第 27 回日本健康教育学会学術大会講演集
テーマ

健康教育，ヘルスプロモーションを“見える化”する社会的意義−プロセスはいかにして結果に至るのか？−

学会長

西岡

伸紀（兵庫教育大学大学院学校教育研究科）
会

場

姫路市市民会館
会期2018 年 7 月 7 日（土）・8 日（日）後援

姫路市教育委員会

日本健康教育学会学術大会の開催記録
回

開催年

開催地

学術大会長（所属）

１

1991

東京

宮坂

忠夫（女子栄養大学）

２

1992

埼玉

宮坂

忠夫（女子栄養大学）

３

1993

千葉

江口

篤寿（和洋女子大学）

４

1994

東京

福渡

靖（順天堂大学）

５

1996

東京

川田智恵子（東京大学）

６

1997

北九州

高田

和美（産業医科大学）

７

1998

埼玉

足立

己幸（女子栄養大学）

８

1999

大阪

藤岡

千秋（関西福祉科学大学）

９

2000

千葉

大津

一義（順天堂大学）

10

2001

神戸

南

哲（神戸大学）

11

2002

東京

川口

毅（昭和大学）

12

2003

沖縄

崎原

盛造（沖縄国際大学）

13

2004

栃木

武藤

孝司（獨協医科大学）

14

2005

福岡

守山

正樹（福岡大学）

15

2006

東京

衞藤

隆（東京大学）

16

2007

大阪

山川

正信（大阪教育大学）

17

2008

東京

小山

18

2009

東京

神馬

征峰（東京大学）

19

2010

京都

中原

俊隆（京都大学）

20

2011

福岡

筒井

昭仁（福岡歯科大学）

21

2012

東京

星

旦二（首都大学東京）

22

2013

千葉

高橋

浩之（千葉大学）

23

2014

北海道

佐々木

健（北海道）

24

2015

群馬

吉田

亨（群馬大学）

25

2016

沖縄

高倉

実（琉球大学）

26

2017

東京

荒尾

孝（早稲田大学）修（日本子ども家庭総合研究所）

−2−

目

次

学会長からのご挨拶･･･････････････････････････････････････････････ 4
交通のご案内･････････････････････････････････････････････････････ 5
会場案内図･･･････････････････････････････････････････････････････ 6
学術大会参加者へのご案内･････････････････････････････････････････ 7
発表者・座長・ファシリテーターの皆様へのご案内･･･････････････････ 8プログラム･･････････････････････････････････････････････････････ 10
学会長講演･･････････････････････････････････････････････････････ 20
特別講演････････････････････････････････････････････････････････ 22
教育講演････････････････････････････････････････････････････････ 24
学会奨励賞講演･･････････････････････････････････････････････････ 26
シンポジウムⅠ･･････････････････････････････････････････････････ 29
シンポジウムⅡ･･････････････････････････････････････････････････ 37
一般演題「口演発表」･････････････････････････････････････････････ 48
一般演題「ポスター発表」･････････････････････････････････････････ 71
一般演題「ラウンドテーブル」････････････････････････････････････ 138
学術大会関連集会のご案内･･･････････････････････････････････････ 144−3−

学会長からのご挨拶

健康教育，ヘルスプロモーションを“ 見える化 ” する社会的意義－プロセスはいかにして結果に至るのか？－

第 27 回日本健康教育学会学術大会学会長
兵庫教育大学大学院学校教育研究科

西岡伸紀

第 27 回日本健康教育学会学術大会を姫路市において開催するにあたり、ご挨拶申し上げます。
従来、健康教育やヘルスプロモーションの取組が多岐にわたり展開されています。それらは、成果として健康問題の予防や解決に寄与し、そのプロセスは成果を得るための方策として共有され、いずれも関係者や社会の財産になってきています。健康教育やヘルスプロモーションの“見える化”はそれを促すものと考え、上記のテーマを設定しました。
“見える化”は容易ではありませんが、最近、そのためのモデルや枠組が提案され、実際に活用されることで、情報の交換やエビデンスの確認が一層促されているように見受けられます。本大会が、“見える化”を含め、幅広い議論の場となることを願っています。
プログラムでは、
一般演題発表において、多岐にわたるテーマで 96 題
（ポスター発表 67 題、口演 23 題、ラウンドテーブル 6 題）が発表されます。ポスター発表、口演では発表時間を若干長くしましたので、じっくり意見交換してください。
特別講演では、近藤尚己先生（東京大学大学院医学研究科准教授）に、「健康格差対策の進め方：
社会疫学から健康教育学への提案」と題しご講演いただきます。社会的問題が健康教育にどのように関連づけられるか楽しみにしています。教育講演では、行動経済学のトピックでもある意思決定をお願いしました。演者の阿部修士先生（京都大学心の未来研究センター特定准教授）は心理学・脳科学の視点から意思決定研究に取り組んでおられ、「より良い意思決定の実現に向けて：脳とこころの傾向と対策」と題し、意思決定のメカニズム、より良い意思決定のストラテジー等についてお話いただきます。
シンポジウムⅠでは、評価の方法論の進展を踏まえ、「健康教育、ヘルスプロモーションの評価から得られること」として、モデル等を用いた評価の実際、評価結果やその活用等を取り上げます。また、シンポジウムⅡでは、学術委員会との共同企画として「がん患者サバイバーシップへの支援」について行います。がんの治療中や治療後における多様なサバイバーシップ問題に関わる支援方策について、最新情報の提供に加え、一次～三次予防の重要性、健康教育・ヘルスプロモーションの多様性等についてご紹介いただきます。さらに、学会奨励賞講演、若手の会による企画等が実施されます。
会場周辺には、世界遺産「姫路城」と隣接する公園や庭園（好古園）が、足を延ばせば書写山圓教寺などあり、姫路や播磨地方の風情をお楽しみいただけます。
皆様にお目にかかることを、大会関係者一同、大変楽しみにしております。
−4−

