投資信託説明書（交付目論見書）
2021.12.28
生长인프라数字创新

第五代移动通信系统

网络传播

인터넷보급

追加型投信/海外/株式

消費

人工智能

정보기술분야

アジア未来成長
株式ファンド※2021年12月28日付で、ファンドの名称を「アジア製造業ファンド」から「アジア未来成長株式ファンド」に変更しました。

商品分類および属性区分
商品分類
単位型・追加型

投資対象地域

追加型投信

海外

属性区分
投資対象資産投資対象資産（収益の源泉）

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ

その他資産
（投資信託証券（株式（一般）））

年1回

アジアファミリー
ファンドなし株式※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご覧ください。

● 委託会社は、ファンドの募集について、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第５条の規定により有価証券届出書を2021年12月27日に関東財務局長に提出しており、2021年12月28日にその届出の効力が生じております。
● ファンドの商品内容に関して、重大な約款変更を行う場合には、委託会社は、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に投資者（受益者）の意向を確認します。
● ファンドの信託財産は受託会社により保管されますが、信託法（平成18年法律第108号）によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
● 本書は、金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。

ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）を含む詳細な情報は下記の委託会社ホームページで閲覧、ダウンロードできる他、投資信託説明書（請求目論見書）については、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付致します。また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に掲載されております。なお、販売会社に投資信託説明書（請求目論見書）
をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。ファンドの販売会社、ファンドの基準価額、その他ご不明な点は、下記の委託会社までお問い合わせください。

■委託会社（ファンドの運用の指図等を行います。）

ベアリングス・ジャパン株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長
（金商）
第396号
設 立 年 月 日：1986年1月13日
資本金：250百万円
運用する投資信託財産の合計純資産総額：1,171億円（資本金、運用純資産総額は2021年9月末日現在）〈照会先〉ベアリングス・ジャパン株式会社●ホームページ：https://www.barings.com/jp/individual●電話番号：03-4565-1040（受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで）■投資顧問会社（委託会社より当ファンドのマザーファンドの運用指図に関する権限の委託を受け、運用指図を行います。）

ベアリングス・シンガポール・ピィーティーイー・エルティディ（シンガポール法人）■受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行います。）

野村信託銀行株式会社

見やすく読みまちがえにくいユニバーサル
デザインフォントを採用しています。

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
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アジア未来成長株式ファンド

ファンドの目的・特色■ ファンドの目的主として、アジア未来成長株式マザーファンド受益証券への投資を通じて、アジア諸国・地域（日本を除く）の上場株式の中で製造業に関連した成長の期待できる銘柄を中心に投資することにより信託財産の成長を図ることを目標として、積極的な運用を行うことを基本とします。

■ ファンドの特色
主として、アジア未来成長株式マザーファンド受益証券への投資を通じて、

１ アジア諸国・地域（日本を除く）の製造業に関連した銘柄に投資します。
2

個別銘柄の選定にあたっては、成長性から見て株価が割安な銘柄に着目します。

3

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

4

マザーファンドの運用にあたっては、ベアリングス・シンガポール・ピィーティーイー・エルティディ（シンガポール法人）に運用指図に関する権限を委託します。

主な投資対象国・地域の一例

韓国
中国

香港
インド

台湾

タイ
フィリピン
ベトナム
マレーシア
シンガポール
インドネシア※これらは、主な投資対象国・地域の一例であり、常にこれら全てに投資するわけではありません。また、これら以外にも投資する場合があります。
※投資対象国・地域は、運用状況により変動します。
※資金動向、市況動向によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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アジア未来成長株式ファンド■フ ァンドの運用プロセス
今後3～5年程度で高い利益成長を達成する可能性が高く、強固なビジネス基盤や財務体質、優れた経営陣を有する企業に割安と判断された株価で投資します。
投資ユニバース

アジア諸国・地域（日本を除く）の株式で主に製造業に関連した銘柄スクリーニング

定量分析による銘柄スクリーニング

企業調査

「成長性」
「 割安度」「クォリティ」に基づく綿密な企業調査

ポートフォリオ構築

確信度の高い銘柄で厳選されたポートフォリオを構築※資金動向および市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
（2021年11月現在） 出所：ベアリングス・シンガポール・ピィーティーイー・エルティディ■ ファンドの仕組み
ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、ご投資者（受益者）の皆様からの資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金をマザーファンドに投資して、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。
ベビーファンド
申込金

