環に見立てたドーナツはい弱視や屈折異常は 3 歳から治療を開始すれ次第に小さくなり、ランドルト環に変わる。

ば、小学校入学までには良好な視力の獲得が園児はクイズ遊びの続きとして視力検査を可能であり、入学時の視力不良者の頻度を下受ける。検査者は、正規のランドルト環によげることができる。一方、斜視弱視は治療成る視力検査を実施する。【活動評価】視力績を考えると 1 歳 6 ヶ月までの健診で発見す

検査実施日は 2018 年 11 月 9 日、対象児は Aるのが望ましい。低年齢ほど弱視の治療効果

保育園の全園児 9 名（1 歳児 3 名、2 歳児 3は大きい。低年齢で発見・治療をすれば、乳名、3 歳児 3 名）であった。視力検査の基準

幼児期から視力不良による負担なく、日常生

値は近見視力「0.5」で、1 眼でも「0.5 未満」

活を送ることができるようになる。【活動者には医療機関の受診を勧告することにし内容】幼児の視力検査が困難を極めている。

た。抽象的なランドルト環での視力検査も、

その理由は、まず「遠見視力検査をしている」

クイズ遊びとして実施すると、幼児はクイズことにある。「子どもは近くから見える」よの正解を求めて、集中して視力検査を受ける

うになり、しかも「近くの方が注意集中はしことができた。A 保育園は合同保育をしておやすい」のに、なぜ、遠見視力検査をしていり、「ドーナツの最も近くにいる動物がドーるのか。遠見視力検査よりも「30cm の距離でナツをかじった」という「たべたのだあれ？」

実施する」近見視力検査の方が、検査成功の

クイズ遊びのルールは、3 歳児と共にクイズ

可能性が大きい。さらに、幼児に多い遠視の遊びをするうちに 1 歳児もすぐに理解した。

発見にもつながる。幼児期、「近くがハッキ

その結果、1 歳児も、短時間に正確な視力検

リ見えている」なら視機能面での心配はない。

査が可能であった。視力検査の結果、全園児

2 点目は、幼児が「ランドルト環の切れ目（C）」

が「異状なし」であった。視力検査（両眼・を「答える」のは困難である。ランドルト環

右眼・左眼）に要した時間は、一人約 30 秒

は「世界視標として視力の定義に則していであった。低年齢ほど、弱視の治療効果は大る」が、検査成功率は低い。そのため、幼児きい。3 歳児健診を待たなくても、導入キッの理解力を考慮して、絵視標が使われること

トを利用すれば 1 歳児でも正確な視力検査がが多い。絵視標は「検査の成功率はランドル

短時間に可能であることが検証できた。

ト環よりも高い」が、被検査者の知的要素や（E-mail；hitomi-t@andrew.ac.jp）− 77 −

【2A3】

プロセスとしての生きづらさとヘルスプロモーション―メンタルヘルスイベントの例からの考察－
すぎもとひろし杉本 洋 （新潟医療福祉大学）【緒言】メンタルヘルス業界において、回復のはそれぞれ個性がある。考え方として「コンプありようは多様であり、単一の方向性でもってレックスを個性に」「ここまでできるというの政策を方向づけることは困難である。メンタルをみせたい」というものもあれば、「生きづらヘルス関連の表現活動では、自らの生きづらさ

くてよかった」、「生きづらい中生きていこう」

を表出する。ヘルスプロモーションは健康至上という方向性もある。また、自らの弱さやダメ主義を否定し、プロセスを重視する。そのプロな部分を強調する場合もある。それは時にユー

セスとは、PRECEDE-PROCEED モデルに表されてモアを伴うものとなる。

いるように結果（たとえば健康）に至るまでの【考察】コンプレックスを個性に変える方向性

行動、施策といった点への着眼が重視されていと自らの弱さを強調する立場は一見相反するよるように思われる。

うにみえる。しかしながら、表現は個性を磨き

しかしながら、健康観や健康と健康破綻を連上げるものであり、その点では、つらさを乗り続的にとらえる主張においてプロセスが状態と越えた姿も、生きづらいままに生きている姿も対比して語られる場合がある。プロセスのとら

個性を発揮しているという観点では変わらない。

え方により、健康施策の評価も変わってくる。

表現活動は基本的に強制されて行うようなもの

本研究では、メンタルヘルス関連イベントでではなく、表現を行うという点において自らののフィールドワークを通して、プロセスとして幸福の追求のプロセスととらえることができる。

の健康のありようと、それを見据えた健康施策

状態ではなく、幸福に向けての過程として健康の視点について考察する。

をとらえるとなると、生きづらい経験もまたひ【方法】メンタルヘルス関連イベントへの参与

とつのプロセスとして排除されるものではなく観察結果と、健康とプロセスとの議論を通じ、なる。それはまたつらい経験を価値あるものにプロセスとしての健康のあり様とその視点に基転換する姿勢ともまた異なるように思われる。

づく健康施策について、従来のプロセスに焦点

健康施策においてプロセスは客観的な健康「状をあてた健康施策との比較を試みる。

態」のみではなく、そこに至る行動や知識、施【結果】メンタルヘルス関連の活動が行われて策といったものを指す場合が多い。しかし行動いる。そこでは、メンタルヘルスをはじめ、生や知識もまた一つの状態なのであり、幸福に向きづらい経験を有している人々が、集い、イベ

けたプロセスとして健康をとらえることで、ントを行い、表現する。表現はたとえば、自作個々の状態としては否定的にとらえられるが、詩の朗読であったり、音楽であったり、小物の必ずしもそうではないような経験が反映させら政策であったりする。いくつかの表現活動がなれる施策につながるのではないかと考えられる。

されている。たとえば新潟では K-BOX という心

【結論】生きづらい経験を表現するという活動の病いや引きこもりなどの経験を有する人々にからは一般的にとらえられている「プロセス」

よる芸能プロダクションがあったり、こわれ者とは異なるプロセスの重要性が示唆された。

の祭典というイベントがなされたり、生き様発表会というグループ／イベントがある。これら− 78 −（E-mail；sugimoto@nuhw.ac.jp）

【2A4】

日本人における共食及び孤食と健康・食生活・生活習慣との関連についてのシステマティックレビュー
えとう く み○衛藤久美（女子栄養大学），坂本達昭（熊本県立大学），
會退友美（東京家政学院大学），赤松利恵（お茶の水女子大学）【緒言】誰かと一緒に食事を食べる「共食」

共食・孤食との関連を検討している項目は，プは，我が国の第 3 次食育推進基本計画や健康日

リシード・プロシードモデルを基にカテゴリー

本 21（第 2 次）の目標項目にも位置付けられ，分けし，各文献の主要な結果を整理した．

全ライフステージを通して重要な食行動の1つ【結果】対象ライフステージは，幼児 8 件，である．本研究では，日本人における共食や孤小学生 17 件，中学生 16 件，高校生 8 件，大学

食（1 人で食事をすること）に関連する健康・

生 4 件，成人 16 件，高齢者 11 件だった．研究

食生活・生活習慣のエビデンスを整理するためデザインは，横断研究が 59 件と大半を占め，に，システマティックレビューを行った．なお，縦断研究は 4 件，介入研究は 0 件だった．

本研究では「共食」を“誰かと一緒に食事をす

QOL（生活の質）は共食・孤食との関連を検ること”とし，共食相手は家族に限らず友人や討していた23件中19件で有意な関連が見られ親戚等も含めた．

た．健康では，客観的健康（体格，排便等）は【方法】2000 年 1 月 1 日～2018 年 9 月 30 日

23 件中 13 件，主観的健康（自覚症状，ストレに公表された論文を対象に，国内外の文献デース等）は 21 件中 17 件，栄養状態は 1 件中 1

タ―ベース（PubMed，Scopus，Eric，医学中件で関連が見られた．食生活では，栄養素摂取

央雑誌，CiNii，J-stage）を用いて，検索式「共は 2 件中 0 件，食品・料理摂取や栄養バランス

食 OR 孤食 OR (家族 AND 一緒 AND 食は 29 件中 27 件，食行動（朝食摂食，食事中の事) OR (地域 AND 一緒 AND 食事)」又は会話等）は 24 件中 22 件で有意な関連が見られ「("eating together" OR "shared meal" OR

た．生活習慣では，生活リズム（食事時刻，就"eating alone" OR "family meal" OR "family

寝・起床時刻等）は 10 件中全 10 件，他の健康

dinner") AND Japanese」にて検索した．さら行動（運動，テレビ視聴等）は 11 件中 9 件でに，共食に関する文献レビュー論文の引用文献

共食・孤食との有意な関連が見られた．

も用いた．計 967 件を抽出し，表題及び抄【考察】共食することや孤食をしないことは，録の精査，さらに本文の精査により 62 件

QOL，主観的健康，食品・料理摂取，食行動，を採択した．精査の際の採択基準は，①幼生活リズム等と関連していることが示唆され児以上の健常な日本人を対象，②観察研究

た．今後は，ライフステージ別に関連要因を検又は介入研究，③査読有の学術雑誌に掲載討する等，さらに分析を進めていく必要がある．

（紀要は含めない），④共食・孤食の行動【結論】日本人にとって，共食することや孤食に関する調査項目あり，⑤共食・孤食と，をしないことは，より良い健康・食生活・生活

共食が増える/孤食が減ることで変化が期

習慣に関連していることが示唆された．

待できる健康・食生活・生活習慣との統計

本研究は，農林水産省「平成 30 年度食育に関する事的な関連を検討（観察研究），又は共食・例検討委員会」の活動の一環として実施した．

孤食の行動に関する介入内容が含まれ，介入効果の報告あり（介入研究），とした．

− 79 −（E-mail；ekumi@eiyo.ac.jp）

【2A5】

製菓店における POP 広告が消費者の購買行動に与える影響の検討
ごりょうだ

さ ゆ り

○五領田 小百合 1),2),3）、近藤 敦志 2)、秋元 慎治 2)、岡部 由香 2)、
福田 安沙子 2)、迫井 千晶 1),2)、山田 研 1),2)
1）辻料理学館、2)(株) 辻料理教育研究所、3)獨協医大 公衆衛生学講座【緒言】栄養・伝統に関するメッセージ広【結果】来店人数857名。リピーターは約8

告（POP広告）が購買行動に及ぼす影響に割。POP広告を掲示した3種類の商品の今年度の関する報告は限られている。海外における売上は、前年度の同時期に比べそれぞれ2.63

POP広告に関する先行研究では、栄養、伝倍、1.91倍、1.68倍と全ての商品で向上した。

統、家族を連想させるもの、原料原産地等、売上には、栄養・伝統といったPOP広告の種

広告の種類が消費者の購買行動に与える類による有意差は認められなかった。

影響は、国や地域によって異なることが示【考察・結論】本研究の対象店舗では、研唆されている。しかしながら、日本におけ究期間に複数回来店されたお客様が存在る報告は少ない。

することを確認済みである。POP広告の種類

本研究では、POP 広告の種類が、消費者による売上に差が認められないことから、POPの購買行動にどのような影響を与えるの広告のみならず、論理的な遅い思考を要すかについて検討することを目的とした。

るアンケートを行うことで、商品に対する【方法】2019年1月～2月に、東京都国立市の記憶の定着が促され、再来店時での購買行

製菓店において、栄養・伝統をテーマとした2動につながった可能性がある。ノーベル経

種類のPOP広告の掲示（介入）とPOP広告を掲示

済学賞を受賞した行動経済学分野では、思しない日を測定期間毎に入れ替えていくラテ

考をシステム1：直感的な速い思考と、シン方格法を用いて、対象商品の売上を比較しステム2: 論理的な遅い思考の2種類に分た。測定対象は栄養・伝統に特徴のある3種類

類し、思考特性を考慮した行動変容手法のの商品とした。POP広告には、A5サイズのボー検討が進められている。

ドに商品の栄養・伝統に関わる200字程度の文本研究では、POP広告の種類による、消費者

言と、手書きのイラストを記載した。商品の会の購買行動に有意差は認められなかったが、計後に、20歳以上のお客様を対象にPOP広告がPOP広告を掲示した商品の売上は前年度に比較掲示されている商品に関するアンケートを実して向上していた。リピーターの多い店舗に施した。

おける消費者の購買行動は、POP広告と、対象商品の昨年の売上と今年の売上をアンケートのような仕組み（システム2）

Difference-in-differences analysisの前提条を組み合わせることで向上する可能性が件を参考に介入期間の前3ヵ月間の購買傾向を示唆された。

考慮して算出した。POP広告の種類によって売（E-mail；goryoda@tsuji.ac.com）

上に違いがあるのかについては、
Kruskal-Wallis検定を用いて検討した。

− 80 −

【2A6】

住民による運動の場づくりは「運動格差」を縮小するか？
か い ゆうこ○甲斐裕子（公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所）、
角田憲治（山口県立大学 社会福祉学部）、
金森悟（東京女子医科大学 看護学部、東京医科大学 公衆衛生学分野）、
荒井弘和（法政大学 文学部 心理学科）、
荒尾孝（公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所）【緒言】近年、健康格差が社会問題となって【結果】週 2 回以上の運動実践者割合（介入いる。運動習慣などの生活習慣にも格差がある

地域、対照地域）は、2009 年（61.7%、63.3%）、

が、それを縮小する方法は十分に検討されてい2010 年（63.3%、
63.3%）、
2011 年（66.5%、
62.4%）、

ない。加えて、ポピュレーションアプローチで2014 年（64.4%、58.0%）であった。多変量解析

は、むしろ格差が広がる懸念が指摘されている。

の結果、対照地域の 2009 年のデータと比べて発表者らは、行政が支援する住民による運動の介入地域で週2 回以上運動を実践するオッズ比

場づくりが、地域全体の高齢者の運動習慣者を（95%信頼区間）
は、
2010 年：1.10（0.83-1.46）、

増やすことを明らかにしてきた。本報告では、

2011 年：1.34（1.00-1.78）、2014 年：1.37

このポピュレーションアプローチが「運動格（1.03-1.82）であり、交互作用が認められた。

差」に及ぼす影響を検証する。

2009 年の暮らし向きで層化した運動実践者割【方法】本研究は介入地域と対照地域を設定

合は、介入地域では、ゆとり群 66.7%、ふつうした非ランダム化比較試験デザインの地域介

群 64.1%、苦しい群 45.7%であり、対照地域で入研究であり、横浜市瀬谷区の協力を得て実施

は、ゆとり群 69.5%、ふつう群 65.8%、苦しいされた。介入地域では 2 年間の介入期間中に、群 51.8%であった。運動格差ポイントの経年変運動支援ボランティアを養成した。さらに、地化（2009→2010→2011→2014 年）は、介入地域

域での運動の拠点（場）づくりを支援したとこ

では、21.0→21.8→20.2→14.4 ポイントと縮小

ろ、ラジオ体操が実施されるようになったり、する傾向が観察された。一方、対照地域では、

体操サークルが立ち上がったりした。効果の評

17.7→15.0→17.4→18.2 ポイントと大きな変価は、介入・対照地域に住む 60～84 歳の男女化は認められなかった。

から各 1,200 名を無作為抽出し、要介護認定者【考察・結論】住民ボランティアによる運動を除いて郵送調査を行った。2009 年をベースラの場づくりというポピュレーションアプロー

インとし、介入期間中は年 1 回（2010 年、2011

チは、運動格差を広げることはなく、地域全体

年）、さらに介入終了から 3 年後の 2014 年にの高齢者の運動習慣者を増加させることが明同様の無作為抽出による調査を行った（回収率

らかとなかった。また、介入から 5 年後には、

75.5～83.9%）。主要評価項目は 週 2 回以上の運動格差を縮小させる可能性も示唆された。本

運動実践者の割合とした。社会経済的指標とし介入は「傾斜をつけたユニバーサル・アプローて暮らし向き（ゆとり、ふつう、苦しい）を調チ」になっていたと考えられる。今後は、交絡

査し、ゆとり群と苦しい群の運動実践者割合のを考慮した多変量解析が必要である。

差を「運動格差ポイント」とした。本研究は、※本研究は文部科学省科学研究費 若手研究 B

公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研（代表者：甲斐裕子）によって実施された。

究所の倫理委員会の承認を得て実施された。

（E-mail；y-kai@my-zaidan.or.jp）− 81 −

【2A7】

地域におけるオーラルフレイル予防の包括的実践の取組みと課題
かさはら み か○笠原美香1),2），木村淑子 1），吉池信男 2）
1)五所川原市 福祉部 ，2)青森県立保健大学大学院【目的】オーラルフレイルは身体的フレイ
ルとの関連があることが報告されていることから，地域保健分野でオーラルフレイル

無作為抽出，郵送による配布・回収で実施．回予防に包括的に取組んでいる．そこで今回，活① 咀嚼機能リスク高齢者の割合 34.3%

動から見えてきた課題を報告する．

② かかりつけ歯科医の有無：有 1,214 人（66.9%）【活動内容】

5．市イベント会場でのアンケート調査結果

1．歯科医師・保健師による介護職へのオーラ（H30）

65 歳以上の要介護を除いた市民 3,000 人を
収数 1,816 人（60.5%）

一般市民 713 人，有効回収数 229 枚（32.1%）

ルフレイル予防教育
1）地域ケア会議等活用（H29 年度，H30 年度）①「お口が健康だと思う人」114 人（49.8%）2）ケアプラン点検での助言（H30 年度）②「口腔のトラブルで日常生活に支障がある

2．保健師・歯科衛生士による地域高齢者への健人」116人(50.7%)

康教育③ 現在歯科受診の有無「無」108 人（47.2%）

1）地域での健康教育（出前講座）④ かかりつけ歯科医の有無 有 129 人(56.3%)

2）介護予防教室での健康教育【考察】

3．市主催の後期高齢者歯科健診の実施

歯科医師会が地域保健活動に積極的に参加

対象は 75 歳以上の市民(9,925 人)．歯科医院

いてくれることで，介護職において高齢者の歯または複合施設で年 4 回実施．

科受診重要性の理解と連携が進んだ．口腔のト【活動評価】

ラブルで日常生活に支障が生じても，歯科受診

1．介護職への教育後アンケート調査の実施していない人も約半数おり，予防意識の醸成が

H29 年度：73 事業所 136 人中 74 名回答必要である．

H30 年度：70 事業所 130 人中 69 名回答【課題】

2 年間の前後比較では「歯科医療との連携が1．高齢者の歯科健診受診行動には，交通アクセ

十分に図られていると思うか（P<0.05）」，「歯スの課題がある．

科医療と連携した時に困難さを感じるか

2．介護予防事業や社会参加の少ない高齢者に（P<0.001）」に有意に改善が認められた．

は，アプローチが届きにくい．

2．地域高齢者への健康教育実績

3．評価指標の設定と評価方法の検討は必要．調保健師・歯科衛生士による健康教育実績

査票記入は「見えない」「書けない」人が多い．

H29 年度：22 回 536 人に実施

4．高齢者歯科健診費用について，健診担当者とH30 年度：32 回 715 人に実施

介護予防担当者の共通認識が必要である．

3．後期高齢者歯科健診の実績

5．オーラルフレイル予防教育の包括的実践は

H28 年度：368 人（受診率 4.3%）

始めて 2 年であり，事業担当者が変わっても継H29 年度：449 人（受診率 4.5%）

続できるシステムが必要である．

4．介護予防・日常生活圏域ニーズ調査結果（H30）（E-mail:m-kasahara@city.goshogawara.lg.jp）− 82 −

【2A8】

健康長寿社会の実現を目指した ICT を活用した授業の成果－保健医療福祉介護栄養 6 分野 2 年生のネットグループ学修○片岡竜太（昭和大学歯学部）,二瓶裕之（北海道医療大学薬学部）
小原眞知子（日本社会事業大学社会福祉学部）,原島恵美子（神奈川工科大学応用バイオ科学部）,高松 研（東邦大学医学部）,神原正樹（大阪歯科大学）
山元俊憲（昭和大学薬学部）,中山 栄純（北里大学看護学部）【目的】将来が予測できない時代に社会の課題を解決していくためには、答えが定まらない具体的な問題を多面的に捉えて解決を目指すグループ学修が重要である。健康長寿社会に活躍できる人材を目指して、多分野の学生とともに主体的な学びの能
力を身につけるために、ICT を活用した分
野横断型授業（低学年と高学年）を企画し、低学年の授業を実施した。
【事業内容】医療・福祉介護・栄養 6 分野の 2 年生 6 人からなる２つの学生グループ
が、ICT 学修支援システム（Glexa）を活用
して、20 年後の自職種の未来像と職種間の関連について、プロダクトを作成する 4 回のネット授業（2 時間以内／回）と自己主導型学修を実施した。各グループでファシリテーターとして教員 1 名が指導を行った。
授業後各自研究レポートを作成し、e－ポートフォリオを用いた省察を行った。教員が研究レポートに対して、問題発見、問題解決、根拠となる情報、文章表現の 4 つの観点で各 3 点満点のルーブリック評価を行い、最後に学生アンケートを実施した。
【事業評価】学生アンケート結果で、4 段階のうち最高の「特にそう思う」は「他学部（科）の学生との議論は良い刺激になった」が 100％、「学修意欲が高まった」が82％、「問題への興味がさらに深まった」
が 73％、「多面的な視点で問題を発見することができた」が 64％であった。「他学部の学生は自分にない専門的な知識を持っているが 82％、「人に説明する際は十分な− 83 −

準備をする必要がある」が 82％、「今の自分に必要な知識や能力を再認識できた」が73％、「他学部の学生に説明することで理解が深まった」が 64％であった。ポートフ
ォリオへの記載例として、「授業のたびに自分の知らないことを知ることができ、大学での授業以上に刺激的だった。異なる専
攻の学生が議論することによりシナジー
効果が生まれ、広く深い議論ができた。」「学修内容を共有しディスカッションす
ると、自分の学修がいかに浅く表面的なものかと反省する点が多かった。」「他職種との関連を議論でき、将来へのイメージが膨らんだ。」などが挙げられる。研究レポ
ートのルーブリック評価は最高が 11 点、最低が 6 点で平均 8.6 点（12 点満点）であった。12 名中 10 名が 2 年生としての合格
基準 8 点を超えた。6 分野の学生が地域を越えて、ICT を用いてディスカッションする授業により、学修意欲が高まり、多面的な視点で問題を発見する能力が高まり、高学年における本授業への準備ができたと考えられた。
【今後の課題】より活発なディスカッションを行いやすいテーマを選び学生のみでディスカッションができる「ネット会議室」の活用、有識者の知識や意見を学生グ
ループにどのように提供するかを検討中である。本授業は公益社団法人私立大学情報
教育協会「医療系フォーラム実験小委員会」で実施した。
（E-mail；kataoka@dent.showa-u.ac.jp）

【2B1】

従業員の健康状態簡易調査票(BHCQ)の妥当性・信頼性の検討
さかい ひろのり◯坂井裕紀
早稲田大学大学院人間科学研究科【緒言】近年，従業員の健康管理を経営的なの「身体」と心理的ストレス反応尺度の「疲労視点で考え，戦略的に取り組む「健康経営」が感」には 0.1％水準において有意な正の相関が注目されている．経済産業省が制度設計した健みられた（r=.720, p<.001）．BHCQ の「精神」

康経営優良法人制度では，2019 年度の認定法人と心理的ストレス反応尺度の「抑うつ感」にはとして大企業法人部門に 821 法人，中小規模法

0.1％水準において有意な正の相関がみられた

人部門に 2,503 法人が認定されている．一方，（r=.832, p<.001）．また，BHCQ の「睡眠」と資源および予算が限られ，法令遵守もままなら

幸福・健康感覚尺度の「快眠」には 0.1％水準

ない企業も散見する．そこで，健康経営の要でにおいて有意な正の相関がみられた（r=.678,

ある従業員の自己健康管理能力の向上のため

p<.001）．そして，BHCQ の「楽しさ」とプレイに従業員が簡単に健康状態をセルフチェック

フルワーキング観尺度の「ポジティブ感情」にできる尺度作成を本研究の目的とする．

は 0.1％水準において有意な正の相関がみられ【方法】本調査は，総合人材サービス X 社にた（r=.893, p<.001）．ユトレヒト・ワーク・勤務する男女 108 名（男性 59 名，女性 49 名，

エンゲイジメント尺度日本語版の「活気」と平均年齢 29.3 歳）を対象に 2018 年 9 月 12 日

BHCQ の「楽しさ」には 0.1％水準において有意から 2018 年 9 月 21 日までにオンラインによるな正の相関がみられた（r=.586, p<.001）．

アンケートをおこなった．調査対象者の業務内【考察】BHCQ と既存尺度との因子間相関には

容は，営業および事務であった．

それぞれ有意な強い相関が示されたことから，

健康チェックシステム開発会社Y の責任者とBHCQ の各項目が妥当性を有していると考えら

筆者の 2 名により「健康維持の要素」から連想れる．また，BHCQ の信頼性係数がα=.70 以上される単語や文章をテキスト化し，KJ 法を援用であることから BHCQ はやや低いながらも一定して「身体」「精神」「睡眠」「楽しさ」の 4の信頼性を備えていると考えられる．

つの鍵概念に分類し，分類した内容に基づいて

しかし，本研究では，調査対象者が X 社の営「BHCQ：Brief Health Condition Questionnaire

業と事務のみであることから，他の業種や役職（健康状態簡易調査票, 4 項目）」を作成した．

においても同様の結果になるのかについては

BHCQ の質問項目は，「まったくあてはまらない」

明示されていない．今後の課題として，様々な〜「非常にあてはまる」の７件法で測定した．

業種や役職に対象を広げ，検証をおこなう必要【結果】調査の結果，回答に不備があったものを分析から除外して，最終的に 105 名を分析対象とした（有効回答率 97.2％）．

があると考えられる．
状態を簡単にセルフチェックできる調査票を

BHCQ の信頼性を確認するために全 4 項目の作成し，信頼性と妥当性を確認した．その結果，信頼性係数を算出した結果，クロンバックのαBHCQ（健康状態簡易調査票）には，一定の信頼係数は，.731 であった．

性と妥当性があることが示された．今後も継続【結論】本研究では，従業員が仕事中の健康

BHCQ の項目妥当性を検討するために既存尺的に調査に用いて，より精度を高めていきたい．

度との因子間相関を求めた．その結果，BHCQ（E-mail；sunaonahito@toki.waseda.jp）− 84 −

【2B2】

中小企業従業員における昼食の入手元と汁物摂取頻度との関連
さいれんち と し み○西連地利己（獨協医科大学）、春山康夫（獨協医科大学）、小橋元（獨協医科大学）【緒言】わが国では、健康寿命の延伸をめざ

汁物を２杯以上摂取していた人の割合は、昼して様々な政策が実施されている。その一環と食の入手元として仕出しを利用したと答えた

して、定年まで健康に働くことを支援するよう人では 57%であり、仕出しを利用していなかっな施策が求められている。そのため、地域保健た人では 36%であった（p=0.009）。当日に 3と職域保健の連携が必要とされている。筑西・食摂取した人（n=223）において、汁物を２杯

下妻保健医療圏（茨城県結城市、下妻市、筑西

以上摂取していた人の割合は、仕出しを利用し市、桜川市、八千代町）は、生活習慣病の代表たと答えた人では 62%であり、仕出しを利用し格である脳卒中や心筋梗塞で死亡する人が全ていなかった人では 41%であった（p=0.026）。

国に比べて多い地域であることがわかってい【考察】本研究の結果は、地域・職域連携のる。循環器疾患の危険因子として、汁物の摂取場において、循環器疾患予防の観点から、仕出回数が報告されている。本研究は、汁物の摂取し業者とタイアップする必要性を初めて示唆

頻度と昼食の入手元との関連を明らかにし、地している。

域保健と職域保健の連携した住民の循環器疾先行研究においては、ナトリウムの摂取量が患対策に寄与することを目的とした。

循環器疾患死亡と関連していること、汁物の摂【方法】茨城県県西地域産業保健センターが

取頻度が循環器疾患発症や胃がんと関連して把握している筑西・下妻保健医療圏内の 96 事いることが報告されている。

業場のうち、職員のアンケート調査に同意した

汁物は１杯で 1～2 g の食塩相当量を摂取す

10 事業場において無記名式アンケート調査にることになる。それゆえ、汁物の摂取頻度は食同意した職員および同センターが実施した普塩相当量の摂取量を上げて、血圧の上昇に寄与

通救命法講習会の受講者で、無記名式アンケー

し、脳卒中や心臓病の発症に寄与すると思われ

ト調査に同意した受講者 316 人を対象とした。

る。
本研究には幾つかの限界がある。第一に、無このうち食生活項目のすべてに無回答だった 2

記名のアンケート調査であり、思い出しバイア人を除外し、314 人を解析の対象とした。
無記名アンケートにより、本人の性・年齢等

スなどが否定できない。第二に、一地域の調査の属性に加えて、昨日（営業日）の勤務実態及結果であるため、一般化に注意を要する。これ

び朝食、昼食および夕食のそれぞれについて、らについて、さらなる研究が求められる。

食事の入手元（複数回答）および献立（味噌汁【結論】本研究は、中小企業の職員において、等）の摂取の有無を尋ねた。

昼食に仕出しを利用している人々が、食塩摂取【結果】解析対象者の中で、男性は 76%、女性量が高い可能性を示しており、仕出し業者を巻は、24%であった。年齢については、20 歳代がき込んだ地域・職域連携の必要性が示唆された。

26%、30 歳代が 24%、40 歳代が 23%、50 歳代が（E-mail；tossair@dokkyomed.ac.jp）

17%、60 歳以上が 10%であった。一人暮らしは10%であった。正規職員は 83%であった。仕事の場所については、屋内が 46%、工場のラインが17%であった。

− 85 −

【2B3】

食関連企業の考える「健康な食事」の普及の障害と可能性
さい き み か○齋木美果（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
小松美穂乃（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】国民が健康な食生活を送るためには，マネージャーや部長，会長などの肩書を有する

外食での「健康な食事」の提供が必要である．

人だった．

そのためには，外食企業の考える「健康な食外食企業の回答を解析した結果，「健康な食事」の普及の障害を把握する必要がある．し事」の普及の障害は以下の 3 つの【カテゴリ】

かし，外食企業が考える「健康な食事」の普に分けられた．【企業側要因】には＜コスト＞

及の障害について，我が国では研究がされて＜従業員の理解不足＞などの3 つのサブカテゴ

いない．そのため本研究では，外食企業の考リが，【消費者側要因】には＜低価格商品へのえる「健康な食事」の普及の障害について，

ニーズ＞＜栄養知識不足＞などの4 つのサブカ

質的に検討を行った．また，食品企業は外食

テゴリが含まれた．【社会的要因】には＜メデ企業に業務用商品を販売するなど，外食へのィアの話題性重視の食情報の提供＞などの4 つ

食品企業の影響は大きいため，食品企業にものサブカテゴリが含まれた．また，食品企業 6「健康な食事」の普及の可能性とその方法に社全社が「健康な食事」の普及を可能とし，そついて質的に検討を行った．

の方法として食育セミナーなどの消費者を対【方法】2018 年 6～10 月，外食企業 5 社・食象としたものの他，フードサービス関連企業を品企業 6 社に対し，半構造化インタビューを行対象とするものがあった．

った．外食企業に対しては「健康な食事」の普【結論】外食での「健康な食事」の普及の障及の障害について，食品企業に対しては「健康害には，コストなどの企業側の要因のみならず，な食事」の普及の可能性，可能の場合の方法に

消費者の栄養知識不足などの消費者側の要ついてたずねた．外食企業の回答は質的に解析

因やメディアの話題性重視の食情報の提供を行い，カテゴリを作成した．食品企業の回答などの社会的な要因があることが示された．食は，「健康な食事」を普及させることが可能か

品企業の考える「健康な食事」普及の可能性にどうかを読み取り，可能と回答した企業においついては，6 社全社が「健康な食事」を普及さて，その方法を質的に解析し，カテゴリを作成せることを可能と回答し，その方法として，食した．

育セミナーなどの消費者に向けたものに加え，【結果】外食会社 5 社は主にハンバーガー，

フードサービス関連企業へのメニュー提案と牛丼，麺，コーヒーと軽食を提供する店舗であいう会社と消費者の間にフードサービス関連

った．食品会社 6 社は，主に調味料，飲料・ビ企業を介する方法もあった．

ール，牛乳・乳製品，菓子を製造・販売するメ

以上より，外食で「健康な食事」の普及を促

ーカーであった．インタビュー担当者の所属部

すためには，食関連企業のみならず，ステーク

署は，商品開発，人材開発，品質管理，経営企

ホルダーの連携が不可欠であることが示唆さ

画，CSR など，様々であったが，研究（延べ 4れた．

社）と広報（延べ 3 社）が多かった．すべて，− 86 −（E-mail；g1840528@edu.cc.ocha.ac.jp）

【2B4】

重点戦略決定に向け，現場スタッフが参画して実現した RCT
たけばやし ま さ き

よしいけ の ぶ お

たけばやしくれない○ 竹 林 正樹，吉池 信男（青森県立保健大学大学院），竹 林 紅 （青森県むつ保健所）【背景】青森県は働く世代（20～60 歳代）男性のC 群：努力が結実した経験（この経験は肥満予防

平均 BMI が全国ワースト 5 であり，肥満が社会問に限定しない）を発表させ，お互いに共感のコメ題となっていた．青森県庁では健康戦略「健康あントを述べ合った後，体重測定実施を啓発する．

おもり 21（第2 次）」において肥満予防を優先取組

以上の 3 群に参照群(介入なしの県職員)を加に位置づけ，「重点的に働きかける方法を明確化

え，6 か月後の体重測定習慣を並行群間で比較する」としたが，この方法は科学的に明確にされした．なお，本研究活動は，現場スタッフが参画ていなかった．また，青森県の保健師や栄養士

し，合意形成の上で設計・実施した．

等の現場スタッフには経験則に比べて EBP が重【活動評価】解析対象者は A 群 2 人，B 群 22 人，

視されていない傾向が見られた．

C 群 22 人，参照群 44 人だった．6 か月後の体重

青森県むつ保健所（以下，保健所）では，「重測定者は A 群 7 人(35%)，B 群 8 人(36%)，C 群 13

点的に行うべき肥満予防介入を現場スタッフ主体

人(59%)，参照群 1 人(2%)で，介入 3 群は全て体重で科学的に検証することで，最適な戦略が明確

測定習慣化に効果があり(p<.001)，中でも C 群がになり，現場スタッフの EBP も促進される」との仮

最も効果的であることが示唆された．

説を立てた．その上で，体重測定習慣をアウトカムにした介入実験を企画した．体重測定を選定した理由は，低コストで実施でき，減量効果が立証されているためであった．
まず，2016年度に保健所は青森県職員に対し講話やチラシで体重測定のメリットを訴求する（図）体重測定実施状況「説得型介入」を通年で行った．結果は体重本研究活動の成果は，一義的には介入別の体測定開始者7％（目標16％）で，説得型介入

重測定習慣化の効果を検証したことである．一方，だけでは効果が限定的であることが示唆され，ま現場スタッフが参画して RCT を実施したプロセス

た，現場スタッフのEBP促進も確認されなかった．

は，EBP の実現に貢献したとの評価を受けた．現

さらに，保健所単独での検証に限界が見えた

場スタッフ全員にとって今回が初めての RCT でことから，保健所では青森県立保健大学と共同研あり，最初は大学との共同研究や厳密な手続に究することを決断した．本発表ではこの共同研究

対して戸惑いが見られた．しかし，実施後はスタ活動を報告する．

ッフ全員が研修会に高い満足を示し，積極的に結果を発信し，健康支援活動に反映している．

【目的】働く者を体重測定習慣へと動かす最適な【今後の課題】現場スタッフの関与の度合いを高介入を現場スタッフが参画して明らかにすること．
【活動内容】体重測定頻度が週1 回未満の青森県職員を 3 群に割付し，RCT として体重測定研修会を 2017 年 9 月に実施した．

めながら，大規模な集団に対し介入実験を実施することで，健康戦略として重点的に働きかける
肥満予防方法を決定する．
【COI 開示】利益相反関係に当たる企業等はない．

A 群：肥満コストに関するクイズを出題する．

（E-mail；1691001@me.auhw.ac.jp）

B 群：体重測定する日時・場所を宣言させる．

− 87 −

【2B5】

行動目標実行度が高いが減量に成功しなかった者の特徴
ゆきなり ゆ み か○行成由美香（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
あかまつ り え赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】平成 20 年度から実施されている特定

援時の体重（男女別）・生活習慣，行動目標の保健指導では行動変容を通した身体的アウト

設定状況，食習慣の課題と行動目標の一致度にカムの改善が期待される．しかし，行動変容のついてマンホイットニーの U 検定とχ2 検定をために設定した行動目標を実行しても十分な用いて比較した．尚，欠損は解析ごとに除外し身体的アウトカムの改善につながらない場合た．

がある．本研究では，その要因を探るため，特【結果】減量成功者が 77 人（60.2%），不成

定保健指導積極的支援において行動目標の実功者が 51 人（39.8%）であった．属性では性別

行度が高かった者を対象に，4%以上の減量の有が，成功者で女性が 19 人（24.7%）であるのに

無によって属性や元の生活習慣，行動目標など

対し，不成功者では 20 人（39.2%）と多い傾向に違いがみられるかを検討した．

がみられた（p=0.080）．初回支援時の体重は【方法】平成 23 年度から 28 年度に都内 1 市

男女ともに差は見られず，生活習慣は，不成功の国民健康保険加入者で特定保健指導積極的

者では肉や魚で脂肪の多い部位を好む者が少支援の初回支援時に食行動変容のための行動なく（p=0.001），揚げ物を週 3 回以上食べる

目標を設定した者 225 人を対象とした．診療記者が少なく（p=0.004），濃い味付けを好む者

録から属性（性別，年齢，就業状況，同居者のが少なかった（p=0.024）．また，食習慣の課有無），食事行動目標の実行度，初回支援時と題数の中央値（25，75 パーセンタイル値）は最終評価時の身体計測値（体重減少率），初回

13 項目の内，減量成功者では 5（3，6）個であ

支援時の生活習慣，行動目標の設定状況（食事るのに対し，不成功者では 3（2，5）個と少な

行動目標の設定数，運動の行動目標の有無，食かった（p=0.002）．行動目標の設定状況に違事・運動それぞれからのエネルギー削減目標

いは見られなかった．食習慣の課題と行動目標量）を抽出した．行動目標の実行度は「食事のの一致度についても違いは見られなかった．

計画は実行しましたか」という教示に対して，【結論】特定保健指導積極的支援の半年間で「初回支援時より食生活が悪化した」「まった食行動変容のための行動目標の実行度が高か

くできなかった」「2～3 割程度実行している」

った者で減量成功者と不成功者の違いを検討「半分程度実行している」「7 割以上実行してした結果，不成功者には女性が多く，初回支援いる」の5 件法で回答してもらった．
解析では，時に持っていた望ましくない食習慣の種類が行動目標実行度で「7 割以上実行している」と少なかった．また，食習慣の課題が行動目標に回答した 128 人（56.9％）を対象とした．生活反映されているかによって減量の程度に違い

習慣の課題と行動目標の一致度を調べるため，は見られなかった．今後，行動目標で取り上げ

初回支援時にもつ食習慣の課題が1 つでも行動られた食習慣の詳しい内容を検討する．

目標に反映されているかを分析した．そして，体重減少率が 4%以上の者を減量成功者，未満の者を不成功者として 2 群に分け，属性，初回支− 88 −（E-mail；g1840538@edu.cc.ocha.ac.jp）

【2B6】ICT を用いた健康増進サービスの継続利用と生活習慣病予防の予備的評価
まつしま りゅうじ○松島 龍司（DeSC ヘルスケア株式会社）、福田 洋（順天堂大学医学部総合診療科）【目的】DeSC ヘルスケア株式会社では 2015 年

図１ 特定健診確認画面と記事閲覧画面

から健康保険組合向けの健康増進サービス
KenCoM の提供を開始し、2019 年 4 月時点で約80 の健康保険組合の利用がある。このような
ICT を用いた健康増進サービスは数多く存在しているものの、どのくらいの期間利用すると生活習慣病予防の効果が期待されるのか報告したエビデンスは限られている。本実践報告では健康増進サービス KenCoM の概要を記述し、継続利用によるユーザーの生活習慣病罹患リスクの低減効果について予備的な評価を行った。

【活動（事業）内容】KenCoM では健診結果や的変数、2016 年度の KenCoM 利用月数を説明変ライフログをパソコンやスマートフォンでい

数、2017 年度を追跡期間とし cox 比例ハザード

つでも見ることができ、ヘルスリテラシー向上

モデルを用いて KenCoM 未登録者に対するを目的としてユーザーの性別・年代・健診結KenCoM 利用者のハザード比および95%信頼区間

果・記事のクリックログを踏まえた興味・嗜好を求めた。年代・性別・所属健保・2016 年度のに合わせた記事のレコメンデーションを行っ健診結果（BMI・LDL コレステロール・収縮期血ている。また生活習慣病発症予測ツール「ひさ圧・HbA1c）を共変量に用いた。KenCoM 利用者

やま元気予報」では将来の罹患率を確認するこは 2016 年度の KenCoM 利用月数に応じて 1-6 ヵとができ、同時に生活習慣を改善した場合の罹月利用者、7-12 ヵ月利用者、未利用者のラベル

患率のシミュレーション結果も示すことで、ユを付与した。KenCoM 未登録者に対する 1-6 ヵ月

ーザーに生活習慣改善のきっかけを提供して利用者、7-12 ヵ月利用者、未利用者のハザードいる。チーム対抗ウォーキングイベント「みん比(95%信頼区間)はそれぞれ 0.89(0.60-1.30)、

