ＮＺＡＭ・レバレッジ・日本株式2倍ブル
マンスリーレポート｜2024年8月30日現在

追加型投信／国内／株式／特殊型(ブル・ベア型)

2020年3月12日 設定｜信託期間 無期限｜2月22日 決算（休業日の場合は翌営業日）

基準価額・純資産総額の推移（円/ポイント）（百万円）

60,0006,000

当月末 前月末比

50,0005,000

基準価額（分配金込み）（円） 41,774 －2,134

40,0004,000

純資産総額（百万円）

30,0003,000

20,0002,000

10,000

1,000

020/3

21/4

22/6

純資産総額（右軸）

2,811－94

0
24/8

23/7

基準価額（分配金再投資）

参考指数※参考指数は日経平均トータルリターン・インデックスです。

資産構成

分配実績｜課税前、1万口当たり
決算年月日
2024/2/22
2023/2/22
2022/2/22
2021/2/22
設定来合計組入比率（％）

株式198.3198.3100.053.3
46.7

現物
先物
その他資産
公社債
コール・ローン、その他

騰落率(%)

分配金（円）
00000

ファンド
-4.86
-1.91
-5.63
36.62
81.38
317.74

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年5年
設定来

参考指数
-1.09
0.63
-0.43
20.68
46.18
127.32

基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。｜基準価額は分配金（課税前）を再投資したものとして計算しており、分配金があった場合は実際の基準価額とは異なります。また、実際のファンドにおいては、課税の条件によってお客様ごとに値は異なります。｜参考指数は設定日を10,000として指数化したものです。｜上記実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。｜月中に分配があった場合の基準日の基準価額は、分配金込みです。｜資産構成比率は純資産総額に対する比率です。また、コール・ローン等、その他には未収金、未払金等が含まれます。｜運用状況によっては、分配金が変わる場合、あるいは支払われない場合があります。

基準価額の値動きについて基準価額の値動きが株式市場の値動きの 2倍程度となるのは前日と比較した湯合であり、2日以上離れた日との比較では通常2倍程度とはなりません。
（※株価指数先物の価格の変化に伴い、ファンドの純資産総額に対する株価指数先物取引の買建総額の比率が変化することに起因します。）
株式市場が上昇・下落を繰り返した場合、基準価額は押し下げられる傾向となります。
したがって、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

130

120

110

104.6

110
90

103

100

100
92.7
96.9

70
1日後

2日後

3日後

160

繰り返しながら推移した

140

場合、4日後に市場が120100に戻ったとしても、100ファンドの投資成果は80

142.8

株式市場が上昇を続けた場

160
138.5
140

131.4
120.6

117.3

110
100

120

115

105

801日後

2日後

3日後

4日後

120

95

100
100
基準日

110

105
2日後

3日後4日後返しながら下落した場合（下段）、いずれにおいてています。

4日後段）、ならびに、下落を続けた場合と上昇下落を繰り

89.1
1日後

合と上昇・下落を繰り返しながら上昇した場合（上110

120

110

基準日

96.9と、100から劣後し83.7
基準日

株式市場が上昇· 下落を

120

120
100

100

100
85

80.5
71.6
基準日

1日後

105

も、上昇・下落を繰り返し90て推移した場合の方が投資

92
80

8060

※株式市場全体の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係を説明するための

100

80

9080達成できた場合を前提としています。

95
90※日々の基準価額の値動きが株式市場の値動きの2 倍程度となる運用目標を

110

2日後

3日後

63.2

78.5

8260.7

2日後

3日後

4日後

成果が劣後しています。

60
4日後

基準日

1日後

計算例であり、実際の値動きを示したものではありません。

■ファンドの特色等（交付目論見書）｜ https://www.ja-asset.co.jp/fund/140848/pdf/koutline140848.pdf
お申込み・解約・償還、税制に関する事項等については、上記リンク先の「お申込みメモ」および「ファンドの費用と税金」をご覧ください。

■運用情報・投資シミュレーション等｜ https://toushin-lib.fwg.ne.jp/FdsWeb/FDST030000?isinCd=JP90C000JWL6■マーケット情報｜ https://www.ja-asset.co.jp/market/index.html■設定・運用販売会社等についてのお問い合わせ

農林中金全共連アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者
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関東財務局長（金商）第372号 / 一般社団法人 投資信託協会会員 / 一般社団法人 日本投資顧問業協会会員
https://www.ja-asset.co.jp/

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0120-439-244（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）

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追加型投信／国内／株式／特殊型(ブル・ベア型)

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投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等を投資対象とし、株価指数先物取引を主要取引対象とするため、基準価額は変動します。したがって、投資者（受益者）の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
● ファンドの運用による損益は、すべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
● 投資信託は、預貯金と異なります。
● 当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」（一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。当ファンドは、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行うため、株式市場が下落（上昇）した場合には、通常のインデックスファンドに比べ当ファンドの基準価額が大きく下落（上昇）する要因となります）、「目標とする投資成果が達成できないリスク」（当ファンドは、基準価額が日本株式市場の2倍程度となる投資成果を目指しますが、主として株式市場と株価指数先物市場の値動きの差、株価指数先物取引の約定価格と終値の差、株価指数先物取引のロールオーバーに伴う限月間の価格差、設定・解約による運用資金の大幅な増減、取引コスト、信託報酬等の要因から、目標とする投資成果が達成できない場合があります）などがあります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご注意ください。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
● 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場
合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
● 投資者（受益者）のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
信託財産留保額

購入申込受付日の基準価額に、販売会社が個別に定める手数料率を乗じた額です。
ご購入時の手数料率の上限は2.2％（税抜2.00%）です。
ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

毎日、純資産総額に年0.88％（税抜0.80％）を乗じた額を計上します。
毎計算期間の最初の6ヵ月終了日及び毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
監査費用は、毎日、純資産総額に年0.0033％（税抜0.003％）を乗じた額を計上します。
毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。

その他の費用・手数料

有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等は、その都度信託財産中から支払われます。
※運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

留意事項
当資料は、農林中金全共連アセットマネジメント株式会社（以下、「当社」といいます。）がファンドの情報提供を目的に作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料は当社が信頼できると判断したデータ等により作成しましたが、その正確性、完全性等を保証するものではなく、また事前の通知なしに内容を変更する場合があります。投資信託は預貯金や保険商品とは異なり、預金（貯金）保険機構、保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。ご購入の際は、販売会社よりご提供する投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。
「日経平均株価（日経225）」および「日経平均トータルリターン・インデックス」（以下「各指数」）は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、各指数自体及び各指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「日経」及び各指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。本件投資信託は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。株式会社日本経済新聞社
は、各指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。株式会社日本経済新聞社は、各指数の構成銘柄、計算方法、その他各指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

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マンスリーレポート｜2024年8月30日現在取扱い販売会社情報一覧表※ 販売会社は今後変更となる場合、また、下記以外にもお取り扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、販売会社によっては、新規のお申し込みを停止している場合もあります。
詳しくは、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。

商号

登録番号等

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会〇

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第44号〇〇

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号〇〇

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第195号

〇

〇

〇

〇

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第165号

〇

〇

〇

〇

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号〇

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号〇

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第164号〇

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第61号

〇

備考

〇

〇
〇〇

〇

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