投資者（受益者）

収益分配金
一部解約金
償還金

マザーファンド
投資

アジア未来成長
株式ファンド投資

アジア未来成長株式
マザーファンド

損益

損益

アジア諸国・地域（日本を除く）の上場企業■ 主な投資制限① 株式への実質投資割合には制限を設けません。
② 外貨建資産の実質投資割合には制限を設けません。

■ 分配方針
毎年1回決算を行い、原則として以下の方針に基づき収益分配を決定します。
① 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます）等の全額とします。
② 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないことがあります。
③ 留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。

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アジア未来成長株式ファンド

投資リスク■ 基準価額の変動要因

当ファンドはマザーファンドを通じてアジア諸国・地域（日本を除く）の上場株式など価格の変動する有価証券等に投資します（外貨建資産には為替変動リスクもあります）
ので、基準価額は変動します。運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
したがって、ご投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。ご投資者の皆様におかれましては、当ファンドの内容・リスクを十分にご理解のうえお申込みくださいますよう、お願い申し上げます。
当ファンドが有する主なリスクは以下の通りです。

▲

株式の価格変動リスク

当ファンドは株式等に投資しますので、当ファンドの基準価額は組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
株式の価格は発行企業の業績、所属国・地域および世界の政治・経済情勢、市場の需給を反映して変動します。

▲

流動性リスク

市場規模や取引量が少ないために、組入れ銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない場合があります。このような場合には損失を被るリスクがあり、当ファンドの基準価額に影響を及ぼします。

▲

信用リスク

当ファンドが投資する株式の発行会社が業績悪化、経営不振、倒産等に陥った場合には、その影響を受けて当ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。

▲

為替変動リスク

外貨建資産に投資を行いますので、外国為替相場の変動の影響を受ける為替変動リスクがあります。為替レートは各国の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大きく変動することがあります。各国通貨の円に対する為替レートの動きに応じて、当ファンドの基準価額も変動します。

▲

カントリー・リスク

当ファンドはアジア諸国・地域（日本を除く）の株式市場に投資を行うため以下のようなリスクが想定されます。
・ 当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合、当ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
・ 投資先がエマージング・マーケット（新興国市場）の場合、一般に先進国と比べて市場規模が小さいこと、また特有のリスク（政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの高い変動、外国への送金規制等）が想定されます。

▲

中国A株に関するリスク

当ファンドの投資対象に含まれる中国A株は、QFII（適格国外機関投資家）制度上、資金回収に制限があります。また、中国政府の政策変更などにより、中国国外への送金規制や円と人民元の交換停止などの措置が取られる場合があり、中国A株に関連する投資信託財産の資金回収処理が予定通り行われない可能性があります。また、中国の証券関連の法令は近年制定されたものが多く、その解釈が必ずしも安定していません。中国の税制変更により当ファンドが投資する中国A株について所得税などの課税が行われることとなった場合は、当ファンドがこれを実質的に負担する可能性があります。

▲

解約によるファンドの資金流出に伴う基準価額変動リスク

解約資金を手当てするために保有有価証券を大量に売却しなければならないことがあります。その際には、市況動向や取引量等の状況によって当ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。

▲

ファミリーファンド方式にかかるリスク

当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、マザーファンドに投資する他のベビーファンドの追加設定・解約等に伴う資金移動があり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合などには、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

▲

その他のリスク

市況動向等に急激な変化が生じたとき、ならびに残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には、当ファンドの投資方針に基づく運用ができない場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、受益権の取得申込みおよび一部解約の実行の請求の受付けを中止すること、ならびにすでに受付けた取得申込みおよび一部解約の実行の請求の受付けを取り消すことがあります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

■ その他の留意点●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご留意ください。
・ 収益分配金の支払いは、ファンドの純資産総額（信託財産）から行われますので、収益分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、収益分配金は、計算期間中に発生した経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等を超過して支払われる場合があります。
・ 投資者の取得価額（個別元本の状況）によっては、支払われる収益分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