なで歩活」ではチーム内コミュニケーションに

0.42(0.21-0.85)、0.96(0.71-1.28)であった。

スタンプ機能を取り入れ、ユーザーが楽しみな

KenCoM を 7 ヵ月以上利用するとハザード比ががら健康になれるような工夫を凝らしている。

有意に 1 を下回る結果となった。

図 1 に実際の KenCoM 画面を示す。

【今後の課題】限られた対象における短期的【活動（事業）評価】対象は、研究参加に承な効果であり限界はあるものの、ICT を用いた諾の得られた健康保険組合の加入者のうち、健康増進サービスの継続利用と生活習慣病予2015 年度にKenCoM 登録し2016 年度に特定健診を受診した 34,916 人とした。レセプト・特定健診・KenCoM 利用データを使用し、時間経過による生活習慣病（糖尿病・高血圧症・高脂血症・
高尿酸血症・肝機能障害のいずれか）罹患を目− 89 −

防効果について一定の効果を示した。今後より詳細な分析や KenCoM のどの機能が生活習慣病予防に寄与しているのかの追究が課題である。
（E-mail；ryuji.matsushima@dena.com）

【2B7】

事業場における運動の取り組みの中断の実態と関連要因
かなもり

○金森

さとる

悟 （東京女子医科大学看護学部、東京医科大学公衆衛生学分野）、

川又華代（東京大学医学部付属病院 22 世紀医療センター）、
甲斐裕子（明治安田厚生事業団 体力医学研究所）、楠本真理（三井化学株式会社）【緒言】近年、事業場における運動の取り組るのが 32 社、事業場に看護職がいるのは 40 社、

みは生活習慣病の予防や高齢化対策として重回答者は看護職が 22 社であった。

要度が高まっている。運動は個人で行うよりも継続できなかった運動の取り組みには、ウォ集団で行った方が継続しやすく、健康の様々なーキング・歩行に関するキャンペーン等12 社、側面に効果的であることが示唆されている。そ体力測定 9 社、運動会 6 社などが挙げられた。

のため、集団を対象とした運動の取り組みを中運動の取り組みの中断に関連する 15 要因の状断させずに継続していくことが必要である。そ況で平均点（5 点満点で点数が高いほど該当）

こで本研究の目的は、事業場における運動の取が高かったのは「予算が減った」3.58 点、「効り組みの中断に関連する要因を明らかにする果を評価していなかった」3.07 点、「プログラこととした。

ムがマンネリ化した」3.00 点、「従業員の参加【方法】2013 年度の東京証券取引所の一部上率が低かった」2.98 点、「参加者の継続率が低

場企業のうち、従業員数 50 名以上の 3,266 社

かった」2.98 点の順であった。中断の一番の理を対象とした。郵送法による質問紙調査を行い、由では「予算の問題・削減」が 12 社と際立っ

宛先は各企業の「従業員の健康管理や健康づくて多く挙げられた。

りの担当者」とした。調査項目は企業の業種、【考察】これまで個人の運動の中断に関連す

事業場の所在地、企業規模、事業場規模、事業る要因は検討されてきたものの、事業場の運動

場の産業医・看護職の存在、回答者の職種、次の取り組みの中断要因に関しては、我々が知る年度以降に継続できなかった運動の取り組み

限りでは初めての研究である。中断に関連するの存在やその内容、および事前のインタビュー

主要な要因として予算があり、金銭的コストが調査から抽出した運動の取り組みの中断に関大きい取り組みは中断しやすい可能性が高い。

連する 15 要因の状況とした。ここでの運動の

また、「効果を評価していなかったこと」や「プ取り組みとは、「従業員が体を動かすようにな

ログラムがマンネリ化した」も上位の要因としることを目的とした、年 1 回以上の集団に対すてあげられており、次年度にさらに効果的な取る働きかけ（例：ウォーキングキャンペーン、り組みを実施するためには PDCA サイクルを着

体操教室、運動会など）」と定義した。解析は

実に回すことが必要である。

各項目について記述統計を算出した。

【結論】
運動の取り組みが中断する理由には、【結果】対象のうち 415 社から回収した（回特に予算や効果の評価が関連しているかもし

収率 12.7%）。そのうち、運動の取り組みにつれない。中断させないためには、あまり予算をいて中断したことがあると回答した 50 社（回

かけずにできる取り組みを検討したり、取り組

答企業の 12.0%）を解析対象とした。各属性でみの評価をすることで次年度につなげていく

最も多かったのは、業種では製造業 37 社、所ことが望まれる。
（E-mail；kanamori.satoru@twmu.ac.jp）

在地では関東地方 24 社、企業規模では 1,000
人以上 33 社、事業場の産業医は非常勤のみい− 90 −

【2B8】

糖尿病外来で握力をはかる―サルコペニア・フレリルをつくらない疾
患教育をめざしてー
いのうえあけ み○井上朱實（ぽらんのひろば井上診療所）【緒言】日本の糖尿病人口はほぼ頭打ちとなり人工の高齢化をうけて高齢糖尿病患者の管理が大きな課題となっている。治療
内容においてもインスリンおよびインス
リン分泌薬が主体であったものがこの数
年インクレチン製剤やＳＧＬＴ２阻害薬の出現で大きく変化している。最近の傾向
では糖尿病患者の心血管死は減少しており変わって感染症死（体力低下による）が注目されており高齢糖尿病患者ノサルコ
ペニア・フレリルをどう防止するかが糖尿病外来における療養指導の主要なテーマとなりつつある。【方法】当診は開設 6 年を迎えた糖尿病専門外来を特徴とする小規模診療所である。現在定期管理をおこなっている糖尿病患者早く 500 名、そのうち脂肪肝・蛋白尿を含む慢性腎臓病・慢性心不全をもつもの 180 名にＳＧＬＴ２阻害薬
を併用している。従来体組成計による筋肉量を参考にサルコペニア防止の指導をおこなってきたがＳＧＬＴ２阻害薬に夜水分低下による誤差もかんがえられるため2019 年はじめから全身の筋肉量を反映するといわれる握力測定をとりいれた。
【結果】4 か月にわたる外来診療で握力測定が実施できていたのは約半数であった。
体脂肪計による筋肉量の測定も一定の傾向は見いだせなかった。筋肉量を推定するには意識的で定時的な測定の工夫が必要とおもわれた。握力測定は数か月の経過であるが興味深い反応がみられた。・スポー
ツ経験者が体力低下を実感して自ら申告された。・左右差の理由から職歴や病歴が− 91 −

つかめた。・平均夜ひくかった方が 2 回目に大きく改善していたことが相当数みられた。・握力２０ｋｇを切る当たりからペットボトルを独力であけられないかたが
おおくみられた。
【考察】握力測定は日常外来で気軽にとりくめる測定法であるが意識的な取り組みをしないと 5 割以上の患者データを得ることはむつかしく計数的な筋肉量の把握は困難であった。ここの症例においては体重体組成計による身体データ以上に関心を持つ人が多く筋肉をつけ体力をつけるた
めの食事のとりかたや運動への取り組み
を真剣にきいていただけた。朝に植物性蛋
白を一品ふやす、数分のストレッチを食後に実践するなど実行されている報告がふえてきている。【結論】糖尿病外来における握力測定は患者の自分の体力や筋力を事故イメージする上でわかりやすい方法
でありサルコペニアをテーマにした療養指導を行うには有用であると考える 。
（E-mail；akemi85poran@gmail.com）

【2C1】

大学生のヘルスリテラシーと食品選択
ほそい

ようこ

○細井 陽子、荒木裕子（九州女子大学）【緒言】

塩分摂取の得点については管理栄養士養成

大学生のヘルスリテラシーを健康教育・専門コース 11、経済学部は 13 で栄養学科の方が塩教育の中で高めるような教育を行っていくこ

分摂取量は低い傾向であった。両学科で差が大とを目的に、大学生のヘルスリテラシーの現状

きかった項目は「漬物、梅干しなど」、「ちくを調査した。あわせて、塩分摂取に関連する食わ、かまぼこなどの練り製品」、「アジの開き、品摂取について調査した。

みりん干し、塩鮭など」の摂取頻度の項目であ【方法】

った。また、「家庭の味付けは外食と比べてい福岡県の私立大学において経済学部の教養かがですか」という項目も管理栄養士コースで科目（受講生 148 名）、管理栄養士養成コース

は 0.9 経済学部では 1.6 と差が大きかった。一

専門科目（79 名）を対象とした。ヘルスリテラ

方、両社で差があまりみられなかった項目は、

シーについては HLS-EU-Q47 日本語版を用い、「みそ汁、スープなど」、「せんべい、おかき、

自分にとって難しいと思うかを回答させた。

ポテトチップス」の摂取頻度、「夕食で外食や（1：とても簡単、2：やや簡単、3：やや難し

お惣菜を利用しますか」の項目であった。

い、4：とても難しい）食品摂取については、【考察】

土橋らの塩分チェックシートに摂取頻度を、最全体として、知識が得られても、その知識をも低いものを0 とし、３～４段階で回答させた。

活用してよいのか判断する力が弱い傾向があ【結果】る。活用経済学部の学生はスポーツ志向の男子

ヘルスリテラシー得点の平均は経済学部 2.3、学生が多く、1～2 年生が主体であり、一方で管栄養学科2.4 で、両学科に大きな差はなかった。

理栄養士コースの学生は３年生の専門科目の両学科の学生とも健康情報の入手、健康情報の学生であるため、知識そのものの差はあるが、理解、健康情報の評価、健康情報の活用の中でヘルスリテラシーはむしろ経済学部 1～２年生

は、健康情報の評価の能力が低かった。ヘルスの方で高かった。健康情報を活用して行動に移ケア、疾病予防、ヘルスプロモーションの３つ

すということにおいてスポーツ系の部活動をの領域ともに同じ傾向がみられた。最も難しい行う学生生活が影響している可能性がある。

という回答が多かった項目は「治療法が複数あ【結論】る時、それぞれの長所と短所を判断するのは」大学生のヘルスリテラシーは健康に関するや、「別の医師からセカンド・オピニオン（主知識があることとは別の要素が大きく、汎用的

治医以外の医師の意見）を得る必要があるかどなスキルをつけることと並行して健康教育をうかを判断するのは」というものであった。

行う方向性が望ましいと考えられる。

両学科で大きく差のある項目は、「緊急時に救急車を呼ぶのは」で、経済学部の学生の健康情報の活用の能力が高かった。栄養学科の方が能力の高い項目は「気になる病気の症状に関する情報を見つけるのは」や「予防接種が必要な理由を理解するのは」であった。

− 92 −（E-mail；hosoi@kwuc.ac.jp）

【2C2】

女子大学生の栄養素等摂取状況は入学後いかに変化するか～3 か年の縦断調査結果に基づく関連要因の検討～
かさまきじゅんいち〇笠巻 純 一 （新潟大学），笠原賀子（長野県立大学）【緒言】近年，食生活を取り巻く社会環境のムが多く，骨や歯をつくる食品，③色の濃い野

変化に伴い，朝食欠食率の増加，野菜の摂取量

菜で，ビタミン，ミネラルが多い食品，④色のの不足等が見受けられ，健康への影響が憂慮さ

うすい野菜や果物で，ビタミン，ミネラルが多れている。
第3 次食育推進基本計画においては，い食品，⑤穀類やイモ類で，糖質が多い食品，

若い世代を中心とした食育の推進が重点課題⑥油脂製品で，脂質が多い食品）を 3 か年で比の一つに定められ（農林水産省，2016），若年

較すると，「ビタミン・ミネラル（緑黄色野菜）」

層への食教育・環境の改善が急務とされている。

において，1 年時と 3 年時に有意差を認め（ p

そこで，本研究は，大学入学後の学生にみられ= .012），学年の上昇に伴い摂取得点が低下する栄養素等摂取量の変化に関連する要因を検る傾向が明らかとなった（効果量は，
Medium ）。

討することによって，健康的な食生活を維持す「外食摂取」，「朝食欠食」は，1 年時と 3 年

るための健康教育に資することを目的とした。

時に有意差を認めた他（各々，p = .002，p【方法】2016 年 5 月～2018 年 11 月の間に 3< .001），「朝食欠食」は，1 年時と 2 年時に府県4 大学の学生を対象に食生活等に関するア

おいても有意であり（ p = .003），頻度の増

ンケート調査（5 件法によるリッカート尺度を加が確認された（効果量は各々，Medium，Large，

用いて 1～5 点を配点）を実施した。3 か年（1Large）。朝食欠食理由は，「朝は食欲がない」

学年～3 学年）にわたり，回答に欠損のない 81

が 1 年時と 2 年時，1 年時と 3 年時に（各々，p

人（女子）を有効回答とした。調査内容は，栄= .001，p = .011），「朝食を取る時間がない」，

養素等摂取状況のほか，外食摂取，朝食欠食，「朝食の用意が面倒」，「起床時刻が遅い」のインスタント食品摂取，間食等，国民健康・栄3 項目が 2 年時と 3 年時（各々，p = .002，p

養調査（厚生労働省，2018）において取り上げ= .007，p = .003），1 年時と 3 年時に有意差

られ，栄養素等摂取との関連が示唆されているを認め（各々，p < .001），学年の上昇に伴い，食行動関連要因について，3 か年の変化を分析

これらの要因を理由とする欠食頻度が増加しした。統計解析は，Kolmogorov-Smirnov の正規た。また，2，3 年時の栄養素等摂取合計得点と性 の検定，Wilcoxon Signed Ranks Test ，

朝食欠食得点に有意な相関関係を認めた（各々，Spearman の順位相関係数検定を用いた。有意水

rs = .348，rs = .473）。

準は，5％とした。
なお，
3 か年の多重比較には，【考察】大学入学後，進級に伴い外食摂取・

Bonferroni の不等式に従い，有意水準を

朝食欠食頻度が徐々に増加し，緑黄色野菜等，1.67％に補正した。効果量の判定には，Cohen

ビタミン・ミネラルを含む食品の摂取量低下に（1992）の論文を参照した。なお，本研究は，影響を与えている可能性が考えられた。

人を対象とする研究等倫理審査委員会（新潟大【結論】大学生特有の食生活の乱れの要因を学）の承認を得て行われた。

解明し，大学進学以前から，その対策を見通し【結果】6 つの基礎食品群（①たんぱく質が多た健康教育を推進する必要がある。
（E-mail；jkasamaki@ed.niigata-u.ac.jp）

く，おもに筋肉や血液になる食品，②カルシウ− 93 −

【2C3】

教師のバーンアウトとポジティブな心理要因との関連性－首尾一貫感覚とワーク・エンゲイジメントに着目して－
き く ち ひろゆき

みずかみかつよし○菊池紘之 水上勝義（筑波大学大学院人間総合科学研究科）【緒言】文部科学省による 10 年ぶりの教員勤

3）BO を目的変数とした重回帰分析：疲弊感、務実態調査（平成 28 年度）により、いずれのシニシズム、職務効力感を目的変数とする重回

職種、年齢階層においても教師の勤務時間の増帰分析をステップワイズ法にて実施した。疲弊加が明らかとなった。勤務時間の増加によりメ感とシニシズムに対して有意味感の標準偏回

ンタルヘルスの悪化が懸念される。ストレス反帰係数が有意となった。職務効力感に対して、応として代表的なもののひとつにバーンアウ

男性では熱意のみ、全体と女性では熱意と把握トがある。Freudenberger (1974)は、自身の同可能感の標準偏回帰係数が有意となった。

僚がエネルギーを失い、あたかも燃え尽きたよ【考察】WE の活力と熱意は、疲弊感及びシニ

うになる様子をバーンアウトと表現した。本研

シズムとは中程度～比較的強い負の相関、職務

究では教師のバーンアウトに対してポジティ

効力感の低下とは中程度～比較的強い正の相

ブな心理要因がどのように関連をもつのかを関を示した。一方で、没頭と疲弊感およびシニ

探索的に明らかにすることを目指す。

シズムは、非常に弱い負の相関しか示さなかっ【方法】小学校の教師 148 名(男性 57 名、女た。没頭による BO の低減効果は限定的である

性 91 名）を対象に質問紙調査を実施した。質可能性がある。没頭は仕事にエンゲイジするに

問紙の構成は、①フェイスシート、②ストレッ

あたっては重要な要素であるが、過度の没頭は

サー：教師の職業ストレッサー尺度(高木・田

疲弊感やシニシズムを高めワーカホリズムの中,2003)、③バーンアウト（以下、BO）：

状態からBO に至る可能性も否定できないため、

MBI-GS(Maslach, et al,1996・北岡ら,2004)、

ワークライフバランスを考慮しつつ WE 向上に④ワーク・エンゲイジメント（以下、WE）：UWES-J

向けた取組が求められる。また、SOC の中では（Shimazu et al,2008）、⑤首尾一貫感覚（以有意味感は SOC の他の下位因子よりも BO に対

下、SOC）：SOC-13(山崎ら,2001）とした。

して強い相関を示した。更に、全体と女性にお【結果】1)性差：各尺度得点について男女で

いてはシニシズムを、男性においては疲弊感を有意な得点差はみられなかった。

予想していた。教師が業務のもつ意味を十分に

2)各尺度得点と BO との相関：BO について、疲

理解し有意味感が向上することが、メンタルヘ

弊感とシニシズムは得点が高いと、また職務効

ルス改善につながる可能性が示唆された。

力感の低下は得点が低いと、BO の程度が強いと【結論】ポジティブな心理要因としての WE と解釈される。ストレッサーは、疲弊感とシニシ

SOC の向上が、教師の BO を低減する可能性が示

ズムに対して中から比較的強い正の相関を示唆された。

した。WE の活力と熱意は、疲弊感及びシニシズ
ムに対して負の相関及び職務効力感の低下に対して正の相関を示した。SOC の有意味感、はBO の全ての項目に対して中～比較的強い相関を示した。なお、これらの相関の強さは、性差により違いがみられた。

− 94 −（E-mail；s1830330@s.tsukuba.ac.jp）

【2C4】

外来試食教室における生活習慣の改善とその有効性評価の試み
おおにし こうたろう○大西弘太郎 1、石坂愛矢 1、和泉朱音 1、佐藤美歌 1(1 郡山女子大学・家政学部・食物栄養学科・臨床医学研究室)【背景・目的】近年、生活習慣病患者数は増加の一途を辿っており、生活習慣病患者の教育指導は益々重要視されている。生活習慣病治療の最大の特徴は、食事療法、運動療法および薬物療法などを患者自身が主体的に実行することである。これを自己管理あるいは自己管理行動(self-carebehavior)と呼んでおり、患者自身あるいは患者家族が疾患と治療法に関する十分かつ適切な知識と技術を持つ必要がある。
その重要な手段として、管理栄養士による
外来栄養指導が多くの施設で実施されている。クリニックほりかわ(以下、当クリニック)においても、医師・看護師・管理
栄養士・薬剤師・臨床検査技師および理学療法士による「生活習慣病改善チーム」を組織し、入院・外来・在宅にわたり一貫した患者の自己管理支援を行なっている。また、患者が主体的に治療を進めるためには、患者自身の行動変容を把握することがス
タッフとしては重要となる。そのため、行
動変容ステージモデルを用いて、カンファ
レンス時に各スタッフが評価を行なっている。今回、今後の指導に役立てることを目的として外来試食教室参加者と不参加者との間で各種パラメータの検討を行なったので報告する。
【材料・方法】当クリニックに外来通所中であり、外来試食教室に 2 年以上継続的に参加している利用者を対象とした。当ク
リニックに外来通所中であり、外来試食教室には参加していない利用者を対照とした。指標としては、主に臨床検査成績を用いた。

− 95 −【結果・考察】外来試食教室参加者は不参加者に比べ、eGFR(推定糸球体濾過率)の低下が緩やかである傾向が認められた。他の値についてははっきりとした傾向は認められなかった。以上の結果より、外来試
食教室による生活習慣病の改善あるいは進行を食い止めるという効果は乏しいと考えられた。やはり長年の習慣を変えることは容易ではない。そのため継続的な支援が必要であり、入院・外来・在宅にわたり継ぎ目のない指導を継続すること、そしてスタッフ間の連携がより良いサービスに不可欠であることが示唆された。
（E-mail；koonishi@koto.kpu-m.ac.jp）

【2C5】

全国の HIV 感染血友病患者のリハビリテーション勉強会・検診会の参加継続による支援成果
く ち い とし や

○久地井寿哉（1：社会福祉法人はばたき福祉事業団）、柿沼章子（1
岩野友里（1、大平勝美（1【目的】HIV 感染血友病患者（以下患者）は、

由記述から、役に立った点として、関節状HIV 感染症による病態の進行と高齢化が加速し態の把握ができたこと、リハビリテーショており、多くが血友病性関節障害の問題を抱えンの成果が把握できたこと等の回答があている。動けなくなった場合の不安は大きく、
日常活動性の低下や通院困難にも直結する問題を抱えている。こうした患者の声から、自身の関節状態の把握と運動機能の維持・向上を目
的に、リハビリテーション勉強会・検診会が始った。検診会の継続実施による支援成果を背景に、リハビリ勉強会・検診会は、開催場所が拡大、参加人数も増加し、今年度は全患者数の約１割が参加している。参加者

まり、毎年継続実施している。

の増加の理由は、関節障害の悪化により動【活動（事業）内容】リハビリ勉強会・検診会

けなくなることへの生活全般に与える不は、最新の血友病治療の講義、運動機能の測定、安を軽減するのに適した支援であるため

ＡＤＬの相談等からなる。さらに、支援成果をと考えられた。例えば、靴の補高の調整な評価するため、患者満足度等を把握するためのどはその場で歩行の改善の実感が得られ、当日アンケートを実施したほか、健康状態や日常生活の把握と今後の継続効果を評価するため、参加者に自記式質問紙によるアンケート調査を依頼し、後日郵送により回収した。
【活動（事業）評価】今年度は、参加者が継続拡大し全国５ヶ所での実施、総参加人数は72人

高い満足度につながっている事例もあった。仲間との交流や、患者数に対し３倍強のスタッフが対応するなど、多くのスタッ
フから支援を受けることにより、自己肯定感が高まることなども理由として考えられる。対応に当たったスタッフの職種もリ（現在の生存被害者数の約1割）であった。新ハビリテーション専門医の他に理学療法

たな地域で勉強会が開催され新規参加者を得たほか、検診会の継続実施・参加により各患者

士や作業療法士、義肢装具士など多職種に渡っている。血友病患者に対応経験のないの関節状態の年次変化の把握が行われた。また、自宅でのリハビリ実施のモチベーション向上、患者間の情報交換、など副次的な支援成果

医療スタッフに対しても貴重な継続的な学びと実践の機会となっている。
【結論】リハビリ検診会・勉強会では、参加者があった。当日アンケートの結果は、患者が増加し、患者にとり満足度の高い継続的な支の参加満足度は、前年度実施では全体の約援となっている。支援者も多職種・多数で、協7割が満足と回答、今年は約9割が満足と回働して個別支援にあたることによって、患者の答し、満足度が大幅に向上した。具体的に長期療養の自己肯定感の向上と、満足度につな役に立った点としては、リハビリの相談ががったと考えられる。

役に立った（75.0％）との回答を得た。自（E-mail；toshiya-k@habataki.gr.jp）− 96 −

【2C6】

大腸がん検診受診率向上のための適切な健康メッセージの検証－クラスター無作為割付試験
おがさわら

ゆ り

あ ま の ほういち

おがわ

る な

ふ く だ よしはる

〇小笠原 佑吏、天野 方一、小川 留奈、福田 吉治（帝京大学大学院公衆衛生学研究科）【緒言】近年、我が国での大腸がんの罹患数

収率は介入群及び非介入群で有意な差は認め及び死亡数は著しく増加しており、早期発見及られなかった（介入群 88 人(22.6%)、非介入群

び予後改善のために便潜血検査を行うことが101 人(25.3%)、P=0.278）。また、多変量解析

推奨されている。
都内のA 国民健康保険組合（以においても同様の結果であった。

下、組合）では、対象者に便潜血検査キットを【考察】今回の研究において、健康メッセー

郵送し受診を促しているが、受診率は 10％未満

ジの違いにより便潜血検査キット回収率の違を推移していた。

いは認められなかった。効果が認められなかっ

個人の健康意識や行動変容を促す健康メッ

た原因としては 3 つ考えられる。1 つ目は健康

セージは、ポスターやリーフレット等を通じてメッセージの表記の仕方である。健康行動の実提供されることが多い。しかし、大腸がんの早行のための健康メッセージの言い回しの変更

期予防において、どのような健康メッセージが（フレーミング）が推奨されているが、どうい実際に行動を変容させるのに有効であるかをったフレーミングが有効であるのかは統一さ検討した先行研究は我が国ではほとんど行われていない。2 つ目は行動変容ステージ別のア

れていない。そこで、本研究は独自に作成したプローチが推奨されているが、本研究では考慮

2 種類のリーフレットを用いて、前向き・クラできていなかったことである。3 つ目は過去のスターランダム化比較試験を行い、それぞれの研究において、大腸がん検診の受診率は個人の効果を検証することを目的とした。

年齢、生活習慣（肥満、喫煙の有無）、学歴、【方法】対象は満 40 歳以上 74 歳までの組合

家庭での役割や過去の健診受診歴によって異員とその家族であり、組合の支部を１つのクラなることが分かっている。健康メッセージの効

スターとして、全 26 支部（26 クラスター）を果もこれらの背景に影響される可能性がある。

ランダムに 2 群に分け、それぞれの群に異なる

ただし、今回の便潜血検査キット回収率はリーフレットを添付した便潜血検査キットを24.0％と上昇し、過去の特定健診未受診者 53

郵送した。介入群のリーフレットは検査の容易

人からも回収されたことから、一定の効果は得

さや家計負担などを強調し、非医療者にも理解られたと考える。今後は研究対象人数を増やし、しやすくした。一方、非介入群のリーフレット

検診受診に影響する個人の特徴を考慮し、健康は検査の重要性やエビデンス、健康影響などをメッセージの効果を調べていく。

医療者目線から強調した。主要評価項目は便潜【結論】健康メッセージの違いによる大腸が血検査キットの回収率とした。また、性や年齢

ん検診受診率（便潜血検査キット回収率）の違など交絡因子を用いて多変量解析を行った。

いは認められなかった。

【結果】介入群は 390 人、非介入群は 389 人（E-mail；sph-yogasawara@med.teikyo-u.

であった。2 群間において性、年齢、過去の特ac.jp）

定健診受診歴などに違いは認められなかった。
便潜血検査キットは 189 人から回収された。回− 97 −

【2C7】

筑波大学医学生 CoMed つくばによる中学校でのがん教育
もり ひ め こ

森陽愛子（筑波大学医学群、CoMed つくば）

【目的】平成 30 年度からの学習指導要領にが徒には授業後のアンケートに授業の感想

ん教育が盛り込まれたが、平成 29 年度時点でを記述してもらった。

実施した学校は 56％にとどまる（文科省、平成【結果】生徒 121 名中授業前 121 名、授業

30 年）。実施しなかった理由には、「指導者が後 120 名、授業前に保護者 74 名からアンいない」「指導が不安」「配慮が必要な子供へケートの回答を得た。授業前に生徒と保護の対応がまだ準備できていない」などが挙げら者の回答で差があったものは、「がんはうれている。現時点でがん教育が生徒に与える影

つると思う」のみであった(p<0.001)。(1)~(4)

響についての研究は少なく、現場の教師たちもは、そう思う＝０、少しそう思う＝１、あ

指導に不安を感じていることが想像される。そまり思わない＝２、思わない＝３、(5)~(7)

こで、子供と大人のがんに対する認識の差と授はその逆順で点数を割り付け(1)~(7)の合計業によるがんに対する認識の変化を明らかに点を出した。授業前の生徒は平均 15.7、保することを目的とした。

護者は 16.0 で生徒と保護者の差は見られ【方法】医療系学生団体 CoMed つくばは茨城県なかった。授業後の生徒の合計点の平均は内の中学校 100 分間のがんの授業を行った。授17.5 であり、授業前より向上した(p<0.001)。

業は疫学や治療法についての講義、がん患「自分ががんになる可能性があると思う

者とその家族に関する物語(独自に作成)をか」について、授業前、生徒は 73%、保護用いたワークで構成された。

者は 82%、授業後の生徒は 88%が「そう思中学 2 年生 121 名に対して、授業前後にう・思う」と回答し、「家族ががんになる

がんに対する認識を問うアンケートを実可能性」については授業前、生徒が 77%、

施した。アンケートは、「(1) がんになっ保護者が 74%、授業後の生徒は 89%が「そたら治らないと思う、(2)がんは珍しい病気

う思う・思う」と回答した。授業を受けただと思う、(3)がんはうつると思う、(4)がん感想には、がんのイメージの変化、もし身になったら治療のことは全て医師に任せ近な人ががんになった時のこと、がん予防

るのが安心だ、(5)タバコやお酒はがんの原の意欲の他、身近にがん患者がいる生徒か因になる、(6)良い食生活や運動習慣はがん

ら「気分が晴れた」「今日習ったことを生予防に効果がある、(7)がん検診は受けた方かして接したい」などの感想も寄せられた。

がいい、(8)将来、自分ががんになる可能性

6 ヶ月後、1 年後にも同様のアンケートをがあると思う、(9)将来、家族ががんになる行いその経過を評価する予定である。

可能性があると思う、(10)がんについて知【結論】授業前後のアンケート法によりがんのることは私にとって必要だ」の 10 項目に

基本的な知識は子供と大人であまり差がない

対し、「そう思う、少しそう思う、あまりこと、がん教育によって、がん知識の向上、が思わない、思わない」の 4 段階で回答してんを身近に考えられるようになること、身近にもらった。子供と大人のがんに対する認識

がん患者がいる生徒の支えともなりうることの違いを考察するため、同様のアンケートが示唆された。
（E-mail；comed.tsuk@gmail.com）

を保護者にも授業前に実施した。また、生− 98 −

【2C8】

社会貢献活動を活用したヘルスプロモーションの効果の検証
もり み な こ

お お の しょうこ

○森美奈子（京都文教短期大学）、大野尚子（NPO 法人 TABLE FOR TWO）、
うえむらひろし上村 浩 （高知工科大学）【緒言】少子高齢化社会において，生活習慣

務者と未参加企業勤務者の群間で，健康不安，病の増加や平均寿命と健康寿命の乖離は，医療健康のための行動，社会貢献活動に関する関心，費増大や生産年齢人口の減少の面から公衆衛今後の参加意欲に関する質問項目で有意な群

生上の喫緊の課題であるが，現行のヘルスプロ

間差が認められた．また，社会貢献活動に参加

モーションは，行動変容の動機づけや継続性のしている企業勤務者においては，参加前後に社面で課題がある．従来のヘルスプロモーション

会貢献活動と健康増進の意識に変化が有り，健のアプローチ方法は，まだまだ専門家主導型の康上の効果は顕著に認められないものの今後

リスクファクター探しの面もあるが，ハッピーも参加をしたいという回答に群間差が認めら

ファクター探しによるアプローチの方法としれた．社会貢献活動参加継続月数は，半数以上て，社会貢献活動を行うことでモチベーション

が２年以上継続しており，価値観の変化についや自己効力感を高められ，社会の課題を解決すてもあまり意識はしていないが変化があった

ることは，個々人のヘルスプロモーション上のように思うと答えたものが７割近くいた．

行動変容の引き金として機能するのではない【考察】社会貢献活動を活用したヘルスプロ

かと仮説を立てて，本研究では，社会貢献活動

モーションが，継続性や行動変容のモチベーシを活用したヘルスプロモーションの効果につョンの面でプラスの変化を起こしているので

いて，過去の先行研究やアンケート調査の結果はないかと推察された．ハッピーファクター探から検証した．

しによるアプローチの方法として，ヘルシーな【方法】仮設の検証のために，労働者を対象

メニューを選択しながら社会貢献活動を行うにアンケート調査を実施し，この結果を分析しことで，誰かの役に立っているという意識が，た．平成 30 年 8 月～10 月にかけて，研究に同

モチベーションや自己効力感を高め，継続性を意を得られた企業に勤務する労働者 117 名（20高めているではないかと推察された．開発途上

歳代～60 歳代）を調査対象者として無作為抽出

国の飢餓と先進国の肥満や生活習慣病の解消によるアンケート調査を実施した．調査対象者を同時に取り組むことができる社会貢献活動の性別は男性 63 名,女性 54 名,平均年齢は,は，社会，企業，NPO 法人，個人にとって，共44.6 歳±12.7 歳であった．また，研究目的で通価値の創造を生み出すことが示唆された．

ある社会貢献活動の影響を検証するために，社【結論】現行の行動変容ステージモデルや健員食堂でヘルシーメニューを選択することで康信念モデルに社会貢献活動を活用したヘル

開発途上国の飢餓を解消する社会貢献活動に

スプロモーションの手法を取り入れることで，既に参加している企業に勤務する労働者と未主体的で継続性のあるヘルスプロモーション

参加の企業に勤務する労働者を区別して選別の行動変容のモチベーションの因子として有し、比較検証を行った．

効ではないかと推察された．

【結果】社会貢献活動に参加している企業勤（E-mail；m-mori@po.kbu.ac.jp）− 99 −

【2D1】

小中学生に対する心の健康教育の効果検証
おおわき か な○大𦚰𦚰花奈、石川裕哲、古川麻里子、村本あき子、津下一代（あいち健康の森健康科学総合センター）【目的】当センターでは、小中学生の健康づ

月後にアンケート調査を実施した。回答は項目

くりを推進するため、愛知県内の小中学生、教ごとに「良好な状態」を定義し、「良好な状態」

員、保護者を対象に各校へ出向き出張形式の健とそれ以外で 2 値化した。「良好な状態」の者

康教育（出前講座）を実施している。小中学生の割合をMcNemar 検定を用いて評価時期ごとにを対象としたアンケート調査結果から、出前講比較した。

座の実施による心の健康意識、生活習慣や心理【結果】小中学生ともに、講座 1 ヶ月前と比症状等の変容について、効果検証することを目較して、講座直後に心の健康意識の全 4 項目に的とした。

有意な改善が認められた（p<0.001）。一方で、【対象】2018 年度に「心」をテーマに出前講

講座 1 ヶ月後には、講座直後と比較すると全 4座を実施した小学 4～6 年生 526 名（有効回答項目に低下がみられたが、講座 1 ヶ月前との比率 93.1％）、中学 1～3 年生 2,498 名（有効回較では、小学生の「ストレスの対処」以外の項

答率 80.0％）を対象とした。

目に改善が認められた（p<0.01、p<0.001）。

【方法】1.プログラム内容：出前講座 1 ヶ月

また、小学生では、講座 1 ヶ月前と比較して、前のアンケート調査結果をもとに健康教育プ

講座 1 ヶ月後に「自己他者理解」と「授業の集ログラムを作成した。ストレスの対処やものの中度」に有意な改善が認められた（p<0.05）。

見方を変える方法等を伝える講義、グループで中学生では、「自己他者理解」に有意な改善が実施するコミュニケーションワーク、目標設定認められた（p<0.001）。

等の内容で構成し、実施した。

【考察】「心」をテーマにした講座では「心2.アンケート項目：心の健康意識（ストレスのの健康意識」や「自己他者理解」について動機

対処、より良い人間関係、感情のコントロール、づけができたと考えられる。講座後の担当教員

コミュニケーションの工夫）、生活習慣（運動の感想からは、「心の健康チェック週間」を新頻度、朝食、食事バランス、就寝時間、起床時たに設定した、講座で実施したコミュニケーシ

間）、心理症状（いらいら、悲しさ、やる気）、ョンワークを継続して行う等、学校の取り組み

自尊感情、コミュニケーション（伝える、聞く）、の変化がみられた。しかし、心理症状等に対す

自己他者理解、その他生活活動（目覚め、テレる効果は認められなかった。講座は１回のみのビ等の視聴時間、スマホ等の使用時間、授業の実施であるため、１校に対して複数回の講座の集中度）に関する全 20 項目とした。

実施や保護者へのアプローチ等、改善意識の維

3.評価方法：心の健康意識（4 項目）は、講座

持や行動変容につながる取り組みを継続的に

1 ヶ月前・講座直後・講座 1 ヶ月後にアンケー実施する必要性が示唆された。また、詳細にデト調査を実施した。回答を「とてもそう思う」

ータを解析し、より対象者特性に合致した健康とそれ以外で 2 値化し、「とてもそう思う」と教育プログラム開発が必要であると考えられ回答した者の割合を Cochran の Q 検定を用いてる。

評価時期ごとに比較した。

（E-mail；k-kojima@grp.ahv.pref.aichi.jp）

その他 16 項目は、講座 1 ヶ月前・講座 1 ヶ− 100 −

【2D2】

栄養教育実習の取り組み
はんだなおみ○ 阪田直美（精華女子短期大学 生活科学科 食物栄養専攻）【緒言】

年度「3.27」と「やや優れている」「普通」

本研究では、本学において、栄養教諭二以上と高く評価されている。平成28年度の種免許取得を目指す学生が実際に小学校

学生自己評価は、実習前「3.39」、実習後で栄養教育実習を行った際に修得した項「4.16」と実習の達成感が示唆された。平

目や意識の変容、実習先の評価と学生の自成29年度の学生自己評価においても、実習

己評価、栄養教育実習後に提出された実習

前「3.19」、実習後「3.99」と実習の達成

報告書、教育実習の記録、研究授業の指導感が示唆されている。また平成28年度及び案、教育実習の評価について調査し、実施

平成29年度の実習生全員が栄養教育実習

状況や内容を把握し、その課題について検を体験して良かったと感じており、栄養教

討することで、効果的な指導に役立てるこ

育実習という体験を通して自信を持ち、栄とを研究の目的とした。

養教諭になりたいという意識が高まって【方法】

いる。これらの実態を基に、今後の課題と調査対象者：本学食物栄養専攻2年生のして、事前指導で指導案や実習ノートにつうち栄養教育実習生平成28年度18名、平成

いてさらに具体的指導を行う。一部の学生

29年度11名、合わせて29名を対象とした。

が9月の実習開始までの間に指導案作成指調査方法：栄養教育実習後に提出された指導を、実習先で受けている。今後も実習先

導案、事前事後指導アンケート、教育実習との連携を取って指導を継続し、栄養教諭の記録（実習ノート）、評価表から実習状になりたいという学生の意思を実現でき

況・内容について調査した。

るような具体的な学生支援を行うことが【結果及び考察】重要である。

【結論】

栄養教育実習を実施した際に修得した項目や意識の変容、実習先の評価と学生の今回の調査結果から実習生が「教員の資

自己評価、栄養教育実習後に提出された実質を兼ね備えている」と実習先での評価は習報告書、教育実習の記録、研究授業の指高く、本学の実習生も意欲的に栄養教育に

導案、教育実習の評価について調査し実施

取り組んでいることが分かった。今後も、状況や内容を把握し、その課題について検より優れた人物の育成のため本研究が、今討した結果、次のようなことが分かった。

後の栄養教育実習の指導に活かすことが実習生は指導案や実習ノートの記入方法

できれば幸いである。

についてもっと知りたいと感じている。実
習先総合評価は平成28年度「4.06」平成29− 101 −

（E-mail；han@seika.ac.jp）

【2D3】

家庭で子どもに調理を教える保護者とその子どもの特徴
わたなべ さ や○渡邉紗矢（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）
吉井瑛美（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【目的】子どもが家庭で調理に参加すること

頻度低群の保護者は調理が面倒だと感じていは，現在および将来の健全な食生活につながるた（10.2% vs 25.4% , p = 0.001）．また，頻ため，推進すべきである．本研究では家庭で子度高群の保護者は，家庭で子どもに調理を教えどもに調理を教える保護者とその子どもの特ることの重要性を理解し（70.4% vs 42.9% , p

徴を検討することを目的とした．

< 0.001），自分の子どもは一人で料理を一品【方法】2017 年 6～7 月，都内小学校に通う 3・

作ることができると考えていた（52.8％ vs

4 年生の児童とその保護者各 312 人を対象に，16.7% , p < 0.001）．頻度高群の子どもは女

自己記入式質問紙調査を実施した．保護者に家子が多く（55.6% vs 35.7% , p = 0.002），調庭で子どもに調理を教える頻度をたずね，よく理がとても好きだ（62.6% vs 37.3% , p < 0.001），

する，ときどきする者を親子調理頻度高群，あとても楽しい（67.3% vs 43.7% , p < 0.001），

まりしない，全くしない者を頻度低群とした．

上手になりたい（81.0% vs 59.2% , p = 0.004）

保護者は属性，時間的・経済的ゆとり感，調理といった調理に対して肯定的な態度を持って態度（調理が好きだ，
調理は面倒だなど9 項目），

いた．ロジスティック回帰分析の多変量解析の調理技術に対する自信，子どもの調理に対する結果，頻度高群の保護者は調理を面倒だと思わ

認知，子どもは属性，保護者と同様の調理態度ない者，家庭で子どもに調理を教える重要性をで，χ2 検定を用いて親子調理頻度での違いを理解している者，子どもは一人で料理を一品作検討した．さらに，親子調理頻度を従属変数，

ることができると考えている者が多く，オッズ

保護者と子どもの項目を独立変数として，ロジ

比 は そ れ ぞ れ 3.44 （ 1.70-6.93 ） ， 10.3

スティック回帰分析を行った．

（1.10-96.2），3.19（1.56-6.52）であった．

【結果】対応のとれた 234 組の親子を解析対

また，頻度高群の子どもは男子より女子が多く，象とした（解析対象率 75.0％）．回答者は，母オッズ比は 2.34（1.13-4.86）であった．

親が 227 人（97.0％），父親が 7 人（3.0％）【考察・結論】家庭で子どもに調理を教えると，母親が大多数を占めており，40 代は 155

保護者は，調理に対して肯定的な態度を持ち，人（66.5％），フルタイムで働く者は 103 人

特に調理を面倒だと思わず，家庭で子どもに調（44.8％）と多かった．子どもは 3 年生が 133

理を教えることの重要性や自分の子どもの調人（56.8％），4 年生 101 人（43.2％）であり，理技術の程度を理解していた．家庭で保護者に男子 129 人（55.1％），女子 105 人（44.9％）

調理を教わる子どもは男子より女子が多く，調であった．親子調理頻度は，頻度高群 108 組

理に対して肯定的な態度を持っていた．保護者（46.2%），頻度低群 126 組（53.8%）であった．

の調理態度の向上および親子調理の重要性に

χ2 検定の結果，親子調理頻度高群の保護者は対する理解に焦点を当てた栄養教育を行うこ

調理がとても好きだ（以下頻度高群 vs 頻度低とが，家庭で子どもに調理を教える行動を促進

群 = 36.1% vs 15.9% , p = 0.004），とてもさせることが示唆された．

楽しい（37.0% vs 15.9% , p < 0.001）と感じ，（E-mail；g1940535@edu.cc.ocha.ac.jp）− 102 −

【2D4】

単独調理場方式の所沢市立小学校における学校給食の食べ残しの要因の検討
たかはし す み こ

はやしふ み○高橋澄子（所沢市立第 1 学校給食センター）, 林芙美（女子栄養大学）
お が た ひろみつ

たけ み

緒方裕光（女子栄養大学大学院）, 武見ゆかり（女子栄養大学大学院）【緒言】栄養教諭制度の導入以来,埼玉県

を用い,多重比較はTukey法を用いた.２校

所沢市では「和食を増やし,食器は3皿,食のデータに大きな差はなかったので,両校具は箸」としてきた.先行研究では食べ残を合わせて重回帰分析（ステップワイズ

しの要因として,「個人的要因（嗜好,BMI法）と共分散構造分析を行った.

