MediaNet No.28（2021.10）

特集

コロナ時代に変化する大学図書館：COVID-19とメディアセンターの 1 年

コロナ禍における電子資料の提供と課題
いい だ飯田なお こ

尚子（メディアセンター本部）
ふじもと藤本ゆう こ

優子（メディアセンター本部主任）

１

はじめに

能なデータベースの初期登録をオフキャンパスから2020年 4 月 7 日より新型コロナウイルス感染症（以もできるようにベンダーに交渉したり，それぞれの下「コロナ」とする）の拡大にともなう学内施設のキャンパスの利用者に向けての支援を行った。メ閉鎖が決定され，ほとんどのメディアセンターが 5

ディアセンター本部では，契約している電子資料が月末頃まで休館となった。春学期の授業はオンライ教材として利用可能かどうか確認しやすくするたン形式で行われることとなり，6 月以降も密を避けめ，Almaのライセンスデータに入力しているコーるため事務室の分離や時差出勤，在宅勤務を含めたスパックとコースリザーブについての注記を検索シ業務形態となった。コロナ禍においては，学習・研

ステムKOSMOSの検索結果から見られるように設究における電子資料の利用や，それを支える業務で，定を変更した。また，年度が替わった 4 月 1 日からオフキャンパスからのリモートアクセスの需要が拡

学内施設が閉鎖されるまでの 4 日間で集中的に請求大した。本稿では，全キャンパスのメディアセン書の入力を行い，5 月 8 日と13日に必要最低限の人ターの電子資料の担当者が参加し，電子資料に関す数で出勤し，支払処理を実施した。

る情報共有や契約検討を行っているe事務連絡会の4 月 7 日の緊急事態宣言を受け学内閉鎖期間の立場から，休館期間から2021年 7 月までの業務の状延長が決定したため，翌日に試読型電子ブックプ

況を振り返るとともに，コロナ禍によって浮かび上ラットフォームであるProQuest Ebook Central

がった課題について述べる。

Mediated Demand Driven Acquisition 2 ）（以下「Ebook Central」とする）とMaruzen eBook Library2

コロナ禍での業務対応（以下「MeL」とする）に限り，授業での参照など（1）2020年 4 月から 5 月の在宅勤務中の業務緊急事態宣言発出の可能性が高まってきた 3 月下

クのアクティベーション（発注およびアクセス権の旬より，学内施設が閉鎖になった場合の業務につい購入）を再開した。その後，5 月11日にそのほかのて検討が進められた。最も懸念されたのは，期限付

電子ブックについても緊急度の高いもののみ発注をき請求書の支払いが間に合わなくなることだった。

再開した。この点については次項にて詳しく述べる。

このためメディアセンター本部を含め全キャンパス在宅勤務が継続する中，セキュリティを担保しつつのメディアセンターにおいて，版元や代理店に対利用者サービスの向上を図るため，TeamViewer 3 ）し，予め支払い遅延の可能性があることを伝え了承を導入した。これにより仮想的にメディアセンターを得た。休館が決まると同時に職員は在宅勤務との業務用ネットワークに接続することができるようなり，紙資料とあわせて 5 月末払いの支払処理の中になった。利用できる人数と時間帯が限られていた

止，発注停止，図書館システムAlma1）

でのタイトため，閲覧，レファレンス，e事務連絡会，図書雑ルの登録や修正作業等の停止，リモートアクセスの誌の全キャンパスの会議体間で調整し，オンライン月次更新の中止が決まった。その一方で電子資料の授業のサポートに必要な作業として，電子ジャーナ利用に関する問い合わせへの対応や，年度始めに行ルや電子ブックのタイトル登録やリモートアクセスう各種統計の集計作業は通常どおり実施した。その登録を行った。TeamViewerを使用して登録したもほか，各メディアセンターでは電子ブックのトライのは，以下のとおりである。

アルを実施したり，通常はオンキャンパスでのみ可

26の用途で緊急度の高いリクエストについては電子ブッ

・在宅勤務期間中に発注した電子ブック

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コロナ時代に変化する大学図書館：COVID-19とメディアセンターの 1 年・版元から無償提供されたコンテンツのうち，以下の条件を満たすもの
1 ）無償提供期間が90日以上
2 ）‌Alma の Central Knowledge Base（CKB）にデータが存在するタイトルのリストを共有することで重複発注を回避した。
このような状況下で，段階的に電子ブックの発注を再開し，まずEbook CentralとMeLのアクティベーションを再開した。これらを再開した理由は 33 ）タイトルの入替がなくリストが提供される

つあり，1 つ目は外部システムを利用しているため

4 ）‌リモートアクセスに関して特別な対応が必

在宅勤務でも管理者画面からアクティベートでき，要ではない

特即時に全文へのアクセスを提供することが可能だっ

・冊子体購読機関に対して提供された該当タイト
ルの電子ジャーナルたからである。2 つ目は，2016年度より両プラットフォームの試読可能タイトルも含め120万冊以上を・年度契約の電子ジャーナルパッケージ