■ リスクの管理体制委託会社では、組織規程に基づき、運用にかかる法令・諸規則および投資ガイドライン等の遵守状況のモニタリングを担当する業務管理部および金融商品取引法、投資信託及び投資法人に関する法律その他の投資者保護および業務に関連した法令・諸規則等の遵守状況のモニタリングを担当する法務・コンプライアンス部が設置されております。
さらに、取締役会の委嘱を受けて、運用考査にかかるすべての権限および責任が付与された運用考査委員会ならびに全社的なリスク管理にかかる権限および責任が付与されたリスク管理委員会が設置され、定期的に開催されております。

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アジア未来成長株式ファンド（参考情報）■ 当ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移■ 当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2016年10月末～2021年9月末）（％）
100（％）
100

80

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

000－20－20－40－40－60
21/9(年月)－60

25,00020,000

当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）16/1017/9

18/9

19/9

20/9

（2016年10月末～2021年9月末）

89.4

最大値
平均値

62.7

59.8

最小値

42.1
16.7

9.5

14.4

－16.0

－12.4

日本株

先進国株

－29.8

当ファンド

13.2

5.4

11.4

0.3

－4.0

日本国債

3.8

2.7

－11.4

－9.4

先進国債

新興国債

－19.4

新興国株

19.3

※上記グラフは、当ファンドと代表的な資産クラスの騰落率を定量的に比較できるように作成したものです。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※2016年10月～2021年9月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※当ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額の年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

※当ファンドの年間騰落率は、2016年10月～2021年9月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率を表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※分配金再投資基準価額は、2016年10月末を10,000として指数化し、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。

＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞
日 本 株・
・・東証株価指数（TOPIX)（配当込み）
先進国株・・・MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・・・MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース）
日本国債・・・NOMURA-BPI国債
先進国債・・・FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・・・JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースとしております。
○各指数について
・ 東証株価指数（TOPIX)（配当込み）
東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。
・ MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
・ NOMURA-BPI国債
野村證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。
・ FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
・ JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデック
ス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

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アジア未来成長株式ファンド

運用実績■ 基準価額・純資産総額の推移（円）

160,000（億円）

400

純資産総額（右軸）基準価額（税引前分配金再投資）（左軸）
基準価額（左軸）

140,000350

基準日

2021年 9月30日

設定日

1996年 3月28日

300

基準価額

88,278円

100,000

250

純資産総額

90.6億円

80,000200■ 分配の推移（税引前、1万口当たり）

60,000150

第21期

2017年 3月

500円

40,000100

第22期

2018年 3月

500円

20,00050

第23期

2019年 3月

500円

第24期

2020年 3月

500円

第25期

2021年 3月

1,000円

120,000

00
96/3
00/3
04/3
08/3
12/3
16/320/3(年月)※上記グラフは設定日から基準日までの推移となります。
※基準価額（税引前分配金再投資）の推移は税引前分配金を全額再投資したものとして計算しているため、実際の受益者利回りとは異なります。
なお、基準価額は信託報酬控除後です。

設定来累計8,050円■ 主要な資産の状況＜組入上位10銘柄＞（マザーファンド）12345678910

銘柄名

国・地域名

台湾セミコンダクター
サムスン電子
テンセント・ホールディングス
リー・ニン
ベアリングス・チャイナA株ファンド
リライアンス・インダストリーズ
創科実業
eメモリー・テクノロジー
貴州茅台酒グローバルウェーハズ※比率はマザーファンドの対純資産総額。
※国・地域名は発行地（法人登録国）ベース。

＜業種別構成比率＞（マザーファンド）種類

株式12345678910投資証券
現金等

業種

台湾
韓国
ケイマン
香港
アイルランド
インド
香港
台湾
中国台湾

業種

半導体・半導体製造装置
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
資本財
耐久消費財・アパレル
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
素材
食品・飲料・タバコ
メディア・娯楽
エネルギー
その他—

合計

※比率はマザーファンドの対純資産総額。

半導体・半導体製造装置
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
メディア・娯楽
耐久消費財・アパレル
―
エネルギー
資本財
半導体・半導体製造装置
食品・飲料・タバコ
半導体・半導体製造装置