交通のご案内会場

姫路市市民会館〒 670-0015 姫路市総社本町 112 番地

交通アクセス■徒歩：JR 姫路駅・山陽電車姫路駅から北東へ 15 分
（雨天の際には，御幸通りなどのアーケード街をご利用ください。
）■バス・タクシー：姫路駅西口乗場から各 8 分，5 分程度

N

好古園
●

姫路城

美術館●
姫山駐車場

大手門駐車場

大手前公園
地下駐車場

大手前地下駐車場

●姫路医療
センター

●ゆうちょ銀行 姫路支店

姫路市市民会館●総社●
イーグレ
ひめじ お城本町
地下駐車場

国道2号線
（東行一方通行）
➡
御幸通り

大手前通り

●NHK

⬅国道2号線（西行一方通行）
山陽電鉄
姫路駅
●
キャスパ

至神戸

至岡山

JR姫路駅

−5−

会場案内図2F

A会場

受付（7/7）

3F

控室2F

A会場

P会場

控室3F②

B会場（7/8）

4F

控室3F①

大会事務局

休憩・展示

E会場

5F
クローク
（7/7）
受付(7/8)

D会場

C会場

クローク
（7/8）

−6−

F会場

学術大会参加者へのご案内
1．参加受付場所・時間

場所：姫路市市民会館（〒 670-0015 姫路市総社本町 112）
時間：7 月 7 日（土）9：20 ～ 17：30（2F ホワイエ）
7 月 8 日（日）8：40 ～ 15：30（4F 第 5 会議室）

2．参加受付

1）「事前登録」されている方
事前送付した参加証（兼、参加費領収証）ならびに講演集をお忘れなくお持ちください。当日の受付手続きは不要です。受付付近に名札ケースを準備しますのでご着用のうえ、各会場へご移動ください。
2）「当日登録」の方
当日受付にて参加費を納入し、参加証と講演集をお受け取りください。
3）「ご招待」および「学会名誉会員」の方
受付の総合案内へお越しください。参加証と講演集をお渡しいたします。
※会場内では参加証（名札）を必ずご着用ください。着用のない方の入場はお断りいたします。

3．参加費（当日登録）および講演集

1 ）参加費 会員 : 8,000 円 ／ 非会員 : 9,000 円 ／ 学生（院生・学部生）: 4,000 円※参加費には学術大会講演集 1 冊の費用が含まれております。
2 ）講演集 一冊 2,000 円※別途購入をご希望の方には販売いたします。

4．懇親会

1 ）日 時 7 月 7 日（土）18：45 ～ 20：45
2 ）場 所 姫路モノリス〒 670-0015 姫路市総社本町 115 TEL：079-286-5858
3 ）参加費 一般：7,000 円／学生：4,000 円※当日参加を希望される方は、大会会場の参加受付にてお申し込みください。

5．学会事務局受付

日本健康教育学会では年会費および新入会員の受付をいたします。

6．その他

1 ）昼食
大会では昼食の提供はございません。近隣の飲食施設をご利用ください。

2 ）呼び出し会場での呼び出し放送はありません。受付付近に連絡板を用意しますのでご利用ください。
3 ）企業展示
３F・第 1 会議室に準備いたします。是非お立ち寄りください。
4 ）休憩室３F・第 1 会議室を休憩室として開放いたします。
5 ）クローク
下記の時間帯で、クロークを準備しますのでご利用ください。
7 月 7 日（土）9：30 ～ 19：00 ４F・第 5 会議室
7 月 8 日（日）8：40 ～ 15：30

５F・第 11 会議室−7−

発表者・座長・ファシリテーターの皆様へのご案内
1．発表者（口頭発表）の皆様へ■発表用データの受付について
一般演題（口演）、シンポジウム、特別講演、教育講演、学会奨励賞講演の発表者
1）発表用データは USB フラッシュメモリに保存し、下記会場の「データ受付」において、以下の時間帯にセットし、作動性を確認してください。特別講演、教育講演、学会奨励賞講演については、
個別にご連絡します。なお、所定の時間帯に受付ができない場合、セッション開始の 15 分前までに、発表会場の PC へのセット、動作確認をおこなってください。
①口演（7 月 7 日 E 会場で発表）：7 月 7 日 12：00 〜 14：00、D 会場で受付②口演（7 月 8 日 E 会場で発表）：7 月 7 日 12：00 〜 14：00 または 17：30 〜 19：00、D 会場で受付③口演（7 月 8 日 F 会場で発表）：7 月 7 日 12：00 〜 14：00 または 17：30 〜 19：00、D 会場で受付④シンポジウムⅠ：7 月 7 日 12：00 〜 14：00、A 会場の第 1 楽屋で受付⑤シンポジウムⅡ：7 月 7 日 12：00 〜 14：00 A 会場の第 1 楽屋、または 17：30 〜 19：00 B 会場の控室で受付
2）受付でのデータ編集はご遠慮ください。受付後にデータを修正された場合は、再度受付をしてください。
3）発表会場ではデータの修正はできませんので、予めご了承ください。
4）接続トラブルなどの場合に備え、バックアップデータを必ずお持ちください。
ラウンドテーブル（RT）の発表者
発表者は、受付の必要はありません。
■発表用データについて
1）会場には Windows10 の PC をご用意しております。
2）発表形式はすべて、PC による発表（１面）のみとなります。
対応するアプリケーションソフトは Windows 版 PowerPoint 2016 です。どのバージョンで作成されても、すべてのスライドを PDF 化したデータを作成し、念のためお持ちください。
3）Macintosh、PowerPoint 以外のソフト、動画をご使用の場合には、必ずご自身の PC をご持参く
ださい。
4）PC 操作についてはページ送り等、発表者自身でおこなってください。
■発表について（一般演題（口演発表））
1）発表の 20 分前までには発表会場にお入りください。発表の 15 分前になりましたら、会場内「次演者席」へ、必ずご着席ください。
2）持ち時間は 1 演題につき 14 分（発表 10 分／質疑応答 4 分）です。
3）座長の指示に従い時間厳守でお願いいたします。