KOSMOSに搭載していたため，利用者が購入前の・Freeで提供されているタイトルタイトルをKOSMOSで確認し，リクエストを出せ在宅勤務開始時には中止せざるを得なかったリる状態だったからである。3 つ目は購入したタイトモートアクセスの更新作業も，TeamViewerにより，ルは特別な作業をすることなく，リモートアクセス更新に使用しているKRAS管理システムを使うことを利用することが可能であったからである。その他ができるようになったため再開した。リモートアクの電子ブックの発注も続けて再開したが，開通前にセスはオフキャンパスからの電子資料の利用の要で契約書の取り交わしが必須となっていた一部の版元ある。2006年から開始については発注できなかった。

4）

し，すでに定着している

このサービスがあったからこそ，利用可能な資料がオンライン授業や自宅での学習・研究に伴い電子電子資料に制限されている中で，利用者の学習や研ブックの需要が拡大し，利用者から届くリクエス

究の支援を滞りなく行うことができたといえよう。

トがEbook Centralでは前年度から約1.4倍増加し，

学内施設閉鎖が 5 月末に終わり，6 月から出勤がMeLでは前年度の約 2 倍に増加した。以前は常連

再開すると電子資料の業務はほぼ通常どおり行えるの利用者からのリクエストが多かったが，幅広い利ようになった。

用者からリクエストが届くようになった。それに応える形で，2020年度に届いたリクエストのうち，（2）電子ブックの選書・発注・利用メディアセンターが承認・購入した割合がEbook

コロナ禍で全メディアセンターの電子資料の担当

Centralでは約70%，MeLでは約60％と，過去 3 年者が利用者のために行うことができた業務として，間で最も高い数字となった。このように積極的に電子ブックの購入が挙げられる。

リクエスト購入を進めた結果，2020年度はEbook

まず選書においては，コロナ禍により各メディア

CentralとMeLともに前年度の購入冊数を上回った。

センターの方針に変更が生じた。これまで，冊子を利用件数も増加し，Ebook Centralの年間の総数

購入済みのタイトルは，教科書など特別な場合を除は前年度より1.3倍，MeLは2.5倍増加した。月別のいて電子版を重複して購入することはなかったが，推移を前年度と比較すると，春学期の 5 月から 7 月選書基準に合うタイトルであれば重複しても電子版は利用が大幅に伸び，Ebook Central（図 1 ）は各を購入するようになった。さらに，授業での参照を月で前年より約1.5倍以上，MeL（図 2 ）は約2.7倍目的とした教科書や参考書は，そのタイトルの最大以上となった。特にMeLの利用が増え， 5 月は前の同時アクセス数を購入するようになり，すでに購年の 5 倍以上，秋学期の10月から翌年 1 月も各月で入済みのタイトルは必要に応じて同時アクセス数の前年より1.8倍以上の利用があった。これは，MeL追加購入を行うようになった。

が同時期に実施したアクセス数拡大キャンペーンも4 月から 5 月の在宅勤務中では，選書したタイト大きく影響したものと思われる。Ebook Centralとルの重複調査に使用するAlmaを使用できなかった

MeL以外の電子ブックについても，全体的に利用がため，調査が不十分となりメディアセンター間で増加した。

重複発注のリスクが生まれた。そのため，発注済み27集

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コロナ時代に変化する大学図書館：COVID-19とメディアセンターの 1 年

各メディアセンターでは，オンライン授業での利10,000用を背景に，電子ブックだけでなくデータベース等8,000の購入希望も増えており，今後も電子資料の購入が6,000増えることが見込まれる。しかし，大学全体でコロ4,000

ナ対応のための出費が膨らんでおり，限られた予算2,0000

図1内での調整や交渉が必要である。交渉の際には，価4月

5月

6月

7月

8月

9月 10月 11月 12月 1月

2019年度

2020年度2月

3月

格だけではなく，利用者の利便性に考慮した条件で契約できるよう積極的に要望していきたいと考えて book Centralの2019年度と2020年度の月別
EFree View Sessions数いる。

3

今後の課題

30,000コロナ禍においても，以前より整備されてきたリ25,000

モートアクセスを基盤として，必要な電子資料を遅20,000滞なく利用者へ提供することができた。一方で，課15,000

題も浮かび上がってきた。

10,000

特に電子ブックについては問題が顕在化したとい

5,000
0

えるだろう。最も大きな問題は，和書の電子化が遅4月

5月

6月

7月

8月

9月 10月 11月 12月

2019年度

図21月

2月

3月

2020年度MeLの2019年度と2020年度の月別閲覧件数れており，購入可能なタイトルが少ないことである。

特に必要な教科書や参考書を購入できず，利用者への提供を断念することが多々あった。すでに電子化されているタイトルについても，冊子体で出版して（3）版元の対応と契約交渉から，電子化されて購入可能となるまで遅れが発生