など）」と「環境要因（喫食時間,量）」【結果】低学年は高学年より有意に配膳が明らかになっている.本研究では,環境

時間と喫食時間が長く,配食量と実喫食量要因の１つとして食物要因（給食の献立は有意に少なかった.嗜好では和食よりもの種類や食具,皿数など）を設定し,学校

中華を好む児童が多く,自己申告による喫現場の給食提供状況の記録を活用して,食食量も中華の方が多かった.共分散構造分

べ残しに関わる要因を検討した.

析の結果,食物要因の和食が残菜割合を有【方法】平成30年9～11月上旬に所沢市内意に高め（パス係数0.21,p=0.004）,個人の単独調理場方式の小学校2校,合計19ク

要因の学年が残菜割合を有意に低める（

ラス,児童839人を対象に調査を実施した.

パス係数-0.19）ことが示された.

具体的には,①3年生以上への嗜好など質【考察】学年差は発達段階の差を意味し,

問紙調査,②担任による配膳開始時間,喫配膳や食べ方のスキルに影響し,残菜割合

食開始・終了時間,教室の室温・湿度の記を高めると示唆された.和食は,箸を使い,録,③給食提供状況の記録票の集計,④身皿数も多く,残菜割合を高めると考えられ体測定結果である. 献立表から一食分のた.しかし適合度がR2＝0.25と低く,他の要エネルギー量や献立種類,皿数,食具,主食

因の影響も考慮する必要がある.

の種類,汁物の有無を分類した.記録票か【結論】食べ残しには,学年と食物要因のら料理重量と残菜重量を把握した.

和食が影響していることが明らかになっ

食べ残しの指標には,牛乳を除く残菜重

た.しかし,和食の日でも残菜割合が低い

量を,牛乳を除く総料理重量で割って算出日はあった.児童の発達段階を考慮した献した残菜割合（%）を用いた.これを従属立作成により,さらに食べ残しの少ない給変数として,関連要因を検討した.統計解

食運営を目指す必要がある.

析は２群間の比較には対応のないｔ検定,（E-mail；sumitaka@gmail.com）

３群間以上の比較には一元配置分散分析− 103 −

【2D5】

中学校の保健授業におけるピア・インストラクションの実践と効果―感染症の予防をテーマとして―く ぼ もとよし○久保元芳（宇都宮大学），佐藤慎太郎（南インディアナ州立大学）【緒言】【結果及び考察】

近年，授業の質的改善の取組の一つとして，学授業実践の結果，感染症の原因や広がり方，予び手が学習内容について既有知識や経験と関連づ

防方法等に関する興味・関心等を質問した「感染けたり，共通パターンや根底にある原理を探した症の予防に対する意識」の得点ついて，実験群がり，批判的に吟味したりするなどの「学習への深対照群に比して授業前後での上昇が顕著であった。

いアプローチ」を保証するための「ディープ・ア

また，授業で扱った感染の概念，感染の経路，感クティブラーニング」（松下, 2015）が注目され染症の環境要因，予防方法等に関する「感染症のている。本報では，その中でも ICT 機器クリッカ予防に関する知識」の得点ついて，実験群が対照

ーを活用した主体的な授業参加と，仲間同士の議群に比して授業前後での上昇が顕著であり，授業論を通して，学習内容に関する重要概念の理解を

3 か月後の追跡調査時でも群間の差が認められた。

目指す学習方法「ピア・インストラクション:PI」

特にPI で扱ったテーマに関わる「飲食物を介した（Mazur, 1997）に着目し，PI を取り入れた中学感染」や「自然環境の変化に伴う感染の危険性の校の保健授業の効果を検証した。

高まり」などの項目での効果が目立った。

【方法】

授業内での思考についての生徒の主観的評価とPI は，①学習内容に関する概念問題の出題，②

して，事後調査時に質問した「様々な考えをめぐ

クリッカーによる解答，③解答の根拠を踏まえたらせながら理解することができた」「自分なりに

グループ内での議論，④概念問題への再解答，⑤

筋道を立てながら考える場面があった」「自分の教師による解説，のプロセスで進められる。授業

考えを友だちの考えと比較しながら整理すること効果の検証には準実験デザインを用い，関東地方ができた」の各項目について，いずれも実験群がの公立A 中学校3 年生の2 クラスを実験群（PI 実

対照群に比して高値を示した。

施，52 人）に，1 クラスを対照群（PI 非実施，25

実験群における典型生徒の PI 活動時の発話分人）に設定した。授業は「感染症の予防」をテー

析の結果，日頃の保健授業で意欲が低く消極的なマとする 2 時間構成であり，実験群では各時間に傾向の生徒において，他の生徒と同等以上の発話

PI の活動を 2 回実施した（1 時間目：「ノロウイ

数がみられ，その内容として「主張」や「矛盾・ルスの感染経路とは？」「デング熱が発生した要批判」にカテゴライズされる発話が比較的多いこ

因は何だろう？」，2 時間目：「予防接種の意味とが示された。概念問題に対する自分の解答の根とは？」「スペイン風邪への対策を考えよう！」）。

拠をグループ内の生徒に説明し説得を試みるプロ

評価指標として，感染症の予防に関する意識（4セスが，こうした生徒の意欲面を喚起し，グルー

項目）と知識（8 項目），授業内での思考につい

プ内での議論への積極的な関与を促したものと考ての主観的評価（3 項目）を調査した。また，実えられる。

験群の生徒の中から，「学習意欲が高い・低い」【結論】と「他者とのコミュニケーションをとることに積

保健授業にPI を取り入れることで，概念問題に極的・消極的」の両観点の組合せによって「典型対する仲間同士での議論を通じて思考が活性化さ生徒」
を4 名抽出し，PI 時の発話内容を高垣（2005）

れ，学習内容に関わる意識の向上や知識の習得・の質的分析カテゴリを基に作成した 8 カテゴリに定着が図られることが示唆された。

分類し，その数と割合を算出した。

（E-mail； kubo@cc.utsunomiya-u.ac.jp）− 104 −

【2D6】

中高生におけるヘルスリテラシーと生活習慣および関連要因の検討
しまむら さ あ や○島村紗綾（元・東北大学医学系研究科公衆衛生看護学分野）、
つ の ようこ

津野陽子（東北大学医学系研究科地域ケアシステム看護学分野）【緒言】若年期からの生活習慣病予防の必要性

有意差がみられた。メディアの利用状況別のHLが重視され、中高生は生活圏が拡大し家族だけ

得点では中学生はメディアの利用時間に有意差でなく学校や友人、メディアによる影響が表れがみられ(p=.044)、特に5時間以上利用しているる時期であり、健康的な生活習慣の確立が課題

者はそれ以下の者よりもHL得点が低かった。高となっている。健康づくりを支援するための情校生は利用している健康情報の項目数に有意差報提供の必要性や保健教育において情報を正しが認められ(p=.008)、1つよりも4つの者でHL得く理解し判断することを教えるなどヘルスリテ

点が高かった。ソーシャル・サポートとHL得点

ラシー（以下HL）が健康と関連するとして注目は中学生では家族(p=.003)、学校(p<.001)、友されている。国内では成人や高齢者を対象にHL

人・知人(p<.001)で有意な正の相関がみられ、と生活習慣、身体症状、主観的健康感との関連

高校生は家族(p<.001)、学校(p<.001)、友人・が報告されている。中高生のHLを育むことは若知人(p<.001)で有意な正の相関がみられた。

年期からの生活習慣病予防や健康を増進する上【考察】生活習慣は中学生ではHLが高い者は疲で重要であると考えられるが、HLに関する国内労回復やストレスへの対処能力が高く、高校生

外の研究は成人や高齢者が大半であり中高生を

はHLが高い者は食事リズムが良いことが考えら対象とした研究は数少ない。本研究は、中高生れた。メディアの利用状況では中学生はインタを対象にHLにどのような要因が関連しているかーネットの長時間利用ではHLが育まれないこ知見を得ることを目的とした。

と、高校生は様々な媒体から集め情報の質を比【方法】研究デザインは無記名自記式質問紙調

較し利用することがHLと関連すると考えられ

査による横断的観察研究。A県の公立の中高一貫た。ソーシャル・サポートでは中高生ともに家校1校の中学生1-3年生の303人（有効回答率

族、学校、友人・知人でHLと正の相関がみられ100％）、高校生1-2年生の476人（有効回答率たことから他者の存在がHLを醸成させる資源と94.9％）を対象とした。質問紙の内容は、HL得考えられた。最後に中高生の保健教育をHLの育点（範囲5-25点）、生活習慣、メディアの利用

成および健康的な生活習慣を確立するための貴状況、ソーシャル・サポート等の項目であった。

重な機会と捉え、中高生別にHLに関連する要因

中高別に生活習慣等の要因別にHL得点を算出の違いを考慮した取り組みが重要と考えられし、群間比較および多重比較を行った。東北大

た。

学大学院医学系研究科倫理審査委員会【結論】中学生は生活習慣の休息とストレス、（2018-1-289）の承認を得た。

メディアの利用時間、ソーシャル・サポートと【結果】HLの合計得点は中学生19.55±3.51点、関連がみられ、高校生は生活習慣の食事リズム、

高校生17.73±3.94点で有意(p<.001)に中学生利用している健康情報の項目数、ソーシャル・のほうが高くなっていた。生活習慣別にみたHL

サポートとの関連がみられた。中高生別に HL

得点としては、中学生は生活習慣の休息との関連を考慮した介入の必要性が明らかとな(p=.014)とストレス(p=.049)で有意差がみらった。

れ、高校生は生活習慣の食事リズム(p=.044)で(E-mail;saaya.streetstroke@gmail.com)− 105 −

【2D7】

首尾一貫感覚を培うライフスキル教育プログラムの開発- 高校生における首尾一貫感覚とライフスキルとの関連 やまだ こう へい○山田浩平（愛知教育大学）、山羽教文（株 FIELD OF DREAMS）、
大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【目的】

動抑制、ストレス対処は SOC のいずれかの因子

本研究は生活者の生活の質との関わりが報とも関わりがみられた。特に問題解決とストレ

告 さ れ て い る 首 尾 一 貫 感 覚 （ Sense ofス対処はSOC のすべての因子との関わりがみら

Coherence：SOC）を培うライフスキル教育プロ

れ、SOC を高めるには、問題解決スキルやストグラムを開発するにあたり、その基礎資料を得

レス対処スキルの形成が有効であることを示るために、高校生を対象として、SOC とライフ唆している。一方、SOC の相対的効果を把握す

スキル、生きがい感との関わりを検討する。

るために、生きがい感との関わりをみたところ、【方法】

SOC の有意味感は生きがい感のすべての因子と2018 年 9 月に東海地区の公立 A〜C 高等学校

関わりが認められた。先行研究によると SOC はに通う 1〜3 年生 832 人を対象に、無記名自記

生活の質との関わりが報告されているが、特に式の質問紙調査を行った。調査内容は、基本的有意味感との関わりが強いことが明らかとな

属性 2 項目(学年,性別)、SOC 尺度 13 項目(山崎った。

ら,2010：3 因子)、ライフスキル尺度 45 項目
（山

【結論】

田ら,2013：9 因子）、生きがい感尺度 31 項目

ライフスキルの問題解決スキルとストレス（近藤ら,1998：3 因子）である。

対処スキルは SOC と、SOC の有意味感は生きが【結果及び考察】い感と強い関わりが認められた。今後はこれら

1. SOC、ライフスキル、生きがい感の得点の結果を踏まえて、SOC を高めるライフスキル

各尺度について二要因分散分析（学年,性）

教育プログラムを開発、実施し、その効果を検証する。

可能感、有意味感、ライフスキルの問題解決、

Table. SOC,ライフスキル,

生を行ったところ、性差については、SOC の処理

きがい感との関連

首尾一貫感覚(SOC)
把握可能感 処 可能感 有意味感

理

創造的思考、対人関係、情動抑制に主効果がみられ、女子の方が男子に比べて有意に得点が高学年かった。一方、学年差については、SOC の把握

性別3.17 *

2.58 *
2.79 *

2.15 *

2.18 *

3.53 **

2.57*

2.43 *

4.51

***

問題解

対人関係、生きがい感の現状満足、存在価値に決

ライフスキル

可能感、処理可能感、ライフスキルの問題解決、

2.39 *

対人関係

主効果がみられ、2,3 年生の方が 1 年生に比べて有意に得点が高かった。なお、いずれの尺度

*

自己認識

2.49

情動抑制

2.60 *

生

ストレス対処2.77*

2.15 *
2.04 *

きがい感

状
現も性別×学年の交互作用はみられなかった。

2.08 *

満足

2.SOC とライフスキル、生きがい感との関連

存在価値

SOC を目的変数、ライフスキルと生きがい感

意欲2.10 *
2.89

*

0.39

***

2.39 *
3.79 ***
2.00 *

を説明変数として重回帰分析（強制投入法）をadjR²

行ったところ Table に示す結果となった。ライ【連絡先】

フスキルの問題解決、対人関係、自己認識、情koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp

0.25

**

0.43 ***

p*<.05, p**<.01, p***<.001− 106 −

【2D8】

食事中にスマートフォン等を利用しないルールは
高校生の食事の楽しさに関連しているのか？
さかもとたつあき○坂本達昭（熊本県立大学環境共生学部） 細田耕平（仁愛大学人間生活学部）
早見（千須和）直美（大阪市立大学大学院生活科学研究科）【緒言】共食による好ましい効果を得るため【結果】1,813 名が調査に回答した。解析対象には，家族との食事が楽しいと感じることが重者は 1,607 名（男子 667 名（41.5％），女子 940

要である。近年，食事中にスマートフォン等を名（58.5％））であった。

利用することは日常的な光景になりつつある。

男子は，単変量ロジスティック回帰分析の結

しかしながら，家の食事の楽しさと，食事中の果，食事中のスマートフォン等の利用頻度が週

スマートフォン等の利用頻度やスマートフォ

1～5 日であること，食事中にスマートフォン等

ン等の利用に関するルールが，どのように関連を利用しないルールがあり守っていることが，しているかは明らかではない。そこで本研究で食事の楽しさに関連していた。多変量ロジステ

は，共食の効果を高める知見を得るために，高ィック回帰分析の結果，食事中にスマートフォ

校生を対象として家の食事の楽しさと食事中ン等を利用しないルールがあり守っているこのスマートフォン等の利用頻度，食事中にスマと（調整オッズ比（AOR）:2.57，95％信頼区間

ートフォン等を利用しないルールの関連を明（95％CI）：1.52-4.35）が食事の楽しさに関らかにすることを目的とした。

連していた。

【方法】熊本県と福井県の高校 1・2 年生 1,897

女子は，単変量ロジスティック回帰分析の結名に調査を依頼した（横断調査）。調査内容は，果，食事中のスマートフォン等の利用が週 1～5

属性，家の食事の楽しさ，朝食および夕食の共日であることおよびほぼ毎日利用しているこ

食頻度，食事中のスマートフォン等の利用頻度，と，食事中にスマートフォン等を利用しないル

食事中にスマートフォン等を利用しないルーールがあり守っていることが食事の楽しさにルである。解析では，無効回答，下宿している

関連していた。多変量ロジスティック回帰分析者，スマートフォン等を持っていない者，家族

では，食事中にスマートフォン等をほぼ毎日利と共食をしていない者を除外した。

用していること（AOR:0.47，95％CI：0.27-0.81），

食事の楽しさと，食事中のスマートフォン等

食事中にスマートフォン等を利用しないルーの利用頻度等の関連を検討するために，男女別

ルがあり守っていること（AOR:1.78，95％CI：に二項ロジスティック回帰分析を行った。従属

1.16-2.72）が食事の楽しさに関連していた。

変数は家の食事の楽しさ（楽しい／楽しくな【結論】男女ともに食事中にスマートフォンい）とし，独立変数は食事中のスマートフォン等を利用しないルールがありそのルールを守等の利用頻度（利用しない（基準）/週 1～5 日っていることは，食事を楽しいと感じることに利用/ほぼ毎日利用），食事中にスマートフォ

関連していた。家族で食事中のスマートフォンン等を利用しないルール（ルールがない（基準）等を利用しないルールを設けることは，共食の／ルールはあるが守っていない／ルールがあ効果を高めるために有用である可能性が示唆

り守っている）とし，単変量および多変量ロジされた。

スティック回帰分析（調整変数：属性および共食頻度）を行なった。

− 107 −

（E-mail；sakamoto3@pu-kumamoto.ac.jp）

【P01】

東北地方の管理栄養士養成課程における歯科保健教育と格差
いぬいあきなり○ 乾 明成（青森県中南地域県民局地域健康福祉部保健総室弘前保健所）【緒言】口腔機能の低下による摂食嚥下障
害は，低栄養の発現と密接な関連性を有することが報告されている。日本老年歯科医学会は『歯科医師と管理栄養士が一緒に仕事をするために』学会の立場表明を行った。
一方で，これまで管理栄養士を養成する東北地方の大学において，歯科保健教育の実
施状況について報告はされていない。そこ
で，東北地方の管理栄養士を養成する大学を対象とし，歯科保健教育の実施状況を明らかにする。
【方法】本研究においては，全国栄養士養成施設協会に登録されている，東北地方の管理栄養士養成課程を有する大学を対象とし，公開されているシラバスを用いて歯科保健教育の実施状況について検討した。
シラバスの講義内容・計画内の，歯科保健
教育の用語である「歯科」，「う蝕」，「歯周病」，「口腔」，「咀嚼」，「摂食」，「嚥下」の有無を集計した。
【結果】シラバスが照会可能であった東北地方の管理栄養士養成大学は９大学であった。「歯科」は４大学(44.4%)，「う蝕」
は３大学(33.3%)，「歯周病」は１大学(11.1%)、「口腔」は６大学(66.7%)、「咀
嚼」は５大学(55.6%)、「摂食」は９大学(100.0%)、「嚥下」は８大学(88.9%)のシ
ラバスに含まれていた。「摂食」のみしか記載のない大学が見られたが、全ての用語が記載されている大学もあった。
【考察】学校健診で最も多い疾患はう蝕であり，間食習慣はう蝕と関係する。理栄養
士は，献立の立案や調理を担い，保護者からう蝕の質問を受ける可能性が高い。しかし，本研究の結果う蝕や歯周病，歯科に関する講義を実施している大学は半数以下であった。管理栄養士は国家資格の医療専門職であり，その養成課程においては食と関係するう蝕及び歯周病に関する教育の充実が望まれる。
わが国は人類未曾有の高齢化が進展している影響のためか，摂食及び嚥下はほとんどの大学で記載されていた。う蝕と歯周病の２大歯科疾患によって多数の歯を喪失し，咀嚼能力は低下する。食べ物は咀嚼
によって粉砕され唾液と混ざることで，嚥
下をすることができる。管理栄養士が歯科疾患の病態や疫学を認識し，高齢者への適切な食事提供や歯科受診（後期高齢者歯科健診等）の勧奨を行うことで，摂食嚥下機
能低下を予防することができると考えられる。今後は「摂食」及び「嚥下」とあわせ，「う蝕」，「歯周病」，「咀嚼」についての講義を充実させ，大学間で格差を解消することで高齢期における健康水準の向上に寄与できると思われた。また，学術団体等によって歯科保健教育を担える人
材を管理栄養士養成大学へ派遣する仕組
みの構築が，歯科と栄養の連携に貢献する可能性も考えられた。
【結論】東北地方の管理栄養士養成大学のシラバスには「摂食」及び「嚥下」はほとんど記載されているが，歯周病やう蝕の記
載は少なく，大学間で歯科保健教育の内容に格差が認められた。管理栄養士に求められる資質として，歯科保健教育を検討する必要であると考えられた。
【謝辞】共同研究者の相馬優樹（岩手県立大学盛岡短期大学部）に御礼申し上げます。

− 108 −

（E-mail；wenewwe777@yahoo.co.jp）

【P02】

沖縄県中学生における学校連結性と学力の関連性について
みやぎ

まさや

たかくら みのる○宮城 政也（琉球大学 教育学部），高倉 実 （琉球大学 医学部），
き ゃ ん

あきら

喜屋武 享 （沖縄女子短期大学 児童教育学科）【緒言】

本研究は,琉球大学疫学研究倫理審査委員
会の承認を得ている．

近年，社会経済状況（SES）が児童生徒【結果および考察】の学力に影響を与えているとの報告がな

性別を調整変数としたロジスティック回帰

されている．また，SESは学校連結性と相互に作用し，青少年の危険行動に関連する
社会的決定要因になるとされ，学校連結性を高めることが，SESの危険行動に対する学力に対する SES および学校連
分析により，
結性のオッズ比と 95％信頼区間を算出したところ，SES 高群は SES 低群に比べて 2.0
倍学力が高い傾向を示したが，学校連結性

負の影響を緩衝するとした知見も示され

高群は，学校連結性低群に比べ学力が高いている．

という結果は得られなかった。さらに，SES

一方，我々は小学校児童における学力をと学校連結性を組み合わせた 3 群（「高従属変数とし，その説明変数として学校連

SES・低学校連結性群」，「低 SES・高学校

結性が寄与するかについて，SES を含め検連結性群」，「高 SES・高学校連結性群」）

討を行った。その結果，小学校児童におけそれぞれを「低 SES・低学校連結性群」とる学校連結性は SES を考慮しても学力に影比較したところ，高 SES・低学校連結性群

響を与える可能性を示し，低い SES の児童

は 2.3 倍，高 SES・高学校連結性群は 1.7においても学校とのつながりを強化する

倍学力が高い傾向を示したが，低 SES・高ことの重要性を明らかにした。

学校連結性群は学力との関連性はみられそこで本研究では，これまでの研究を踏なかった。

まえ，その対象を中学生とした場合に，今回の結果は，多くの先行研究同様，中学生

同様の結果が得られるかについて検討の学力に SES が関連していることが示された．
一方，学校風土が，学力に対する SES のすることを目的としている。

【方法】

負の影響を緩和する可能性を指摘する報1.調査対象：沖縄県離島を含む全 6 地域よ告（Ruth Berkowitz，et al，2016）もあるが，り，各地区の児童生徒数比率に応じた 30

本結果は，学校連結性は中学生の学力と関連し中学校の 3 年生全学級 4361 名中，記入漏ない可能性を示すものとなった．小学生についれやデータの不備を除く 2815 名（有効回ては学校連結性が学力へ寄与する可能性が示

答率 64.5％）．2.調査期間：2015 年 4 月

されてはいるものの，本調査は中学 3 年生を対下旬～9 月上旬．3.調査内容：社会人口統

象としているため，学校連結性が学力へ与える

計学的変数，生活習慣，学校連結性，社会

影響は中学生になると弱まるか，もしくは全く経済状況（FASⅡ：Family Affluence Scale

寄与せず，低い SES を緩和する要因とはならな

ならびに両親の学歴），学力データ（平成い可能性が高いといえる．

27 年度全国学力・学習状況調査）．なお，− 109 −

（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）

【P03】

高校野球部選手に対する米提供を伴う栄養教育効果の検討
しゅどう

ゆ か

○首藤 由佳 1)、佐藤 愛 1,2) 、海老 久美子 1)
1)

立命館大学スポーツ健康科学研究科、 2) 園田学園女子大学人間健康学部【緒言】高校硬式野球部選手は、エネルギては、これらの食品に有意な差は認められ

ー消費量が多く、身体活動の主要なエネルなかった。体重は、両群とも4月から8月にギー源である糖質を多く摂取する必要がかけて有意に減少し、11月にかけて有意なある。一方で、先行研究では指導者がさら増加を示した（p < 0.001）。

なる体格・体力の向上を望み、増量のため【考察】4月と比較して8月において体重がに米飯摂取量にノルマを課す等、食事に対有意に減少したことは、8月は夏休み中のして強制的な指導を行っている場合があため練習時間が長く、消費量以上に摂取出ることが指摘されている。本研究では、個来ていない可能性が考えられた。米提供モ

人の必要量に合わせた食事量の理解や、日デル群において4月から8月にかけて、米の本型食生活についての栄養教育と共に米摂取量が減少せず維持することができた。

提供を行う栄養教育モデルを実施し、そのこのことは、栄養教育に加えて米提供を行効果を検討することを目的とした。

ったことにより米の摂取に対する意識が【方法】2018年4月から11月に、全国8校の公高まったことが要因として考えられる。ま

立高校に通う硬式野球部選手1年生計181名をた、米提供モデル群では、4月から11月にか対象に、身体計測（身長、体重、体脂肪率）、

けて大豆類や魚介類で有意な高値を示し

食物摂取頻度調査（FFQg.Ver5.0）を実施した。

た。このことは、主食として米を摂取する

4校を米提供モデル群とし米の提供を行い、5月

ことで、それに合う副食として大豆製品やに米の活用についての栄養教育を選手、保護

魚介類を使用した日本型食生活に合わせ者、マネージャー、指導者に対し実施した。そた選択をするようになった影響であるとの他の4校には、栄養教育のみを行った。

推察される。

【結果】米提供モデル群では4月から8月に【結論】米提供モデル群は、食欲が落ちやかけて、エネルギー摂取量で有意な増加がすい夏場において、米の摂取量を維持する認められたものの（p < 0.05）、対照群でことができた。また米だけでなく、大豆製は有意な差は認められなかった。また、米品や魚介類の摂取量が増加した。以上の結果より、日本型食生活に関する情報を取り提供モデル群では米の摂取量を維持していたのに対し、対照群では有意な減少が認められた（p < 0.05）。また、米提供モデル
群では、4月と比較して8月と11月において入れた栄養教育と共に米提供を行うこと
で、夏季の米飯量維持のみならず、副食の増加を促せる可能性が示唆された。
（E-mail；shudo410@gst.ritsumei.ac.jp）

大豆類で有意な高値を示し（p < 0.001）、
魚介類では4月と比較して11月で有意な高値を示したが（p < 0.05）、対照群におい− 110 −

【P04】

高校生硬式野球部における CAN フレームワークを活用した
栄養サポートの有効性
う え だ ゆ き こ○上田由喜子（大阪市立大学）、小林知未（帝塚山学院大学）【緒言】行動変容を可能にするための戦略のシウム・レチノール当量・食物繊維の摂取量が、枠組みとされる「CAN フレームワーク」に着目

対照群よりも有意に高値であった。食品群別摂し、特に食べ方を決まりごとにするアプローチ

取量は練習日・オフ日ともに、対照群よりも乳による栄養サポートが高校野球選手の体組成、類の摂取量が有意に増加した（p<0.05）。次に、パフォーマンス、食事摂取状況の変化に有効で3 回の集団栄養教育後のワークシートの記述内あるか検討した。

容は、学習目標と対応した記述が多くみられた。

【方法】対象を 2 群に分け、大阪府立 I 高校

行動目標のセルフモニタリング実施率は 100%

野球部の 1・2 年生(n=28)を介入群、大阪府立であったが、そのうちの目標達成率は 77.3％でＮ高校野球部の 1・2 年生(n=22)を対照群とし

あった。

た。
介入期間はアセスメントを含めて4 ヶ月間、【考察】栄養素等摂取量に変化がみられ、対期間中に 3 回の集団栄養教育と 1 回の個別栄養照群と比較し食事のバランスが向上したこと

教育を実施した。1 回目は、バランスの良い食は、目標を設定し食べ方を決まりごとにした事をとることはパフォーマンスの向上に繋が(Normative)栄養サポートが、食行動の変化にるという結果予期からの行動の動機づけ、2 回繋がったと推察される。さらに、体重が増加し目はアセスメントの結果から自身で課題と目たことによりスイングスピードの向上にも影標を考え、個別栄養教育にて目標を達成するた

響し、BMI が 21.0(kg/m2)以下の選手も減少した。

めの行動計画を決定した。3 回目は、弁当箱法

一方、除脂肪体重に変化は認められなかった。

を応用した体験活動を取り入れ弁当箱のサイレジスタンス運動後の食事によるたんぱく質

ズや盛り方を決まりごとにし、食品の選択方法、合成の刺激が、筋たんぱく合成速度を増大する

食べる種類や量を理解できる学習構成のプロことが示唆されている。トレーニング内容に加グラムとした。影響および結果評価として、写え、摂取タイミングにより骨格筋増量の効率が真法による食事調査、身体測定改善する可能性もある。今後はスタッフと連携（DC-430A,TANITA）およびパフォーマンスの測し、効果的な行動計画の立案とモニタリングの定をサポート前後に実施した。

実施、筋力アップに向けたトレーニングの強化【結果】介入群は、体重および体脂肪率が有により、チームの競技力向上に貢献できればと意に増加したが、対照群との比較では有意な差考える。

は認められなかった。学年別では、2 年生は体【結論】本研究は、食事調査結果やワークシ

重が対照群よりも有意に増加した（p<0.05）。

ートの記述内容から、「CAN フレームワーク」

パフォーマンスも、学年別では介入群の 2 年生を活用した栄養サポートの一定の効果が認めのスイングスピードが有意に向上したられた。しかし、体重は増加したものの除脂肪(p<0.01)。栄養素等摂取量は、サポート後に炭体重に変化は認められず、チームの目的を果た

水化物、カリウム、ビタミン C が増加し、2 群すための短期目標は達成できなかった。

間の比較ではエネルギー調整済カリウム・カル− 111 −

（E-mail；yueda@life.osaka-cu.ac.jp）

【P05】

アスリート学生の学業成績に及ぼす心理社会的要因
や ぎ たつお

谷木龍男（清和大学）【緒言】

かった（t(107)=2.53, p=.01）。

近年、アスリート学生を取り巻く環境は大き

居住形態、部活動の地位、生活習慣、アルバ

く変化している。2019 年に発足した大学スポー

イト総時間数、生活習慣と総取得単位数に有意ツ協会では、アスリート学生の学業とスポーツ

な関係はなかった。

の両立を促すため、対外試合に出場できる学業

総取得単位数とSOC 及び下位尺度得点との間

成績の基準を設ける制度を導入し、一定の基準に有意な相関はなかったが、グリット及び「努に満たない学生に出場停止の措置を取ること

力の粘り強さ」との間に有意な正の相関があっが提案されている。また、アスリート学生の学た（グリット: r=.26; 努力の粘り強さ: r=.26,

業成績不振は早期退学につながりうることか

共に p<.01）。

ら、学習に対して適切な支援を提供することがなお、アルバイトを行っていない学生は 2 名

大学の喫緊の課題となっている。そこで、本研であり、アルバイト時間は平均 5.1±7.6 時間

究ではアスリート学生の学業成績に及ぼす心／週であった。生活習慣の朝食摂取回数は 2.6

理社会的要因を明らかにすることを目的とし、±1.2 回／週、睡眠時間は 6.7±1.5 時間であっ

心理社会的要因と学業成績との関係を検討した。居住形態は一人暮らしが 75 名、寮・シェ

た。

アハウスは 31 名、実家暮らしが 6 名であった。

【方法】

【考察】

対象：千葉県の私立 A 大学のアスリート学生 1

卒業後の進路希望が「とくになし」のアスリ

年生 112 名（男性 92 名、女性 20 名、平均 18.0

ート学生は総取得単位数が有意に少なかった。

±0.1 歳）。全員がスポーツ推薦によって入学

アスリート学生のキャリア教育は多くの大学

し、部活動に所属していた。

で実施されている。「とくになし」の学生の参

測度：性別、競技名、競技歴、居住形態、部活

加率・利用率は低いと想定される。本研究の結動の地位、生活習慣、経済状況感、アルバイト

果からは、入学時に進路希望が「とくになし」の就労状況（アルバイトの有無及び総時間数）、の学生の学業成績が低くなることが示された

卒業後の進路希望を尋ねた。

ことから、このようなアスリート学生に対して、

首尾一貫感覚（有意味感、把握可能感、処理可

積極的に働きかけ、進路希望を明確にさせるこ能感）を SOC-13 によって測定した。グリットとが、学業成績の向上につながるものと考えら（「興味の一貫性」、「努力の粘り強さ」）をれる。
また、心理的要因では、グリットの「努力のグリット・スケールによって測定した。学業成績は 1 年次の総取得単位数とした。

粘り強さ」が総取得単位数と弱い正の相関があ

手続き：X 年 4 月の授業内において、Web アンった。このことから、入試において競技力に加ケートへの回答を求めた。

えて、努力の継続性などを評価対象とする、あデータ分析：t 検定、分散分析、相関分析

るいは、努力の継続性が低いアスリート学生に【結果】

は、グリットを高めるような心理教育が学業成

卒業後の進路希望が「とくになし」群がその績向上に有効であると考えられる。

ほかの群と比較して有意に取得単位数が少な− 112 −

（E-mail；yagi@seiwa-univ.ac.jp）

【P06】

大学生における生活習慣改善と自己管理スキルとの関連性
えとう

ゆうき

にしおか のぶき〇衞藤 佑喜（兵庫教育大学大学院）、西岡 伸紀（兵庫教育大学大学院）、
おかもと のぞみ

岡本 希（兵庫教育大学大学院）【緒言】大学生の生活習慣では、朝食欠食や性 28.4％、P=0.003）。IPAQ-SV は女性よりも身体活動量の低下、睡眠相の後退の問題が指摘

男性の方が有意に高かった（男性：されている。本研究の目的は、食事、運動、睡3406.7METs・分/週 vs 女性：2872.1METs・分/眠の各生活習慣改善の相互関連及び自己管理

週、P<0.01）。各生活習慣の改善経験と SMS

スキルとの関連性を明らかにすることである。

得点の関連は、男性では食習慣において、女性【方法】1）調査対象：本調査は 2018 年 10 月

では運動習慣において SMS 得点が改善群の方～11 月に、7 大学の大学生 580 人を対象とし、が有意に高得点であった（男性：改善群 27.7 点

無記名自記式質問紙調査を行った。欠損回答をvs 非改善群 26.2 点、女性：改善群 26.8 点 vs 非除いた 543 人（男性：327 人、女性：216 人、改善群 25.1 点）。男女とも各々の改善経験間で

年齢：19.6±1.1 歳）を分析対象とした（有効回有意な正の相関があり、食・運動・睡眠の改善

答率 93.6％）。

経験は相互に関連していることが示唆された。

2）調査内容：基本属性、自己管理スキル尺度

そのうち、男性では「食習慣」と「運動習慣」

得点（以下、SMS）（高橋ら、2000）、朝食摂（φ=0.430）において、女性では「食習慣」と取の有無（厚生労働省、2010）、食品摂取の多「睡眠習慣」（φ=0.377）において改善の関連様性評価票（熊谷ら、2003）、国際標準化身体が強かった。「食・運動・睡眠習慣のうち一つ

活動質問票（以下、IPAQ-SV）（村瀬ら、2002）

でも改善経験あり」を従属変数に、性別・居住

ピッツバーグ睡眠質問票日本語版（土井ら、

形態・部活参加・サークル参加・SMS 得点・身1998）を用いた。生活習慣改善については、食体活動量・睡眠障害・朝食欠食を独立変数とし

習慣と運動習慣と睡眠習慣の改善経験の有無

た二項ロジスティック回帰分析では、実家暮しを選択肢形式で尋ねた。

が有意な関連を示した。
実家暮し：オッズ比1.57,

3）分析方法：生活習慣の実態のカテゴリ変数

95％CI；1.02-2.41）。

の 2 群間の比較は χ2 検定、改善経験と SMS 得【考察と結論】

点の関連性については男女別で t 検定を行った。

生活習慣の改善経験が相互に有意に関連して

食習慣・運動習慣・睡眠習慣の改善経験の有無いることから、生活習慣改善のためには一つ取の相互関連については四分点相関係数を算出

り組みやすい生活習慣の改善を成功させて、次した。また、改善経験の有無に対して多変量調の生活習慣の改善に取り組むことが方策の一

整後も SMS 得点が関連するかを検証するため

つと考える。多変量解析では有意な関連はみらロジスティック回帰分析を行った。

れなかったが、単変量解析では、保健行動と【結果】朝食摂取頻度については、男性 51.2％

SMS 得点との間に有意な関連がみられたことに対して女性 60.5％で有意に摂取頻度が高くから、自己管理スキルを育成する支援が有効と（P=0.035）、魚介類及び牛乳では男性の方が有考える。

意に摂取頻度が高かった（魚介類:男性 31.6％vs
女性 21.9％、P=0.013、牛乳：男性 40.8％vs 女（E-mail；napa17y@gmail.com）− 113 −

【P07】

特別支援学校における食育の現状と課題―ベテラン栄養教諭への面接調査で明らかになったこと―
みつふじ ゆ り こ

う の ひろゆき

たかの み ゆ き

○光藤百合子、宇野宏幸、高野美由紀
兵庫教育大学大学院 連合学校教育学研究科【緒言】特別支援学校では知的障害のある子て献立を作成したりしていた。また、食物どもの食の問題が大きい。障害のある子どもがアレルギー等、個別指導が必要な子どもに

将来自立し、社会参加するための基盤として、は連携した食育を行っていたが、個別指導

望ましい食習慣を身に付けるため食育は重要が必要ない子どもの保護者には情報発信である。しかし、教員からは食育が分かりにくばかりで、反応が見えない現状があった。

いという意見も聞かれる。そこで、食育の中核

特別支援学校における食育の課題としを担うベテラン栄養教諭に直接話を聞き、特別ては、[栄養教諭の課題]、[連携の課題]、[授支援学校における食育の現状と課題を明らか

業の課題]、[教材の課題]、[学校の課題]、[子にし、食育推進のための示唆を得たい。

どもの課題]、[制度の課題]、[環境の課題]【方法】A 県の特別支援学校に勤務するベテラが抽出された。研修の機会が少ないという

ン栄養教諭4 人を対象に面接調査と追加面接調[栄養教諭の課題]は改善の動きに繋がった。

査を行った。調査方法は半構造化面接であった。

【考察】特別支援学校では子どもの食の問題

調査期間は、2017 年 7 月～2018 年 7 月であっが見られ、一人ひとりの子どもを理解し，実態た。分析方法は、継続的比較法と MAXqda2018に応じた食育を行う必要性が確認された。個別（VERBI Software）による質的な分析である。

の指導計画に食育の視点で目標を立て、食育の【結果】特別支援学校では、知的障害のある

実践・評価を行っていく必要性が見えた。また、子どもに、肥満が多いこと、偏食があること、子どもの障害特性をよく知る教員と栄養教諭

よく噛まない等食べ方の問題があること、食のが情報を共有し、連携・協働して食育に取組む

こだわりが顕著な子どもがいること等の食のことが有効であろう。食育の取組では、食物ア問題があり、対応の必要性が認識されていた。

レルギー等、個別指導が必要な子どもには連携

特別支援学校における食育の目的は、子した実践が行われていたが、それ以外の子どもどもが望ましい食べ方を身に付けること、は保護者の反応が見えず、可視化と連携に課題

自分で健康づくりができる子どもを育てが確認された。学校評価の中に食育評価を位置ること等であった。学校における食育推進

づけ、保護者や教員が評価することで評価の可体制は、中身を考え直したい学校もあった。

視化や連携に繋がるであろう。また、栄養教諭

学校における食育の取組として、給食にの専門性を高める研修の充実と共に、教員・保よる食育や調理・栽培等の体験による食育

護者に食育の理解を図ることも大切であろう。

等が行われていた。栄養教諭による食育授【結論】特別支援学校では特徴的な子どもの業や保護者が関わる食育を行う学校もあ

食の問題があり、子どもを理解して食育を行うった。しかし、教員が行う食育授業の実態を必要がある。情報共有と連携、食育評価の可視

栄養教諭が把握できていない現状もあった。

化、栄養教諭の研修充実と教員・保護者に食育

食育実践の支援のため、栄養教諭は教員にアドバイスを行ったり、生きた教材とし理解を図ることが、食育推進に繋がるであろう。
（E-mail；d17207h@hyogo-u.ac.jp）− 114 −

【P08】

大学生における精神的体力・SOC と健康習慣の関連性
みずのてつやとがり たいすけやぎ たつお○水野哲也（東京医科歯科大学）・戸ヶ里泰典（放送大学）谷木龍男（清和大学）【緒言】心身の健康づくりにおける重要などうかについて t 検定を行った。いずれも資質・能力のひとつに体力がある。我々は有意水準は 5%とした。また、各尺度得点