−8−

2．発表者（ポスター発表）の皆様へ
1）ポスター発表のボードは、幅 120cm ×高さ 180cm です。演題番号を書いた紙、ポスター貼付のためのピンは大会側で用意いたします。A0 サイズ（幅 84.1cm ×高さ 118.9cm）程度のポスターをご用意ください。なおポスターは 1 日目と 2 日目で貼り替えとなります。
2）ポスターの掲示・撤去
１日目の発表者は 7 月 7 日（土）13：00 までに指定のボードにポスターを貼付してください。
ポスター発表（責任在席時間）の終了後、19：00 まで撤去してください。
２日目の発表者は 7 月 8 日（日）9：30 までに指定のボードにポスターを貼付してください。
ポスター発表（責任在席時間）の終了後、14：00 まで撤去してください。
指定の撤去時間以降に掲示してあるポスターは、大会側で撤去・破棄させていただきます。
3）ポスター発表
発表者はそれぞれのポスター発表時間（責任在席時間：50 分間）に自身のポスターの前に立ち、説明、質疑応答をしてください。
1 日目

7 月 7 日（土）の発表者

17：30 〜 18：20

2 日目

7 月 8 日（日）の発表者

12：10 〜 13：00

3．一般口演 座長の皆様へ

1）担当のセッション開始時間の 15 分前までに各会場にお入りください。担当演題の 5 分前になりましたら「次座長席」に必ずご着席ください。
2）進行は、座長に一任いたします。時間厳守でお願いいたします。
3）一般演題（口演）の持ち時間は、1 演題 15 分（発表 10 分、質疑応答 5 分）です。

4．ラウンドテーブルの発表者およびファシリテーターの皆様へ

ラウンドテーブルの主役は、発表者、意見交換の主役は、発表者と参加者です。「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に帰された検討課題を中心に、参加者が積極的に意見を述べて、発表者と交流することを目的としています。
1）発表者へのお願い①パソコン、液晶プロジェクターを使用する場合は、発表者自身がご持参のうえ、設営等の準備をおこなってください。スクリーンはございませんので、映像は備付のホワイトボードまたは壁に投射してください。
②配付資料がある場合は、発表者において必要部数（30 部程度）をご持参ください。
事務局ではコピー等、おこなえませんのでご了承ください。
③ラウンドテーブル（RT）は、1 演題 60 分（発表、質疑応答、入室・退室を含む）です。時間
厳守でお願いします。ただし、前のセッションの都合で開始時刻が遅れた場合に、遅れた時間分の延長は可能です。
2）ファシリテーターへのお願い①ファシリテーターは、「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に記載された検討課題を中心に、参加者からの意見を引き出すようにお願いします。発表者と協力して参加者とともに有意義な議論の場となるよう討議の開始と進行をおこなってください。
②進行は、ファシリテーターに一任いたします。終了時間厳守でお願いします。

−9−

プログラム7 月 7 日（土）
◆開

会

式

10：00 〜 10：10 （A 会場： 2F/3F

大ホール）◆ 学会長講演

10：10 〜 10：50 （A 会場： 2F/3F

大ホール）「ヘルスプロモーションにおける学校健康教育の可能性」
西岡 伸紀（兵庫教育大学大学院学校教育研究科 教授）
座長：深井 穫博（深井歯科医院・深井保健科学研究所 院長）◆特別講演

11：00 〜 12：00 （A 会場： 2F/3F

大ホール）「健康格差対策の進め方：社会疫学から健康教育学への提案」
近藤 尚己（東京大学大学院医学系研究科 准教授）
座長：吉田 亨（群馬大学大学院保健学研究科 教授）◆総会

13：10 〜 14：30 （A 会場： 2F/3F

大ホール）◆ 学会奨励賞講演 14：40 〜 15：10 （A 会場： 2F/3F

大ホール）「生活習慣病予防のためのエビデンスに基づいた健康・栄養教育に関する研究」
小澤 啓子（女子栄養大学短期大学部 准教授）
座長：高橋 浩之（千葉大学教育学部 教授）◆ 一般発表（口演およびラウンドテーブル） 14：40 〜 17：20◆シンポジウムⅠ

15：20 〜 17：20 （A 会場： 2F/3F

各会場

大ホール）

「健康教育，ヘルスプロモーションの評価から得られること」
座長：西岡 伸紀（兵庫教育大学大学院学校教育研究科 教授）
中村 正和（公益社団法人地域医療振興協会 ヘルスプロモーション研究センターセンター長）

健康教育・ヘルスプロモーションの考えを取り入れた学校における食育の評価
中西 明美（女子栄養大学栄養学部 准教授，栄養教育研究会委員長）

身体活動促進のためのポピュレーションアプローチ「ふじさわプラス・テン」の取り組み
齋藤 義信（慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科 助教）