比率
（％）

9.3
8.5
5.3
5.0
4.0
3.3
3.2
2.6
2.5
2.3

比率
（％）

27.4
12.7
9.3
8.7
7.9
6.8
6.3
5.3
3.4
6.4
4.0
1.8
100.0

■ 年間収益率の推移（暦年ベース）
100%
75%
50%
25%
0%
-25%
-50%
-75%
-100%

32.5％

21.6％

14.9％

45.8％
3.1％
-5.6％

2012

2013

2014

21.4％

2015

2016

40.2％

8.9％

-29.8％
20172018※収益率は基準価額（税引前分配金再投資）で計算。2021年9月30日までの収益率を表示しています。
※ファンドには、ベンチマークはありません。

201920202021※最新の運用実績は委託会社のホームページでご確認することができます。
※運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

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アジア未来成長株式ファンド

手続・手数料等■ お申込みメモ
購

入単位

販売会社が個別に定める単位とします。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購

入

価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購

入

代金

販売会社が指定する期日までに申込みの販売会社にお支払いください。

換

金

単位

販売会社が個別に定める単位とします。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金

価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

申申込日が香港証券取引所の休業日。

込不可日

購 入 の 申 込 期 間

2021年12月28日から2022年6月28日まで（上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。）

換

クローズド期間および大口解約にかかる制限はありません。

金制

限購入･換金申込受付の中 止 及 び 取 消 し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。

信

託期間

無期限（1996年3月2８日設定）

繰上償

還委託会社は次のいずれかの場合、事前に投資者（受益者）の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることがあります。
・受益権の口数が10億口を下回ることとなるとき。
・信託契約を解約することが投資者（受益者）のため有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

日

毎年3月27日（休業日の場合は翌営業日）

決
収算
益分

配

年１回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
※販売会社との契約によっては再投資が可能です。

信 託 金 の 限 度 額

1,000億円

公告

日本経済新聞に掲載します。

書

年1回の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

運課

用報

税

告関

※上記は2021年9月末日現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

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アジア未来成長株式ファンド■ ファンドの費用・税金● ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。詳細は販売会社にお問い合わせください。
信 託 財 産 留 保 額ありません。
（マザーファンドにおいてもありません。
）
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運 用 管 理 費 用（信 託 報 酬）

運用管理費用（信託報酬）の配分

ファンドの日々の純資産総額に対し年1.76％（税抜1.60％）の率を乗じた額として日々計上され、計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
支払先
純資産総額
内訳
（年率）
委託会社
販売会社
受託会社

50億円未満の部分

0.80％

50億円以上の部分

0.81％

50億円未満の部分

0.70％

50億円以上の部分

0.70％

50億円未満の部分

0.10％

50億円以上の部分

0.09％

購入時の商品説明および事務手続き等の対価として販売会社に支払われます。
※詳細は販売会社にお問い合わせください。

−

運用管理費用（信託報酬）=運用期間中の基準価額×信託報酬率
主な役務の内容
ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類等の作成等の対価
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価※表中の率は税抜です。別途消費税がかかります。

その他の費用･手数料

委託会社の運用管理費用（信託報酬）には、当ファンドが主として投資するマザーファンドの投資顧問会社（ベアリングス・シンガポール・ピィーティーイー・エルティディ（シンガポール法人））への運用報酬（年率0.567％以内）が含まれています。
監査費用、有価証券売買時の売買委託手数料、信託事務の諸費用、保管費用等がその都度（監査費用は日々）信託財産中から支払われます。
※監査費用以外の「その他の費用・手数料」
については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。監査費用の料率については、請求目論見書をご参照ください。

監査費用：ファンドの監査にかかる費用
売買委託手数料：有価証券等の売買の際に支払う手数料
信託事務の諸費用：信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用
保管費用：資産を海外で保管する場合の費用※手数料等諸費用の合計額については、お申込金額およびご投資者（受益者）の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

● 税金● 税金は表に記載の時期に適用されます。
● 以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期項目
税金
分配時
所得税及び地方税配当所得として課税普通分配金に対して20.315％
換金（解約）
時及び償還時所得税及び地方税
譲渡所得として課税換金（解約）
時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％● 上記は2021年9月末日現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
● 少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」
および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）
をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。なお、他の口座で生じた配当所得・譲渡所得との損益通算はできません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
● 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
● 法人の場合は上記とは異なります。
● 税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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