昨年の本学会に於いて、体力の精神的要素と健康習慣得点について性別を調整したのうち行動体力の特に健康に関連する包上で、偏相関係数を算出した。

括的な体力要素について身体的体力に倣【結果】「朝食は必ず食べる」では男性の肯った仮説モデルを提示し、大学生を対象に定的な向き合い方のみに有意差が見られた。

した調査結果を用いた分析結果から、その「間食はしない」では男性の自律性、肯定的な基準関連妥当性について報告した。今回は向き合い方、SOC-13 に有意差が見られた。
「栄

さらに妥当性が確認された 4 つの精神的体

養のバランスを考えている」では男性の自律性、力評価尺度並びに首尾一貫感覚尺度得点

肯定的な向き合い方、柔軟性、SOC-13 と女性と健康習慣との関連性について検討した。

の自律性、肯定的な向き合い方に有意差が見ら【方法】 首都圏にある A 大学の 1 年生、れた。「定期的に運動している」では男女の全277 名（男性 122 名,女性 155 名,平均年齢ての尺度において有意差が見られた。「自覚的18.61±0.94 歳）を対象に、筆者らが作成しストレス量が多くない」では、男性の全ての尺た健康に関連する精神的体力評価尺度（①度と女性の自律性、柔軟性、メンタルヘルス、

自律性、②肯定的な向き合い方、③柔軟性、

SOC-13 に有意差が見られた。「勉学時間は 1④メンタルヘルスの 4 つの尺度）、首尾一

日 9 時間以内にしている」では男性のメンタル

貫感覚尺度（以下；SOC-13）並びに表 1

ヘルスと女性の柔軟性において有意差が見らに示した 9 つの健康習慣項目について「はれた。「生活は規則正しく、リズムがある」でい」・「いいえ」回答での調査を行った。

は、男性の全ての尺度において有意差が見られ

表１ 健康習慣調査項⽬た。なお、「適正体重を維持する」と「7、81. 朝⾷は必ず⾷べる

時間は眠る」では、男女の全ての尺度において

2. 間⾷はしない

有意な差は見られなかった。また、全ての心理的尺度と健康習慣得点との間に有意な相関関

3. 栄養のバランスを考えている係が認められた。

4. 定期的に運動している【考察】これらの結果から、精神的体力尺度

5. 適正体重を維持する

並びに SOC-13 の得点は、健康習慣得点が高い

6. 7、8 時間は眠るほど高くなり、男性の方が女性より多くの健康

7. ⾃覚的ストレス量は多くない

習慣項目で関連していた。また、性別に関わら

8. 勉学時間は 1 ⽇ 9 時間以内にしている

ず関連している健康習慣は「定期的に運動して

9. ⽣活は規則正しく、リズムがあるいる」であった。

調査は 2016 年 5 月に行われた。各尺度と健康習慣の関連性を明らかにするために、それぞれの尺度得点において男女別に
各健康習慣項目の有無による差があるか【結論】健康に関連する包括的な精神的体力
要素と定期的な運動実践を含む健康習慣得点との間には相関関係があることが示唆された。
（E-mail；mizuno.las@tmd.ac.jp）− 115 −

【P09】

特定保健指導継続支援における行動科学的アプローチの質的研究○五味 郁子（神奈川県立保健福祉大学栄養学科）
鳥羽 麻比（神奈川県立保健福祉大学大学院）【緒言】特定保健指導継続支援における行

実践（行動変容）した内容を承認し、その有動科学的アプローチについて質的に検討す用性について説明したものを「自己効力感を高ることを目的とした。

める支援」とし、これは行動変容ステージを問【方法】某企業健保組合において管理栄養士

わず全対象者のメール支援に含まれていた。無が初回面談を担当した積極的支援男性対象者

関心期、関心期の 1 か月後メールでは、具体的のうち、翌年健診で 3％体重減少した 9 名に対な目標設定、問題解決（逆戻り防止）、セルフ
モニタリングが含まれていた。反応妨害、行動するメール支援記録を分析対象とした。初回
面談後１か月後、および 6 か月後の 2 回分のメール文章のうち、プログラムのねらいや次回

置換は、6 か月後メールで見られ、対象者が支援期間中に実践した内容を振り返り、成功体験として説明したものであり、プランとして提案

面談の確認等の定型文を除き、個別の状況したものではなかった。

に応じて作成された文章についてセグメント【考察】行動変容ステージに関わらず自己効化、要約し、さらにコード化、サブカテゴリーを

力感を高める支援が必要であると考えられた。

作成し、行動科学技法カテゴリーに分類した。

6 か月後メール支援では、対象者が実践した内分類した行動科学技法カテゴリーは、オペラ

容を振り返り、それを行動科学的な意味に落と

ント強化法、認知的な働きかけ、自己効力感

し込むことで、対象者の成功体験をより深め、
セルフケアに向けて自己効力感を高めることを高める、問題解決、反応妨害、行動置換、
無理をしないとりくみ姿勢、ソーシャルスキルト
レーニング、セルフモニタリング、環境の再評につながると推測した。本研究では、行動変容の頻度（行動プランの実践状況）を直接評価していないが、個別の生活習慣改善のとりくみ状価であり、研究者複数名で行動科学技法カテ況に応じた支援について検討することができ

ゴリーの定義を整理しながら分類を繰り返し行

た。今回、分類に相当した行動科学技法が限定った。本研究は、神奈川県立保健福祉大学的であったことから、行動科学技法のメールあ研究倫理審査委員会の承認を得ている。

るいは面談における実際的な活用についてさ【結果】対象者の平均年齢は 46.1 歳、保健指らに検討していく必要がある。

導前の平均 BMI 26.2kg/m2、翌年健診での平均【結論】特定保健指導メール支援における行

体重減少率 4.1％であった。保健指導前（健診

動科学的技法の活用について質的に検討し、自時）の「標準的な質問票」による行動変容ステ

己効力感や成功体験を高める支援の実際を明ージは、無関心期 1 名、関心期 2 名、準備期 3らかにした。

名、実行期 2 名で、維持期の 1 名は支援途中脱落であった。支援終了時の行動変容ステージは、
全員実行期であった。

− 116 −

（E-mail；gomi-i@kuhs.ac.jp）

【P10】

宅配便ドライバーの食事内容の実態調査
う え だ ま り こ○上田茉莉子（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
あかまつ り え

赤松利恵 （お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】宅配便ドライバーは，仕事中のエの中央値（25，75％タイル値）は 874（507，

ネルギー消費量が高く，エネルギー必要量

1,194）kcal だった．1 食あたりの食塩相は約 3,000kcal／日である．しかし多くの当量（g／100kcal）の中央値（25，75％タ

ドライバーのエネルギー摂取量は不足しイル値）は 0.48（0.33，0.65）g／100kcalていた．エネルギー摂取量を増やすと，同だった．エネルギー量（kcal）の中央値を時に食塩摂取量も増えることから，栄養指基準に，計 148 食を高エネルギー群と低エ導の際には，エネルギー摂取量を増加させ

ネルギー群に分類した．同様に，食塩相当

つつ食塩摂取量を抑えるポイントを伝え量（g／100kcal）の中央値を基準とし，高る必要がある．そこで本研究は，エネルギ

食塩群と低食塩群に分類した．これらの分ー量と食塩相当量の両面から食事を分析

類を組み合わせ，各食事を 4 パターンに分し，栄養指導の際のポイントを探る．

類した結果，①高エネルギー・高食塩は 34【方法】2017 年 10 月～11 月，ある宅配運

食（27％）②高エネルギー・低食塩は 40

輸会社の男性ドライバー12 人を対象に，勤食（23％）③低エネルギー・高食塩は 34

務日 5 日間の食事調査を行った．対象者の食（27％）④低エネルギー・低食塩は 40

平均年齢（SD）は 36.2（6.9）歳，平均 BMI

食（23％）だった．④低エネルギー・低食（SD）は 22.2（1.9）kg/m²だった．食事記

塩パターンで最も多くみられる食事区分

録票に記載された朝食・昼食・夕食の計 180

は朝食で，26 食（65％）であったのに対し，食の栄養計算を 2 人の研究者が行った．さ①高エネルギー・高食塩パターンと②高エらに，食事バランスガイドと先行研究を参

ネルギー・低食塩パターンでは，夕食がそ考に，各食事の「主食」「主菜」「副菜」

れぞれ 18 食（52.9％），24 食（60.0％）「牛乳・乳製品」「果物」「菓子・嗜好飲と最も多かった．また，②高エネルギー・料」「アルコール」のサービング（SV）数低食塩パターンは主菜の SV 数が，①高エとその合計を算出した．
「アルコール」は，

ネルギー・高食塩パターンでは主食の SV

100kcal を 1 単位とした．合計サービング

数が 4 パターンのうち最も多かった．

数が 0.5SV 未満だった食事は「欠食」とし【考察】夕食内容を工夫すること，主食にた．1 食あたりのエネルギー量（kcal）と偏らない食事にすることで，エネルギーを

食塩相当量（g／100kcal）の中央値を基準確保しつつ，食塩摂取量を抑えることがでに，各食事を 4 パターンに分類した．4 パ

きる可能性がある．

ターンの食事区分（朝食・昼食・夕食）や【結論】高エネルギー・低食塩パターンの料理区分を比較し，記述統計で示した．

食事は，夕食に多くみられ，主菜のサービ【結果】エネルギー摂取量が極端に少なかング数がほかのパターンよりも多かった．

った 1 人を除く 11 人分の計 165 食のうち，（E-mail；g1840521@edu.cc.ocha.ac.jp）

欠食に該当した 17 食を除いた 148 食を解析した．1 食あたりのエネルギー量（kcal）− 117 −

【P11】

健幸なまちづくりに向けたコミュニテイデザインの検討－身体活動推進からのアプローチ－○梅木彰子（国際医療福祉大学福岡看護学部）、千場直美（神戸大学大学院）【緒言】本研究は、健康寿命の延伸並びにいる。特定健診の受診率は低く、40～50 代の受

健康増進・生活習慣病予防に向け、身体活診者が低い。健診結果よりメタボリックシンド

動の推進とともに健幸なまちづくり創成

ロームの割合が微増傾向にある。更に、高齢者につながるアプローチについて検討するの増加に伴い生活習慣病の罹患者数が増加しことを目的とした。対象地域の社会環境のている。このような状況から生活習慣病の予防

ハード面とステークホルダーのつながりへの取り組みの必要性が課題として挙げられというソフト面からのコミュニティをデる。３．身体活動に関する状況・ニーズ：就労

ザインし、身体活動の増加につながるアプ

者は職場への移動時は車を使用し、仕事以外もローチを明確にする。

車で移動をすることが多く、日常の運動習慣に【方法】20 歳以上 65 歳未満の地域住民や行ついては個人差がみられた。社会活動への参加

政関係者などステークホルダーにインタについては、仕事関連の研修や地域の行事に関ビューを実施した。また、対象地域においてわる活動に参加している者もいた。健康増進へ

地理・地形、人口、景観、交通アクセス、公の支援・サービスに対するニーズについて、経共施設・スペース、行政・団体における健済上買い物や食事の制限によって、栄養状態に

康増進に関する取り組み、健康に関する情報、影響が生じている住民がいることが語られた。

県民総幸福量（AKH）幸福などのデータをも【考察および今後の課題】とに地域特性と住民の健康課題を質的に分析

個人及びコミュニティの身体活動への参加

し、明らかにする。

に影響を及ぼすものとして、居住地域の自然環【結果】１．対象地域の特性：A 県 B 市は、境、経済状態や運動施設へのアクセスといった県の南部に位置し、全面積の約 75％が山間部、社会環境、ライフスタイル、動機など個人的と約 25％が平野部から成り、山、川、海、平野

いうさまざまな因子が挙げられる。そのため参など自然に恵まれ、全国有数の農業生産地であ加者に応じた身体活動推進を進めていくうえる。人口約 13 万人（H29 年）、県内比較ではでコミュニティデザインの視点が有用と考え

高齢化率が高く、第一次産業従事者が多いとる。地域特性を把握するために自然及び社会環いう特徴がみられる。A 県では「夢を持って境をより多面的に捉え、オープンデータを活用いる」「誇りがある」「経済的な安定」「将し情報を可視化・共有する必要がある。ソフト

来に不安がない」といった４つの幸福要因

面では、多様なステークホルダーとの対話を通について意識調査を実施した結果、対象地

して「人とのつながり」をつくり、各メンバー

域の AKH は 65.8 であり、県全体の 66.9 より間の支援の輪を築くことも重要な課題である。

低かった（H30）。２．健康増進に関する支援

ハード面とソフト面を有機的に結び付け、包括体制と健康課題：B 市の取り組みとしてはデー的なアプローチについて検討し、健幸なまちづ

タヘルス、交通、景観計画などが策定され、健くりの創造につなげる提案を行いたい。

康増進の推進を図っている。B 市の一人当たりの医療費は同規模市平均・国よりも高くなって− 118 −

（E-mail；s-umeki@iuhw.ac.jp）

【P12】

身体活動を周囲に推奨する高齢者の特徴と動機要因-ふじさわプラス・テンプロジェクト 地域高齢者グループにおける混合研究いとうともや○伊藤智也 1）、小熊祐子 1,2）、齋藤義信 1,2）、田島敬之 1,2,3）
1）慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科
2）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター、3）首都大学東京健康福祉学部理学療法学科【緒言】住民同士の社会的ネットワークを介析には対応のある t 検定・Wilcoxon 順位和検定

した「クチコミ」による身体活動の波及効果がを用いた．

報告されているが（Kamada et al．2018），詳

質的研究では，量的研究の結果に基づき抽出

細なメカニズムは不明である．本研究は，グルした 6 名を対象に半構造化面接を実施し，逐語ープで行う主体的な運動（グループ運動）に着録から質的に分析した．

目し，身体活動を周囲に勧める推奨者の特徴と【結果】量的研究は，1 年後調査不参加 28 名

推奨動機を明らかにすることを目的とした．

を除いた 120 名を解析対象とした．2 ステップ

【方法】本研究は混合研究法の説明的デザイ

値（平均値（SD））は，インフルエンサー群はンを用い，神奈川県藤沢市で実施している身体介入前 1.37（0.18）1 年後 1.47（0.17），アド活動促進の地域介入「ふじさわプラス・テン」

ボケイツ群は介入前 1.35（0.17）1 年後 1.41

プロジェクトの参加者を対象とした．本プロジ（0.17）となり，介入前後で有意に増加した

ェクトでは，2015 年から高齢者地域コミュニテ（p<0.05）．非推奨群は介入前 1.25（0.17）

ィのグループ運動の継続支援と追跡調査を行

1 年後 1.28（0.17）であり，移動機能の低下がっている．身体活動の目標は，コミュニティで始まっているロコモ度 1 の基準値 1.3 未満とな

はグループ運動を週1 回以上，
個人では毎日「プっていた．一方，非推奨群の SDS スコア（中央ラス・テン（今より 10 分多くからだを動かす）」値（25-75%tile））は介入前 46.3（41.3-51.6）とした．定期的な健康調査，交流会，ニュース

1 年後 40.0（36.3-51.6）と有意に改善した．

レター，Web サイトによる介入を通じ，個人が質的研究では，“自身がグループ運動を始め

自主的にグループ運動やプラス･テンを実践・たきっかけ”，“グループ運動に備わる優れた普及していくことを啓発した．

特徴”，“実感したグループ運動の効果”，“推量的研究は，介入開始時から 1 年間グループ

奨対象に配慮した仲間作り・承認要求”，“グ運動を継続している8 グループ148 名 (女性97

ループ継続・発展への思い”の 5 カテゴリーが名，平均年齢 75.7 歳)を対象とした．健康調査

動機要因として抽出された．

は介入前，1 年後の 2 時点で実施した．評価項【考察・結論】推奨群は体力の改善が示唆さ

目は基本属性，身体活動量，心理的要因

れた．主観的にもグループ運動の効果を実感し，（Self-rating Depression Scale: SDS スコア），

グループ運動を総合的に「良いもの」として認体力測定（2 ステップテスト他）であった．推識していた．推奨動機は，良いと実感したグル

奨行動の有無は 1 年後質問紙の回答に基づき，ープ運動の特徴・効果を周囲の人に広げたい思

対象者を推奨群と非推奨群に 2 分した．さらにいであった．また，グループ内での相互支援は，推奨群のうち，グループのリーダーを兼ねる者

体力レベルの低い非推奨群の活動継続や精神をインフルエンサー群，リーダーを除く推奨者

的健康の改善に寄与している可能性がある．

をアドボケイツ群とし，計 3 群に分類した．解（E-mail；t.ito.0917@keio.jp）− 119 −

【P13】

地域在住高齢者を対象とした複合的認知機能低下予防プログラムの効果検証：無作為化比較対照試験
ね も と ゆう た

〇根本裕太1)、西中川まき 1)、藤原佳典 1)、佐藤慎一郎 2)、荒尾孝 3)1) 東京都健康長寿医療センター研究所
3) 明治安田厚生事業団

2) 人間総合科学大学、

体力医学研究所【緒言】近年、わが国の認知症患者数が急増

複合的動作能力(Timed Up and Go: TUG)を測定しており、その予防対策が喫緊の課題とされてした。統計解析において、群内での介入前後のいる。認知症発症には多様な要因が寄与するた

評価項目の変化を、対応のある t 検定により評め、複数の因子を標的とした介入プログラムの価した。介入効果は、性、年齢、目的変数の初開発が求められている。そこで本研究は、身体期値を調整した共分散分析により検証した。

活動と社会的交流を組み合わせた複合的介入【結果】介入プログラムならびに事後測定をプログラムによる認知機能への効果を無作為完了した研究参加者は、介入群 38 名（97.4%）、

化比較試験により検証することを目的とした。

対照群 27 名（84.4%）であった。事前測定時の【方法】山梨県都留市に居住する 65 歳以上の対象者特性に群間差は認められなかった。各群地域在住高齢者のうち、認知機能低下が示唆さの介入前後の変化において、介入群では注意・れる 68 名を介入群と対照群に無作為に割り付実行機能（P=0.02）、身体機能（握力：p=0.02，

けた。介入プログラムは、2018 年 9 月から 12

最大歩行速度：p=0.01，開眼片足立ち：p<0.01，

月まで 12 週間実施した。両群への共通プログ

TUG：p=0.01）において有意差が認められたのラムとして、60 分の認知症予防に関する健康講に対し、対照群では有意差は認められなかった。

座に加え、ノルディックウォーキング（以下、しかし、共分散分析の結果、いずれの項目におNW）インストラクターによる NW 講座（90 分

いても介入効果に群間差は認められなかった。

／1 回）を 2 回実施し、対象者が自宅で NW を【考察】ソーシャルサポートは、運動を一緒

自主的に実施できるように指導した。介入群にに実施するといった、運動継続における重要な対しては、週 1 回の介入プログラム（90 分）を要因となることから、介入群では、NW による

10 週間実施した。プログラム内容は、NW 講座

認知機能改善効果に加え、交流プログラムを通（50 分）と対象者間のソーシャルサポート醸成

じて、参加者同士のサポートの授受がなされ、を図る交流プログラム（40 分）により構成した。

運動継続意欲や実施頻度が高まり、体力や認知対照群には個別指導による NW 講座（1 時間×機能が向上する可能性が考えられた。

10 回）のみを実施した。

【結論】本研究では、主観的認知機能低下が主要評価項目として全般的認知機能と注認められる地域在住高齢者 68 名を対象に、身意・実行機能を測定した。全般的認知機能は

体活動と社会的交流を組み合わせた複合的介

Japanese version of the Montreal Cognitive

入プログラムの認知機能への効果を検証した。

Assessment (MoCA-J)、注意・実行機能は Trail

その結果、いずれの項目においても対照群と比Making Test (TMT) part A と part B により評価

較して有意な介入効果は認められなかったもした。副次評価項目として、身体機能を測定しのの、介入群においてのみ、身体機能および一た。身体機能は、利き手の握力(Smedley hand

部の認知機能が介入後に有意に向上した。

dynamometer)、最大歩行速度、開眼片足立ち、（E-mail；nemoto@tmig.or.jp）− 120 −

【P14】

摂取食品数・食品群数と栄養素等摂取量及び食費との関連
こ じ ま ゆい

○小島 唯，村山 伸子（新潟県立大学人間生活学部健康栄養学科）【緒言】食品の多様性は食事評価指標の 1 つ

朝食，間食は女性で多く，昼食は男性で多かっであり，摂取食品数や摂取食品群数の増加は食た（各々p< 0.0001）．1 日，夕食の食品数に有事の質を向上させることが示されている．同時

意差はみられなかった．摂取食品群数も同様にに，食品に多様性を持たせることで食費が高く

朝食，間食では女性が多く，昼食は男性が多かなることが示唆される。食品や食品群の多様性った（各々p< 0.0001）．また，1 日の摂取食品に焦点を当てた栄養教育の実施に向けて，摂取群数は女性が多かった（p< 0.0001）．

食品数・食品群数と栄養素等摂取量及び食費と次に，摂取食品数の四分位別の栄養素等摂取の関連について検討することを目的とした．

量の比較では，ナトリウム，ビタミン D，ビタ

【方法】平成 26 年国民健康・栄養調査より，

ミン B1 を除くすべての栄養素等で，群間差が栄養摂取状況調査の対象者 8,047 名のうち，20みられた．ほとんどの栄養素で，摂取食品数が～64 歳の男女 3,985 名のデータを用いた．

多い方が，1000kcal あたりの栄養素等摂取量が対象者の食物摂取状況より，摂取食品数，摂相対的に多かった（各々p< 0.0001）．炭水化物

取食品群数をカウントした．摂取食品数は 1 日

では，摂取食品数が少ない群で摂取量が相対的

または朝，昼，夕，間食それぞれで摂取した食に多かった（p< 0.0001）．

品の種類とし，1 日に同じ食品を複数回摂取し摂取食品群数の中央値で分類した2 群の栄養た場合も 1 食品と数えた．日本食品標準成分表

素等摂取量及び摂取食品数の比較では，炭水化2015 年版（七訂）の 18 食品群を用い，「砂糖物，ナトリウム，ビタミン D，ビタミン B1 を及び甘味料類」，「嗜好飲料類」，「調味料及除く栄養素で，摂取食品群数の多い群で相対的び香辛料類」，「調理加工食品類」は除外した．

に栄養素等摂取量が多かった．また，摂取食品

食品群数は，食品数のカウントで除外した 4 群

数も食品群数が多い群で多かった。

を除く 14 群について，各群に該当する食品を 1

1 日の食費の平均値（標準偏差）は，1013.8

食品以上摂取した場合 1 群と数えた．食費は，（409.0）円であった．1 日の食費は，摂取食品

平成 25 年小売物価統計調査の価格を用いて算

数，摂取食品群数ともに摂取数が多い群で高か出した．

った（各々p< 0.0001）．

摂取食品数を四分位に基づいて分類し，各群【結論】摂取食品数，摂取食品群数が多いほの栄養素等摂取量及び食費の平均値について，

ど，多くの栄養素等で摂取量が相対的に多く，一元配置分散分析（ANOVA），Tukey 検定を食費も高いことが示された．炭水化物は摂取食用いて比較した．摂取食品群数は中央値で 2 群

品数が少ない群で，摂取量が相対的に多かった。

に分類し，t 検定を用いて比較した．栄養素等

今後，食品数・食品群数の区分を細分化し，栄

摂取量は密度法により調整した値を用いた．

養素等摂取量が良好で，かつ食費が高額でない，【結果】1 日の摂取食品数，摂取食品群数の平

食品数や食品群数について検討していく。

均値（標準偏差）は，それぞれ 22.3（7.2）食品，
9.8（2.0）群であった．摂取食品数について，− 121 −

（E-mail；y_kojima@unii.ac.jp）

【P15】

30 歳代の食生活リテラシーと子どもの頃に家庭で受けた食教育との関連
たかいずみ か な え○ 髙 泉 佳苗（仙台青葉学院短期大学）【緒言】国民が栄養・食生活に関する情報を

田ら，2012）を調査した。現在の食生活リテラ

用いて，自らの食生活を管理したり，より健康

シー尺度と子どもの頃に家庭で受けた食教育的なものへと主体的に行動していくためには，との関連は，独立変数として子どもの頃に家庭

ライフコースの中で食生活リテラシーを獲得で受けた食教育を，従属変数として食生活リテ

し，十分な食生活リテラシーを形成することがラシー尺度を投入した。交絡因子として，最終必要である。食生活リテラシーの獲得や形成に

学歴，婚姻状況，フルタイムの有無，住んでい関わる要因を明らかにすることは，食生活リテる地域の規模，現在の食環境をとりあげた。

ラシーを高める支援方法を確立する一助とな【結果】食生活リテラシー尺度に好影響を示る。そこで，本研究は，ヘルスリテラシーに関した子どもの頃に家庭で受けた食教育は，男性

わる獲得・形成要因（Nutbeam & Kickbuch/

では「好き嫌いせずに食べるように言われてい

島内編訳，2017）をもとに，食生活リテラシ

た（β＝0.11，p＝0.015）」，「食事づくりをーの獲得要因として「家族」に着目した。その手伝っていた（β＝0.11，p＝0.008）」であっ理由は，家族は食生活リテラシーの獲得要因とた。女性では，「主食，主菜，副菜のそろったしての役割が大きいと考えたからである。ヘル

食事だった（β＝0.08，p＝0.047）」，「食事スリテラシーの形成に関わる個人的要因としづくりを手伝っていた（β＝0.11，p＝0.006）」て年齢があげられている。歳を重ねることはヘであった。

ルスリテラシーの形成に関わっているため，人【考察】現在の食生活リテラシー尺度に好影

生の中で一番長く関わる家族は，食生活リテラ

響を示していた 2 つの食教育（「好き嫌いせず

シーの獲得要因としての役割も大きいであろに食べるように言われていた」，「主食，主菜，う。家族に関わる食生活リテラシーの形成要因

副菜のそろった食事だった」）は，言葉と目かとして，「子どもの頃に家庭で受けた食教育」

らの情報でバランスのよい食べ方の知識を伝をとりあげた。その理由は，子ども頃の家庭内えている。子どもの頃に得られたバランスのよでの食育が食生活リテラシーを形成する基盤

い食べ方の知識が，将来の食生活リテラシーのになっていると考えたからである。以上から，形成に影響している可能性が示唆された。さら本研究は，30 歳代を対象に子どもの頃に家庭でに,「食事づくりを手伝っていた」（男女共）

受けた食教育を回想法によって調査し，現在のが現在の食生活リテラシー尺度に好影響を示

食生活リテラシー尺度と子どもの頃に家庭でしており，子どもの頃の食事づくりの手伝いが受けた食教育との関連を検討することを目的

成人期の食生活リテラシーの形成に影響してとした。

いる可能性が示された。

【方法】社会調査会社のモニター（30～39 歳）【結論】子どもの頃の家庭における「バラン9356 人を対象に，2017 年 1 月 27 日～29 日の 3

スのよい食べ方の知識」および「食事の手伝い」

日間でウェブ調査を実施した。分析対象は 2000

が，30 歳代の食生活リテラシーを形成する要因

人（男性 1018 人，女性 982 人）であった。調になった可能性が示唆された。

査項目は，食生活リテラシー尺度（髙泉ら，（E-mail；2012）と子どもの頃に家庭で受けた食教育（木k_takaizumi@seiyogakuin.ac.jp）− 122 −

【P16】

市町村国保の特定健診受診者におけるultra-processed foods の利用と食行動との関連
こ い わ い かおり〇小岩井 馨 1)、武見ゆかり1)、林芙美1)、緒方裕光1)、
坂口景子1)、嶋田雅子2)、川畑輝子2)、中村正和2)1）女子栄養大学
2）公益社団法人 地域医療振興協会ヘルスプロモーション研究センター【緒言】国外では，調理加工食品類，菓子類，食行動とし，χ2 検定を用いて，割合の比較を嗜好飲料といった，より高度に加工された食品行った。なお，欠損値があった場合は，項目ご（ultra-processed foods：UPF）の利用と食事とに除外して，解析を行った。

の質，健康状態との関連が多数報告されている。

【結果】対象者の平均年齢（SD）は，男性

報告者らは，野菜の惣菜やバランスを考えた弁65.1(8.8)，66.8(7.3) 歳であった。3 群間で食当など多様なUPF が出現している日本において行動を比較した結果，女性は，UPF エネルギー

も，UPF の利用が多い者ほど，飽和脂肪酸エネ

割合と外食の利用頻度に有意差が見られた(P =ルギー比率が高いなど，望ましくない栄養素等

0.008)。女性の UPF エネルギー割合高群は，外摂取状況あることを示した（Koiwai K，Takemi

食の頻度が週2 回以上と外食頻度が高い者の割

Y et al.2019）。栄養素摂取状況との関連がわ合が 22.7 %で，最も多かった。さらに，UPF

かっても，具体的な食行動として問題となる行エネルギー割合と総エネルギー摂取量に占め動が明らかにならないと，一般の人には行動変る外食からのエネルギー割合（外食エネルギー容の目標につながらない。そこで UPF の利用と割合:%）の相関係数も確認したところ，女性は食行動との関連を検討することを目的とした。

0.328 と，弱い正の相関が見られた（P < 0.001）。

【方法】神奈川県 A 町の特定健診受診者を対男性では有意差が見られた項目はなかった。

象に，質問紙調査（属性，食行動）と 3 日間の【考察】本研究では，女性でのみ，UPF の利用

食事調査を実施した。食行動は，食事づくり頻と外食の利用頻度，及び外食エネルギー割合に度，外食頻度等を尋ねた。協力者は 259 名（協有意な関連が見られ，女性の UPF の利用が多い

力率 52 %）であった。UPF の利用状況を把握

者は，食の外部化がより進んでいる可能性が示するために，3 日間に摂取していた全ての食唆された。本研究では UPF の利用及び外食利用品・料理を，NOVA システム（Monteiro C,etの多いことの背景要因までは検討できなかっal.2018）の分類と定義に基づき，UPF を含む 4たが，我が国は，今後ますます食の外部化が進グループに分類した。UPF の利用状況は，先行展することが予測されている。しがたって，UPF

研究同様，外食とアルコールを除く 1 日平均のや外食の利用の背景要因を検討すると同時に，エネルギー摂取量に占めるUPF からのエネルギ

UPF や外食の上手な利用方法について，情報提ー摂取量の割合（UPF エネルギー割合:%）とし供や栄養教育が必要である。

た。解析対象は食事調査日数が不足していた者【結論】女性の UPF 利用高群は，外食の利用等を除外した 213 名（男性 78 名，女性 135 名）も多かった。このような食の外部化が進んでいとし，UPF エネルギー割合 3 分位で群分けを行る人々に対する栄養教育の必要性が示唆されった（低群 21.9 %未満，高群 34.7 %以上，そた。

の間が中群）。その後，男女別に，従属変数を− 123 −

（E-mail；koiwai.kaori@eiyo.ac.jp）

【P17】

乳がん検診の選好の構造に影響を及ぼす要因の検討
たぐち

りょうこ

田口 良子（鎌倉女子大学）【目的】乳がんの罹患率が高く、高濃度乳

ンダムパラメータと考えられた。つまり、房の割合の高い40歳代女性を対象として、「検診を受けるまでの待ち期間」、「検診

乳がん検診（マンモグラフィ検診と超音波を担当するスタッフの性別（女性）」、「が検診の併用）の選好について、選択型実験

んがある時にがんが正しく見つかる確率」

を用いて検診に関する各属性への選好のの選好の程度には個人間でばらつきがあ

多様性（個人差）、および関連要因を検討ることを示している。対数尤度の値はランすることを目的とする。

ダムパラメータロジットモデルにおいて【方法】40歳代女性の乳がん非経験者を対より高い値であった。さらに、選好に影響

象としてインターネットによる自記式質を及ぼす要因を検討するため、乳がんに関問紙調査により選択型実験を実施し、「検する主観的リスク認知、社会経済的要因と診を受けるまでの待ち期間」、「検診を受して仕事の有無、健康保険の加入者（本けるためにかかる合計時間」、「検診を担人・家族）、学歴、世帯年収について群別

当するスタッフの性別」、「がんがある時に分析を行った。主観的リスク認知低群でにがんが正しく見つかる確率」、「検診をは、高群で有意であった「検診を受けるま受けるためにかかる合計費用」の5属性かでの待ち期間」の係数が有意とはならなから構成される仮想的な検診を2つ1組としった。社会経済的要因については結果の傾て提示し、どちらの検診であれば受けよう

向の違いはみられなかった。

と思うかを尋ねた。検診属性を独立変数、【考察】がん検診に関する「検診を受ける

いずれかの検診を受ける・受けないの選択

までの待ち期間」、「検診を担当するスタを従属変数として条件付きロジットモデッフの性別（女性）」のような検診プロセ
スや、「がんがある時にがんが正しく見つ

ルとランダムパラメータロジットモデル

かる確率」のような検診精度に関する属性

によりパラメータを推定し、2つのモデルに対する人々の選好には多様性が存在すの結果を比較した。

る可能性が示された。主観的なリスク認知【結果】最終的な有効回答数は5814であった。ランダムパラメータロジットモデルをが選好の構造に影響を及ぼす可能性が示唆された。

用いた分析では、検討した全ての属性の係数に対する検定は有意であり、当初予想した係数の符号の向きと同様の傾向であった。また、「検診を受けるまでの待ち期間」、「検診を担当するスタッフの性別（女性）」、「がんがある時にがんが正しく見つかる確率」の標準偏差は有意であり、ラ− 124 −

（E-mail：rtaguchi@kamakura-u.ac.jp）

【P18】

シニア健康教育参加意志と生活の質ドメインの関係に関する基礎研究
す ー で ぃ かんざき か ず よ○スーディ神崎和代（いわき明星大学），太田和代（なごみテクノロジー））

【緒言】地域包括ケアシステム促進の一環と 。 Q ）は家族とのつなして、人々の自己健康管理への意識向上が求めがりが ～ 番目に重要であると答え（平均られる中、自己健康管理を目的とする ,&7 関連％）た。次いで  Q  は社会・の学習機会にボランティアとして参加したシ地域交流が ～ 番目に重要だと答えた（平均

ニア（ 歳以上）を対象に 6FKHGXOHIRUWKH）。 名が経済的安定は ～ 番目に(YDOXDWLRQRI,QGLYLGXDO4XDOLW\RI/LIH 以

重要（Q 平均 ，）だと答えた。全下、6(,4R/ を用いて、積極的に健康関連の学員が 種の服薬をしながらも地域で開催され習機会に参加するシニアが考える生活の質をる体操教室やパソコン講座などの地域活動に決定する要因を明らかにする基礎的研究を行

定期的に参加していた。

った。これらの要因の明確化によって、シニア【考察】「健康であること」が生活の質の維持を対象とする健康教育企画実施への示唆を得に最も重要であるとの結果から、地域で開催さることを目的とした。

れる学習機会に自主的、且、日常的に参加して【方法】,&7 を用いた健康管理ツールに関するいるシニアは健康管理・維持に高い関心を持っ学習に自主的に参加した関西地域在住のシニていると推測される。高齢者の不安要因トップ

ア  名（ 歳，女性  名平均  歳

は【健康・病気】であるとする内閣府調査と同6'）を対象に個別の半構造化インタビュ

様の傾向を示している  。従って、健康に関すーを実施し（平均  分 [  回）、自分らしいる教育機会に対するシニアのニーズが高いこ

生活の質を維持するために大切だと感じていとが推測される。次に、健康関連の学習機会へる項目を五つ挙げてもらい、それらの各項目にの積極的な参加背景には良好な家族関係の維対して重みづけをしてもらい数値化した持が出来ており、且、日常的に社会・地域交流（6(,4R/）。倫理的配慮：文書及び口頭で研究活動をしているシニアは健康関連の学習にも内容・目的などを疫学研究倫理のガイドライン

参加をする傾向が示唆された。又、経済的項目に沿って説明し、研究結果を学会などで公表すの重みづけが低いことから、経済的に概ね安定

る際には個人情報を記号化した上で連結不可

していることも参加要因と考えられる。服薬数とすること、協力を断っても不利益が生じないから対象者は平均的な地域在住のシニアの状ことを説明し、同意を書面にて得た。

況を反映していると推測できる。

【結果】生活の質を決定する要因の  番目は健

【結論】健康課題を有しながらも積極的に健康

康・健康維持（） 番目は家族とのつなが関連の学習に参加するシニアは健康維持・管理、り（） 番目は社会・地域との交流や活動

良好な家族関係、社会活動・地域交流が生活の（）に続いて趣味活動、経済的安定（で質の維持に大切なトップ  項目であり、且、重あった。次に、 項目を全部で と考え、各要であると考えており、不安定な経済状況にい項目に重要と考える度合いをで重みづけしてると学習参加が困難になる可能性がある。

もらった結果、（Q ）は健康維持・管 KWWSVZZZFDJRMSNRXUHLZKLWHSDSHUZ

理が第  に重要と考えて おり、 平均（(PDLO；NVRRXGL#VFXDFMS）− 125 −

【P19】

I 市における低い子宮頸がん検診率の要因の検討〇小池朝子（医療創生大学）、鈴木久美子（医療創生大学）、柴崎真澄（無所属）、
中村かおり（東京武蔵野病院）、スーディ‐神﨑和代（医療創生大学）【緒言】東北地方の I 市は、人口約 34 万人の検診率の変動も少なかった。

中核市である。県内で最多の人口を有し、子宮【考察】

頸がん検診対象となる女性人口は約 15 万人で1.無料クーポン券の配布

あるが、この I 市の子宮頸がん検診受診率は、一時的な受診率向上に寄与したが、受診率の2015 年時点で県内最低の 11.84％だった。早期維持には繋がっていなかった。また I 市だけに発見により完治率の高くなる子宮頸がんは、そみられる特徴ではなく、この要因の受診率へのの検診率が重要であることから、関連要因を明影響は低いことが推察された。

らかにすることで、子宮頸がんによる死亡率軽2.市の啓発活動減に貢献することを目的とした。

年に 2 回の提供であり、十分に情報が伝達さ【方法】

れ対象者が認知できるとは言い難い。今後は子県とI 市のホームページやがん登録の資料、

宮頸がん検診対象者が、どのくらい子宮頸がん

広報誌などから、がん対策推進事業（無料クー

検診の重要性を認知できているかなどの調査

ポン券配布）後の子宮頸がん受診率と啓発活動、が必要である。

各地区における受診可能施設へのアクセス状

3.各地区における受診可能施設へのアクセス
I 市は人口約 34 万であるが面積が約 12 万

況、東日本大震災による人口の増減に関する検討を行った。

km２と広域であり、中核市の中で人口密度は全【結果】

国で 2 番目に低い。この環境は郡部の市民の受

1.無料クーポン券配布

診行動を消極的にすることに繋がったと推測

無料クーポン券が配布された2009 年から受診される。

率の上昇はみられたが、一時的であり、その後

4．東日本大震災による人口の増減は下降していた。特に 20 歳代の受診率は低く

東日本大震災により、子どものいる女性など

この傾向は県全体の特徴であり、I 市に限ったの減少による子宮頸がん検診受診率の影響を傾向ではなかった。

推測したが、その影響は確認できなかった。

2.市の啓発活動【結論】

I 市では子宮頚がん検診の啓発活動として、

1.無料クーポン券配布は、一時的な受診率の上公開講座や検診情報を広報誌または、ホームペ

昇には寄与したが、I 市の子宮頸がん検診の受ージで提供している。広報誌での情報提供は年

診率への影響は低い。

2 回であった。

2.I 市における啓発活動体制は未整備であり、

3.各地域における受診可能施設へのアクセス

今後広域であるI 市の特徴に合わせた活動の検

郡部の受診者は身近に受診施設がなく、市の討が必要である。3.広域で人口密度の低い環境

中心部まで移動しなければならない。最遠ででは、集団検診の役割が重要である。

28km 離れていた。

4.東日本大震災による人口の増減は、子宮頸が4.東日本大震災による人口の増減

ん検診受診率への影響は低い。

震災前後を比較すると、人の移動はあったが人口の増減は大幅な変化はなく、子宮頸がん− 126 −

（E-mail；asako.koike@isu.ac.jp）

【P20】

高齢者が「互助」としての地域活動に主体的に取り組むまでのプロセスとその促進要因の探索
ば ばあや○馬場 文（滋賀県立大学人間看護学部）、小林 孝子（滋賀県立大学人間看護学部）【緒言】地域包括ケアシステムの構築や地域る[学びの場への参加]につながり、その学びの共生社会の実現に向けて住民の参画と協働が場を起点として具体的な地域活動に発展して推進される中、高齢者自身も、サービスの受けいた。このような定年退職層が身近な地域で活手の立場だけではなく、互助の担い手としての動展開できる場や情報提供が必要である。また、活躍が期待されている。平成 29 年度から「高[地域への思いが地域活動の実践につながる]

齢者健康生きがいづくりボランティア活動支

ものや、[わが事としての地域への関心]があり援事業」に取り組む A 市では、高齢者自身が相地域課題への対処行動につながったものもあ

互支援活動の担い手として活躍できる効果的った。地元への思いの醸成や、地域住民同士でな仕組みの構築を目指していた。そこで、高齢地域課題を検討する場の必要性が示唆された。

者が「互助」としての地域活動に主体的に取組

次に、取組み始めた地域活動が定着する過程

むまでのプロセスとその促進要因を明らかにには、コアな仲間や協力者など[活動開始の共することを目的に、本研究を実施した。

同体がある]ことが明らかになった。また、地【方法】A 市で既に地域活動を実践、またはそ域活動の波及効果や活動の拡がりの実感、顔のの準備段階にある高齢者で研究の同意を得た見える関係の形成、地域の強みの発見も、地域

25 名を対象とした。4 グループに編成し、それ活動の定着に関わっていた。

ぞれフォーカスグループインタビュー（以下さらに、地域活動の継続を促進する要因とし

FGI とする）を実施した。FGI は録音・逐語録ては、[仲間の存在がある][外部からの反応や作成の後、質的帰納的に分析を行った。

評価が励みになる][自己効力感を実感できる]【結果】逐語録から 220 のコードが抽出されという体験があった。住民からの反応や感謝、た。このコードから、対象者が地域活動に取組