自治体におけるたばこ対策の評価－改変型 RE-AIM モデル（PAIREM）の枠組みを用いた先進事例の分析－
道林 千賀子（岐阜医療科学大学保健科学部看護学科 講師）◆ 一般発表（ポスター発表） 17：30 〜 18：20 （P 会場：2F 展示室）
◆懇

親

会

18：45 〜 20：45
会場：姫路モノリス〒 670-0015

姫路市総社本町 115− 10 −

Tel 079-286-5858

7 月 8 日（日）◆シンポジウムⅡ

9：00 〜 11：00 （B 会場：3F 第 2 会議室）
「がん患者サバイバーシップへの支援」
座長：春山 康夫（獨協医科大学医学部 准教授・学術委員会委員長）
小熊 祐子（慶應義塾大学大学院 准教授・学術委員会委員）

職域におけるがん治療と就労の両立支援
遠藤 源樹（順天堂大学医学部公衆衛生学講座 准教授）

がんサバイバーの身体活動・運動と健康増進
小熊 祐子（慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科・スポーツ医学研究センター准教授）

がん治療中のサバイバーに対するリハビリテーション
井上 順一朗（神戸大学医学部附属病院リハビリテーション部 理学療法士）

がん患者の治療と就労支援における産業保健師の役割－中小企業の現状と課題－
﨑山 紀子（東京医療保健大学千葉看護学部 助教・保健師）◆ 一般発表（口演およびラウンドテーブル） 9：00 〜 11：00
◆教育講演

各会場

11：10 〜 12：10 （B 会場：3F 第 2 会議室）
「より良い意思決定の実現に向けて：脳とこころの傾向と対策」
阿部 修士（京都大学こころの未来研究センター 特定准教授）
座長：岸田 惠津（兵庫教育大学大学院学校教育研究科 教授）◆ 一般発表（ポスター発表） 12：10 〜 13：00 （P 会場：2F 展示室）
◆ 各種委員会等

13：00 〜 14：00

各会場◆「若手の会」企画 14：00 〜 14：50 （B 会場： 3F 第 2 会議室）

− 11 −

一般演題（口演発表）
7 月 7 日（土）14：40 ～ 15：25 （E 会場：4F
座長：町田

第 6 会議室）

大輔（高崎健康福祉大学）

OR1-1

妊婦の食生活と出生体重との関連
黒川 浩美（公益財団法人

OR1-2

飲食店の定食のポーションサイズの決定要因の質的検討
齋木 美果（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科ライフサイエンス専攻）

OR1-3

栄養成分表示の参考・理解による属性および食態度の検討
小松美穂乃（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）

聖バルナバ病院）

15：25 ～ 16：10 （E 会場：4F
座長：林

第 6 会議室）

芙美（女子栄養大学）

OR1-4

喫食量、満腹感におけるご飯の提供量、食器の大きさの影響
新保 みさ（長野県立大学）

OR1-5

宅配運輸会社の男性ドライバーの食事と身体活動量の実態把握上田茉莉子（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）

OR1-6

特定保健指導の積極的支援において設定された目標の質的検討
行成由美香（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）

16：10 ～ 17：10 （E 会場：4F

第 6 会議室）

座長：戸ヶ里泰典（放送大学）
OR1-7

がんピアサポーターのためのタナトロジー教育の有用性
大野 裕美（豊橋創造大学）

OR1-8

日本におけるがん患者のヘルスリテラシー小林伶（東京大学大学院学際情報学府）

OR1-9

血友病患者・家族に対するアウトリーチ機会の創出（第一報）～患者・家族支援の立場からの研究ニーズの抽出と研究成果の還元の試み
久地井寿哉（社会福祉法人はばたき福祉事業団）