2020年 3 月 に 国 際 図 書 館 コ ン ソ ー シ ア ム 連 合しており，必要な時に購入できない状況にある。次（ICOLC）から世界的なコロナの拡大と図書館サーいで問題となったのは，同時アクセス数やダウン

5）が出されロード不可などの利用条件である。電子ブックを授た。この声明には日本の大学図書館コンソーシアム

業で参照する際，洋書は同時アクセス数無制限で購

ビスおよび資料への影響に関する声明
6）連合（JUSTICE）も署名を行った 。
これらの動きを受け，様々な版元が無償でコロナ

クセス数 3 までしか購入できないものが一般的で，関連およびリモートラーニング向けの資料等を続々不足が見られた。また，ダウンロード不可タイトルと公開した。またオンライン授業支援の形として，も増加傾向にあり，特に自然科学系を扱う出版社にすでに購入済みの電子資料の同時アクセス数の拡大多く，利用するうえで大変不便である。ダウンローや上限の撤廃，期間限定でのリモートアクセスの提ド不可でしか販売されていないタイトルへ，ダウン供，利用者へのテンポラリーリモートアクセス用のロード利用を前提とした購入希望があり，要望に沿ID・パスワードの発行などがあった。

えないケースもあった。インターフェースについ2021年に向けた契約については，コロナ禍によるても，利用の増加に伴い，教員や学生から使い勝手大学への影響を鑑み，2020年価格の据え置きや価格について意見が寄せられた。このように和書の電子上昇率の抑制を発表する版元が多かった。メディア

ブックは多くの課題を抱えているので，引き続き利センター本部からも 2 名の委員が派遣されている

便性向上に向けて書店や出版社へ改善要望を出して

JUSTICEでは，例年数パーセント値上がりする電いきたい。特に和書の電子化については，同様の問子資料の価格を抑え，全ての会員館が契約更新でき題意識を抱えた大学と協力し，働きかけを行う予定ることを目標に交渉が行われた。2021年 6 月にはである。

JUSTICEから出版社に向けて，“2021年度／2022年7）契約向け提案に関する要望書” も出された。

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入可能なものも多く利便性が高いが，和書は同時ア

リモートアクセスについては，すでに定着している正規のアクセス方法とは別に，Google CASA 8 ）やMediaNet No.28（2021.10）

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Shibboleth 9 ）からの利用が増え，また学認 9 ）の利用カウントと紐付けられ，オフキャンパスでGoogle Scholar

希望も出た。学認の利用を開始するには，リモートを利用しても本文リンクが表示される。

アクセスのサービス対象の制限が難しいことがネッ

林豊．“Access Broker”と呼ばれても．情報の科学と技クである。さらに，版元側への設定依頼だけではな

術．2018，vol. 68，no. 11，p. 566-568．

く，メディアセンター本部システム担当を介した学9 ）Shibbolethの利用は，全国の大学等とNIIが連携して構内のインフォメーションテクノロジーセンターでの築している学術認証フェデレーション「学認」からの利設定が必要となり，利用者対応を行うレファレンス用である。

担当との情報共有も欠かせないため，在宅勤務中にGakuNin．

即時の対応は難しく断念した。現在はリモートアク（参照，特2021-07-27）．

セスでの資料の窓口としてKOSMOSとデータベースナビを用意しているが，利用者の情報検索から電子資料へのアクセスの自然な流れを考えたとき，また正規の経路に問題が発生した際の補助的な位置付けとしても学認を用意しておくことが考えられる。
これからも利用者の学習・研究を支えるために，関係各所と連携しながら対応を検討していきたい。
注・参考文献1 ）酒見佳世．早慶図書館システム共同運用：電子資料．
MediaNet．2020，no. 27，p. 23-27．
2 ）古賀理恵子，藤本優子．DDAを導入して：電子資源管理
部門での取り組み方や変化．MediaNet．2018，no. 25，p. 5-8．
3 ）TeamViewerは，経営改革推進室と連携し複数部署で検証と評価を行った結果，導入したツールである。
4 ）田邊稔，平吹佳世子．リモートアクセスサービス実現までの経緯と今後の課題．MediaNet．2007，no. 14，p. 2-6．
5 ）“Statement on the Global COVID-19 Pandemic and Its
Impact on Library Services and Resources”．ICOLC．

（参照，2021-07-27）．

6 ）“［2020.3.18］COVID-19に関するICOLC声明への支持表明を行いました”．JUSTICE．
，（参照2021-07-27）．

7 ）2021 年 度 ／ 2 0 2 2 年 契 約 向 け 提 案 に 関 す る 要 望 書．
JUSTICE．

（参照，2021-09-10）．

8 ）CASAとは，Campus Activated Subscriber Accessの略
でGoogle Scholarのひとつの機能である。契約機関のネットワーク内でGoogle Scholarにアクセスすると，Googleア29集