肯定的評価などから自己効力感・喜び・楽しさ

んだ契機と経緯、活動継続の要因と課題としてを仲間と共に実感し、それらが継続の意欲につ

96 のサブカテゴリーと 58 のカテゴリーが生成

ながっていることが明らかになった。

された。以下カテゴリーは[ ]で表す。

【結論】高齢者が互助としての地域活動に主【考察】地域活動に主体的に取組むまでのプ

体的に取り組むプロセスの中で、契機や動機づ

ロセスのうち、契機や動機づけとして、壮年期

けについては、[地域の中で何らかの役割を持から自治会活動や祭祀行事などの活動経験がつことに馴染みがある] [自分自身の老後につあり、[地域の中で何らかの役割を持つことにいての危機感]等の５カテゴリーが見出された。

馴染みがある]というものが A 市の特徴として活動の定着過程には[活動開始の共同体があ見出された。一方で前例踏襲の慣習もあり、よる]ことがわかった。地域活動の継続のためにり主体的に取組むための工夫は必要である。まは、[仲間の存在がある][外部からの反応や評

た、企業等の勤務を経て定年退職時に感じた価が励みになる][自己効力感を実感できる]と[自分自身の老後についての危機感]という動いう体験が促進要因となっていた。

機づけもあった。それが、今まで培った技量をなお、本研究は A 市からの受託研究として実活かす、あるいは新しい技能や趣味を身につけ施した。（E-mail；baba.a@nurse.usp.ac.jp）− 127 −

【P21】

高齢外来患者における食物アクセスと食生活の関係に関する質的検討― 都内 T 病院リハビリテーション科外来患者の事例 ―す ず き あや か

たけ み

はやしふ み○鈴木彩香（元女子栄養大学大学院），武見ゆかり，林芙美（女子栄養大学），
かわばた て る こ

なかむらまさかず

川畑輝子，中村正和（地域医療振興協会ヘルスプロモーション研究センター）【背景】地域在住高齢者における食物アクセス【結果】
食品摂取の多様性得点では，
高群6 名，と食生活の関連を量的に検討した先行研究は

低群 4 名であった。概念は全体で合計 34 個生あるが，認知や思いなどの個人内要因，買い物成し，高群は概念 27 個とカテゴリー14 個，低先などの環境要因，ソーシャルサポートなどの群は概念 14 個とカテゴリー6 個となった。内容

社会的要因の相互関係の中で食物アクセスを分析から得た両群の特徴は以下の通り。

検討したものはない。本研究では，都市部在住

高群：身体機能の障害等により【自分自身だ

高齢外来患者のうち，日常生活動作に困難があ

けでの買い物は不便な状況】があったが，【買る者の食物アクセスの課題とその要因を質的

い物をしやすい地域特性】等により【買い物にに探索し，食事内容との関連を検討した。

対する困難感なし】で，＜自分自身で買い物の【方法】1.患者調査 都内 T 病院リハビリテー

補完＞をしていた。【家庭外の者との食の共

ション科外来に通う 60 歳以上男女各 5 名，計有】もみられ，【他者とのつながりを持った食10 名を対象に，食事調査（不連続 2 日の 24 時

物入手】であった。食事づくりも，【配偶者に間思い出し法+食品摂取の多様性）と，半構造よる対象者に合わせた食事内容の調整】等に支化個別インタビュー（買い物や食事づくり等）

えられていた。しかし，食事づくり主担当者にを行った。熊谷らの食品摂取の多様性得点（10は負担があり，【弁当・惣菜による家庭全体の点満点）で 4 点以上を高群，3 点以下を低群と食生活の支え】もみられた。食物摂取も一部良し，群別にカテゴリーの生成・比較，及び食物

好な状況があり【食生活の満足感】があった。

摂取状況等を比較した。量的検討の検定には，

低群：身体機能の障害等はあるが，【買い物

名義尺度は Fisher の正確確率検定，順序尺度・をしやすい地域特性】により【買い物に対する連続変数は Mann-Whitney の U 検定を用いた。

困難感なし】であった。家庭内では調理をせず

質的検討では，インタビュー内容を修正版グラ

＜持ち帰りの弁当・惣菜が食生活の中心＞の者

ウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）が多かった。これは，【食事に対する後ろ向きの手法を参考に多様性得点群別に概念生成し，な思い】につながり，それらが【食事に対する内容分析を行った。

前向きな思い】を阻害していたことで，食物摂2.食料品店調査 患者調査の対象者が利用す取でも一部課題が見られた。だが，＜食生活へる T 区内 12 店舗で，弁当・惣菜の種類数や買の不満は「仕方がない」と自己納得＞しながらい物のしやすさ等を観察調査し，店舗形態別に【食生活の満足感】は得ていた。

分析した。

【結論】両群で【買い物をしやすい地域特性】

3.全体像の結果図作成 結果の全体像を示す

が【買い物に対する困難感なし】につながり，

ためエコロジカルモデルを用いて群別に結果

日常的に弁当・惣菜を利用していた。対象者個図を作成し，インタビュー調査，食事調査，食人への介入に加え，地域特性に合わせた食環境

料品店調査の結果を統合した。概念は＜ ＞，

整備による食生活改善の可能性が示唆された。

カテゴリーは【 】で示した。

（E-mail；saa171@eiyo.ac.jp）− 128 −

【P22】

A decay-of-impact pattern of change after health education:
occurrence, onset, and size
○MJ Park1, Hun Sik Jung2 , Sung Baek Kim3
１Department of Nursing, College of Nursing, Konyang University
２Department of Global Business Administration, Konyang University
3 College of Humanity, Konyang University【Background】

depression and anxiety the size of the

Health education for self-management of

decay was approximately one SD (achronic illnesses can improve mental

median of four on a 21-point sale). The

health. However, those benefits may not

size of the effect was also large enough toendure. Efforts toward minimizing or

be considered important according to at

preventing that “decay of impact” should

least two different clinical indices ofbe consistent with knowledge about its

anxiety and depression.
【Conclusions】
This demonstrates how the sizes of intra-

characteristics. Focusing on two important
aspects of mental health – anxiety anddepression – we quantified that decay’s
onset, occurrence, and size.
【Methods】
The participants were adults in a 6-weekhealth-education program designed toteach self-management of chronic diseases.
Anxiety and depression were measured
before the program, and again three times
over the following year. For eachparticipant, decay of impact was defined asa deterioration by ≥ 0.5 SD that followed
an improvement of the same size or
greater.
【Results】
Onset: In approximately a third of theparticipants who had decay, its onset was
12 weeks after the pre-program baseline.
Occurrence: Decay occurred on depressionin 24% of the participants, and on anxiety

individual changes can be used to identify
and also to quantify the decay of impact
after health education. In the present study,
that decay began not long after the healtheducation program ended, and it was foundin approximately one-fifth-to-one-fourth ofthe people who participated in the
program. The decay was of a standardized
size (approximately one SD) that is
generally considered to be “large.” It wasalso large enough to be important from aclinical perspective. Possible applicationsof these findings include new methods forevaluating educational programs that are
useful to people with chronic medical
conditions, and also the planning ofinterventions designed to sustain the longterm benefits of health education.
（E-mail；mjpark.kyu95@gmail.com）

it occurred in 19%. Size: On both

− 129 −

【P23】

中・高所得国における農林漁業体験と食・健康との関連：レビュー論文のシステマティックレビュー
まち だ だいすけ○町田大輔（高崎健康福祉大学），串田 修（静岡県立大学）【緒言】第 3 次食育推進基本計画では，目標

スクの評価を行った．レビューの計画は，の一つとして農林漁業体験を経験した国民を

PROSPERO に 登 録 し た （ 登 録 番 号 ：増やすことを掲げている．そこで今回，農林漁CRD42019115149）．

業体験と食・健康との関連について，中・高所【結果】検索された延べ 258 件の論文のうち，得国を対象とした近年のレビュー論文を抽

一次スクリーニングで 229 件，二次スクリーニ

出・整理し，その研究動向を把握することを目

ングで 15 件の論文を除外し，最終的に 14 件の的にシステマティックレビューを実施した．

論文を採択した．レビューのデザインは，メタ【方法】PubMed と Web of Science を用い，2018

アナリシス 1 件，システマティックレビュー4

年 10 月 28 日に検索した．本研究の目的から

件，ナラティブレビュー9 件，であった．介入

PICO を，P（patient）中・高所得国民，I（暴露）には，アーバンガーデニング，コミュ（intervention）農林漁業体験を行うこと，Cニティガーデン，スクールガーデン，ガーデン（comparison）農林漁業体験を行わないこと，を拠点とした栄養教育，などがあった．アウト

O（outcome）食知識・食態度・食行動・身体活カムとしては，野菜・果物摂取量，食意識，食動・健康状態，と設定した． PICO に基づき各

知識，健康，などとの関連を検討していた．そデータベースで用いる検索式を作成した．論文のうち，最も多かったのが野菜・果物摂取とのの採択基準（除外基準）は，①査読のある学術関連であった．また，食意識・食知識・食行動・誌掲載論文，②本文の記載が日本語または英語，

健康への影響について，ほとんどの論文でポジ③レビュー論文，④幼児以上の健常者が主な対ティブな影響があると結論付けていた．しかし，

象（傷病者や障碍者を主な対象としているもの

詳細に内容を読むと，有意な関連が見られていは除く），⑤中・高所得国を主な対象としていない論文もあり，その結果は一貫していなかっる（低所得国・地域・少数民族等を主な対象とた．また，質的な評価を行った報告を根拠としした論文は除く）⑥主に農林漁業体験と食知たものも多かった．

識・食態度・食行動，身体活動，あるいは健康【考察】多くの論文で農林漁業体験と食・健との関連が検討されている（農家を対象とした康とのポジティブな関連を結論付けていた．しものや食料以外の栽培は除く），⑦発行年がかし，全体としてランダム化比較試験や縦断的2000 年1 月1 日から2018 年9 月30 日，とした．

な観察研究は少なく，前後比較研究や横断研究

これらの採択基準に基づき，表題および抄録のが多い傾向が見られた．また，対象者のライフ精査（一次スクリーニング）をし，そこで採択

ステージや扱っている介入（暴露）には様々なされた文献の本文の精読（二次スクリーニン

ものがあり，その対象や内容によっても効果がグ）を行った．また，National Institute of

違うと思われる．

Health National Heart, Lung, and Blood【結論】農林漁業体験と食・健康とのポジテ

Institute の Study Quality Assessment Tools

ィブな関連が示唆された．しかし，結果には一の Quality Assessment of Systematic Reviews

貫していない部分もあることが伺えた．

and Meta-Analyses（8 項目）によるバイアスリ（E-mail；mahcidad0619@gmail.com）− 130 −

【P24】

日本人における農林漁業体験と食・健康との関連：システマティックレビュー
くし だ おさむ○串田 修 （静岡県立大学）、町田大輔（高崎健康福祉大学）【緒言】第 3 次食育推進基本計画では，目標の Study Quality Assessment Tools によるバの一つとして農林漁業体験を経験した国民を

イアスリスクの評価を行った．レビューの計画

増やすことを掲げている．本報告では，体験に

は ， PROSPERO に 登 録 し た （ 登 録 番 号 ：取り組むメリットをエビデンスに基づき整理

CRD42019117163）．

することを目的に，日本人の農林漁業体験と【結果】データベースで検索された延べ 3304

食・健康との関連を検討した近年の研究報告を

件の文献のうち，一次スクリーニングで 3163

対象としたシステマティックレビューを実施

件，二次スクリーニングで 123 件を除外した.

した．

また，マニュアルサーチにより 1 件を加え，最【方法】 データベースは PubMed，Web of

終的に 19 件の文献を採択した．研究デザイン

Science，ERIC，CiNii，医学中央雑誌，J-STAGE

は，横断研究 11 件，前後比較研究 8 件，非ラを用い，2018 年 10 月 28 日～12 月 19 日に文献

ンダム化比較試験 3 件であった．なお，複数の検索を行った．本研究の目的から PICO を，P

研究デザインを組み合わせた文献が2 件あった．

（patient）日本人，I（intervention）農林漁

幼児を対象とした研究は 3 件あり，食意識・食業体験を行うこと，C（comparison）農林漁業

嗜好・食行動とのポジティブな関連が報告され体験を行わないこと，O（outcome）食知識・食ていた．小・中学生を対象とした研究は 9 件あ態度・食行動・身体活動・健康状態と設定した．

り，食知識・食意識・食嗜好・味覚・食行動・

PICO に基づき，各データベースで用いる検索式

精神的健康とのポジティブな関連が報告されを作成した．論文の採択基準（除外基準）は，ていた．大学生を対象とした研究は 3 件あり，

①査読のある学術誌掲載論文（学術団体以外の食知識・食行動・精神的健康とのポジティブな発行雑誌を除く），②本文の記載が日本語また関連が報告されていた．成人・高齢者を対象とは英語，③観察研究または介入研究，④幼児以した研究は 4 件あり，食意識・食行動・身体活

上の健常な日本人が対象（傷病者や障碍者を主

動・主観的健康・精神的健康・社会的健康とのな対象としているものは除く），⑤農林漁業体

ポジティブな関連が報告されていたが，結果に験と食知識・食態度・食行動，身体活動，あるは一貫していない部分もあった．

いは健康との統計的な関連が検討されている【考察】多くの論文で農林漁業体験とアウト（農家を対象としたものや食料以外の栽培は

カムとのポジティブな関連が示されていたが，除く），⑥発行年が 2000 年 1 月 1 日から 2018

ランダム化比較試験や縦断的な観察研究の報

年 9 月 30 日とした．これらの採択基準に基づ

告はなく，研究の質も全体として高くなかった．

き，表題および抄録を精査（一次スクリーニン【結論】日本人における農林漁業体験と食知グ）し，採択された文献の本文を精読（二次ス

識，食意識，食嗜好，食行動，精神的健康など

クリーニング）した．その後，参考文献のマニとのポジティブな関連を示す研究が見られた．

ュアルサーチにより採択基準を満たす文献を

今後はランダム化比較試験や縦断的な観察研加えた．また，National Institute of Health

究によるさらなる検証が必要である．

National Heart, Lung, and Blood Institute（E-mail；kushida@u-shizuoka-ken.ac.jp）− 131 −

【P25】

ネパール歯科医療協力会の母子保健活動 30 年の歩み
おおのひでお○大野秀夫（ネパール歯科医療協力会）、深井穫博（ネパール歯科医療協力会）
矢野裕子（ネパール歯科医療協力会）蒲池世史郎（ネパール歯科医療協力会）
白田千代子（ネパール歯科医療協力会）山田信也（ネパール歯科医療協力会）
奥野ひろみ（ネパール歯科医療協力会）仙波伊知郎（ネパール歯科医療協力会）
松岡奈保子（ネパール歯科医療協力会）中村修一（ネパール歯科医療協力会）
Ⅰ.緒言

ので、家庭や地域で幼児・就学前小児の保ネパール歯科医療協力会 (以下ADCN )健指導はできない。」と報告があった。そは、30 年前からカトマンズ近郊のラリトの年の夏から、ADCN は現状調査し、村のプール郡(現ゴダワリ市)で母子保健活動

複数の保育園で、保育園の担当者と協力しを実施してきた。その紆余曲折の 30 年間活動を実施した。

の活動状況について報告する。

Ⅲ. ADCNの母子保健活動の現在

Ⅱ.ADCNの母子保健活動30年の歴史

マザーボランティアは保育園を定期的に

1.はじまり

訪問し、病気の予防法、身体を清潔にする

30 年前の活動開始時、村のヘルスポスト

ことの大切さ、食事の摂取の仕方等につい( 保健所 ) や役場に出向き、地域の母子て、手洗い、口腔清掃、口腔機能の訓練な保健情報を収集した。1989 年、活動地域

ど体験教育をしている。また、身長・体重の村でヘルスポストの仕事を手伝っていを測定、記録し経過を追っている。

るマザーボランティアの存在を把握した。

Ⅳ.保育園の調査

マザーボランティアが、ADCN の活動に関2017年12月～2018年1月(ADCN30次隊)、ADC心を寄せたため、個々の家庭訪問( 訪問保Nが活動しているラリトプール郡の3村の健 ) や村の辻での保健指導 ( 巡回歯科

保育園児合計143名(A:テチョー村、St.Pou

保健 ) の協力をしてもらうことで、マザl保育園児48名、B:スナコチ村、William保ーボランティアの母子保健のヘルスプロ

育園児55名、C:レレ村、CangaJamura保育

モーションが始まった。

園児40名)について体重および齲蝕罹患率

２.経過の調査を行った。

毎年テーマを決め、母子保健の推進のた

Ⅵ.考察およびまとめ

め、マザーボランティアと学び、情報を共ADCNは母子保健活動において、毎年その有した上で、地域の幼児・就学前小児の定時々の問題を取り上げ、マザーボランティ

期的な口腔保健指導と体重測定・身長測定

アと共に学んでいる。そして、マザーボラを継続実施した。一定の成果を上げたが、ンティアは学んだ事を村の中で実践して識字率が低いため、苦労を強いられた。20いる。今後もADCNはマザーボランティアの12 年マザーボランティアから「地域の子自立を目指し活動を継続していく。

どものほとんどが、保育園に通園している− 132 −

【P26】

口腔の補助的清掃用具の使用行動に対する Transtheoretical Model の適用
あまざきみつひろ○尼崎光洋（愛知大学 1），煙山千尋（岐阜聖徳学園大学 2）【緒言】口腔の健康保持が，健康寿命の延伸【結果】変容段階尺度の併存的妥当性を検討にも寄与することが示唆されているが（深井，するために変容段階尺度を独立変数，口腔保健2014），口腔の健康保持に寄与するデンタルフ

行動，自己効力感をそれぞれ従属変数とする対ロスや歯間ブラシなどの補助的清掃用具の使

応のない 1 要因分散分析を行った．その結果，用は，歯ブラシの使用と比較して，低率である

口腔保健行動（F = 117.6, df = 4, p < .001,（厚生労働省，2017）．一般的に，口腔保η² = 0.22），自己効力感（F = 111.9, df =健行動をはじめとした健康行動に対して

4, p < .001, η² = 0.21）において主効果が有行動理論を用いた介入では行動変容が認意であり，Tukey 法による多重比較の結果，口められている（e.g.尼崎・煙山，2019）．

腔保健行動おいて，実行期と維持期（p = 0.75）

そこで，本研究では行動変容を促す行動理の間に有意な差は認められなかったが，他の群論の 1 つである Transtheoretical Model

間おいては変容ステージが後期に移行するに（TTM）（Prochaska et al., 1992）に基従って口腔保健行動が有意に高くなることがづき，補助的清掃用具の使用行動に対して示された．また，自己効力感において，熟考期

TTM を用いることが可能であるか検討する．

と準備期，準備期と実行期の間に有意な差は認そのためにまず本発表では，補助的清掃用

められなかったが，他の群間においては変容ス

具の使用行動に対して未開発であった変テージが後期に移行するに従って自己効力感

容段階尺度の開発を報告する．

が有意に高くなることが示された．最後に，本【方法】
本尺度の妥当性の検討をするために，尺度の回答の一致性を検討するために重み付

18－29 歳の調査モニターを対象にインターネ

けのκ係数を算出した結果，Weightedκ= 0.76

ット調査を行い，1679 名の回答を得た．また，（p < 0.001, 95%CI [0.67 - .88]）であった．

本尺度の信頼性の検討をするために，質問紙法【考察】変容行動段階尺度は，口腔保健行動による集合調査を 1 週間の間隔を置き 2 度行い，や自己効力感を外的基準として用い，変容ステ

大学生 165 名の回答を得た．調査内容は複数のージが後期に移行するに伴って，口腔保健行動

健康行動の変容段階尺度（e.g.岡，2003；柴・や自己効力感が増えることが確認され，先行研

森，2009）を参考に，過去および現在の補助的究の結果と同等の結果であった（Taymoori et

清掃用具の使用とその使用行動に対する動機

al., 2011）．これらのことから本尺度には併づけの準備性を測定する 5 項目（前熟考期・熟存的妥当性が十分にあると判断できる．また，考期・準備期・実行期・維持期）を原案として本尺度の再テスト法による尺度の信頼性の値

準備した．回答法は，5 項目の中で，現在の自からも本尺度には一定の信頼性があると判断

身の考えや行動に最も適した1 項目を選択するできる．

方法を採用した．その他に，本尺度の妥当性を【結論】本研究の口腔の補助的清掃用具の使検討するために口腔保健行動チェックリスト

用行動に対する変容段階尺度は，対象者の補助（以下，口腔保健行動）（尼崎・煙山，2017），

的清掃用具の使用に対する動機づけの準備性

口腔保健行動に対する自己効力感尺度（以下，によって弁別することが可能な尺度である．

自己効力感）（尼崎・煙山，2015）を用いた．

− 133 −

（E-mail；amazaki@vega.aichi-u.ac.jp）

【P27】

定食を提供する飲食店責任者は利用者の健康をどのように考えているか
しんぽ○新保みさ（長野県立大学健康発達学部食健康学科），
齋木美果（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】
健康寿命の延伸を実現するためには，

一語では意味をなさない感動詞等（まあ，な

食環境の整備が必要である．食環境の 1 つであんか）を除いた出現回数の上位 20 語を表 1 にる飲食店では，健康的な食事を提供することが示す．出現回数上位 3 語の抽出語及びその出現

推進されているが，飲食店を対象とした研究は

回数は，「健康」21 回，「野菜」20 回，「食少ない．本研究では，定食を提供する飲食店のべる」19 回だった．

責任者等にインタビューを行い，飲食店の責任共起ネットワークの結果，
「野菜」，
「小鉢」，

者が利用者の健康についてどのように考えて「入れる」などの料理に野菜を入れることに関いるかを質的に分析することを目的とした．

する語がまとまった（発言例「野菜をとってい【方法】東京都内及び都内近郊の飲食店 25 店

ただけるので小鉢は付けてる．あと 3 種類以上

舗のメニューの決定に携わる責任者等25 名（各の野菜を入れたお味噌汁を作るようにしてい店舗 1 名）を対象とした．飲食店は，米飯とそますね」）．その他に，「バランス」，「高齢の他2 品以上の料理を含む定食を提供している者」，「量」などの量やバランスに関する語がことを条件とした．対象者には半構造化インタ

まとまった（発言例「バランスよくとは思いま

ビューを行い，利用者の健康についてどのようすけれど」，「量を少なくするとかさ．女性のに考えているかや年齢をたずねた．インタビュ

場合はね．高齢者も来るから」）．

ーの内容は IC レコーダーを用いて録音し，逐【結論】定食を提供する飲食店では利用者の語録を作成した．逐語録から利用者の健康に関

健康を考える時に，料理に野菜を入れることやする回答を抜き出し，KH Coder を用いて，計量やバランスを考えていることが示された．

量テキスト分析を行った．分析は，抽出語の出
現回数と出現文書数（店舗ごとの発言回数）を

表 1 抽出語とその出現回数

数え，出現回数及び出現文書数 3 回以上かつ一抽出語語で意味をなす抽出語で共起ネットワークを

健康

21 人

8

作成した．「お客さん」，「お客様」は「お客野菜20 考える7様」，「おばあちゃん」，「おばあさん」，「お食べる

19 高齢者

7

じいさん」，「ご老人」，「年配の方」は「高

思う

18 肉

7

齢者」に変換し，統一した．逐語録からの抽出，

サラダ

13 バランス

6

語の変換は 2 名の研究者で確認して行った．

言う

12 女性

6

【結果】対象者の年齢の中央値（25，75 パー

付ける

12 小鉢

6

センタイル値）は 39（33，46）歳で，男性 19

多い

11 入れる6

名（76％），女性 6 名（24％）だった．

結構

9 付く

6

使う

9 味

6

抽出語の異なり語数は 338 語で，出現回数の

出現回数

抽出語

出現回数

平均（標準偏差）は 2.8（4.8）回だった．出現
回数 3 回以上の抽出語が 79 語（23％）だった．

（E-mail；shimpo.misa@u-nagano.ac.jp）− 134 −

【P28】

保健協力員の活動満足感・負担感の現状と影響要因
ち ば あつこ

おおにしもとき○千葉敦子、大西基喜（青森県立保健大学健康科学部）【緒言】保健協力員は市町村長の委嘱を受けて（承認番号 1753）を得て実施し、対象者には、地域の健康づくり活動を行う住民組織集団で研究の目的、意義、倫理的配慮等を記述した依あり、A 県では短命県返上に向けてその活動が頼文書を配布し、回答をもって同意を得たこと期待されている。しかし、保健協力員は担い手とした。

不足による固定化や高齢化が課題とされてお【結果】回答者の年齢は 60 歳以上が 1,867 人

り、活動の活性化に向けた方策が求められてい（77.1％）であり、9 割が女性であった。経験る。そこで、本研究では保健協力員の活動満足

年数は 5 年以上が 1,290 人（53.7％）であった。

感・負担感の実態を調査し、影響要因を明らか

活動満足感に相当する項目の平均値は5 点満にすることで、活動活性化への示唆を得ること

点で 3.47（SD＝0.85）であり、活動負担感の平を目的とする。

均値は 2.22（SD＝0.74）であり、活動満足感の【方法】無記名自記式質問紙を用いた横断研究

方が有意に高かった。活動満足感と活動負担感による観察研究デザインとした。対象は A 県内

は有意な負の相関を示した。活動満足感・負担

全市町村の保健協力員全員（5,414 人）であり、感の下位尺度の Cronbach's α は.788～.927

回答が得られた 2,441 人（回収率 45.1％）のうであり、内的整合性は十分な値であった。活動

ち、2,422 人（有効回答率 44.7％）を分析対象

満足感の合計得点を従属変数とした重回帰分とした。質問紙は各市町村から対象者に配布し、析の結果、R２＝.492、ｐ<0.01 であった。活動

回収は返信用封筒にて研究者が行った。調査項

負担感下位尺度の活動量負担、ソーシャルキャ

目は、村山らの活動満足感・負担感尺度など 29

ピタル、ヘルスリテラシー、行政支援の認知、項目、石川らのヘルスリテラシー尺度、生活習

住民理解の認知、経験年数などは正の影響、活慣行動、ソーシャルキャピタル、基本属性とし動負担感下位尺度の精神的負担、日常生活負担た。活動満足感は「地域愛着」、「自己利益」

は負の影響であった。活動負担感を従属変数との 2 つの下位尺度からなり、活動負担感は「活した結果では、R２＝.150、ｐ<0.01 であった。

動量負担」、「精神的負担」、「日常生活負担」

ソーシャルキャピタル、ヘルスリテラシー、行の3 つの下位尺度から構成されている。
解析は、政支援の認知、住民理解の認知、年齢、健康状

活動満足感・負担感尺度の基本統計量を算出し、態、経験年数などは負の影響であった。

それぞれの下位尺度の内的整合性を確認した。

【考察】A 県保健協力員は活動の負担感より満数値が高いほど満足感・負担感が強いことを示

足感を強く感じていることがわかった。活動のす。次に、活動満足感、負担感の合計得点をそ

満足感・負担感には、ソーシャルキャピタル、れぞれ従属変数とし、独立変数を他方の下位尺

ヘルスリテラシー、行政支援の認知、住民理解度得点、生活習慣合計得点、ソーシャルキャピ

の認知など、多元的な要因が関連していた。活タル、ヘルスリテラシー、年齢・性別等の基本動を活性化するためには、これらの要因を考慮属性とし、ダミー変数を用いた重回帰分析（強し、満足感を高めるような、具体的できめ細や制投入法）を行った。調査実施期間は 2018 年 7

かな方策の検討が必要であることが示唆され月～12 月であった。

た。

本研究は、所属機関研究倫理委員会の承認（E-mail；a_chiba@auhw.ac.jp）− 135 −

【P29】

触覚を用いた健康教育の理論学習の試み
もりやま ま さ き○守山正樹（日本赤十字九州国際看護大学、NPO 法人ウェルビーイング）【緒言】健康の教育・学習は健康に生きる上
理論は 20 世紀前半の KAP モデルなどを経て複2_ 課題開発の結果： 学生たちにﾌﾟﾁﾌﾟﾁを配布するとすぐに生じる自発的な行動はﾌﾟﾁﾌﾟ
ﾁ潰しである。「ﾌﾟﾁﾌﾟﾁ潰しで自分の中にある雑に発展してきた。理論発展は重要であるが、衝動に気づくこと」を出発点として以下の段階

日常的に求められる分かりやすい健康教育・学の学習を設計した。①自分の衝動を意識する、

習と、それを支える高度難解な理論とが、乖離②ﾌﾟﾁﾌﾟﾁを生命と意識すると潰せなくなる場

することは問題である。そこで日常的な身体感合が多いことから生存権を意識する、③「指で覚、特に触覚を用いて複雑な健康教育の理論を押す≒刺激／変形≒生体の行動変容」と捉えて身体的直感的に学習する方法の開発を試みた。

行動科学の発想を意識する、④各プチを人と捉【方法】 閉眼し様々な物体に触れ、感じ考

え対話を試みることから構成主義の発想を意

で年代を超えて必要である。他方、健康教育の1）

えたことを語る Wify カフェの試み を NPO ｳｪﾙ

識する、⑤ﾌﾟﾁﾌﾟﾁのｼｰﾄを低開発や災害 etc.のﾋﾞｰｲﾝｸﾞで続けて来た。貝殻等の自然物に比べ、社会的ストレス下にある人間集団と捉え、プラ

単純な人工物（折った紙片）の場合は、触れる

イマリケアの発想を身体化する、⑥プチの中にことへの関心が長続きせず、対象の認識ととも自分が入り込み、周囲に働きかけるイメージかに指先による探索は終わることが多い。しかしら、ヘルスプロモーションの発想を身体化する。

「この平面の不連続をどう感じるか？」「こう3_ 授業試行の結果： 2019 年１から 4 月にした段差が日常生活で気になるか？」と問いかかけて A 看護大学修士課程４名、B 看護大学 2

けると、新たな関心が誘発され「行為：触れる」

年生 36 名、C 医科大学 3 年生 96 名を対象に上2)が「思考」と融合する形で理解が進む 。そこ

記の方法で授業を試行した。通常の授業に比較でこのような Embodied Cognition3)の特徴を生して、行動科学やヘルスプロモーション等の概かし理論学習の段階を設計した。

念を直感的に理解できた etc.の反応を得た。

【結果】 1_ 触知物開発の結果： 課題を変化させることで多様な探索や思考を誘発できる「単純な人工物」として Wify カフ
ェで取り上げた物体は紙片(上述)と紙コップである。紙コップは内と外とが区別できるため「中に入り込んだらどうなるか」など空間的な状況への問題提起が可能であった。しかし健康教育の問題提起では個や集団概念のイメージ化が欠かせない。より適切な物体を求めた結果、気泡緩衝材（通称ﾌﾟﾁﾌﾟﾁ Bubble Wrap）に行き着いた。
ﾌﾟﾁﾌﾟﾁには以下の特徴が認められる；①内【考察】ﾌﾟﾁﾌﾟﾁを介する触覚的な学習はActive Learning の一形態と位置付けられる。
PowerPoint や教科書による学習との違いを解明し最適な組み合わせ方を見出す必要がある。
健康教育/Health Promotion の関連概念をどこまで触知化･身体化できるか検討が必要である。

【結論】ﾌﾟﾁﾌﾟﾁを介し触覚から感じ考えることは健康教育の考え方を学ぶ上で有効である。
（E-mail；masakimoriyama@gmail.com）
1) https://sites.google.com/a/wifywimy.com/practice/2) 守山 et al.: 触覚から生活や感情を振り返る；リフレクションの演習方法開発と試行．感と外の意識化、②個と多数の意識化、③押すと性と対話 1(2),7-22 (2018)

変形できる、④潰したいという衝動の意識化。

3) https://plato.stanford.edu/entries/embodied-cognition/− 136 −

【P30】

Network Development through Dementia Supporters Training among
Japanese American Communities in the East Coast of US.
○ Keiko Sakagami, RDH, Ed.D., MCHESNew York City Department of Health and Mental Hygiene

After a caravan mate training managed by
the Community Care Policy Network, under
the Ministry of Health, Labor and Welfare,
was implemented in New York in 2010, withsponsorship of the Japanese American
Association of New York (JAANY) and theConsulate General of Japan (CGJ), those who
became a caravan mate have offered dementia
supporter training seminars every year atcommunity health fair in NYC. During thepast several years, this training was requested
in other states having large Japanese
populations: Boston, MA (2017);
Philadelphia, PA (2015); and Princeton, NJ(2019). As a result, the coverage areas in the
East Coast have been expanded from NH/VM(north) to VA (south). The elderly population
has been increasing in all these states. But
there were no discussion and activities copingwith the elderly population, except New York.
The brief demographic data of the training
seminar and major results of the survey
analyses are following:
Boston: The number of participants ofdementia supporter training seminar was 100;More than 50% of them were under 50 years
old; top 3 methods to obtain information
about dementia: 1) Internet (46%), 2)
newspapers/ magazines (20%), 3) do not
obtain (14%); the main reason thatparticipated in this seminar: I want to prepare
for myself because I may have dementia in
future (26.2%); top 3 suggestions to thecommunity: 1) network- ing events (n=8), 2)
community cafe (n=5), 3) increase dementia
supporters (n=3).
Princeton: The number of participants ofdementia supporter training seminar was 18;
About 50% of them were over 70 years old;
top 3 methods to obtain information about
dementia: 1) Internet (73%), 2) newspapers/
magazines (33%), 3) Books (20%); the main
reason that participated in this seminar: I
want to prepare for myself because I may
have dementia in future (40%); suggestions tothe community: 1) increase dementia
supporters (n=1), 2) care of a person living
alone (n=1), 3) meetings to exchange
information among families caring a personwith dementia (n=1).
New York: The number of participants ofdementia supporter training seminar was 22;
50% of them were over 70 years old; top 3
methods to obtain information about
dementia: 1) Internet (64%), 2) newspapers/
magazines (59%), 3) Books (36%); the main
reason that participated in this seminar: I
want to prepare for myself because I may
have dementia in future (32%); suggestions tothe community: 1) patient-family interaction
meeting (n=1), 2) interpretation at clinics andhospitals (n=1), 3) talking partners (as avolunteer) of dementia patients (n=1).
Expanding the network among Japanesecommunities in the East Coast of the US is on
going and has been facilitated by dementia
supporter training seminars. In this year, webbased meetings will be scheduled to discuss
issues and concerns from each state andcollaboration strategies. The Committee forAging Issues under JAANY will also be able
to support growth of the network.
○ Keiko Sakagami− 137 −

(Email: keiko8101@verizon.net)

【P31】

大学１年生におけるロコモ度と心の健康度の関連についての検討〇新野弘美（帝塚山学院大学 人間科学部）【緒言】大学生は、心理的発達段階において【考察】大学に入学するまでの期間は、運動は青年期後期にあたり、自我同一性の確立の部等で活動していても引退してからの期間

点からみても大きな問題が出現しやすい時があり、受験期間中も身体活動量の低下が考期ともいえる。大学生活に目標や意義を見いえられる。本学においては、3 月に入学前教

だせず、無気力状態に陥ってしまう可能性や育の期間や入学予定対象者のスクーリング

コミュニケーションスキルが低いことから、等で入学前からいくつかの取り組みがなさ

友人関係の構築が困難であることも考えら

れ、上回生や入学予定生同士のコミュニケーれる。高齢者のロコモティブシンドローム

ションづくりや学習支援、また大学の環境に（以下ロコモ）度と老年期うつの評価尺度

慣れる期間を設けている。ただ、遠方からの（GDS）に相関があるという報告がある。現入学生については、入学式に近い時期に引越在のところ、大学生の年代の運動器と心の健しをすることから、入学までの準備期間にも康度を検討した報告は少ない。そこで本研究差がみられる。今回の検討では、立ち上がりは、大学生 1 年生のロコモ度と心の健康度のテストの片脚の値と Kessler10 との間に相関関連について検討した。

関係を認めなかった。高齢者においては、ロ【方法】対象者は、T 大学の前期開講の共通

コモ度と GDS に相関がみられる報告がある科目である健康スポーツという授業の履修が、大学生の年代においては、ロコモ度と心者で、喫煙歴のない健常な大学 1 年生（年齢の健康度の指標に関連性が認められなかっ18.0±0.2 歳・26 名）とした。測定項目は、た。しかしながら、立ち上がりテストの片脚

身長、体重、BMI、握力、長座体前屈、ロコの値と IPAQ に 5％水準で有意な相関が認め

モ度（立ち上がり・2 ステップ）テストと心られたことから、履修科目が確定し、大学生の健康度は精神健康状態の評価質問紙

としての生活に慣れ、時間の有意義な使い方

Kessler10、活動量は国際標準化身体活動質問や行動範囲の広がりから、日常的な活動量も票（IPAQ）で自記式にて記入した。 4 月の増加したことが関係していると考えられる。

初回授業時と 7 月の 15 回目の授業時の 2 回【結論】大学生１年生の前期におけるロコモの各測定と質問紙への記入を実施した。

度と心の健康度との関連について検討した【結果】初回授業時と 15 回目の授業時では、

結果、立ち上がりテストの片脚の値と立ち上がりテストの右側、左側片脚の値とKessler10 おいて、半期終了時に有意な改善

Kessler10 おいて、有意な改善を認めた。しを認めた。しかしながら、立ち上がりテスト

かしながら、これらの項目間に有意な相関をの片脚の値と Kessler10 との間に相関関係を認めなかった。また、右側、左側片脚の値と認めなかったIPAQ に 5％水準で有意な相関が認められた。

（E-mail；h-shinno@tezuka-gu.ac.jp ）− 138 −

【P32】

女子大学生のスマートフォンの使用時間と食事時間との関連性
み さわ あけ み

ひぐち

よ し こ

やまだ

まさこ

○三澤 朱実（所属1） 樋口 誉誌子（所属1） 山田 正子（所属1）
東京家政学院大学【緒言】若年女性では痩せ願望から不必要な世代以上（自分と両親、祖父母）11.1％、そのダイエットを行い、食事を適切に摂取しない者

他 0％、以上群では単身 12.0％、夫婦 0.0％、も少なくない。一方、昨今では若年層の殆どの親子二世代 60.0％、三世代以上 16.0％、その者がスマートフォンを頻繁に利用している。情他 12.0％で、有意差は無かった。生活時間とし報発信や情報収集のツールとして便利であるて、睡眠時間は、未満群では 5.9（SD 1.2）時

反面、食生活にも何らかの影響を与えている可間、以上群では 5.8（SD 0.9）時間、通学時間

能性が考えられる。そこで本研究では、女子大

は、未満群では 2.5（SD 1.4）時間、以上群で学生のスマートフォンの使用時間と食生活状

は 1.9（SD 1.1）時間、勉強時間は、未満群で況との関連性について検証した。

は 1.3（SD 0.7）時間、以上群では 1.1（SD 0.9）

【方法】2018 年 7 月、栄養士養成 A 女子大学

時間で、2 群間にいずれも有意差は無かった。

1 年次学生 75 人に対し、記名自記式質問紙調査

食事の摂取時間として、朝食時間は、未満群を実施した。調査内容として、①スマートフォ

では 28.3（SD 29.3）分、以上群では 15.2（SDン利用状況調査では、平均使用時間、使用場所、

8.7）分で、未満群の方が有意に長かった（p =②食生活状況調査では、年齢、BMI、家族構成、

0.048）。昼食時間では、未満群では 23.6（SD

生活（睡眠、通学、勉強）時間、食事（朝食、9.3）分、以上群では 38.3（SD 38.6）分で、未昼食、夕食、間食）の摂取時間について質問し満群の方が長い傾向がみられた（p = 0.079）。

た。調査票の回収数は①34 人、②34 人であっ夕食時間は、同順に 56.1（SD 58.6）分、33.0

た。①②の両方に回答した有効回答者 34 人（有（SD 12.2）分で、未満群の方が長い傾向がみ

効回答率 45.3％）の結果を今回報告する。本調られた（p = 0.065）。間食時間では、未満群

査は、2018 年 7 月、A 女子大学倫理審査員会のでは 12.8（SD 22.2）分、以上群では 8.0（SD

承認を得てから実施した。

6.3）分で、有意差は無かった。

【結果】①の調査から、スマートフォンの平【考察】スマートフォンは食情報へのアクセ

均使用時間は 5.4（SD 3.0）時間、中央値は 4.0

スが簡易にできる一方で、女子大学生では、ス

時間であった。今回は、スマートフォンの平均

マートフォンを長時間使用する者の食事時間

使用時間が 4 時間未満の者（以下、未満群)（nは短い傾向が示され、特に朝食で短いことが明= 9）と、4 時間以上の者（以下、以上群）（nらかとなった。食事時間が短いことによる早食= 25）で群分けし、食生活状況を比較解析した。

いだけでなく、「ながら食い」等も懸念される

年齢は、未満群では 18.6（SD 0.7）歳、以上群ことから、そのほかの食生活状況との関連性をでは 18.4（0.5）歳、BMI は、未満群では 21.2

さらに深く追求していく必要性が示された。

（SD 4.7）歳、以上群では 21.6（SD 3.8）歳で【結論】スマートフォンを長時間使用する者あり、有意差は無かった。家族構成の割合は、

は食事時間が短く、食生活スタイルへの影響が未満群では単身（一人暮らし）11.1％、夫婦懸念される。

0.0％、親子二世代（自分と両親）77.8％、三（E-mail；misawa@kasei-gakuin.ac.jp）− 139 −

【P33】

中高の保健教科書における意思決定課題の特性－遅・速，選択肢，結果予想等の分析－にしおかのぶ き○西岡伸紀（兵庫教育大学大学院）【緒言】保健学習においても意思決定は重要