OR1-10

セルフスティグマは 2 型糖尿病患者の自己管理行動にどのように影響を及ぼすのか
加藤明日香（東京大学大学院公共健康医学専攻保健社会行動学分野）− 12 −

7 月 8 日（日）9：00 ～ 10：00 （E 会場：4F
座長：高倉第 6 会議室）

実（琉球大学）OR2-1

三歳児に実施した「たべたのだあれ？」視力検査－もう一つの指標にも－高橋ひとみ（桃山学院大学）

OR2-2

小学校 4 年生を対象とした発育に関する指導の評価：肯定的態度の育成を目指して
石井有美子（兵庫教育大学連合学校教育学研究科）

OR2-3

知的障がい児の家庭における性教育の実態と支援ニーズ－保護者を対象とした調査を通して－家坂 玉緒（山形大学附属特別支援学校）

OR2-4

女子大学生の家庭内における月経および更年期教育の現状と関連要因について
千場 直美（神戸大学大学院保健学研究科）

10：00 ～ 11：00 （E 会場：4F
座長：北畠

第 6 会議室）

義典（埼玉県立大学）

OR2-5

中小企業の健康経営における Positive Deviance 事例収集の試み
白田千佳子（全国健康保険協会千葉支部）

OR2-6

カンボジアにおける女性工場労働者の女性の健康と子宮頸がんに関する健康教育活動の評価 実践報告１
石岡 未和（国立国際医療研究センター 国際医療協力局）

OR2-7

テレビ番組が「座り過ぎの問題」に関する認知および知識に与える影響
宮脇 梨奈（明治大学 文学部）

OR2-8

運動介入を伴う健康教育講座が身体的・精神的健康に及ぼす影響～乳児を育てる成人女性の健康問題を考えながら～
寅嶋 静香（北海道教育大学（岩見沢校））

9：15 ～ 9：45 （F 会場：5F
座長：小澤

第 1 教室）啓子（女子栄養大学短期大学部）

OR2-9

サッカークラブに所属する小中学生男子とその保護者における食事バランスに対する意識についての検討
小澤 智子（筑波大学大学院 人間総合科学研究科）

OR2-10

食環境をテーマとした学習環境デザインの検討－中学校における参加型学習プログラムの実践－
梅木 彰子（国際医療福祉大学）

9：45 ～ 10：30 （F 会場：5F
座長：新保

第 1 教室）みさ（長野県立大学）

OR2-11

近年の中高生のプロポーション変化と関連要因の検討
内山 有子（東洋大学、女子栄養大学）

OR2-12

中高生のスマートフォン夜間使用と睡眠時間および体重変動との関連
小林 正子（女子栄養大学）

OR2-13

女子学生の食に関する知識が食事調節および体型認識に及ぼす影響秋山 佳代（人間総合科学大学）− 13 −

一般演題（ポスター発表）
7 月 7 日（土）17：30 ～ 18：20 （P 会場：2F

展示室）【学術報告】
P1-1

実施者が評価する子ども食堂の効果：自由記述を用いた質的研究
町田 大輔（高崎健康福祉大学健康福祉学部、群馬大学大学院保健学研究科）

P1-2

学校給食の残食量にかかわる要因の検討
脇本 景子（武庫川女子大学）

P1-3

大学生アスリートの食生活のセルフエフィカシーの特徴佐藤愛（園田学園女子大学、立命館大学スポーツ健康科学研究科）

P1-4

看護系大学生における食習慣及び食事内容の課題
安部 聡子（昭和大学保健医療学部、昭和大学スポーツ運動科学研究所）

P1-5「朝食摂取」に関する要因の検討－国内データベースを用いたシステマティックレビュー－
小澤 啓子（女子栄養大学短期大学部）

P1-6

生活のゆとりの有無別にみた主観的健康感と関連する家族との食事のあり方
坂本 達昭（熊本県立大学 環境共生学部 食健康科学科）

P1-7

栄養教育におけるセルフエフィカシー尺度開発に関する研究動向
藤井 瑞恵（帝京大学スポーツ医科学センター、順天堂大学）

P1-8

SOC は健康行動と関連するか
加田 大知（富山短期大学）P1-9

体操教室に継続参加している地域高齢者の参加理由、食事内容、健康状態について
堀理佐（新渡戸文化短期大学、相模女子大学大学院）P1-10

高齢者が行うポールウォーキングの歩容を観察学習する際に全天球カメラを用いる有効性について
山内賢（慶應義塾大学体育研究所）

P1-11

大学生の健康に関連する精神的体力の構成概念と測定
水野 哲也（東京医科歯科大学）

P1-12

首尾一貫感覚の高さが健康行動に与える影響高木 尚紘（富山短期大学）P1-13

首都圏在住中高年者における主観的健康感と個人レベルのソーシャル・キャピタルの関連－共分散構造分析による検討－
遠藤 寛子（帝京大学医療技術学部）

P1-14

女子大学生の健康知識とヘルスリテラシーが生活習慣に及ぼす影響
吉田 遊子（九州栄養福祉大学）

P1-15

日本語版デジタル・ヘルスリテラシー尺度の信頼性と妥当性の検討
瀬戸山陽子（東京医科大学医学部看護学科）

P1-16

Needs for health-and-hygiene education in rural Indonesia: Identifying the people who are most
likely to benefit
朴
敏廷（建陽大学校看護大学看護学科、東京大学大学院医学系研究科、School of Medicine,
Griffith University）

P1-17

大型団地における住民主体の健康なまちづくり－第３報：5 年間の評価 認知度別の健康度の比較－
北畠 義典（埼玉県立大学）− 14 −

P1-18

健康教育を再考する事例研究 1；どこまでが健康教育か？
守山 正樹（日本赤十字九州国際看護大学）

P1-19

看護系大学生の地域診断に関する卒業時の実践能力到達度の文献検討－今後の保健師基礎教育への一考察－
仲下祐美子（大阪医科大学看護学部）

P1-20

子どもへのプリパレーションの工夫に関する実態調査～小児科病棟勤務経験のある看護師への半構造化面接を行って～欠ノ下郁子（東京工科大学）

P1-21

慢性疾患患者を対象としたピアサポート活動に参加している者の満足感，負担感の関連要因の検討
米倉 佑貴（聖路加国際大学大学院看護学研究科看護情報学分野）

P1-22

頸髄損傷者の災害時要援護者名簿登録とピアコミュニケーションとの関連高橋競（東京大学高齢社会総合研究機構）

P1-23

HIV 陽性者男性における sense of coherence の実態と健康・健康行動との関連
戸ヶ里泰典（放送大学）【実践報告】P1-24

小中連携による学校と家庭をつなぐ食育の試み‐ 東大阪市中学校区での保護者食育講座 ‐北口 真穂（大阪市立大学）

P1-25

高校における食行動の実践を目的とした食育の実施
津田みど理（兵庫県北播磨県民局 加東健康福祉事務所）

P1-26

管理栄養士を目指す学生による朝食摂取プロジェクト～体験型イベント実施者としての気づきから今後の改善点を探る～
山内美智子（南九州大学）

P1-27

某製造事業所における食生活改善教育の実践
山下 奈々（リコー三愛グループ健康推進事業部）

P1-28

中学校部活動において適切な水分補給を行うための試み～体験型学習の実現可能性の検討～
杉尾 直子（南九州大学）

P1-29

病院での地域在住中高年者を対象とした運動教室～大学生主体の運動指導とその効果～
丸山 裕司（東海学園大学）

P1-30

持続血糖モニターを患者と一緒に考えることからみえてくる生活と心の動き
井上 朱實（ぽらんのひろば井上診療所）

P1-31

Japanese Medical Support Network（JAMSNET）の役割と Global Health への貢献
Keiko Sakagami（NYC Department of Health and Mental Hygiene）

P1-32

新潟県湯沢町ファミリー健康プラン推進活動 15 年の取り組みと効果－こころの健康づくり対策
清水 洋子（東京女子医科大学看護学部）

P1-33

Effect of Self-directed Learning on Commitment and Clinical Performance in Simulation Education
朴
敏廷（建陽大学校看護大学看護学科、東京大学大学院医学系研究科）− 15 −

7 月 8 日（日）12：10 ～ 13：00 （P 会場：2F

展示室）【学術報告】P2-1

新潟県 A 地区公立小中学の学校教育ビジョンにみる健康・食に関わる事項の取り扱いについて
細田 耕平（仁愛大学）

P2-2

特別支援学校における食育の現状と課題～栄養教諭へのインタビューから見えてきたもの～
光藤百合子（兵庫教育大学大学院）

P2-3

中学生の食育へのニーズと食生活、健康状態との関連
齋藤 沙織（帝京平成大学）

P2-4

高校卒業後の学生の栄養バランス低下に影響する要因－食習慣の変化と一人暮らしの期間に焦点を当てて
笠巻 純一（新潟大学）

P2-5

女子大学生におけるヘルスリテラシーと食選択
荒木 裕子（九州女子大学家政学部栄養学科）

P2-6

大学に在籍する看護学生の食行動に対する実態調査
中井 孝一（香川県立中央病院）

P2-7

特定健診・特定保健指導における、ライフスタイル教育プログラム開発に関する質的統合法を用いた検討
海老原泰代（千葉県立保健医療大学）

P2-8

保育所と幼稚園の運動遊びの取り組みの違いと職員による運動量の主観的評価
島袋桂（沖縄キリスト教短期大学）P2-9

中学生の部活動参加は身体的・精神的健康の改善につながるか？：縦断研究
喜屋武 享（琉球大学大学院保健学研究科）

P2-10

地域における子どものスポーツ活動の運営について
江向真理子（鶴ヶ島市スポーツ少年団）

P2-11

各都道府県教育委員会の資料からみるわが国の運動部活動における体罰問題解決に向けた一考察
霜触 智紀（新潟大学大学院）

P2-12

社会経済的状況と子どもの肥満、学力、体力の関連性は、発達段階で異なるのか？
小林稔（琉球大学大学院教育学研究科）

P2-13

文化系シニアボランティアにおける身体活動量の検討 ：REPRINTS プロジェクトより
根本 裕太（東京都健康長寿医療センター研究所、早稲田大学）

P2-14

妊婦と夫の胎児への関わり
具志堅光音（神戸大学医学部保健学科看護学専攻）

P2-15

幼児期における生活習慣と保護者の認識との関連
青栁 直子（茨城大学）

P2-16

児童・生徒の歯科疾患と居住地域の環境要因との関連岡本希（国立大学法人 兵庫教育大学大学院 学校教育研究科）

P2-17

小学生を対象とした目標設定スキル尺度改訂版の開発
筆野元（兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科）

P2-18

中学校における心の健康教育の心理社会的効果について-i-check による評価を通して 宮城 政也（琉球大学 教育学部）

P2-19

ヘルスリテラシーを測定するための意欲、知識、能力の分類と尺度の構造：
日本のヘルスリテラシー尺度に基づく検討
中台 桂林（新潟大学大学院 現代社会文化研究科）− 16 −

マーケティングの視点からみたスポーツ少年団

P2-20

防護動機理論に基づく中学生の地震予防行動に関わる要因の検討
山田 浩平（愛知教育大学）

P2-21

学校力は高校生の性行動における社会格差を緩衝するか？
高倉実（琉球大学医学部）

P2-22

高齢者が健康に関する知識を身に付けた契機とその情報源：「新老人の会」会員を対象として
髙橋 勇太（神奈川県横浜市健康福祉局）

P2-23

高齢者における健康に関する情報源の利用意向と信頼性の確認の実施状況：「新老人の会」会員を対象として
中山 和弘（聖路加国際大学大学院看護情報学分野）【実践報告】
P2-24

中学生に対する食事バランスに関する授業の効果
城間 早紀（筑波大学大学院 人間総合科学研究科）

P2-25

大学生の食育・消費者教育実践力の育成に関する取組の検討－大学生による大学生のための啓発セミナーを通して－
嶋津 裕子（兵庫大学）P2-26

地域在住高齢者に対する「骨粗鬆症予防セミナー」の実施～セミナーと食事およびカルシウム自己チェック評価による食事改善の効果～
加藤 有美（筑波大学大学院 人間総合科学研究科）

P2-27

特定保健指導における栄養・運動指導の定期フォローアップの取り組み～群馬県玉村町と高崎健康福祉大学の連携事業～
田中 繁弥（高崎健康福祉大学）

P2-28

受験生の身体活動を促進する支援モデルの提案と実践内藤隆（明治大学 研究・知財戦略機構）

P2-29

保健授業における協調学習の効果と課題
宮本 蘭子（茨城大学大学院）

P2-30

助産師による高校生への性教育実践報告－公立高等学校 1 年生へのアンケートの分析結果より－
田中 成子（大阪府助産師会）

P2-31

アクティブラーニングの視点を取り入れたワークショップの試み－発達障害に関するカルタ教材作成ワークを通して
鈴木 朋子（大阪樟蔭女子大学 健康栄養学部 健康栄養学科）