高校では， 意思決定課題は，C，D に共通し視されており，その学習が散見されるものの明て，健康に関する意思決定や行動選択，交通事

示されてはいない。本研究では，熟慮型意思決

故の現状，交通社会で必要な資質と責任，応急定の視点から，中高の保健教科書における意思手当の意義，結婚生活と健康，地域の保健医療決定の具体的課題，学習内容を明らかにする。

機関の活用等において認められた。意思決定課【方法】中学校保健教科書（A,B：2 社），同

題数は，中学校に比べて少なかった。

高校（C,D：1 社）を取り上げ，小単元別に，意【考察】中学校では，意思決定課題は様々な思決定の課題，決定の遅（熟慮型）・速（直感

小単元において認められたが，傷害防止におい型），決定の選択肢数，選択肢想起の有無，選て特に多かった。傷害防止では直感型の傾向も

択肢実行の結果の予想等の学習の有無を分析

強く，熟慮型と異なる特性がある。従って，バした。分析は，学校心理・健康教育・発達支援

イアスや情動を扱うなど，学習の特徴を図る必を専門とする大学院生 3 人が独立に分析し，相要があるかもしれない。熟慮型においても，プ違する場合，教員を含めて協議し共通理解した。

ラス，マイナスの両面の結果予想は稀であった。

【結果】中学校では，意思決定課題は，傷害

学習において，想起した選択肢や結果予想に関の防止（応急手当を含む）で最多であった。まする意見交換は明示されていなかったが，学習

た，A では健康な生活と疾病の予防が，B では

時間確保を図り実施を進める必要である。

心身の機能の発達と心の健康が続いた。遅・速本研究は科研費基盤(C)(16K07758)の支援を得た。

については，傷害の防止では速（直感型），そ（E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp）

れ以外では遅（熟慮型）が主であった（表）。
表 中学校保健教科書における意思決定課題の遅・速，選択肢，結果予想等（教科書別）
意思決定課題を含む小単元

遅－ 速＋
Ａ１）
Ｂ２）

選択肢数: 2 or≧3
ＡＢ

選択肢想起:有＋無Ａ
Ｂ

－,－

3, 3

＋, ＋

生殖に関わる機能の成熟
精神機能の発達と自己形成欲求やストレスへの対処と
心の健康

－
－,－

飲料水や空気の衛生的管理

－

3
3, 3

－,－

3

＋
＋, ＋

2, 2

＋

＋, －

＋, ＋

＋, ＋

交通事故などによる傷害の
防止

＋, ＋

＋, ＋,
－, ＋

3, 3

3, 3,
3, 3

＋

＋, ＋,
＋, －

＋

－, ＋,
－

自然災害による傷害の防止

＋, ＋,
＋

＋

3, 3, 3

3

＋, ＋,
＋

＋

＋

＋

応急手当

＋, ＋

＋

3, 3

3

＋, ＋

－,－

喫煙，飲酒，薬物乱用と健康－, －感染症の予防－, －１） A 社作成

２） B 社作成；

－

＋, ＋

＋, ＋

傷害の発生要因

生活行動・生活習慣と健康3, 3

結果予想：有＋無－
Ａ
Ｂ

3, 3
3, 3
3, 3

3

＋, －

＋
＋, ＋

＋

＋

＋, ＋

※各セル中の記号や数字の個数は，各小単元における意思決定課題の個数に相当する。

− 140 −

【P34】

大学生における医療機関受診の先延ばしに関する実態
あ ら い のぶなり

○荒井信成（白鷗大学）【緒言】

医療機関への受診状況は，発熱や腹痛，頭痛，

発熱や腹痛，頭痛，めまい，下痢などの症状のどの痛み，めまい，下痢，吐き気，嘔吐，吐の発現は，様々な疾患の可能性を示唆している

血の9 種類それぞれの症状がどの程度続いた場（森若・田代，1995；稲福，2013；岡，2018）。

合に医療機関へ受診するのかを尋ねた。回答は，これらの症状が発現した際の医療機関受診の「すぐに受診する」「3 日程度」「1 週間程度」

先延ばしは，大病に罹った可能性を見過ごすこ「2 週間程度」「1 ヵ月程度」「医療機関は受とになり，危険が伴う。

診しない」の 6 件法にて求めた。

先延ばしは「何かしらやらなければいけない

課題先延ばし行動傾向尺度（藤田，2005）は，ことを行わず，完了が遅れること」（小浜，2012）

13 項目 2 因子で構成されており，課題等への先であり，大学生は先延ばし傾向が強く，その結延ばしの程度や，約束事へ遅延する傾向の程度

果，失敗行動につながるという報告がある（藤を測るものである。

田，2005）。

【結果】

本研究では，大学生における医療機関受診の嘔吐や吐血を発症してすぐ，または 3 日程度

先延ばし実態を明らかにすることを目的としで受診する学生の割合が 70％以上であった。腹た。

痛や頭痛，のどの痛み，めまい，下痢が発現し【方法】ても，受診しない学生は 25％前後存在した。

本研究は大学生 423 名（男性 153 名，女性 270

腹痛や頭痛が2 週間程度続いてから受診する名）を対象に，Google フォームを用いた web

学生は，すぐに受診する学生より課題先延ばし

アンケートを行なった。作成した web アンケー

行動傾向尺度得点が有意に高かった。

トページの URL 情報を調査者の知人等へ SNS で【考察】

拡散し，回答を得た。調査期間は 2018 年 12 月

大学生は医療機関受診を先延ばしにする傾

5 日-12 日であった。質問項目は，基本属性（年向にあり，症状によってその程度に差異があっ

齢，性別，居住形態）や医療機関への受診状況，

た。誤った自己診断をしないよう，より一層の課題先延ばし行動傾向尺度（藤田，2005）で構

健康教育の充実が求められる。

成した。

（E-mail；nobuarai@fc.hakuoh.ac.jp）
表 症状ごとの医療機関受診の先延ばし実態
すぐに
受診する
n
%

症状
発熱
腹痛
頭痛
のどの痛み
めまい
下痢
吐き気
嘔吐
吐血

91
20
19
33
64
21
73
157
348

23.1
5.1
4.8
8.4
16.2
5.3
18.5
39.8
88.3

3日程度

1週間程度

2週間程度

n

%

n

%

n

183
165
131
86
142
124
182
172
30

46.4
41.9
33.2
21.8
36.0
31.5
46.2
43.7
7.6

69
85
83
102
67
97
54
32
7

17.5
21.6
21.1
25.9
17.0
24.6
13.7
8.1
1.8

13
3.3
21
5.3
38
9.6
44 11.2
12
3.0
33
8.4
15
3.8
3
0.8
2
0.5

− 141 −

%

1か月程度
n

%

5
7
15
28
21
8
8
6
3

1.3
1.8
3.8
7.1
5.3
2.0
2.0
1.5
0.8

医療機関は
受診しない
n
%
33
96
108
101
88
111
62
24
4

8.4
24.4
27.4
25.6
22.3
28.2
15.7
6.1
1.0

【P35】「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と到達度」を用いた
看護系大学生の地域診断の実践能力に関する検討
なかした

ゆ み こ

○仲下 祐美子1)、河野 益美 2)1)大阪医科大学、2)滋賀県立大学【緒言】保健師は個人・家族のみならず地域

は「地域の人々の生活と健康の多角的・継続的

全体の健康課題を把握し、その原因や背景を明なアセスメント」であり、その到達割合は概ね

らかにしながら解決方法を見出しており、これ8 割以上であった。「地域の顕在的、潜在的なを地域診断という。2013 年改定の保健師活動指健康課題の抽出」について「集団や地域の人々

針で、改めて保健師が行う地域診断の重要性がの潜在する健康課題の抽出と今後の健康課題

位置づけられた。本研究は、今後の保健師基礎の予測」は到達割合が 100％であった一方「健教育への示唆を得るために、厚生労働省の評価

康課題を認識していない・表出しない・表出で指標を用いて、地域診断の実践能力を学生の自きない個人や家族を見出す」は到達割合が己評価から把握することを目的とした。

50.0％と最も低かった。「地域の健康課題に対【方法】対象は、Ａ大学看護学部看護学科のする支援の立案・計画」は総じて到達割合が低

保健師教育課程を選択し（定員 15 名）最終学

かった。

年に配置された公衆衛生看護学実習を 2015 年【考察】各項目の到達レベルは、厚生労働省

度および 2016 年度に履修した学生で、本研究が卒業前の時点で 80％以上の学生が到達できの同意が得られた 26 名とした。調査項目は厚るとの想定で設定したものであるが、クリアで生労働省の保健師基礎教育における卒業時のきたのは保健活動の対象別に4～5 割であった。

到達目標とその到達度の評価指標のうち、地域

学生は多方面から情報収集し、情報の整理や分診断に関する「実践能力Ⅰ．地域の健康課題の析により地域の特性と顕在・潜在する健康課題

明確化と計画・立案する能力」の 16 項目であを抽出できるものの、集団から個を看る視点やる。実習終了後に自記式質問紙を用いて到達度

健康課題を支援に結びつける実践能力は不十を把握した。分析は、各項目に定められている分であった。地域の健康課題は、個別支援から到達度レベルに達した者の割合（以下、到達割得られた情報や個々のデータの集合体から健合）を保健活動の対象者別に算出した。本研究

康課題の共通性を見出したものであり、個別のはＡ大学の疫学研究倫理審査委員会の承認を特有性にも目を向けるよう演習や実習で教員得た。

が意図的に教授する必要があると考える。健康【結果】到達割合は 100～57.7％（平均値

課題に対する支援の立案は、情報を統合して思77.9％、中央値 76.9％）であった。個人や家族

考することが求められるため、その遂行を困難と対象とした保健活動では、到達割合は 80％以と感じた学生が多かったことが推察された。

上～100％が 8 項目、60％以上～80％未満が 6【結論】地域診断において集団から個を看る

項目、40％以上～60％未満が 2 項目であった。

視点や健康課題を支援に結びつける実践能力

集団や地域の人々を対象とした保健活動では、の向上を図る教育の必要性が示唆された。

到達割合は 80％以上～100％未満が 6 項目、60％以上～80％未満が 9 項目、40％以上～60％未満が 1 項目であった。到達割合が高かったの− 142 −

（E-mail；fon162@osaka-med.ac.jp）

【P36】

運動量・性差とレジリエンスの関係―医療系専門学校生を対象とした調査―
うぶかた

○生方

つよし

剛 （上尾中央医療専門学校）【緒言】医療職を目指す者は，対人援助業
務として様々なストレスの中での業務遂行とともに，そのストレスを自身でコントロールし健康を保つことも求められている。昨今，ストレス対処の考え方の一つに「レジリエンス」がある。
レジリエンスとは「ストレス下においても自身が適応できるように変化する力」である。本研究では平野（2010）の二次元レジリエンス尺度の「資質的レジリエンス」と「獲得的レジリエンス」に焦点を当てた。
資質的レジリエンスとは，ストレスや傷つきをもたらす状況下で感情的に振り回されず，ポジティブにストレスを打破するよ
うな新たな目標に気持ちを切り替え，周囲のサポートを得ながらそれを達成できるような回復力である。そして，生まれ持った気質と関連があり，
「楽観性」
「統御力」
「社交性」
「行動力」の 4 つの因子がある。
もう一つの獲得的レジリエンスは，自分の気持ちや考えを把握することによって，ス
トレス状況をどう改善したいのかという意志を持ち，自分と他者の双方の心理への理解を深めながら，その理解を解決につなげ，立ち直っていく力である。これは，パーソナリティの発達において，生得的な特徴に影響を受けにくく，意図的かつ後天的に身につけやすく「問題解決志向」「自己理解」「他者心理の理解」の 3 つの因子があり，この資質的レジリエンスと獲得的レジリエンスには中等度の相関がある。
本研究はこれら 2 つのレジリエンス要因
が作業療法士，理学療法士を目指す医療系

専門学校生でどうなのかを調査分析した。
【方法】レジリエンスへの運動の量と頻度，性差の関係を，医療系専門学校生 67名を対象とした。分析は従属変数を二次元レジリエンス尺度の資質的レジリ
エンスおよび獲得的レジリエンスとし，独立変数を運動の量と頻度とした重回
帰分析を，また，男女差は 2 サンプル t
検定を実施した。本研究は筆者所属の
上尾中央医療専門学校による倫理審査
にて許可を得て実施した （承認番号16-0009/16-0014）。
【結果】運動の量と頻度に有意な関連性は無かった。また，資質的レジリエ
ンスは女性に，獲得的レジリエンスは
男性にやや高い傾向が認められた。
男女の性差では，有意差はないものの，資質的レジリエンスは女性が，獲得的レジリエンスは男性がそれぞれやや高めを示し，標準偏差をみると女性よりも男性のほうが大きかった。
【考察】男性は問題解決傾向，自己理解，他社心理の理解が，女性は楽観
性，統御性，社交性，行動力がそれぞれ強みとしての存在が示唆された。
【結論】
レジリエンスの特性には性差が存在しうるということ，そして，その特性を知ることは，より細やかな支援につながることが示唆された。

− 143 −

（E-mail；t_ubukata@acmc.ac.jp）

【P37】

健康リスク認知方略への気づき～健康リスクイベント発生確率推測値の調査～
た け だ りゅういちろう○武田 龍 一 郎
１）宮崎大学１）２）

安全衛生保健センター

２）医療法人慈光会【目的】本実践報告では、医療従事者（看護師）を対象に、健康に関する有害な可能性のある事象（以下、健康リスクイベント）
に対する認知特性を調査し、その結果をフィードバックすることで、効果的な医療コ
ミュニケーションに資する気づきを得ることを目的とする。
【活動内容】健康リスク認知に関する先行研究では、低い生起確率の死亡イベントは実際以上の高い確率に予想する認知特性が知られている（Lichtenstein, et al.
1978）。そこで本研究では、演者が属する医療機関の看護師に対して「10 万人対で結核患者は何人？」等と、クイズのような形
式で健康リスク認知についてアンケートを実施した。調査内容として、結核やがん、肥満等の古典的な項目に加え、インターネ
ット依存、エイズといった計 13 項目の多様な健康リスクイベントを設定し、それらの生起確率予測値と実測値との差異を調査した。次にその結果を同じ医療機関の看護師に提示した上で、医療コミュニケーシ
ョンの視点から振り返りを行った。尚、本実践報告に係る調査は、所属医療機関の研究倫理委員会の了承を得て行った。また本調査は文科省JSPS 科研費 JP18K10424 の助成を受けた。
【活動評価１～調査内容と結果～】調査は無記名かつ自由提出のアンケート方式で行った。その結果、40-44 歳の層をピークとする合計 76 名（男性 41 名、女性 35 名）のデータが回収された。健康リスクイベン

宮崎若久病院ト項目では、＜肥満＞で予測値平均が最も高く（10 万人対で約 3 万人）、かつ予測値/実測値の比率が最小（約 1.1 倍）であった。それ以外の 12 項目は予測値が実測値を大きく超過（7 倍～5000 倍）しており、実際よりも過大に評価する認知方略の傾向を示唆した。
【活動評価２～振り返り～】振り返り作業に応じた 8 名に、本研究結果についてフィードバックし、医療コミュニケーション上の気づきについて、実臨床場面を踏まえて振り返りを行った。その結果、「昔の知識のままの自分が怖くなった。」と述べ医療情報の積極的なアップデートの必要性を痛感したとの例や、「専門職といえども自分自身に置き換えられないことでは認識に大きな違いがある」と医療コミュニケー
ションの難しさを再認識した例等、多様な気づきが得られた。
【今後の課題】我々は医療従事者であっても、現実には利用者と同様に「滅多にない
重大な健康リスクイベントは過大に見積もる」という認知特性を有し、その強い影
響下にあることを示唆した。またそのことをフィードバックして個々の振り返りを促すことで、医療コミュニケーションに資する個別性の高い有意義な気づきが得られる可能性があるものと考えた。今後も健康に係る認知特性について調査し、医療コ
ミュニケーションやヘルスリテラシーに資する知見やツールを提供したい。

− 144 −

（E-mail；mhstkd@cc.miyazaki-u.ac.jp）

【P38】

学校メールを用いた中学生保護者向け食育情報伝達‐２年間の評価‐
きたぐち ま ほ

はやみなおみ○北口真穂（大阪市立大学）、早見直美（大阪市立大学）【緒言】学校における食育推進を進めるにあ査 3 では 96.6％と，未登録群の 77.4％よりもたり，家庭との連携は欠かせない．しかし，中高かった(p<0.001)．長期休暇中の食事作りの学生保護者は主に 30～40 代と生活習慣病予防

課題を支援した者は登録群において高い割合が必要な年代であるものの，野菜を 350ｇ以上を維持し，調査 3 では 77.9％と，未登録群の摂取している 40 代成人は 2 割程度と，良好な48.4％よりも高かった(p<0.001)．情報伝達を

食生活を実践している者は少ないのが現状で受けてやってみようと思ったことは「栄養バラある．子どもの食生活は保護者の影響を受ける

ンスに気を付ける」が 52.3％と最も多かった．

ため，保護者への栄養教育も必要となるものの，情報伝達の食生活改善への効果を検討する

保護者向けの講座や講演会は参加や協力が限ため，登録群の食生活に関わる項目について前定的であることが課題となっている．

後比較を行った．調査 2 から 3 にかけて，朝食本研究では全学年で食育を実施している中の副菜量に変化はなかったが，昼食の副菜量は学校において，学校メールを活用し，学校の食

0 皿から 1 皿，または 1 皿から 2 皿へ増加，夕育に関する情報ならびに家庭全体の課題であ

食は 1 皿から 2 皿へ増加した者が多かった（いる副菜摂取について，行動変容段階モデルに基ずれも p<0.001）．子どもの食生活改善に対すづいた情報伝達を実施し，その効果を評価した．

る行動変容段階は調査 1 から 2 にかけては変化【方法】平成 29 年 6 月から 30 年 12 月に大阪がなかったが，調査 2 から 3 にかけて関心期が府東大阪市立中学校2 校の協力を得て実施した．

減少し，維持期が 7.9％から 12.8％に増加した

中学生保護者には調査 1～3，計 3 回の質問紙調(p=0.005)．

査，メールを用いた食育情報の伝達を 26 回行【考察】学校メールは，食育の認知・課題のった．調査 1 にて，保護者の約 90％が食生活改支援を促し，子どもの学びを家庭へつなぐツー

善について無関心期から準備期であったこと

ルとして有効と考える．また，行動科学理論をを受け，知識提供・態度形成・スキル提供の 3

用いた情報伝達は，保護者および家庭全体の食段階から成るメールを配信した．評価項目は，生活改善に対しても有効となる可能性が示唆

食育の認知，食育課題の認知・支援，食生活改された．とりわけ今回の結果は，長期にわたる

善の行動変容段階（子ども/保護者自身），食配信を行ったこと，関心期の保護者は子どもの知識，食態度，副菜摂取（朝食・昼食・夕食）

食育支援には関心があるため，保護者の関心のとした．調査 1～3 の回答がすべて揃った保護ある情報を通じて改善を促したことが保護者

者 330 名（有効回答率 44.3％）の結果を用いての態度形成に寄与したものと考えられる．

評価を行った．

【結論】学校メールによる食育情報伝達は，【結果】 学校メールに登録している者は保護者の食育支援を促すとともに，生活習慣病

90.2％であり，登録している者を登録群，登録予防が必要な世代への栄養教育ともなる可能していない者を未登録群として解析した．中学性が示唆された．

校での食育を知っている者は登録群で調査1 から 2 にかけて 71.7％から 96.2％に増加し，調− 145 −

（E-mail；jjjmaho1108@gmail.com）

【P39】

助産師による中学生への性教育実践報告―公立中学校 3 年生へのアンケートの分析結果より－
たなかせいこ○田中成子（たなかや助産院）

鬼頭英明（法政大学）【目的】助産師が行う性教育の実践が中学生にどの「はい」1～2 割から 8 割以上へと増加。〇『性ように受け止められたのか、事前事後にアンケート

感染症から不妊症になることがある』も、同様に調査を実施し、今後の指導へ生かす。

7 割以上へ増加。〇『自分自身がいのちを生み出【活動内容】2018 年 11 月に外部講師である助産

すカラダをもっている自覚がある』について「は師が、公立中学 3 年生 4 クラスを対象に、45 分 2い」女子 24%→57％、男子 27%→39%。「いいえ」

コマの性教育を実施。以下に指導テーマと学習の女子 29%→6%、男子 24%→12%。〇『自分のことと目標を示す。（図 1）事前打ち合わせ時、本調査のして考えることができた』は、男女とも 5 割以上依頼を行い、学校長の許可を得て実施した。

の肯定的回答であった。［考察］『いのちを生み出すカラダの自覚』を肯定する女子が男子より多いのは、総じて二次性徴発現が早い傾向があるためと考えられた。さらに『自分のこととして考えることができた』についても、「妊娠・中絶・出産・性感染症」というテーマそのものが、女子のボディイメージに直接結びつく具体的変化であるため女子に強いインパクトがあったと推察した。一方、事後における『自分を大切にしていく行動』については、男女とも「自分の行動に責任を持つ/考えて行動する」に関した記述が最も多く、次いで男子は「気軽に性交しない」が、多か（図 1）指導のテーマ、ねらいと学習目標

った。『予防の理由』は、「将来のため」「自分［調査項目］事前「〇性感染症の知識〇性行為への（体）のため」と女子は、自分が主体となる記の意識〇『いのちを生み出すカラダ』への意識〇

述が多いが、男子は「自分と大切な人のため」と相談者の有無〇行動責任への意識〇自尊感情へ

他者を意識した内容や『一番印象に残ったこと』の意識」について３件法。〇助産師への質問を自では、性感染症の理解と恐ろしさといった「メン由記述とした。事後は、〇『自分のこととして考タルに響いた」内容が多く、受け止め方の違いもえること』への意識を加え、自由記述にて〇一番示唆された。

印象に残ったこと〇性感染症を予防する理由〇【今後の課題】助産師による性教育は、新鮮か『自分を大切にしていくとは、実際にどのようなつインパクトある内容に触れることができる貴行動と思うか』をたずねた。

重な機会である。将来に役立つ内容を専門家とし【活動評価】［対象内訳］n=138（事前:男 67/女 66/ても精練し、事前に学校現場との綿密な打ち合わ

性別不明 5）(事後：男 69/女 68 /不明 1）※今回、せが重要なキーとなるため、今後、学内との連不明者は除外し検討。［結果］〇『性感染にはどの携・評価のあり方についても検討していきたい。

ようなものがあるか知っている』は、男女とも（E-mail: hba39150 @ gmail.com）− 146 −

【P40】

児童向けがん予防を含む生活習慣病予防のための栄養教育教材の検討～質問紙調査より
え び は ら やすよ○海老原泰代（千葉県立保健医療大学）、加藤理津子（東京家政学院大学）、
千歳はるか（国立がん研究センター東病院栄養管理室）【目的】がん対策基本法に基づく「がん対策69 組(19.3％)。児童のリーフレットへの評価は、推進基本計画」においては、がんの教育・普及「内容はわかりやすい」32.0％、「なるほどとに関して子どものころからの健康教育の重要思ったことや面白いと思ったことはある」

性を指摘している。学校における健康教育は、

29.3％、「がんに対して興味がわいた」25.3％

まさに発育発達途上にある児童を対象としてと約 3 割で肯定的な回答が得られ、リーフレッ

おり、生涯にわたっての健康づくりに重要な役

トによる栄養教育の有用性が明らかとなった。

割を持っている。しかしながら、児童を対象と児童のがんの知識について、「「タバコ」はした「がん教育」教材は喫煙防止などがあるもがんの原因になると思う」90.7％、に対し、のの、がん予防の食生活改善のための具体的な「「塩分の摂りすぎ」はがんの原因になると思

教材はほとんど見られない。児童向けのがん予う」は 46.7％であった。がんの原因について塩防を含めた生活習慣病予防のための教材開発

分過剰摂取はタバコより低い認識であった。

が急務となっている。
教育のためのリーフレットを開発し、栄養教育【今後の課題】がん予防に科学的根拠の得られている、減塩についての知識が不足していた。減塩を含むがん予防の食生活改善にを実施した。さらに質問紙調査により、児童とついて、正しい知識を普及する必要性が明らか

保護者のがん予防を含めた生活習慣病に関すとなった。さらに、がんの二次予防については

る知識と理解についての把握を目的とした。

検診対象年齢である児童の親世代への教育が【事業内容】
1．リーフレットによるがん予防教育の実施重要である。児童向けに開発する栄養教育教材

児童向けのがん予防を含む生活習慣病予防

を家庭に持ち帰ることで、親世代の生活習慣の千葉県 T 市内の全小学校 11 校の小学 5 年生

見直しの機会となることが期待される。今後はへ、がん予防教育リーフレット「今から始めよ

児童向けの栄養教育教材(リーフレット)「今かう！がん予防」を学校を通じて配布した。

ら始めよう！がん予防」を改善し、児童と家族

2．質問紙調査の実施のがん予防を含む生活習慣病予防に取り組み

対象者：千葉県 T 市内の小学 5 年生 357 名とそたい。

の保護者 357 名の合計 714 名。

【倫理的配慮】本研究は、千葉県立保健医療

調査内容：食意識、がんについての知識、健康

大学研究等倫理委員会の承認(承認番号：

態度、リーフレットの評価について無記名・自2018-13)を受けて実施した。

記式の質問紙調査を行った。T 市教育委員会を【謝辞】調査にご協力いただきました対象者

通じて各小学校へ質問紙の配布を依頼し、各家

様、データ収集にご協力いただきました千葉県

庭でアンケートにご回答いただき、郵送によりT 市教育委員会および関係者の皆様には深く感大学で回収した。

謝申し上げます。この研究は、（公財）日本健【事業評価】質問紙調査の回収率は児童

康アカデミーの助成を受けています。

21.6％、保護者 21.0％であった。有効回答数は（E-mail；yasuyo.ebihara@cpuhs.ac.jp）− 147 −

【P41】「1日の計は朝にあり」にから始まる多様な力をもつ大学生の育成支援～朝食プログラムの試み（アンケート調査からの評価）～かわきた く み こ○川北久美子、山内美智子、長友多恵子、杉尾直子（南九州大学 管理栄養学科）【目的】大学生の朝食欠食については多くの【活動評価】講座前後のアンケート調査から報告がある。我々は先行研究において、朝食頻・朝食摂取の必要性を教える食育や食事バ度、朝食への考え方、朝食準備に使える時間・

ランスガイドを用いた朝食レシピ中の食金額、所有する調理器具とその使用頻度などの材の分類から、「栄養バランスを考える」

調査から一人暮らしの学生への朝食摂取プロ

ことや「朝食摂取習慣と栄養バランス、生グラム案のアウトライン（朝食レシピの提案と活リズム、心の健康、学力や体力との関係」

して準備時間 10 分、金額 200 円程度、時短調

について理解が深まった。

理につながる調理器具の利用）を見出した（栄・朝食欠食のある学生は朝食で摂取する食養学雑誌 76(5)pp.295(2018)）。今回そのプロ

材の種類が増えた。特に講座で作ったレシグラム案を活用して、体験活動を含め朝食の必ピで使用した牛乳・乳製品の摂取が増えた。

要性などの栄養教育を行い、朝食摂取の推進と・一人暮らしの学生で講座で使用した調理

心身共に健全な学生生活を送れるよう支援す

器具、調味料の使用・所有が増えた。

ることを目的に講座を実施したので報告する。

【今後の展開】今回学生が考案したキッチン

4 回実施した講座は本学管理栄養学科 4 教員にバサミや電子レンジだけで簡単、美味しい、安よるそれぞれの専門領域からのミニ講義と朝

価な朝食メニューでレシピ集を作成した（図 1）。

食摂取プログラム案に基づいて学生が考案しこのレシピ集を活用して継続的に体験型朝食

た朝食レシピを実際に作って食べる実践を交作りを実施し、習慣化につなげていく。

えた構成とした。講座前後の朝食に関するアン【謝辞】本研究は平成 30 年度南九州大学

ケート調査から、朝食摂取に対する意識や調理

学長裁量経費による支援で行われた。

器具の使用頻度等がどのように変化したかに（E-mail；kawakita@nankyudai.ac.jp）

ついても併せて報告する。

【活動内容】対象は本学環境園芸学科 1 年生
19 名（男性 15 名、女性 4 名）。講座は 7 月に
表 1 の内容で実施した。また実践では 1 食当た
り 86～280 円に設定した 12 種類のレシピを調理した。
表 1 ミニ講義の内容
第1回

自分を知って賢く食べて朝から心も体も元気

第2回

今使っている器具を見直して簡単朝食を作ろう

第3回

1日分の野菜350gを朝食で…栄養バランスも満点

第4回

栄養の事を知って食べると超お得図1 作り方はオリジナルの絵をそえて、
1 食当たりの金額を表記したレシピ集（1 例）− 148 −

【P42】

保健医療福祉系大学新入生の地域演習と社会的スキル、コミュニティ意識
こ が わ てる み

○古川照美（青森県立保健大学 1）),千葉敦子 1）,吉池信男 1),【緒言・目的】単一学部 4 学科(看護、理学療

社会的スキル合計、下位尺度の初歩的スキル、法、社会福祉、栄養)で構成される本学では、攻撃に代わるスキル、ストレス処理スキル、計

地域住民のヘルスリテラシーの向上を支援す

画のスキルおよびコミュニティ意識について、る人材育成を目指し、全学科必修の「ヘルスリ

新カリの 2018 年度が他の年度より低かった。

テラシー科目群」を設けた新カリキュラム（新演習の前後の比較では、2016、2018 年度では、カリ）を 2018 年度より開始した。本研究では、

コミュニティ意識以外の全ての項目で演習後

新カリにおける入学直後の演習科目が、学生のの方が高く、2017 年度では、高度のスキル、感社会的スキル、コミュニティ意識の向上に寄与

情のスキル以外の項目で、演習後の方が高かっしているかを確認するために、旧カリキュラム

た。

（旧カリ）との比較を行った。

【考察】新旧カリキュラムともに、演習後で【方法】演習科目（「ヘルスプロモーション

は、社会的スキルが向上していると考えられ、演習」）では、新旧カリキュラムともに、8～

これは入学後比較的早い時期から学科混合グ

10 人程度の 4 学科混合のグループワークを主ループによるワークや住民との接点をもつ体とし、実際に住民と接して地域の人々の生活や験をしたためと推察された。しかし、地域に出健康の考え方にふれるフィールドワーク（5 月ての演習であるにもかかわらず、コミュニティ

中旬）を行う。旧カリは演習の前に 1 単位の関意識については向上が認められず、本尺度が大連する講義科目があり、新カリでは、本演習科

学一年生の評価に適したものかどうか疑義が目の前後に講義科目（２単位）を配当し、演習生じた。また、新カリでは、演習及びその後１後の学びを深めるようにした。

か月程度にわたる講義の後に実施した調査（旧演習の前後に、無記名自記式質問紙調査（社カリでは、フィールドワークの発表直後に実会的スキル（KiSS-18）、コミュニティ意識尺施）結果は、旧カリよりも低く、仮説と逆の結度(短縮版)、ボランティア活動経験、授業への果となった。その理由として、アンケート調査

関心）を実施した（本学研究倫理委員会の承認を行う直前の状況や時期などが異なり、単純な済み）。2016～2018 年度の 3 年間（旧２年、新比較が困難であったと推察された。

カリ１年）について、性別、学年、学科、ボラ【結論】対人関係を主とする専門職の教育にンティア活動経験の有無、授業への関心により、

おいて、多職種の学科混合グループワークや住

社会的スキルの下位項目、コミュニティ意識を民との接点を持つような授業が、社会的スキル検討した。さらにこれらを調整変数とし、演習向上につながる可能性が示唆された。一方、コ

科目前後の得点について、共分散分析を行った。

ミュニティ意識については、尺度の適合性の課【結果】年度間の比較では、新カリ開始の 2018

題が考えられ、教育評価のためには、データの年度は特に男子の割合が少なく、授業に対して比較可能性の検討や、他の学修内容との関連をの関心が「非常にある」が少なかった。演習前考慮した縦断的評価がさらに必要である。

では、社会的スキル、コミュニティ意識につい（E-mail；t_kogawa@auhw.ac.jp）て、有意差はなかったが、演習後での比較では、− 149 −

【P43】

学生同士の支え合いをテーマとした Peer education の効果
おおしまのりひと○大島紀人 （東京大学）、小木曽由佳、河合輝久、細野正人、高野明【目的】

加意欲の変化については、B グループで評価がピアサポート活動とは、同じ立場にある者同高い傾向にあり、特に参加意欲は統計的有意差

士が支えあう活動であり、医療・保健分野でもを認めた（p = 0.025）。自由記述で参加者か広く活用されている。
我が国では1990 年代に、らは、「学生同士支え合おうという企画がない

仲間同士支え合うための知識・スキルを学び、ため、新鮮だった」、「ピアサポート活動の理

実践する活動として教育現場に導入され、現在、解が深まり、普及していきたい」といった感想

国立大学の 8 割にピアサポート活動がある。本

が、講義を担当したピアサポーターからは、研究では、このうち Peer education に注目し、「参加者がワークを楽しんでいる姿に元気をピアサポート活動を行う大学生が、普段の実践もらった」などの感想が得られた。

経験をいかした講義･ワークショップを通じて、【考察と今後の課題】「学生同士の支え合い」を他の大学生に広げる

本研究では Peer education の効果を検証し試みを行い、その効果を検証した。

た。本プログラムに対する参加者の理解度、満【活動内容】

足度評価は良好で、多くの参加者がプログラム

大学生を対象に、無作為に A グループ（21を通じて、学生同士の支え合いに関心を持った

名：学生ピアサポーターが講師）、B グループ

ことから、「ピアサポート活動を大学生に広げ（22 名：ピアサポート担当教員が講師）に分ける」という今回の Peer education の目的を果て、「学生同士の支え合い」をテーマとした同

たせたといえる。一方で「ピアサポーターにな

一のプログラム（80 分間）を受講した。
受講後、ってみたい」という質問への回答は消極的なも自記式のアンケートを行い、プログラムの理解のが多かった。この結果は、ピアサポート活動

度･満足度･有用性、学生同士の支え合い（ピアを行う多くの大学で、ピアサポーターのリクル

サポート活動）への興味･関心の変化について 6

ートに難渋している（日本学生支援機構,2015）

件法で調査した。χ2 検定を用いてグループ間

現状と一致しており、学生の help seeking にで比較を行い、p < 0.05 を統計的有意差ありと呼応する資源としてもピアサポートは注目さした。なお、実施にあたりアンケートの回答はれていることから、関心をいかに行動につなげ自由であることを説明し、無記名で行った。本

ていくかは今後の課題である。

研究は、所属組織の倫理審査で承認を受けて実

【結論】

施した。

学生教育の手段として Peer education の効果【活動評価】

を検証した。今後、学校における健康教育の手プログラムの理解度、満足度、大学生活での段として活用が期待できる。

有用性について、両グループとも否定的な回答はなく評価は良好で、グループ間の有意差はなかった。卒業後の社会生活における有用性については、B グループで評価が高かった（p =0.027）。ピアサポート活動への関心、活動参− 150 −

（E-mail；rxg01737@qg8.so-net.ne.jp）

【P44】

スポーツ合宿所におけるミルキーみそを活用したセットメニューの作成および評価
やまうち みちこ

山内美智子、川北久美子、長友多恵子、木村志緒、杉尾直子
南九州大学 管理栄養学科【目的】本学と宮崎県K町は、平成28年度

いては、大まかな量を個人に示し、計量をに包括連携を結んでいる。スポーツ合宿施

行って自分が食べる量を把握させた。

設は、廃校になった小学校を改築し運営さ【活動評価】各項目５点満点で実施した食れている。調理を担当しているのは、集落

事セットメニューの評価の結果を表１にの主婦層である。管理者は、合宿者に対し示す。

て「どのような食事内容でどれくらい食事

表１

7月14日(弁当）
献立名量 味 彩りもち麦
3.7 ／ ／
から揚げ他★
3.6 4.1 4.1
きゅうりの和え 4.0 3.6 4.1
やきそば★
3.8 4.2 3.9
ココア味★
3.8 3.8 ／ｸﾞﾚｰﾌﾟﾌﾙｰﾂ
3.7 3.8 4.1

7月14日（夕食・カレー）
献立名量 味 彩り 平均
主食 麦ごはん4.5 ／ ／ ／主菜 カレー★
4.6 4.5 4.2 4.4
副菜 ツナサラダ3.9 2.7 3.9 3.5
汁物 豆乳スープ4.2 3.8 4.1 4.0
果物等ﾌﾙｰﾂﾖｰｸﾞﾙﾄ
4.4 4.4 4.4 4.4

7月15日（朝食）
献立名
量
味 彩り
主食 麦ごはん4.3 ／／主菜 卵焼き4.1 4.2 4.3
副菜 きんぴら★
4.0 3.8 3.7
汁物 みそ汁★
4.6 4.6 4.4
果物 バナナ
4.1 4.6 4.4
その他 納豆4.4 4.6 4.2

7月15日(弁当）
献立名
量
味 彩り
主食 もち麦4.3 ／／主菜 厚揚げと豚肉★
4.2 4.0 4.4
副菜 ピーナツ和え
3.9 3.8 3.9
麺類 ﾏｶﾛﾆｸﾞﾗﾀﾝ★
4.0 4.0 4.2
団子 あんこ味★
3.4 3.3 ／果物 みかん缶他
4.3 4.7 4.7を提供すればよいのか分からない」という現状であった。そこで、本学管理栄養学科
教員が「食事のパターン化」からセットメ
ニューを作りあげた。調理指導は、管理栄養士を目指している学生養成の目的からも本学科学生が行った。この施設の食事の特徴として本学教員が考案した、大豆と牛

食事のセットメニュー及び評価

主食
主菜
副菜
麺類
団子
果物

成分、麹・塩で熟成させた機能性のある「★：木城ミルキーみそを使用した食事

木城ミルキーみそ」を使用していることで弁当を含め4回の食事提供であったが、アある。宮崎市内の中学校男子テニス部１年

ンケート実施から、量・味・彩の平均点が生から3年生、21名が合宿で弁当を含めた一番高かったのは、ミルキーみそを使用し食事評価を行ったので報告する。又、５名

たみそ汁の4.5、次がカレー4.4であり、概の栄養教諭が参加して学校現場でスポー

ね高評価であったが、ツナサラダについてツをする生徒の個別指導の在り方を体験

は、小松菜を使用していることで味の面でする目的もあった。

2.7点と不評に繋がった。

【活動内容】7月土曜日9時から日曜日14時【今後の課題】EERから個別対応を行えるまで一泊二日で合宿を行った。宿泊前に、合宿所であるために今後も事前に身長・体

身長・体重を栄養教諭から提供してもらい

重の把握や食べる量の把握をしておく必合宿中の活動量（PAL）は、小中学校のス

要があると考えた。また、自分の適量が分ポーツ栄養ガイド（女子栄養大学出版部）

かったことで栄養教諭が保護者等と連携から2.0とし食事摂取基準を用い、推定エ

しながら個別指導を行っていく必要があ

ネルギー必要量（EER）を算出した。

ると思われた。

データーをもとにパターン化した献立の（E-mail:ymichiko@nankyudai.ac.jp）

提供量を提示した。体験型宿泊という観点から、夕食と朝食の主食（麦ごはん）につ− 151 −

【P45】

地域に貢献できる管理栄養士の育成～「地元とつながる人材育成支援事業」の取組～
すぎおなおこ○杉尾直子、山内美智子、長友多恵子、川北久美子、木村志緒
南九州大学 管理栄養学科【目的】

でアンケートを５段階で実施し、点数化し本学管理栄養学科は、宮崎県内出身者がた。そして表１に示す５項目について解析

約9割を占め、宮崎県内で就職したいといを行ったところ有意差がみられたことかう学生多い。また、卒業生就職希望者の約ら講演により学生の関心・知識等が向上

9割が医療・福祉・教育施設関連での専門したと思われる。

職として就職し、「人」を対象に「食」の表1

学生の関心・知識等の変化
講演前(7月）
講演後(11月）
25％ 75％
25％ 75％
中央値
ﾀｲﾙ値 ﾀｲﾙ値
ﾀｲﾙ値 ﾀｲﾙ値

ｐ値1)

4.00

4.0

4.00

5.00

＊

3.00

4.00

4.0

3.25

4.00

ｎｓ

2.0

2.00

3.00

3.0

3.00

4.00

＊＊＊

1.87±1.03 3.18±0.79

1.0

1.00

3.00

3.0

3.00

4.00

＊＊＊

1.74±0.84 2.58±0.79

1.5

1.00

2.00

3.0

2.00

3.00

＊＊＊

講演前(7月）講演後(11月）

面からサポート業務に従事している現状項目

平均値±標準偏差

中央値

3.89±0.80 4.13±0.67

4.0

3.00

3.48±0.53 3.71±0.42

4.0

問6①宮崎市域で推進しているﾌｰﾄﾞﾋﾞ
ｼﾞﾈｽについて知っていますか

2.23±0.69 3.34±0.83

問6②宮崎市域で推進している六次産業化について知っていますか
問6③宮崎市域で推進しているｱｸﾞﾘﾋ
ﾞｼﾞﾈｽについて
知っていますかがある。しかし、宮崎県の農畜産物や食品

問４. 県内の企業に興味・関心があり
ますか

産業・流通を理解している学生は少ない。

問５ 宮崎県の農産物について知っていますか

今回のような事業を通して管理栄養士
としての就職の選択肢を広げるためにもこのような取組を行い地元への就職に繋げたいと思う。
【活動内容】

1)

ウィルコクソンの符号順位和検定（１）人材育成事業による講演会の実施
管理栄養学科の正課授業と連動した育成*：P<0.05 **：P<0.01 ***：P<0.001

２．宮崎県のお土産菓子としての販売活動では、宮崎県における食品産業や

平成29年度のレシピから管理栄養学科

食品技術に関する最新の情報等の講話かの学生考案レシピが、平成30年度宮崎県のら食に携わる地域に根差した栄養士(管理お菓子として空港や栄養士）の育成ができ、少しでも地元へのアンテナショップ等で就職と繋がる。

販売となった。

（２）地元特産品を使用した土産菓子開発【今後の課題】

プロジェクト「宮崎県で就職したいと思っているの

みやPEC推進機構の主催による「スイーツでたくさんの情報を知ることができよか

プロジェクト」に健康栄養学部生（管理栄った」という多くの感想からこのような

養学科、食品開発科学科）が参加し、地元取組をすることで医療や福祉のみを就職

特産品（野菜･果実など）を使い、宮崎の先と考えていた学生が、食品産業分野でも土産菓子開発を目指す。

管理栄養士として活躍でき、地元への就職【活動評価】に繋がることから選択肢が広がるのでこ

１. 人材育成事業による講演会の実施のような機会を増やしていきたい。

講演会前7月と講演会後11月に同じ内容（E-mail:sugio@nankyudai.ac.jp）− 152 −

【P46】

132法人日本健康教育士養成機構年度サマーセミナー
「学校・職域・地域におけるこころの健康づくり」実践報告
の だ ともこやなぎだ よ し こ

きたみ ゆ なえんどう け い こ

かまたひさこ○野田智子 柳田美子 北見由奈、遠藤圭子 鎌田尚子
しみずようこかわぐちたけし

お お つ かずよし

みやぎしげじかわた ち え こ

清水洋子 川口 毅 、大津一義、宮城重二 川田智恵子
（132 法人日本健康教育士養成機構）
【緒言】132法人日本健康教育士養成機構

事例をグループで一つ選択する。

は年に設立され、これまでに名の 選択した事例について、どうしてこのよ

健康教育士を養成した。これら健康教育士

うなことが生じたのか、原因として考えらのブラッシュアップと健康教育士を広めれる問題点と対策について話し合う。

ることを趣旨に、サマーセミナーを開催し このようなことが起こらないようにすている。世紀は心の時代と言われ、ここ

るには普段からどのような「こころの健康

ろの健康づくりの重要性が問われている。

づくり」を進めていけばよいか話し合う。

そこで、年は「こころの健康づくりに 話し合いの内容を発表し、共有する。

つながるストレス対処方法を身につけ、こ

終了後はアンケートの提出を依頼した。

ころの健康づくりに関する理解を深める」

なお、アンケートとセミナー報告書等の発を目的にサマーセミナーを開催した。

表については、文書と口頭で説明し、承諾【内容】講演・実践→シンポジウム→グルを得た。開示すべき&2,はない。

ープワーク（以下*:）で構成した。講演及【評価】*: は  グループ ～ 名の  グルび実践では「こころの健康づくり」の現状ープで行った。アンケート回収数は  部と課題を、シンポジウムでは学校・職域・であった。参加者は健康運動指導士が最も地域における「こころの健康づくり」の取り組みについての実践報告を内容とした。
その後の*:では、実生活における身近なス
トレスとその対処方法について話し合い、多かった。*: の評価について、「ストレス対処方法とこころの健康づくりについて」理解ができた人は 、*: 内容は今後の生活で役に立つは であった。また、*: 感想からは「グループワークを行うこと

命の大切さや人権の尊重にかかわる「ここでストレスに対する様々な捉え方と対応

ろの健康づくり」について理解を深める内

策のあることを知ることができた」「社会容とした。*:の具体的な進め方は下記の通全体に対する取り組みの必要性を認識しりである。

た」などの評価を得た。

 メンバーそれぞれが日常生活の中で最【今後の課題】健康教育士として「こころの健康づくり」をどのように具体的に進めも強く感じたストレス またはストレッサていくか、その役割と可能性を明確にする

ー を一つあげ、それに対してどのようにことが課題である。ラウンドテーブルにて対処 コーピング したかを発表し合う。

検討する。
（(PDLO；QRGD#VDLWDPDPHGDFMS）
 発表したストレス事例のうち、一般的な− 153 −

【P47】

保育者養成校の学生に対する動作法プログラムの実践○島袋桂（沖縄国際大学）【緒言】動作法は成瀬ら（2014）によって発理解することと、痛みへの対処等の動作ス

展してきた動作を通して行う心理療法で、心理キルの獲得がねらいとなっている。内容と的な改善の他、痛み等の身体的不調にも有用でしては、腕あげ、前まげ、肩あげ、三点まあることが報告されている。また、近年では臨げ等の動作課題の他、動作法を応用したス

床場面だけではなく、からだとこころに対するトレッチが実施された。

理解を深めるための教育プログラムとしての【結果】動作法プログラムによる介入の結果活用も報告されている。

を表１に示す。分析の結果、いくつかの項目に保育者はその業務の特性上、ストレス等の心
理的不調の他、腰痛等の身体的不調を抱えやすいことが報告されている。よって、保育者が動作法によって痛みへの対処スキルを獲得する

有意差がみられたものの、痛みやからだのコントロールについてスキルが定着したとはいえない結果であった。
一方、プログラムの各回におけるねらいの達
成度は、どの講義においても「よくあてはまる」

こと、からだとこころへの理解を深めることの「ややあてはまる」が 9 割を超えていた。加え意義は大きい。そこで本研究では、保育者養成て、対象者の 9 割以上が動作法による学びが保校の学生に対して動作法プログラムによる介育の現場で役に立つと回答していた。その他、入を行い、そのプロセス評価を行った。

対象者が興味を持った内容として、「からだが【方法】調査対象はA短期大学保育者養成

柔らかくなる」、「姿勢がすぐに変わる」の回

学科1年次で、2017年度後期総合教育系科

答が多く挙げられていた。

目「体育理論」を受講した学生のうち3回

表１動作法プログラムによる変化
事前

事後

フォロー

P値

3.78
(0.79)

3.89(0.86)

3.92(0.86)

0.271

首
肩

2.03
1.95

2.04
1.95

1.94
2.09

0.555 ††
0.368 ††

背中
腰

2.02
1.87

1.92
1.97

2.06
2.16

0.439 ††
0.044 ††

痛の調査全てに参加した81名とした。

膝
みをやわらげる自信

1.97
1.85

2.02
2.17

2.01
1.98

0.833 ††
0.016 ††

姿勢が気になる
姿勢を整える意識

1.86
2.03

2.21
2.09

1.93
1.88

0.001 ††
0.097 ††

柔軟性の自己評価

1.78

2.39

1.84

p<0.001 ††主観的健康観

調査内容は、主観的健康感尺度、からだ痛の痛み（1とてもある〜4全くない）や痛み

みをやわらげる自信（1全くない〜4とてもある）、等について質問紙による回答を求めた。調査は、動作法によるプログラム実施† 分散分析

前、実施後、そしてフォローとして5ヶ月††† Friedman検定

後に調査を行った。事後調査では、動作法【考察】動作法プログラムの実施により、保プログラムに対する感想等についても聞育者を目指す学生のからだへの理解を深める

き取りを行った他、プログラムの各回のね

ことは出来た。一方で、4回の実施では動作ス

らいに対する理解度についても評価を行

キルの定着は充分ではなかった。実施回数と受った。検定は項目により、パラメトリック

講者の人数については検討課題となる。

検定とノンパラメトリック検定を用いた。

（E-mail；kshimabukuro@okiu.ac.jp）

プログラムは全4回で構成されており、動作を通してからだと心の関係について− 154 −

【P48】

2019年におけるネパールでの健康観調査
うえむらさきこ○上村沙紀子（ADCN・富士ゼロックス株式会社）、松岡奈保子（ADCN・松岡歯科医院）、
中村修一（ADCN・WBL）、仙波伊知郎（ADCN・鹿児島大学大学院医歯学総合研究科）、守山正樹（ADCN・日本赤十字国際看護大学）、深井穫博（ADCN・深井保健科学研究所）、山田信也（ADCN・国立リハビリテーションセンター）【目的】ネパールの首都カトマンズの近郊

55,000R：１名、60,000R：１名にある ADCN の活動現場である村落は、地■ 健康のために必要なこと、の質問に対震による被災後の復興と都市化の影響をし最も多い回答は「体と家を綺麗に保つ」、

受け、村人の生活も大きく変容していることが伺われる。健康観調査は過去にも 1993
年、2003 年および 2008 年に実施した。今回（2019 年）の調査結果を過去の結果と比較検討し、ネパールの健康観や価値観の変

２番目は「衛生的な食品と水」、３番目は「歩くなどの運動」、次いで「十分な睡眠と休養、気に病まないこと」が続いた。
■ 現在欲しいもの、の質問に対しては、化を確認し、今後の活動に役立てたい。

１番欲しいものは「仕事」、次は「教育」、【方法】前回使用した調査票の項目を簡略

３番目は「心地よい家」、以下「薬」、「お化したアンケート調査票を作成し、対面に金」と続き「特に欲しいものはない」といよる聞き取り調査を実施した。

う回答は０名であった。

■ 調査対象数■ 現在健康か、の質問に対しては「健康」

91名、男女比は９：68（不は64名（70％）、「健康でない」は12名

明14名）
80歳代１名、70歳代２名、60歳（13%）、「回答なし」は15名であり、健代10名、50歳代８名、40歳代24名、30歳代

康の理由は「仕事ができている、活動でき

28名、20歳代12名、10歳代２名、不明４名ている、薬を飲んでいない」などであった。

■ 村別聞き取り数

テチョー村28名、ス

また、健康でない理由は「痛いところがあ

ナコチ村19名、ダパケル村16名、チャパゴ

る、手術をする予定がある、薬を飲んでいン村11名、ジャルワラシ村３名、レレ村３る」などであった。

名、他11名■ 貴方は幸せですか、の質問対しては「幸■ 民族

ネワール33名、チェトリ８名、せ」が89名（99％）とほとんどであった。

ブラマン６名、ヒンドゥー５名、タマン３

その理由は「家族と暮らしている、健康で名、ライ１名、他６名、不明29名

ある、仲間がいる、楽しみがある」などで

【結果】

あった。

■ TV：有75名、無５名、不明11名【今後の課題】過去の調査と比較して「欲■ 収入（ルピー／月） 5,000R以下３名、

しいもの」などに大きな変化が見られる事

5,000R：３名、10,000R：10名、15,000R：から、今後、ネパールの社会変化、人々の８名、20,000R：15名、25,000R：２名、意識の変化を踏まえた支援を考えたい。

■ 年齢30,000R：９名、35,000R：２名、40,000R：
６名、45,000R：０名、50,000R：３名、（E-mail:上村沙紀子 kinoko1027@gmail.com）− 155 −

【P49】

ネパール における口腔保健人材育成の推移
か ま ち せい し ろ う

西本美恵子1〇蒲池世史郎１ 矢野裕子１

深井穫博1 2 中村修一1（1ネパール歯科医療協力会 2深井保健医療研究所）【目的】

な知識を習得するための研修コースであり、上地域保健開発を進めるうえで、その担い手であ級コースは学校や地域で健康教育活動を展開

る現地の人材の育成は重要である。演者らはするための能力、技術を養うことを目的に

1989 年より 30 年にわたり、ネパールの首都、設定されている。

カトマンズ近郊の村で地域歯科保健開発に関

3 口腔保健専門家組織（Committee of Oral

わってきた。その間 1994 年より主に地域の学

Health Worker（以下、COHW）が 2001 年に設立

校の教師を対象に口腔保健専門家の養成を行され学校歯科保健、フッ化物洗口等に関する諸い現在、彼らが中心となって学校歯科保健活動

問題、学校間の較差の是正、近隣の地域への働を展開している。今回、養成の推移について報きかけ等がここで進められてきた。OHW の養成

告し、急速に進む都市化による生活環境の変化

プログラムは以後ネパール人主体で進められと、これに伴う乳幼児の齲蝕の増加、および高ている。

齢者の口腔保健対策等の地域保健活動に彼ら

4 口腔保健専門家の在籍調査がどう関わっていけるか検討する。

学校歯科保健、フッ化物洗口の活動状況は OHW【対象および方法】の在籍人数によって左右される面が大きい。

対象地域はネパールの首都カトマンズの近郊

2014 年に活動中、休止した学校あわせ 50 校をラリトプール郡の 8 村である。口腔保健専門家

対象に在籍調査を行った。これまでコースを受

Oral Health Worker 以下（OHW）の養成の経緯講した OHW262 名のうち在籍者は 101 名、退転とその過程で生じた諸問題と対処について述

職者 103 名、残りは未確認であった。この結果

べ今後の活動の可能性を検討する。

からみて口腔保健専門家の養成は今後も継続【結果ならびに考察】を要するプログラムである。

現地の人が自ら健康教育を行えるシステムの5 グループワークの実施(2017 年)構築を目指して口腔保健専門家の養成は 1994

1)学校歯科保健を考える 2)学校歯科保健計画

年から始められた。

の立案をテーマに COHW と上級コース参加の１誰を対象に養成するか これまでに養成さOHW で実施した。
学校歯科保健を中心としたOHW

れた OHW390 人中 312 人が学校の教師である。

の活動からライフステージを通した歯科保健

受講後の活動の場を持ち、地域のローカルリー

計画が立案されたことは注目に値する。

ダーとして村人に影響力をもつ学校の教師を【結論】対象に養成がなされた。

これまで学校歯科保健が中心であったOHW の活

2 口腔保健専門家養成プログラム 開設当初は動が乳幼児の齲蝕対策、さらに高齢者の口腔保日本人の講師により始められたが、後にはこれ健へと目が向けられつつあることが歯科保健らのコースを卒業し学校歯科保健の現場で経計画の策定から窺えた。

験を積んだネパールのOHW が講師を務めるよう（連絡先） 蒲池世史郎（ネパール歯科医療協力会）になった。初級コースは健康教育を学校や地域で進めていくために必要な口腔がもつ基礎的〒690-0862 島根県松江市比津が丘 4-2-2
Tel0852-21-0703 Email:kamachi@sx.miracle.ne.jp− 156 −

【P50】

ネパールにおけるフッ化物洗口の推移と現状
や の ひ ろ こ

○矢野裕子(1)、深井穫博(1,2)、蒲池世史郎(1)、中村修一(1)(1:ネパ-ル歯科医療協力会 2:深井保健科学研究所)【目的】ネパール歯科医療協力会(ADCN)は1994年より、ネパール連邦民主共和国の首都近郊の学校において、う蝕予防を目的にフッ化物洗口を行ってきた。
途上国において、フッ化物洗口はう蝕予防が高いだけでなく、健康教育課題となり、現地の人が実施できる自立につながる有効なプログラムと言える。今回は、本プ
ログラムの25年の経過を報告し、今後の課題も検討した。
【方法】0.2% フッ化ナトリウム液を使用する週一法を実施している。毎年、12 月から
1 月にかけてのネパールでの活動において、
学校訪問、健診を行い、年間の活動記録などを記載した管理台帳を担当者と協議している。
【結果】1.対象地域、対象人数の推移
1994 年は一つの村の一校から開始され、現在では、9 つの地域の 44 校 7846 人を対象としている。地域や対象人数の拡大には、
ADCN が行ってきた口腔保健専門家養成プ
ログラムや、教師間の情報の交換、転校などがあった。一方、校長、担当教師の交代、地震などで、中断することもあった。
2. 薬剤の配布、管理について
活動当初は、NaF 試薬を計量し、作成した
0.2%NaF 洗口液を各校へ一月ごとに配布していた。現在は、対象人数の増加により、一月分の試薬を配布する形態を取っている。
当初は管理の記録は、日本に定期的に送っていたが、現在は現地の人主体となっており、記載についても再度確認の必要がある
ことが判明した。

3. フッ化物洗口の効果
ADCNは、フッ化物洗口の他に、学校健診や教師を対象とした研修プログラムを実施してきた。2009年に、学校歯科保健プロ
グラムを実施している村と実施していない村との比較を行った。その結果、10〜14
歳の学童の一人平均う蝕歯数が、本プ
ログラムを実施している学校では0.72本であったのに対し、行っていない学校では1.25本であり、このプログラムが有効であることがわかった。
4. 継続への課題
25年間の経過から、本プログラムの継続を妨げる問題点として(1)洗口器材の管理、(
2)2003年のフッ素に関する新聞報道、(3)
各校のFMR担当者の転勤、退職、(4)学校長の理解や支援体制が得られない、(5)器材の現地調達、(6)地震による災害による中断、などが生じてきた。しかし、そのたびに対策を検討してきた。
一方、25 年が経ち、一部の学校では、管理簿の不記載や、洗口法の間違いも見られた。
【考察】
安定したプログラムの継続には、定期的な管理、評価を現地の人々と共に行う必要があると思われる。現在は、現地の口腔保健専門家が活動主体となり、日本人が評価を行う体制が続いている。将来は現地の歯科医師による支援体制が整うことが自立への課題である。

− 157 −

（E-mail；yanoh@mx51.tiki.ne.jp）

【P51】

ネパール歯科医療協力会（ADCN）こどものこころプロジェクト
ま つ お か な お こ○松岡奈保子（ADCN・松岡歯科医院）、中村修一（ADCN・WBL）、仙波伊知郎（ADCN・
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科）、上村沙紀子（ADCN・富士ゼロックス株式会社）、
守山正樹（ADCN・日本赤十字国際看護大学）、山田信也（ADCN・国立リハビリテーション
センター）【目的】2015年４月のネパール大地震はAD

は「地震後の生活」である。TDMの最適化

CNの活動地域にも大きな影響を与えた。地

の中心は、現地の子供たちが震災の中でど震後９月に先遣隊を派遣し「村人が子供ののような経験をしたのかを理解した上で、心のケアを求めている」ことが分かった。

子供たちの経験を映し出すのに必要なイ「ネパール人の自立と持続」に沿ったプ

メージ要素や座標軸を準備することであロジェクトを模索するなかで、現地の人々る。

が自らの気持ちや心の有様に関心を持ち、

ネパール在住歯科医師Dr.アミットがネ語る活動の重要性が指摘され、「二次元イパールから持参した子供たちの作文を検メージマッピング法（TDM）による対話の討する作業を2015年11月に行い、イメージ

支援」を中核とする「こどものこころプロ

要素として16枚の絵カードを開発した。絵ジェクト」が発案された。

カードを配列する座標軸の台紙の横軸と【活動方法】TDMとは①特定の話者（対象

縦軸についても検討し「まず、＜ナラム

者・当事者）が関わりを持つ「ある複雑な

ロ；Bad＞な思いでラベルを横に並べ、次事象」からイメージ要素を抽出し、②要素

いで＜ラムロ；Good＞な思いでラベルを縦を二次元的に配列し、展開してマップ（散に動かす」という作製手順を決定した。

布図）として視覚化し、③マップを介して【活動内容】2015年末のカトマンズ郊外、対話する中で、④当初の事象を話者なりにウィリアムズ校とセントポール校でTDMを捉え直す（構成・構造化）ことを支援する実施した。実施中の子供達の様子は賑やか方法である。

で「癒し」というより「カオス」だと感じ

生活の質の改善を、専門家主導ではなくられた。2016年ウィリアム校とセントポール校で２回目を実施した。

地域住民との対話の中で行うことを目指し、最初の開発と応用は食を題材として192017年にはウィリアム校で2015年から89年に行われた。以後、生活習慣から心のこのプロジエクトに毎年参加している17問題まで様々な課題に適用され、子どもた

名の子供達に３回目の二次元イメージマ

ちに被災体験を語ってもらう試みは、雲仙

ッピング法（TDM）を実施し、さらにイン

普賢岳噴火災害／阪神淡路大震災／中越タビュアーと１対１で行う聞き取り調査

地震被災に際して行われている。

を実施することにより、地震を語る言葉の今回、ネパールでの実施を視野に入れた増加を確認した。

手順の最適化は福岡で行った。「話者」はネパールの子供たちであり「複雑な事象」

松岡奈保子：rh8n-mtok@asahi-net.or.jp− 158 −

【P52】

従業員食堂における健康づくり活動のプロセス評価
すずきともこ○鈴木朋子（大阪樟蔭女子大学健康栄養学部健康栄養学科）
田上成美（大阪樟蔭女子大学大学院人間科学研究科人間栄養学専攻）
山下晶子（株式会社阪急阪神百貨店福利厚生部安全衛生担当）【緒言】職場は，働く世代が 1 日の大半を上は僅かであった．雇用形態は，取引先従業員過ごす場である．近年，「健康経営」が推(43%)が最も多く，社員（36%），派遣・アルバ進されるなど，健康づくりの場としても重イト（21%）の順であった．食堂利用頻度は，要性が指摘されている．本発表の対象職域「ほぼ毎日」が大半であった（73%）．自身のでは，従業員食堂を活用した健康づくり活

食生活を健康的と評価した者は 60%で，普段か動を行ってきた．しかし，当該職域の従業ら健康的な食事をこころがけていると回答し員食堂は，取引先等，多種多様な人材が利た者は 70%であった．健康的な食事をこころが用するという特性をもつこともあり，これけている者のうち，71%が食堂メニューは健康までサービスは提供しても評価活動は行づくりに役立っていると回答した．

われてこなかった．そこで本研究では，従食堂の取組みの認知では，「栄養成分と野菜

業員食堂の利用者の特性を把握するとと量の表示」は比較的認知されていた（65%）が，もに，健康づくり活動をプロセス評価の視

野菜たっぷりメニューを表す「V100 マーク」は点から検討することを目的とする．

認知度が低かった（28%）．食堂で 2 カ月に 1【方法】調査は，自記入式の質問紙調査と回の頻度で実施している「健康相談会」についした．調査内容は，利用者の特性を把握すては，ポスターの認知は 66%，実施場面の認知るための質問（性別，雇用形態，利用頻度，

は 59%で，回答者の 72%がポスターか実施場面

健康的な食事に対する自己評価や意欲），のいずれかを認知していた．

食堂における健康づくり活動の認知等を【考察】食堂利用者は，同職域の社員よりも把握するための質問（表示，健康相談会）

取引先の従業員に利用されていた．この点から，であった．

幅広い人材を対象に，健康づくり活動が提供さ調査方法は，食堂の営業時間内に，調査れていることが明らかになった．また，従業員

日を 1 日設定し，食堂の出入り口を食堂側

食堂は，健康的な食生活を実践するために活用

から廊下側へ通過した者に，調査員が可能

されている様子が窺われた．

な限り声掛けを行い，趣旨を説明し協力を

健康づくり活動では，毎日行っているメニュ

得るというものであった．調査員は 1118

ーに対する「表示」や「マーク」よりも，頻度

名に声掛けを行い，そのうち 261 名が調査の低い「健康相談会」の方が，高く認知されてに協力した（回答率：23%）．分析対象は，

いた．今後，日々の取組みについても改良を加

食堂利用頻度が「ほぼ毎日」「時々」と回え，活動を発展させていきたい．

答した 247 名とし，「はじめて」および無【結論】本研究を通して，食堂利用者の特性回答であった 14 名は除外した．

および健康づくり活動の認知のされ方が明ら【結果】回答者の特性は，女性（86%）が多く，かにされた．今後の活動の基礎資料となり得る．

年代は 20～50 歳代が 9 割以上を占め，60 歳以（E-mail；suzuki.tomoko@osaka-shoin.ac.jp）− 159 −

【P53】

総合健保と加入事業所におけるコラボ健康教育の実践例
まつばらいくみとみやまきよみ○松原郁実（デパート健康保険組合）、冨山紀代美（デパート健康保険組合）、
はるやまやすお

春山康夫（獨協医科大学医学部公衆衛生学講座）【目的】デパート健康保険組合は中小の小売た。菓子パンやアイスクリームやスナック菓子業が約 300 事業所加入する総合健保で、千葉県のカロリーをおにぎりの個数に置き換え、個数のY 事業所をモデル事業所のひとつと位置付け、の多い順に並べた。カップ麺や加工食品の塩分健保と事業所のコラボ健康づくりをすすめて量を惣菜用醤油の小袋の個数に置き換え、個数いる。データヘルス計画により Y 事業所の健康の多い順に並べた。適正な飲酒量を各種アルコ

課題を分析したところ、血圧と血糖値が課題でールごとに示した。最大の特徴は清涼飲料水、あり、改善する必要性を強く感じた。また、生菓子パン、カップ麺、アルコールを手に取って活習慣の分析では、朝食欠食、遅い時間の夕食、見える化できるよう、実物の市販商品をコーナ

運動習慣の低さ、喫煙率の高さが課題であり、ーに配置した点である。

将来の特定保健指導対象者の増加が危惧され《運動》スクワットやウォーキングの実演と資た。そこで、Y 事業所の衛生委員会にて健康教

料配布をした。

育の導入を検討し、話し合いを繰り返した結果、《喫煙》たばこが喫煙者と周囲に与える影響に

定期健康診査時の健康啓発活動の実施を決定

ついてのポスターを掲示した。禁煙外来の情報した。事業所の定期健診の場は、総合健保とし提供、禁煙補助薬の展示、加熱式たばこの実物て多くの従業員と接触できる数少ない機会でも配置した。喫煙者だけでなく非喫煙者にも加あり、そのタイミングで健康啓発活動を実施す

熱式たばこの正しい情報提供を行った。

れば、若年層や特定保健指導非該当者に介入で【事業評価】2 年目から対象者にヒアリングしきる。また、健診当日は自分の身体への意識がた結果、「前年、健康相談コーナーで聞いたこ向きやすい時という利点もある。そこで、定期とで甘いドリンクをやめ、減量しました」「菓

健診のタイミングで若年層からシニア層まで子パンをやめました」「朝食を摂るようになり

広く行動変容を促すこと、および将来の特定保ました」などの声が挙がった。

健指導対象者の減少を目的とし、総合健保と Y【まとめ】健診のタイミングで食生活や喫煙事業所とのコラボ健康づくりを開始した。

を見える化することにより、行動変容を促した【事業内容】健康啓発活動は 2015 年〜2019と考えられる。またヒアリングの中で、若年層

年の 5 年間行った。
対象者は Y 事業所従業員（約は行動変容が早く、取り組みの効果が大きいと1000 名/年）。定期健康診査会場の一角に健康感じた。一方で、若年層は生活習慣の乱れが多相談コーナーを設け、保健師・管理栄養士を終様であったため、いかに若年層からの介入が必日 3〜4 名配置した（約 10 日間/年）。全対象

要であるかを強く感じた。今後はブラッシュア

者がコーナーを通過する際に、一対一でヒアリップを重ねながら本事業を継続し、次年度以降

ングと簡易保健指導をし、会場には《食事》《運は量的データの評価をしていきたい。
（E-mail；matsubara@depaken.info）

動》《喫煙》のオリジナル媒体を掲示した。
《食事》清涼飲料水のカロリーをスティックシ
ュガーの本数に置き換え、本数の多い順に並べ− 160 −

【P54】

社会福祉施設版避難所運営ゲーム試行の評価
きたむら や よ い

北村弥生（国立障害者リハビリテーションセンター研究所）【緒言】阪神淡路大震災後に、健康上のニーた」47.1%、「何が起こるのかのイメージ

ズのある人を対象とした福祉避難所の概念がができた」19.6%であった。④改善すると提起され、自治体は地域防災計画で福祉避難所

よいことについて、「時間が不足した」

に関して記載するようになった。災害発生の度

17.7%、「振り返りをもっとしたかった」に、少しずつ進歩はあるものの、福祉避難所の13.73%、「役割分担をすればよかった」

準備には多様な不足が指摘されている。その中「障害者の役割は要検討」5.9%、「準備情の一つは、災害発生直後の初動期に、どのよう報が必要」3.9%であった。⑤災害時に職務に福祉避難所の開設・運営を行えばいいかの具上心配なことについて、「家族」「指示が体的な方法論がないことがある。

出せるか」「判断ができるか」7.8%、「職そこで、福祉避難所の準備に資することを目

員が集まれるか」「職場施設と割当て避難的として、静岡県に商標登録されている社会福所のどちらに行くか」「HUG と違う設定

祉版避難所運営ゲーム(HUG)を試行し、参加者

時」5.9%であった。19 項目中 14 項目が運から評価を得たので報告する。社会福祉施設版

営に関する準備に関する内容で、3 項目は

HUG は、一次避難所開設訓練として定評のある

職員参集に関する内容であった。⑥個人的HUG の新版で 2018 年に公表された。

に心配なことは、「家族の安否」13.7%、【方法】首都圏の自治体において、参加者 60「避難行動」9.8%（すべて当事者）、「避名中 51 名から、
社会福祉施設版 HUG 実施後に、難所での判断」3.9%であった。この設問で質問紙法（A４用紙両面１枚）による評価を得新たに出たのは、当事者の避難行動と避難た。HUG の進行は開発者に依頼し、説明・ゲー

生活に関する話題であった。

ム・振り返り合わせて２時間15 分で実施した。

【考察】①社会福祉施設版 HUG は福祉避難所

参加者は、福祉避難所職員、当事者・家族、行の初動訓練として、何が起こるかのイメージを政職員であった。

職員が得るのに有効と考えられた。さらに、各調査項目は、４段階評価（説明、ゲーム、振施設および各家庭での計画を立てることが望り返り）、災害への備え 19 項目、自由記述３

まれる。また、障害者がどのように福祉避難所

項目（よかったこと、改善するとよいこと、災の準備に関わるかは今後の課題である。②障害害時に職務で心配なこと、災害時に個人として者群が他の群に比べて災害への備えが少なか

心配なこと）とした。

ったことの理由と対策の解明も次の課題であ【結果】①説明・ゲーム・振り返り共に、４る。

種類の所属のすべてで、３以上であった【結論】社会福祉施設版 HUG は福祉避難所の（４段階評価）。福祉避難所職員からの評価

初動訓練の第一段階として有効であることをが最も高く、当事者・家族からの評価が最も低示した。

かった。②災害への備えは、19 項目中 11 項
目で、当事者・家族の準備が最も悪かった。
③HUG でよかったことは、「臨場感があっ（E-mail;kitamura-yayoi01@rehab.go.jp）− 161 −

【P55】

職域における重症化予防の取組み～血圧治療を開始した事例の行動要因を探る試み～
しまむら ひ ろ み○嶋村弘美 1）、瀬戸美才 1）、田澤美香代 1) 、福田洋 2）1)ライオン株式会社

2) 順天堂大学医学部総合診療科【目的】生活習慣病の重症化予防を目的に、談等の働きかけを行う）3)普段から「かかりつ勤務地の異なる産業看護職４名がチームとなけ医を持つこと」を推奨 4)早期治療のメリッ

り、情報共有や実務向上の為の活動を行った。

トの産業医・看護職からの説明強化の 4 つが挙重症化予防には、生活習慣の改善とともに、適げられた。

切な治療の開始と継続が重要である。我々は、先行研究によると、受療行動に繋がる要因は高血圧の治療を開始した社員にヒアリングを「経営者の理解」や「ヘルスリテラシー」が重行い、受療行動に到った要因を探ると共に、対要とされるが、当該事業所における健康管理体

象者の経年的な血圧の変化や、これまでの支援

制や保健活動の歴史から、受診の背景には「社の振り返りも含め、「早期治療（重症化予防）員と医療職との距離の近さ（毎年の面談での健に結び付ける為の支援活動」として、何が重要

診結果説明や受診勧奨、医療機関の紹介など）」であるのかを検討した。

があり、弊社のこれまでの産業保健活動が影響【活動内容】2018 年 4-5 月に健康診断を受診していると考えられる。また、既に受診しやす

して、血圧治療が必要と判定された社員のうち、

い環境（上司や同僚の理解、フレックス勤務な受療して内服治療を開始した５名に対して、どの働き方）が整っていることも考えられた。

各々の担当看護職が個別面談とアンケート調【今後の課題】事例と看護職の議論から、個査を行い、受療要因の詳細をヒアリングした。

別面談がヘルスリテラシー向上や自己保健義アンケートでは、高血圧の治療開始に到った要務の意識醸成に寄与した可能性を確認できた。

因（６項目）について事例毎に 10 点満点で認

人生 100 年時代を踏まえ、今後は、これまで

識のレベルを確認し、項目毎の合計得点を算出の活動を継続すると共に、各自が、自己健康管した（表１）。また、各事例の発言と過去の健理を考えるきっかけとなるよう、ヘルスリテラ

診データ及び支援内容を看護職間で共有し、議シーを高めていく必要がある。そのため、自己論を行った。

保健義務の周知の強化（必要な治療を開始、継【活動評価】ヒアリング対象者は研究・スタ

続して「安全に働く」という意識）や、かかりッフ職の男性５名(平均年齢53.4 歳）であった。

つけ医」を持つことの重要性、健康に働く事が受診の要因として高得点だったのは「医療職企業の生産性を上げ、健康保険組合の財政健全の働きかけ」（45 点）、次いで「予防意識」（26

化に繋がるのだという考えを啓発していく必点）、「命令・強制」（18 点）の順であった。

要があると考えられた。

産業看護職間の議論の結果から、「早期治療に結び付ける為の支援活動」のポイントとして、
1)自己保健義務（健康管理に関する労働者自身の義務）の周知 2)対象者の価値観を大切にした上での粘り強い働きかけ（治療に拒否的な場
合でも行動変容レベルに合わせた、継続的な面− 162 −

（E-mail；hiromisi@lion.co.jp）

【P56】

職域から地域へ帰っていく年齢層にある対象者への健康支援に関する検討た な か の り こ○田中格子(デパート健康保険組合)、楠本真理(三井化学株式会社)、
原田若奈(聖路加国際大学大学院)、白田千佳子(株式会社リンケージ)、
金森悟(東京女子医科大学看護学部、東京医科大学公衆衛生学分野)、
冨山紀代美(デパート健康保険組合)【緒言】昨今、地域・職域連携による住民や【地域での生活を見据えて退職後の自己の健就業者への生涯を通じた継続的な健康支援が康管理についてどんなことが必要か】を就労期求められている(地域・職域連携推進事業ガイ間中に知っておくことを期待していた。

ドライン改訂版,2007)。一方、支援者側は具体

テーマ 2)の産業保健の立場では、労働者が的な支援活動内容がわからない、どのような方【会社生活から地域生活へと移行する】ことを法で連携を進めたら良いかがイメージできな

意識した健康教育の実施や、【キャリア教育】

い等の理由から、地域・職域連携の実践は十分の中へ対策を盛り込む意見等があがった。また、とはいえない状況にある(三橋ら,2010)。そこ【本人が困った時に必要な情報に手が届くよ

で、今回は職域から地域へ移行していく退職前

うにする】ために、【事前に行政窓口へ問い合の労働者への支援について、地域・職域双方のわせて情報収集する】ことがあがった。行政の現場の実態や課題を共有し、今後互いの立場で立場では、【地域包括と企業とコラボする動き

取り組むこと等について検討した。

を進める】、【すでにある「場」に行政側から【方法】2019年1月、日本公衆衛生看護学会学

出向いていって、情報を提供する】という意見

術集会にて我々はワークショップを開催した。

があった。そして、両者連携の視点からは、日導入では、退職前の労働者を取り巻く社会的背頃から【保健師同士が顔見知り】になることや、景等について講義し、次いで各領域の事例紹介

退職後に健康リスクが悪化する可能性の高い
対象者については、【看護職間で連絡を取り合を行った。地域の事例では、東京都A区の保健師より区内の活動内容を、職域からは、総合健康保険組合の保健師より前期高齢者向けの保う】ことがあげられた。

【考察】労働者へのセルフケア支援について
は、企業内では、生活習慣病予防等に関する保健事業を紹介した。最後に、1)退職者が、その健指導や健康相談、健康教育といった様々な機後も元気に過ごし活躍するために、働いている会を通じて実践されている。今回のワークショ

うちに対象者に「知っておいてほしいこと」やップの中で、改めて労働者のセルフケアの習得「取り組んでおいてほしいこと」、2)「それぞについて意見があがった背景には、職域側の視れの立場でできること」、「地域と職域で連携点から考えると、労働者が「退職後、地域でどすることによりできること」についてグループのような生活を送るのか」や「地域で健康的に生活するために必要な情報や資源は何か」等、別に討議した。

【結果】当日の参加者は計 24 名(行政分野 12
名、産業分野 3 名、教員・研究機関 6 名、学部生 2 名、その他 1 名)であった。
テーマ 1）では、参加者は、退職前の労働者
が【健康教育】の機会を通じて、【若年のうちから規則正しい生活習慣】を身につけることや、労働者の地域生活を意識した支援が十分に行われていない可能性があると考えられた。
現状では、労働者の退職後の生活を見据えた
セルフケアについては明らかになっていない
ため、今後も地域・職域間で連携しながら、具体的な内容を検討していくことを課題とする。
(Email；tanaka@depaken.info)− 163 −

【P57】

A 県地域高齢者に対するフレイル予防に向けた栄養プログラムの実践報告
もりやま ひ ろ み

ち ば あやのやまがみじゅん や

ぞう た りょうこ

かまたあけみ○森山洋美1），千葉綾乃1），山上 順 矢2），造田亮子2），鎌田明美2）1）青森中央短期大学食物栄養学科，2）青森中央学院大学看護学部【目的】高齢者白書によると 65 歳以上が総人

フレイル予防講座の延べ参加総数は 67 名、各口の約 1/４を占め、高齢化率は 27.7％となっ回の参加者数は平均 13 名であった。栄養講座ており、高齢者人口は今後も増加する見込みでのねらいとして参加者が低栄養について知り、ある。また、要介護状態に陥る要因として高齢

フレイル予防のための食事の必要性を理解すによる虚弱が上位となっている。そこで高齢者ることとした。そのため、高齢期の特徴及び、の健康づくりには、食事、身体活動に加えて、筋肉や体の状態を維持するための食事内容や生活状況も踏まえた視点が重要であるとされ栄養素の必要性について講義を行った。さらに、ている。フレイル予防には栄養だけではなく筋

今回はフレイル予防のために日常の食事を意

力維持の運動を含めた介入が望ましく、他県で識し、自分に必要な食品等が理解できるようにの報告はあるが、青森県での調査や介入研究になることを期待して、多品目の食品摂取に重点ついての報告は見当たらない。そこで、高齢化を置いた内容とした。さらに、熊谷らの食品摂率が全国平均よりも高い青森県において地域

取の多様性得点（DVS）を用い、講座の前後で高齢者を対象に、運動や食事面に介入するフレ

得点を比較した。

イル予防のプログラムを作成・実施することで【活動結果】今回のプログラム内容について

参加者へどのような影響を与えるのかを評価

は概ね好評を得ることができた。また、筋力やすることを目的にフレイル予防講座を実施し、握力など講座の前後で差はなく、本プログラムその一部である栄養講座（全 2 回）についてのが参加者の体力維持に貢献できたと推察する。

報告をする。

しかし、本講座の前後での多様性得点に差はな【活動内容】対象者はフレイル予防教室が行

く、他の項目との関連も見られなかったことか

われておらず、対象者が集まれる範囲に運動・ら、多品目摂取の必要性についての理解につな調理を行う施設を有しているA 地区住民とした。

がるよう講座内容を見直し検討していく必要

プログラムは日常に取り入れやすい身体活動であると考える。

と多様な食品摂取の実践指導に焦点を当て、知【今後の課題】本プログラムを通して、参加

識と実践の両面からアプローチする内容とし者自身が食事や栄養について知識を身につけ、た（表 1）。

実践していくことはもちろん、外出の機会を増

表1フレイル予防講座プログラム
回 数

内

やし、他者との交流の場になることで、地域の容輪が広がり、地域の健康を強化していくことが開始時フレイル測定、身体計測、問診
フレイルとは？
第1回「貯筋でいきいきライフ－講話と筋力体操」
第2回「貯筋を増やそう－スクワット」【実践編】「さあにぎやかにいただく－たくさんの種類を
第3回
食べるコツ」【講義編】「さあにぎやかにいただく－たくさんの種類を
第4回
食べるおかず（調理実習）」【実践編】「貯筋を増やそう－ミュージックで貯筋ダンス
第5回＆ウォーキング」【講義編・実践編】
測定会
終了時フレイル測定、身体計測、問診
結果説明会と修了式
測定会期待される。さらに、１回限りで終わるのではなく、このような活動が継続され、いずれは地域の住人自らの活動として行われることが望まれる。今後は本プログラムを改善し、効果的な内容を検討したうえで開催地区広げ、青森市
高齢者のフレイル予防に寄与していきたい。

− 164 −

（E-mail:hiromi-moriyama@chutan.ac.jp）

【P58】

離島在住高齢者を対象とした映像による運動の効果
まるやま

ゆうじ

丸山 裕司

（東海学園大学 スポーツ健康科学部）【緒言】離島は、高齢化が顕著な地域である

実施率の高い者は、98.9％であった。運動介入にも関わらず、交通の不便により高齢者へ自治前後で対象者の開眼片足立ちにおいて、統計学

体のサービスが届きにくいのが現状である。研的有意な変化が認められた（p<0.01）。インタ

究においても離島在住高齢者を対象とした健ビュー調査の結果、運動プログラムについては、

康に関する報告は少なく、運動の介入研究はほ「DVD で運動を行うことを家族が応援してくれ、

とんど行われていない。本研究対象地の離島は、孫と一緒に行っていた」、「友達と一緒に家で瀬戸内海に面した松山市中島町（以下、中島）

行った」など、DVD を観ながら運動することにである。島内の病院は一か所のみで、多数の高

肯定的な感想が多く聞かれた。また、「運動開齢者がフェリーに１時間乗船して、松山市街地

始前よりも脚が丈夫になったように感じる」、まで通院している。このような背景から、地域「脚が軽くなったように感じる」と運動の効果

在住高齢者には日頃の運動習慣の形成が重要についての回答が多かった。

であると考えられる。しかし、定期的に対人指【考察】３ヵ月間、特別な介入は行わなかっ

導による運動指導を行うことは難しい。そこで、たが、運動実施率はある程度高い結果であった

本研究は、映像による運動プログラムを地域在と思われた。運動プログラムの作成前に、運動住高齢者に提供し、自宅で行ってもらい、その時間を対象者に相談し、短めにしたことや、対効果について検討することを目的とした。