P2-32

歯科診療において視覚障害者と歯科医療従事者の双方が安心できるガイドブックの開発
松岡奈保子（NPO 法人ウェルビーイング）

P2-33

農家女性のヘルスプロモーションについて考える- 農産物加工における能動的実践から示唆されるもの 程塚 京子（国際医療福祉大学）

P2-34

自治会におけるセルフモニタリングを活用した健康づくり実践神谷 義人（名桜大学）− 17 −

一般演題（ラウンドテーブル）
7 月 7 日（土）RT-1

15：20 ～ 16：20 （C 会場：4F

第 3 会議室）

米国の Whole School, Whole community, Whole child（WSCC）モデルについて考える伊藤 武彦（岡山大学）
ファシリテーター：棟方RT-2

百熊（岡山大学教育学研究科）

16：20 ～ 17：20 （C 会場：4F

第 3 会議室）

認知に困難な状態の人々と共に生きる家族・学校・社会をつくる健康教育者の役割
鎌田 尚子（足利工業大学）
ファシリテーター：柳田 美子（特定非営利活動法人

日本健康教育士養成機構）

7 月 8 日（日）RT-3

9：00 ～ 10：00 （C 会場：4F

第 3 会議室）

参加型学習教材の開発～あいうえお料理～金森
RT-4

祐樹（印西総合病院栄養部）

9：00 ～ 10：00 （D 会場：4F

第 4 会議室）

健康デザインハンドブックができるまで〜健康経営企業における職域ヘルスプロモーションのプロセス評価
福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）

RT-5

10：00 ～ 11：00 （C 会場：4F

第 3 会議室）

市町村国保の特定健診受診者における食塩摂取源の把握：見える塩・見えない塩に着目した分析から地域の対策へ
小岩井 馨（女子栄養大学大学院博士後期課程）
ファシリテーター：林芙美（女子栄養大学）
RT-6

10：00 ～ 11：00 （D 会場：4F

第 4 会議室）

スナッキングカード（間食指導カード）による歯科医院での間食の見える化
今津加央里（NPO 法人関西ウェルビーイングクラブ, 文元歯科医院）
ファシリテーター：筒井 昭仁（NPO 法人ウェルビーイング）− 18 −

学会長講演
特別講演
教育講演
学会奨励賞講演
シンポジウム Ⅰ
シンポジウム Ⅱ

【学会長講演】【大会長講演】

ヘルスプロモーションにおける学校健康教育の可能性にしおかのぶ き○西岡伸紀（兵庫教育大学大学院学校教育研究科）【はじめに】

上にある子どもたちにとって，多岐にわ

学校での健康教育は，目立つものではたる健康課題の基本的内容を学習する意

なく学外からは特に見えづらいかもしれ

義は大きい。

ない。しかしながら，学校健康教育は，

しかしながら，健康課題の予防や解ヘルスプロモーションにおいて固有の役

決，健康行動の形成からすれば，十分な割を果たしていると考えられる。本報で効果を挙げているとは言いがたい。従来

は学校健康教育の特性について述べる。

保健学習において重視されてきたのは知【保健学習の特性】

識であり，課題解決のためのプロセス，

学校健康教育は，様々な場の健康教育

健康行動の形成や維持に関する内容はほの中で，対象数，内容，時間数から見て

とんど見られない。また小中高校生は保大きな活動と言える。学校健康教育の中

健学習に対して１），重要性や有用性は認核である保健学習に限っても，小学校3年

め，知識レベルは低くないものの，楽し

生から高校2年生まで合計900万人以上

さや面白さを肯定する割合は低かった。

が，毎年数授業時間程度以上受講してい【ライフスキル教育の特性】

る。保健学習以外の保健指導，家庭科や保健学習以外の学校健康教育としては

体育分野等の健康に関わる内容を含める

特別活動，他教科での取組等あるが，筆と尚更である。また，各学年の指導内容

者らが特に関わったライフスキル教育をはカリキュラム（学習指導要領）により取り上げる。筆者らは青少年の危険行動

概ね定められており，それに沿った教科防止を重要視していたことから，知識重書，関連する教材や教具が，万全ではな

視の保健学習とは別のアプローチも模索

いものの揃っている。学校健康教育は大し，ライフスキル教育に取り組んだ。ラ

きな可能性を有するものと考える。

イフスキルとは２），日常生活上の課題へ

学校健康教育の内容は幅広い。例えの対処に必要な心理社会的能力であり，ば，時間数が少ない小学校保健学習にお同教育では，意思決定，コミュニケーシ

いても，「健康な生活」「体の発育・発ョン，ストレス対処等のスキルやセルフ達」「心の健康」「けがの防止」「病気エスティームの育成を図る。
米国健康教育基準では3)，コミュニケーの予防」（疾病の要因，感染症，生活習
慣，喫煙，飲酒，薬物乱用，地域の保健ション，意思決定，目標設定の各スキル活動）等あり，それらを24授業時間程度