象地域に所縁のある運動をプログラムに取り【方法】調査期間は、平成 30 年６月～同年 10入れたことなどが、運動実施率に影響を及ぼし月までであった。対象者は、中島在住の女性高ていると推察された。高い運動実施率が、開眼齢者９名であった。対象者の年齢は、67～81

片足立ちの記録を統計学的有意に改善させた

歳（71.7±3.77 歳）であった。下肢を中心としものと考えらえた。インタビュー調査の結果かた約 13 分の運動プログラムを作成し、映像にらは、自宅において独りで運動するのではなく、編集し、DVD の作成を行った。対象者に DVD を

友人や家族に支えられて運動を継続できたと配布した。対象者への運動介入期間は、約３ヵ推察された。これらの結果から、映像による運月間であった。自宅で運動を毎日継続して行っ動実践であっても、運動習慣の形成が期待でき、てもらえるように、セルフモニタリングとして、

身体的機能の改善にも寄与できると考えらえ運動実施カレンダーを対象者に配布し、記録した。

てもらった。調査内容は、運動介入前後に身体【結論】対人指導による運動指導が難しい環

機能の効果測定として、握力、10ｍ障害物歩行、境の離島においても映像による運動の実践は、開眼片足立ちの３項目の測定を行った。また、住民の運動習慣形成と身体機能改善に有効で

運動介入後に、６名を対象に運動プログラムやあると考えられた。

生活習慣についての半構造化インタビュー調

本研究は、「健康・体力づくり事業財団健康運査を実施した。

動指導研究助成事業」の助成金を受けて実施して【結果】約３ヵ月間の映像による対象者の運います。

動実施平均率は、78.0％であった。また、一番（E-mail；maruyama-y@tokaigakuen-u.ac.jp）− 165 −

【P59】

神奈川県厚木児童相談所一時保護所の児童への歯科保健教育実施の評価
わたなべ こ う こ

渡辺晃子

神奈川県厚木保健福祉事務所【緒言】当所では、平成 29 年 6 月より、厚木
児童相談所の一時保護所に入所している幼児、児童生徒の健康意識を高めるため、歯科健康教育を実施しているが、その評価として、児童相
談所一時保護所に関わる職員を対象に、保護所にいる幼児、児童生徒と職員の歯科保健に係る変化についてアンケート調査を実施したので、その結果について報告する。
【歯科健康教育内容とアンケート方法】○健康教育内容（対象の幼児、児童生徒数と職員数は平成 29 年 6 月〜の 9 か月の延べ人数）
幼児（46 人）対 象 児童生徒(99 人)
幼児に関わる職員（15人）
月1回
実 施 月1回
初回と 2 回目以降 (平均2〜3回/人)
回数の人に分けて実施(平均 2〜3 回/人)
内 容 初回：う蝕・歯周 ・口腔内観察（う蝕
疾患予防の講話 等疾患やブラッシン
グの際の注意点等を口腔内観察
2回目以降：磨けて 含む口腔内状況の伝
いないところの 達）
確認(染め出し) ・職員へのブラッシ
ブラッシング指 ング指導や口腔管理
導（スタッフの のためのアドバイス・4・5・6歳児へのブ
口腔内観察）
ラッシング指導
健口体操○アンケート方法
対象：A 児童相談所一時保護所で幼児に関わる
職員 5 名、B 児童・生徒に関わる職員 5 名
実施期間：平成 30 年 3 月 16 日〜26 日
アンケート内容：A幼児に関わる職員へは①幼児への関わりの変化について②関わっている
幼児の変化について③当所が関わってよかったと思うことについて B児童・生徒に関わっている職員へは①職員の歯科保健への意識や行動等の変化について②児童・生徒の歯科保健への意識」や行動やその他の変化について【結果】幼児に関わっている職員の関わりの変化としては、「幼児のむし歯等を気にするようになった」「幼児への歯磨きが楽になった」は4/5人だった。また、幼児の変化においては職員全員が「歯磨きを嫌がらなくなった」「自分の歯に関心を持つよ
うになった」「歯磨きは大切と意識が出てきた」「自分で歯磨きができるようになった」等の変化を感じていた。当所が関わってよかったと思うことは、「幼児の口腔の状況が把握できるようになった」「口腔の発達状況と全身の発達との関係が理解でき、役立っている」「子供が自信をもてる
よい機会となった」等だった。児童・生徒に関わる職員においては、自分自身が「以前より歯や歯ぐきを気にするようになった」「歯磨きも丁寧にするようになった」との回答が全員からあった。また、児童・生徒が「以前より歯や歯ぐきを気にするよ
うになった」「以前より丁寧に歯磨きをするようになった」と職員全員が回答していた。児童・生徒のその他の変化として、「磨き方や磨く時間を気にするようになった」「口腔内の心配ごとを話すようになった」「健康に関心ある発言が増えた」等との回答があった。
【考察】これらの結果より、今回実施した
歯科健康教育は、保護所職員及び、幼児、児童・生徒の歯科保健への興味や意識を高めることができたと思われる。特に幼児においては、職員へのアプローチの重要を再確認できた。また、アンケート結果にはな
いが、新しく保護所に入所した児童が先輩に習って、しっかり歯磨きをしている等の職員の話からも、歯科健康教育が一時保護
所施設全体への変化を引き起こしているのではないかと思われた。歯科保健には結果がすぐに現れるという特徴があるが、今回の歯科健康教育の実施において、副次効果として、初回机に伏せていた児童生徒が回を重ねるごとに笑顔が見られ、事前に丁寧に歯磨きをして参加するようになり、自己肯定感も高くなったと感じられた。
【結論】以上のことから、今回、歯科保健の健康教育は、保護所の幼児や児童・生徒への必要性を示唆した。
（E-mail；kouko.90k3@pref.kanagawa.jp）− 166 −

【R1】

困難な状況下でも良好なライフスタイルを実践する
女性たちの問題解決法の解明に関する探索的検討－シングルマザーに焦点を当てて－
おおぶち

ゆ み

はやし ふ み○大淵 裕美（奈良学園大学人間教育学部）、 林 芙美（女子栄養大学食生態学研究室）【背景】近年、18 歳未満の子どものいる母子

タビュー内容は、健康行動・心理社会的行動等

世帯は増加の一途をたどっている。国民生活基とし、ＩＣレコーダーに録音後、逐語録を作成

礎調査によると、1988 年の 554,000 世帯からした。インタビュー直後の記録から、最終的に2017 年では 767,000 世帯と、30 年間で約 1.38

14 名をポジティブな逸脱者（以下「ポジデビ」

倍増加している。シングルマザーに関する研究とする）と位置づけ、分析を行った。

は、国内では、生活実態や就労に関する研究が【結果】ポジデビ共通の特徴として、経済的行われている（神原 2010 など）が、海外にお安定の見通しを立てた上でのシングルマザー

いては、彼女たちの健康状態に関する研究が蓄への移行、心身の健康を維持する行動、サポー

積されている。シングルマザーは、他の家族形

トネットワークの保持、経済的資源の確保が明態の女性よりも健康リスクが高いという指摘

らかになった。また、情報収集力と実益を兼ねがある（Fritzell S, et al,2012)が、彼女たた趣味（実利志向とする）という指標を用いてちの行動特性については報告が限られている。

類型化したところ、実利志向が高く情報【目的】本研究は、国内のシングルマザーの収集力の高い女性３名（「先鋭的なポジデビ」）

女性たちが健康づくりにおいてどのような工が抽出された。彼女たちの行動特性を分析した夫をしているのかに焦点を当てる。その際、シ結果、自らの力で問題解決する志向性、徹底的

ングルマザーの中でも、困難を乗り越えて生活な情報収集に基づく意思決定、経済的資源の確を維持している女性たちを「ポジティブな逸脱

保や節約法に関する知識・方法を保持し、暮ら者（Positive Deviance）」（Pascale R, et al

しを豊かにする行動の習慣化、習慣化などの確2010）ととらえ、ポジティブ・デビエンス・ア

立されたライフスタイルと他者への発信、といプローチの視点から問題解決法を探索的に解う要素が析出された。

明することを試みる。特に本研究では、主観的【結論】本研究を通じて、シングルマザーと健康感の高い女性を抽出し、行動特性の解明をいう困難な状況下に置かれたポジデビの女性目的とした。

たちは、心身の健康維持行動を行いつつ、健康【方法】モニター会社を通じ、一都三県（東維持の土台となる生活基盤安定のためにサポ

京・神奈川・埼玉・千葉）に居住する未婚・ートネットワークの保持や、経済的資源確保の離別・死別の子どもを持つ女性 4,181 名を工夫などといった、社会資源を生活資源に活用

対象にスクリーニング調査を実施し、53 名する行動特性が示唆された。

を抽出した。その後、身体的・精神的主観【論点または検討課題】

的健康感が良好で、飲酒・喫煙・休養のリ

本研究の知見がどの程度シングルマザー全スク行動の重なりがなく、末子が 20 歳未般に一般化可能か。また、シングルマザーに対満の者という本研究の条件を満たす対象

してどのような具体的支援が可能か。

者 15 名を選定した。2016 年 11 月に 15 名を対象に個別インタビュー調査を実施した。イン

− 167 −

（E-mail；yumi-o@naragakuen-u.jp）

【R2】なぜ、学校事故は繰り返されるのか
義務教育における教員のヘルスリテラシーの実状とその改善策の検証
たちばな

橘

な ゆ み

那由美（滋賀文教短期大学）【背景】2009 年 4 月に、従前の学校保健法にされている。②科目「教育に関する社会的、制替わり、学校保健安全法が施行され、すべての度的又は経営的事項」は必修化されており、こ教員が健康観察、保健指導を行うことが義務付

こに学校安全が含まれているが、学校保健やヘけられた。しかしながら、学校において、明ら

ルスリテラシーに関する内容は盛り込まれてかに教員のヘルスリテラシー不足に起因するいない。③小学校教員免許状取得に際しては、

熱中症事故、組体操事故、給食事故等は起こり「教科及び教科の指導法に関する科目」の選択続けており、学校保健安全法の理念が具現化さの余地がきわめて大きく、健康教育や事故防止れたとは言い難い現状である。この原因のひとに直結する「体育科教育法」や、食育を含む「家つとして、現在教員になるための養成課程にお庭科教育法」は選択履修であり、いずれも必修

いて学校保健に関する学修が十分ではなく、ゆではない。20 年来この状態が続いている。

えに児童生徒に接するうえで必要なヘルスリ

加えて、教員養成課程で所定の単位を修得した

テラシーの獲得が不十分であることが指摘で場合には、国家試験を経ずに教員免許が取得で

きる。

きる。

【目的】このラウンドテーブルでは、まず教

よって、教員免許の取得に際して、学校保健や員養成課程でのヘルスリテラシーに関する学

ヘルスリテラシーに関する学修の機会がほと修の現状と問題点を明らかにし、そのうえで、んど存在しないことが明らかとなった。

教員として習得が求められるヘルスリテラシ【考察】熱中症事故、組体操事故、給食事故

ーの内容や、その習得方法について意見交換を等が起こるたびに、多くは医療分野の各専門家行いたい。

によって、その危険性や事故のメカニズムが解【方法】文部科学省および厚生労働省ホーム

説され、警鐘が鳴らされてきた。しかし、義務ページにて公開されている資料を用いて、大学教育現場にいる教員の大半は、そもそも教員免

等での、小学校教員養成課程と保育士養成課程

許の取得に際して、ヘルスリテラシーに関するにおける各免許資格取得までの課程や科目に学修をほとんど経ていない現状を鑑みると、事関する比較を行なった。

故のメカニズムを理解すること自体が困難で【結果】教員養成課程における、学校保健にある状況が推察される。そのうえ改善策を講じ関する事柄を学修・習得するにあたっての問題て、事故の防止につなげていくことは、きわめ点として、以下の３点が判明した。①教員養成て困難であると考える。

課程において、学校保健に関する科目が必履修【結論】現状の教員養成課程において、学校とされておらず、ヘルスリテラシーの獲得や工現場で必要なヘルスリテラシーを獲得し得る場を主目的とする科目の学習が必須ではない。

学修の場が不十分である。早急に整備される必保育士資格の取得に当たっては、「子どもと保要がある。

健」「子どもの健康と安全」「保育内容（健康）」「子どもの食と栄養」といった科目が必履修と− 168 −

（E-mail；n-tachibana@s-bunkyo.ac.jp）

【R3】ナッジを活用したヘルスリテラシー向上の方法
え ぐ ち やすまさ

○江口泰正（産業医科大学産業保健学部），
きたおり はじめ

北折 一 （フリー研修講師：元 NHK ディレクター），

たけばやし ま さ き

竹 林 正樹（青森県立保健大学大学院）【背景】これまでの健康教育では「何が健康にが直接的な減量につながる訳ではないが，減量

良いのか，何故良いのか」だけに着眼した支援以外の要素も含めた健康行動全般へのナッジが多く見られた．しかし，このようなアプローになり，それが結果的に減量につながっている

チでは知識と行動のミスマッチを説明しきれのではないかと推測される．このような理論をない場面がある．たとえ論理的には正当性が高

ヘルスリテラシー向上へ広く応用することは，

くても，行動目標が複雑だったり，高コストだ

これからの健康教育にとって有用であると考ったりするものであれば，健康教育の現場ではえる．

用いられない可能性が高い．

【目的】本ラウンドテーブルでは，「計るだけ近年「わかっているけれどもできない人」をダイエット」の背景に代表されるようなナッジ

どのように支援すれば健康行動につながるのの理論を，「わかっているけれどもできない人」

かを追究していくことが重視されてきている．

へのヘルスリテラシー向上に活用する方法にこのような背景から，人々のヘルスリテラシー

ついてディスカッションしていくことを目的

向上への支援法として，ナッジ（Nudge：人の行とする．

動特性に寄り添い，そっと後押しするデザイン）【方法】はじめに，NHK「ためしてガッテン」でを活用することは重要と思われる．ナッジ理論

計るだけダイエットを担当した元ディレクタを提唱した R.Thaler は 2017 年にノーベル経済ーである北折から，その意義と実践について紹

学賞(通称）を受賞し，社会的にも認知度が高ま介する．次に，その計るだけダイエットの背景っている．また，わが国においては環境省にナにあるナッジ理論について行動経済学の研究

ッジユニットが設置されるなど，政策や戦略に者である竹林から洞察を述べる．

ナッジがとり入れられてきている．しかしながその上で，このようなナッジ理論をヘルスリ

ら，ナッジを健康教育に活かす方法については，

テラシー向上への支援に活用していく方法にまだ十分にディスカッションされているとはついてラウンドテーブル参加者とともにディ

言いがたい．

スカッションしていく．
【論点】

そこで本ラウンドテーブルでは，シンプルで低コストの行動目標として，定期的な体重測定

1.「計るだけダイエット」の背景にあるよう（以下，「計るだけダイエット」）を題材に本なナッジはヘルスリテラシー向上へ広く

テーマについて議論する．「計るだけダイエッ

応用可能か？

ト」はセルフモニタリング行動の一種であり，2. 応用可能であるとすれば，その方法は？

他の肥満予防行動の基礎となる上に，複数の先

3. その他にヘルスリテラシー向上に活かせるナッジはあるか？

行研究によって肥満予防の良い手段になることが示唆されている．
「計るだけダイエット」では，計ることだけ（E-mail；y-eguchi@med.uoeh-u.ac.jp）− 169 −

【R4】地方創生を目的としたボーダレスフィットネス事業による世代間交流の試み
さのきょうこ○佐野京子（㈱愛カンパニー）、伊藤拓也（㈱愛カンパニー）
江川賢一（東京家政学院大学 人間栄養学部運動生態学研究室）
佐々木夏子（NPO 法人かえるハーモニー）、角井俊之（㈱ザ・ビッグスポーツ）【背景】シニア層地方移住促進の取り組みのともにグループで共有できるように働きかけ一環として、「生涯活躍のまち」徳島県三好市

た。実施した運動や栄養の内容は各自が個人フの社会インフラの構築が検討され、課題解決のァイルに記録する。

政策検証を平成 28 年度と 29 年度に実施した。

介入前後の調査及び測定は、①身体測定

その結果、健康増進、交流、生きがいづくりを（身長、腹囲）②体組成③体力測定 6 種目目的とした「場」を求めていることが認められ、④健康・活動状態のアンケート⑤三好式健交流拠点としての場所の重要性が明確となっ幸調査（QOL）⑥健康アンケート⑦食習慣

た。

アンケート⑧行動変容ステージ⑨コミュ【目的】平成 30 年度は誰でも気軽に参加でき

ニケーションに関するアンケートである。

る無料のフィットネスジムを 2 か月間開設し、【結果】参加者は 61 名、性別は男性 18 名女性

健康増進、交流を目的したミニ・フィットネス

43 名、
年代は 20 代から 80 代で平均年齢は 54.5

事業の効果を検証する。

歳、８週間の継続率は 82％であった。身体測定【方法】平成 30 年 11 月 2 日～12 月 23 日の 8

は体重、BMI、腹囲が有意に減少した。体力測

週間、サンライズビル 1 階にてボーダレスフィ

定は、握力、椅子座り立ち、長坐位体前屈、閉ットネスに参加する市民を募集、参加要件は①

眼片足立ち、ファンクショナルリーチ、反復横「体力測定とノルディックウォーキング体験

跳びが有意に向上した。QOL 評価の「今日の健会」に参加できる②7 週間の内 1～2 時間程度の康状態」「自分の健康に自信がある」「10 年後運動を週2 回できる③医師から運動を止められの健康状態」が有意に向上した。行動変容ステていない、目標募集人員は 50 名。介入内容はージで実行期及び維持期が有意に増加した。ア

運動開始時に各種調査と体力測定を実施、ノル

ンケート結果から全員に、身体的及び精神的なディックウォーキングを体験する。体力測定と変化が認められた。栄養評価では間食と甘い飲

体組成の結果から個別の運動目標を設定する。

料の頻度が減少し、食品の多様性を意識するよ

2 週目に管理栄養士が食事バランスについて講うになった。参加者の健康度は向上した。最終

話し、グループワークを実施、食習慣アンケー

週の運営時間外に会費制で成果発表会を実施

トの結果から個別の栄養目標を設定する。運動したところ、30 名以上が参加し、成果を共有し指導者は、個別の運動目標に合わせた運動プロ

交流を楽しんだ。健幸コミュニティを創出する

グラムを提案し、参加者はマシンを使った運動ことができた。

及びスタジオレッスンを 1～2 時間程度行う。

【論点または検討課題】１．地方創生におけるスタジオレッスンの前に 15 分程度の健康ミニ

世代間交流の意義 ２．市民全体の行動変容に講話を行い、その内容に合わせた運動を 45 分

必要な介入方策 ３．成果の活用に向けた取り行う。スタジオレッスンでは、参加者同士で身組み体を観察したり、触ったりして身体の意識化と− 170 −

（E-mail；sanookyo@gmail.com）

【R5】三好市ボーダレスフィットネス事業参加者における食行動変容
ささ

き な つ こ○佐々木夏子（NPO 法人かえるハーモニー）、
江川賢一（東京家政学院大学人間栄養学部運動生態学研究所）
佐野京子（株式会社愛カンパニー）、角井俊之（株式会社ザ・ビックスポーツ）
伊藤拓也（株式会社愛カンパニー）【背景】④電子レンジでの簡単調理のデモンストレー

徳島県三好市において、シニア層地方移住促進

ションと試食をおこない、「これならできそう」の取り組みの一環として、「生涯活躍のまち」と思える実践方法の情報提供をした。

の社会インフラの構築が検討され、課題解決の【結果】

政策検証を平成28年度と29年度に実施した。そ以下は、食習慣アンケート、個別カウンセリの結果、健康増進、交流、生きがいづくりを目

ングのヒアリング、腹囲測定の事後評価の結果的とした「場」を求めていることが認められ、である。

交流拠点としての場所の重要性が明確となり、①間食は、「とる」が 84％に減少した。頻度は「三好市ボーダレスフィットネス事業」を実施

毎日が 62％に減少（そのうち 35％が 1 日複数するに至った。徳島県では、糖尿病の「可能性回から 1 回に減少、18％が 1 回に食べる量が減が強く否定できない人」が増加傾向（平成28年少）した。間食は、とる頻度・量が減少した。

の県民健康栄養調査より）にあり、食行動変容②甘い飲料は、「飲む」が 38％に減少した。頻の介入が無視できない状況にある。介入前の食度は毎日が 12％に減少（そのうち 16％が飲む

習慣アンケートでも、①間食は「とる」が90％、量が減り、16％がカロリーの低いものを選ぶよ

頻度は毎日が78％だった。②甘い飲料は「飲む」

うになった）した。甘い飲料は、飲む習慣があが54％、頻度は毎日が24％だった。③食品多様る人が減少し、飲む習慣があっても頻度・量・性得点は平均4.5点だった。これらの結果からカロリーが減少した。

も、間食や甘い飲料の摂取状況や食品の多様性③食品多様性得点は平均 6.8 点となり、食品のなどの課題が明確であるため、本事業の取り組

多様性を意識して摂取するようになった。

みの一つとして、食行動変容を促す介入を実施④腹囲は事前と比較して平均 4.2 ㎝減少した。

した。

これらの結果から、間食や甘い飲料の摂取状況【目的】の変化や、食品の多様性が意識できるようにな

本研究では、三好市ボーダレスフィットネス事るなどの食行動変容のステージが進み、腹囲が業参加者における食行動変容のステージが１減少したことが確認できた。

つでも先に進むための介入を実施した。

【論点または検討課題】【方法】

本ラウンドテーブルでは、地域住民の食行動変①地域の食パターンの課題を抽出し、健康的な容に必要な介入方法を議論する。

食事方法のセミナー形式で情報提供した。

①今回、食行動変容を促した要因は何か。

②個別カウンセリングをおこない、食習慣アン②今回得た結果を継続するには、何が必要か

ケートを参考に取り組みやすいスモールステ（施設、人材、教材など）。

ップの目標を設定した。

③地域住民が主体となって実施する方法と、そ③モチベーションを維持するために、体重・腹れに必要な知識とスキルは何か。

囲の測定を記録し、効果の可視化をした。

（Email;natuko.ni.soudann2@gmail.com）− 171 −

【R6】ナラティブな視点で考える設計事務所における約 20 年間の職域ヘルスプロモーションの実践
ふくだひろし○福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）
坂本侑香・岸美代子・江上有佳（株式会社日建設計）【背景】健康な職場づくりの両輪は、労働安【活動評価】健康度調査では、ヘルスリテラ

全衛生（Occupational Health and Safety: OHS）

シーの 5 つの尺度全てで向上が見られておりと職域ヘルスプロモーション（Workplace（情報収集力 60.3→68.3%、情報選択力 54.8→

Health Promotion: WHP ） で あ る 。 Healthy

66.5％、情報判断力 42.0%→54.2%、情報伝達力

Workplace Framework（WHO）や Total Worker

38.8→51.4％、自己決定力 37.7→51.2％）、生

Health（NIOSH）では OHS と WHP の統合が叫ば

活習慣についても、朝食欠食（16.3→15.5％）、

れ、日本でも健康経営銘柄の選定等により WHP

30 分以上の運動（12.5→14.8％）、睡眠６時間の機運が高まっている。一方でナラティブな視未満（42.0→34.3％）と改善傾向であった。

点から、健康経営企業における WHP の実践やそ【考察とラウンドテーブルでの論点】約 20のプロセスについて考察した報告は少ない。

年間の産業保健活動を振り返り、産業保健スタ【目的と方法】演者らはホワイト 500 を取得

ッフ主体の OHS から、経営・人事・労組などのした設計コンサルタント事務所にて、産業保健

社内人材を巻き込んだWHP が活性化していく様

活動を約 20 年展開してきた。本報告では、嘱子が伺われた。成功要因として、健康に関心の

託産業医の立場から、当事業所における WHP の高いキーパーソンの発掘、常勤保健師の存在、実践を継時的にナラティブな視点で振り返り、

コミュニケーションが良好な社内風土、経営層

その成功要因、他企業への一般化の可能性につの理解等が考えられた。限界はあるものの、ヘいて考察を行った。また最近 5 カ年の従業員のルスリテラシーの向上や生活習慣の改善が見

ヘルスリテラシー（CCHL）や生活習慣へのインられ、WHP の効果である可能性が示唆された。

パクトについて予備的な評価を行った。

活動の浸透には長い時間を要し、業種や風土の【活動内容】当事業所の産業保健活動は、産異なる企業への一般化には限界があると思わ

業医就任・衛生委員会発足(2001)から始まった。

れる。ラウンドテーブルでは、本ケースを踏ま続いて保健師嘱託・各種マニュアル整備(2002)、

え、組織（企業）のヘルスプロモーションのア

メルマガ発行・健康相談室開設(2003)、ニーズ

ドボカシーの成功の秘訣について議論したい。

調査(2005)、保健師常勤化(2006)、保健師 2 名（E-mail；hiro@juntendo.ac.jp）

体制・バランス弁当プロジェクト(2007)、保健師 3 名体制(2009)、ヘルスポリシー策定・産業
保健体制全国整備・健康度調査(2011)、けんこう講話会・健康 MAP オープン(2012)、社長・労組・産業医の鼎談、大運動会(2013)、時間デザ
インハンドブック(2015)、健康デザインハンド
ブック(2017)等の活動を行ってきた。最近は専門職主体ではなく、経営・人事・労組などの社
内人材を巻き込んだ WHP 活動が行われてきた。

− 172 −

【R7】乳幼児健康診査事業に関連した「すこやか親子21（第2次）」の指標のひとつ「仕上げ磨きをする親の割合」について多職種で考えるだかざわ みどり○髙澤みどり（市原市子育てネウボラセンター）
臺有桂（国際医療福祉大学大学院看護学分野）、田村光平（町田市保健所）、
長優子（江戸川区葛西健康サポートセンター）【背景】「すこやか親子２１（第２次）」のいて多職種で確認、検討する。

理念「すべての子どもが健やかに育つ社会」の【方法】従来の仕上げ磨きに関する問診は、実現のためには健康格差の解消と多様性への「保護者が仕上げ磨きをしていますか」との設対応が求められており、従来の個別指導を中心

問に「はい・いいえ」の選択肢を用いている自としたアプローチに加え、健康の社会的決定要

治体が多かった。必須問診項目では設問が「保因の考え方に基づくアプローチが求められて護者が、毎日、仕上げ磨きしていますか。」にいる。これらの考え方の実践に求められている

対し、選択肢が以下の 4 択である。1.仕上げ磨のは「比較」による評価である。乳幼児健診はきをしている（子どもが磨いた後、保護者が仕長年にわたり各自治体で独自に実践されてき上げ磨きをしている）2.子どもが自分で磨かずたが、同じ「ものさし」を使った比較による評に、保護者だけで磨いている 3.子どもだけで磨価がなされていなかった。「ものさし」の一ついている 4.子どもも保護者も磨いていない。こが、乳幼児健康診査（以下「乳幼児健診」といれらの設問と選択肢の文言は一文字も変えずう）の「共通問診」であり、必須問診項目（15に設定し、比較評価していく。また、選択肢 3項目）と推奨問診項目（13～15 項目）が提唱さおよび 4 を選択した者の中で、他の問診項目でれている。平成 30 年 3 月、乳幼児健診事業の気になる回答が見られた場合は、多職種が参加

標準化につなげるため、現場で実践可能な業務する事後カンファレンスで親子への対応・支援指針等を提供することを目的に、乳幼児健康診を進めていく。

査事業実践ガイド（以下「実践ガイド」という）【結果】厚生労働省母子保健課調べ（平成 27が作成され、全国の都道府県および市区町村に

年度、1,733 市町村が回答）では、1 を選択し配布された。実践ガイドには、乳幼児健診時のた者の割合は 72.7％、
以下同様に 2 は 21.4％、

保健指導プロセスの一例が示され、事前カンフ

3 は 4.1％、4 は 1.8％であった。3 および 4 をァレンスから事後カンファレンス、総合的判断選択した 5.9％の保護者は、仕上げ磨きに関わまでの流れがわかりやすく説明されている。まっていないことがわかった。

た、実践ガイドに付属されている DVD には、乳【論点または検討課題】①実践ガイドが市区

幼児健診事業の多職種従事者を対象とした研町村の現場でどの程度活用されているか。

修教材等が収載されている。

②う蝕予防の観点の他、多職種が関わる健診で【目的】必須問診項目の一つである「仕上げこの設問をどう活かすことができるのか。

磨きをする親の割合」は、1 歳 6 か月児健診の問診項目であり、健診では主に、歯科医師や歯実践ガイドは、標準的な乳幼児健診事業に関科衛生士が問診および保健指導に携わり、手技する厚生労働科学研究班等の担当者（発表者含的な指導がなされていることが多い。多職種がむ）が執筆した。

関わる健診におけるこの問診項目の意義につ（E-mail；m-takazawa84@city.ichihara.lg.jp）− 173 −

【R8】

小学校での姿勢教育事業を経た次への展開
こうの

けいすけ

○河野 圭介 公益社団法人地域医療振興協会 真鶴町国民健康保険診療所【背景】

・姿勢についての知識・意識が軽薄。

平成２９年３月に「多世代を包括した地域ケア

・姿勢が悪い児童、保護者が多く、姿勢を起因システムの構築」を目標に、真鶴町、社会福祉とする腰痛や肩こりの有訴率が高い。

協議会、そして当診療所が三位一体となって地○セミナー後の効果判定

域の課題に取り組めるよう「地域福祉計画・地・全体の３０％以上の家庭でライフスタイルの域福祉活動計画」が策定された。

見直しが図られた。

その中で、真鶴町の児童はＴＶやゲームの時間

・小学校では新たに姿勢改善プログラムが導入

が全国や県と比較しても多く、さらに体力測定された。

の成績が全体的に低いことが課題として挙げ○課題られている。

セミナーを通し、ライフスタイルを見直すなど

こうした要因の一つに、姿勢の悪さが影響しての行動変容が得られた。また、必要な取り組み

いると考えられる。教育現場においても、教育であるという認識も得られた。

委員会と小学校、ＰＴＡの共通認識として児童

しかし、目的である健康増進に繋がるライフスの姿勢が悪いということが課題として認識さタイルへ繋げていくためには、継続した取り組れている。

みとしていきたいが、カリキュラムの現状から【目的】

すぐに導入することができないという課題が小学校で姿勢教育を行うことで、児童及び保護

浮かび上がった。

者、教職員の姿勢に対する認識を深め、児童の【検討課題】

姿勢改善、身体活動の啓発に絡め、健康増進に

１．継続的な取り組みとしていくには、どうい繋がるライフスタイルの見直しに繋げていく

った工夫ができるのか。

ことを目的とした。

２．教育機関への介入を考える上で、実際の現【方法】

場ではどういったニーズや課題を抱えている○取り組みのか、またどういった方法であれば導入が可能

・セミナー前のアンケート調査

か(受ける側の視点)。

・教職員対象・保健委員児童対象・全校児童及

３．姿勢や運動を軸に展開しているが、児童の発育や将来性を考える上で、他にどういったテ

び保護者対象の３種類のセミナー開催○効果判定

ーマの提案が可能（必要）か（伝える側の視点）。

・セミナー後のアンケート調査

４．中・高・大学生に対しても取り組んでいき・学校保健委員会で児童の発表と効果判定

たいが、そうした場合に世代ごとにどういった
ニーズや課題を抱えているのか。また、伝えての場への参加・地域福祉計画・地域福祉活動計画中間会
議の場での取り組み報告【結果】

いくべきポイントはどんなことが挙げられるのか。
こうした点について検討していきたい。
（E-mail；keisukekou@jadecom.jp）○事前アンケートより− 174 −

【R9】スポーツ教育における STEAM 教育の開発−Edtech によるタグラグビーの学習指導過程の検証を通して−
やまはたかふみ○山羽教文（株式会社 FIELD OF DREAMS）、大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）
山田浩平（愛知教育大学）、小松健太郎（株式会社 FIELD OF DREAMS）【背景・目的】第4 次産業革命時代は「他分野・活動としては主体的・対話的で深い学びを、教

他産業との融合」と「ビッグデータ・人工知能」

材としては「碁盤ゲーム教材」（基本型の課題

及び「それらの結果生じる前例のないスピードとに対して、数学の空間的・時間的思考を取り入規模での革新」で特徴付けられる。これに対応す

れ、それぞれの課題を俯瞰できる擬似再現がるには、「膨大な情報から何が重要かを主体的可能）および「碁盤ゲーム AI 教材」（応用型のに判断し、自ら問いを立ててその解決を目指し、課題に対して、実際の試合に即した複雑な要

他者と協働しながら新たな価値を生み出してい件を効率的に処理できるプログラミング学習がくことのできる能力の育成」が必要であるとして、可能）を導入した。また、学習形態としては、協STEAM 教育の開発が試みられている。スポーツ

調性を高めるために参加者を 6 チームに分け、を通じた健康教育（スポーツ教育）においても、
新たな価値の創出能力の育成が求められてお実技と座学を織り交ぜながら展開した。
【結果】1）5組の心理的・社会的スキルを評価す

り、そのためには STEAM 教育に着眼した学習指る「ライフスキル測定尺度」（40項目：1点：「とても導過程の開発に期するところが大きい。

そう思う」〜4点：「全くそう思わない」の4件法）を用いて、介入前後の得点の変化を比較したとこ【目的】スポーツ教育の基盤である小・中学校のろ、問題解決スキルをはじめ全てのライフスキル

保健体育の授業での展開を目指して、今回はそのための基礎資料を得るために、
Edtechの視点から、
タグラグビーと他分野の算数とプログラミングをにおいて1%水準で有意に上昇（Table）した。
2）タグラグビーの技能については、プログラミン
グ学習前後の実技においてビデオ撮影を行い、融合させた学習指導過程案を開発し、タグラグビ

試合中の動きを前後比較した。攻撃継続数やトーの技能はもちろん、問題解決スキルをはじめと

ライ数、タグ取得数において明らかな増加が、スするライフスキル形成に着目して、学習指導過程

ローフォワード等の反則数において減少が確認

案の有効性について検証した。

され、タグラグビーの技能向上に一定の効果が【方法】2018 年 8 月に東京都内の某小学校 4あったことが示唆された。

年生〜中学校 2 年生までの 32 人（小学生 18

Table 各ライフスキルの合計点と標準偏差「1 対 1」及び「2 対 2」と、試合を想定した複雑なの課題の解決を目指して、開発した「タグラグ
ビー×算数・プログラミング」の学習指導過程案を活用した。その案には、学習指導過程の流れとしては解決学習のプロセス（気づく→見つける→考える→練り上げる→生かす）を、学習

決

クショップでは、実践の中で直面する基本型の

前

後

t値

p値
0.005**

14.53 （4.34）

16.83 （4.79）

4.065

情報収集

13.23（3.23）

15.31 （3.65）

3.029

0.006**

自己統制

12.78 （3.12）

15.29 （3.56）

3.842

0.0003***

対人関係

12.87 （3.12）

15.35（3.37）

4.392

0.0003***共感

12.45 （3.46）

14.76（3.58）

2.984

0.0034**

合計

55.52 （14.68）

65.26 （16.61）

3.357

0.002***

問題解のワークショップ（検証授業）を実施した。ワー要件に対応する応用型の「ゲーム戦略」の 3 つ

点数（標準偏差）ライフスキル項目

人、中学生 14 人）を対象に、1.5 日間（10 時間）**p>.001,***p>.0001【ラウンドテーブルでの論点】新たな価値の創
出能力の育成の面からみて、開発した学習指導
案自体やその有効性について、さらに究明すべき課題について議論する。
（E-mail；t.yamaha@fieldofdreams-jp.com）− 175 −

【R10】

コモンリスクファクターアプローチを考える
あんどうゆういち○安藤雄一（国立保健医療科学院）、高澤みどり（千葉県市原市）、
田村光平（東京都町田市保健所）、田野ルミ（国立保健医療科学院）【緒言】コモンリスクファクターアプローチ

に関する各種資料のなかで共通リスク対策の（Common Risk Factor Approach）は、非感染考え方が謳われていたのはたばこ対策のみで性疾患／生活習慣病のリスクが共通しているあった。

ことから、疾患別に対策を講じるより、特定のたばこ以外では、実践事例は豊富とは言い難

リスク対策にアプローチすれば多くの疾患対

いが、特定健診・特定保健指導における歯科関策になり効率的であるという考え方であり[1]、連プログラム導入に関するマニュアル類の基WHO から近年この考え方を踏まえたガイドライ

盤整備が比較的進んでいた[5]。

ン[2]も出された。たばこ対策では、実質的に【論点および検討課題】

このアプローチが採用され、成果を挙げつつあ・コモンリスクファクターアプローチは概念る[3]。また筆者らは 4 年前の本学会においてか？、戦略か？、戦術か？。

本アプローチの一環として特定健診・特定保健・既に実践されている事例等の確認。

指導に歯科関連プログラムを導入する方策に・効果的に実践するためのポイントは？。

ついてラウンドテーブルにて発表を行った[4]。

・健康教育の新たな方法論として発展する可能

コモンリスクファクターアプローチの概念

性は？。

は少しずつ広まりつつあるように思えるが、現場への浸透など実践的なことについては情報不足の状態である。

[1] Watt RG. Bull World Health Organ.
2005;83:711-8.

【目的】本発表では、現状におけるコモンリ
スクファクターアプローチの周知度に関する現状評価と、幾つかの事例報告を通じ、本アプ
ローチを効果的に実践していくための方向性[2] WHO. Guideline: Sugars intake for
adults and children[3] 埴岡、小島．保健医療科学 2015；64(5)：495-500．
[4] 安藤ほか．日本健康教育学会誌; 2015；等について協議することを目的とする。

【方法】現状評価は、「コモンリスクファク
ターアプローチ」および類似語を検索用語とし

23 Suppl：115．
[5] 日本歯科医師会ウェブサイト：「歯科」
からのメタボ対策て Google や医中誌等で検索を行う。
事例については、歯科に関連した喫煙対策、
特定健診・特定保健指導等における歯科関連プ
ログラムの活用などの実践例を紹介する。

【結果】Google や医中誌の検索により、コモ
ンリスクファクターアプローチという用語はあまり浸透していない状況であり、情報発信者の多くは歯科関係者であった。
実践事例については、たばこ対策が最も進んでいる状況が窺えた。健康日本２１（第二次）− 176 −

（E-mail；ando.y.aa@niph.go.jp）

【R11】「こころの健康づくり」における健康教育士の役割と可能性について考える
やなぎだ よ し こ

の だ

ともこ

かまた ひさこ

しみず ようこ

しのはら け い こ

もとそこ た え こ

かわた

ち え こ

かわぐち つよし○柳 田 美子、野田 智子、本 底 多恵子、篠 原 圭子、川田 智恵子、川 口 毅 、
おおつ かずよし

みやぎ しげじ鎌田 尚子、清水 洋子、大津 一 義 、宮城 重二（NPO 法人日本健康教育士養成機構）【背景】近年、我が国では各地で災害が起こり、士の10の主能力（39項目のサブ能力）」1)とア

多くの方々のストレスは想像に難くない。まンケート調査の感想から検討したところ、感想

た、家庭や学校や職場においても深刻なストレの1例では「現代の若者の悩みから、現代社会

スに関わる問題が発生している。この問題に対の課題が見え、課題解決の難しさは現代社会へ応すべく本NPO法人日本健康教育士養成機構のアドボカシーが必要であることを感じた」が（以下機構とする）では、2018年8月に女子栄挙げられていた。これらの回答内容と主能力と養大学駒込キャンパスにて「学校・職域・地域の関連を見ると、主能力Ⅰ（ニーズの評価）のにおけるこころの健康づくり」をテーマにサマ

サブ能力「健康を促進する行動と妨げる行動とーセミナーを開催した。

を区別する能力」や主能力Ⅵ（リソースパーソ【目的】健康教育士として「こころの健康づくンとして）のサブ能力「健康問題の解決に援助り」をどのように進めていくか、その役割を求める人と効果的な支援関係を確立する能と可能性についてあきらかにする。

力」、Ⅶ（コミュニケーション）のサブ能力「健【方法】サマーセミナーでの展開は、①講演「メ康教育情報を提供する際に、バラエティーに富ンタルヘルスとストレスコーピング」→②実践

んだコミュニケーションの方法を選択する能「ストレスコーピングの実践；アロマで心身の力」等が見られた。

緊張をほぐし、こころの安定と安らぎを得るヨ【論点】健康教育士はいつか、誰かが、どこーガーの実践」→③シンポジウム「こころの健

かでやっているだろうでなく、自分自身が音康づくり」について学校、職域、地域別実践報

頭とりをして学校、職場、地域で関係者を巻

告→④グループ別ワークショップ（ストレスとき込んで「こころの健康づくり」の実践を行

その対処法について）であるってみせることが大事である。「こころの健【結果】サマーセミナーを通して、参加者は多康づくり」ないしストレス対処を進めるために様なストレッサーに気づき、「こころの健康づ

は健康教育士として如何なる能力や環境を必くり」推進に向けての意識を高めることが要とするか「10の主能力」との関連性を中心にできた。また、終了時に行ったアンケート調検討する。 (参考文献)：１)健康教育士のた査では45名が回答した。参加者は健康運動指導

めの10の主能力、日本健康教育学会、ヘルス

士・運動実践指導者、実践健康教育士・専門健

エデュケーターの養成と研修委員会，1998.

康教育士が上位を占めていた。健康教育士とし

8.20 （E-mail；yo_yanagida@yahoo.co.jp）て「こころの健康づくり」を進めるためにはど

会員番号：1018のような能力が必要であるか、また、研修を行ってどのような能力が得られたのか、健康教育− 177 −