育成の到達目標が，幼児～高校生の学年で学習する。中学校，高校の保健学習で段階別に示されている。筆者らは，主には時間数や内容は拡大する。発育発達途

参加型学習を通してライフスキル形成を− 20 −

【大会長講演】図ってきた。その結果，ライフスキル教

少ない。しかしながら，評価は，効果等育により，飲酒率，不登校，暴力行為ののエビデンスを社会が共有したり，取組

経年的減少，小学校高学年の特定集団にの改善の示唆を提供したりする。また，

おけるセルフエスティームの向上等の成学習集団が比較的固定している学校健康果を得た４）。また子どもたちは，同教育

教育では，プロセス評価と影響評価や結を概ね楽しく有用と捉えていた。

果評価の関連を明らかにすることも可能

なお，従来，知識重視の保健学習と課である。プロセスが結果等にどう結びつ

題対処能力重視のライフスキル教育ではくのか興味深い。

違いを実感したが，昨年，学習指導要領

なお，評価報告のスタイルや内容の提の改訂，同解説が示され，保健学習にお案としてTREND声明が注目される５）。声

いても，資質・能力の育成が目指され，明は，学校健康教育の評価研究で多用さ課題解決のための思考力・判断力・表現れる非無作為化介入研究の報告に関する力等が強く求められるようになった。保

もので，報告に含むべき項目22個がチェ

健学習と課題対処能力であるライフスキックリストとして示されている。

ルと距離が若干縮まった印象がある。今【おわりに】
大会の特別講演，教育講演では，内容後，新学習指導要領による保健学習がどのように展開されるか楽しみである。

の一部を学校健康教育と関連させていた【保健学習におけるヘルスプロモーシ

だいた。またシンポジウムⅠは評価を取

ョンの扱い】

り上げ，シンポジウムⅡは中学校保健学

保健学習を含む学校健康教育とヘルス

習の新規内容である「がんの予防」に関プロモーションの関係について考える。

わる。それぞれから大きな示唆をいただ

ヘルスプロモーションは，高校の保健学

けるものと期待している。

習における学習内容である。さらに，保１）財）日本学校保健会，保健学習推進委員会報告－
第 2 回全国調査の結果－，2012
２）WHO 編，川畑徹朗，他訳，WHO ライフスキル
教育プログラム，大修館書店，1997
３）American Cancer Society, National Health
Education Standards 2nd Edition, 2007４）石井有美子，他，小学校 5 年生を対象としたセル
フエスティーム育成プログラムの評価，学校保健研究, 58,283-292, 2016５）Jarlais,DCD, et.al, 中山健夫訳，行動的介入および公衆衛生的介入を評価した非ランダム化研究報
告の質の改善：TREND 声明，「臨床研究と疫学研究のための国際ルール集」，ライフサイエンス
出版，194-201, 2008

健学習で学習する様々な健康課題に対する方策には，ヘルスプロモーションの考え方が強く反映されている。また，新学習指導要領では，方策の方向性として，生活の質の向上や健康を支える環境の整備が例示されており，学校健康教育は，
従来以上にヘルスプロモーションの理解や支持を促しているものと考える。

【学校健康教育の評価】
最後に，学校健康教育については，評

略歴：東京大学大学院教育学研究科博士課程単位修得
退学，新潟大学教育学部助手・講師・助教授，兵庫教育大学学校教育学部助教授・教授等，現職に至る

価研究の充実が必要と考える。学校健康教育の実践は極めて多いが，評価研究は（E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp）− 21 −

【特別講演】【指定演題】

健康格差対策の進め方：社会疫学から健康教育学への提案
こんどうなお き近藤尚己（東京大学大学院医学系研究科健康教育・社会学分野）【はじめに】

先の世界保健機関の報告書は 3 つの推奨地域の病院で研修医をしていたころ、退院し事項を挙げている。まず、「生活環境を改て数か月するとまた体調を崩して入院するこ

善すること」である。近年の健康づくりのとを繰り返す糖尿病や心不全などの慢性疾患

活動はハイリスク・アプローチが中心であ患者を経験した。音信不通となり、地元新聞のった。検診や個別指導による二次予防であお悔やみ欄でその名前を発見して落胆する経る。加えて、メタボリック症候群の認知向験もした。そういった患者の多くが、孤独や貧上など「知識の普及啓発」によるポピュレ

困といった社会的な困難を抱えていた。社会疫ーション・アプローチであった。これらは学をけん引してきた元世界医師会長マイケ

健康格差の是正にはあまり効果的でない。

ル・マーモット氏は「せっかく病気を治療した

社会的に不利な立場におり健康リスクを患者を、なぜその病気を生んだ環境に戻すのか」抱えやすい人は、健康的な生活習慣への関と言った。まさに、研修医の私が抱えたジレン

心と意欲を維持することが困難だからでマがこれであった。そのような患者を前に、病ある。目指すべきは、孤立や貧困を生み出院で患者を待つ研修医は全く無力であった。

す社会環境上の課題を克服し、そこにいる

今、健康格差への関心が世界的に高まっだけで自然と健康になれるような「環境改ている。健康格差とは、個人の持つ社会的善型のポピュレーション・アプローチ」でな属性により、健康状態に差が存在するこある。その恩恵はすべての人々に普遍的とである。社会的な属性には、居住地・国・（universal）であるべきであるが、社会人種・ジェンダー・所得・学歴・職業・雇的に不利な度合いに応じて傾斜的用形態などが含まれる。2008 年、世界保健（proportional）であることも重視される。

機関の「健康の社会的決定要因に関する特次に、不公正な資源分配を是正するため別委員会」が健康格差対策の指針を提示し、の「幅広い連携とガバナンス体制の構築」

その後の世界的な動きのきっかけとなっである。貧困や孤立・教育・雇用などの課た。日本でも、健康日本２１第２次の目標

題は、保健関係者が直接対応できない。そに「健康格差の縮小」が追加された。

のため、それぞれの役割を担う組織同士が一方、研修医の私が悩んだように、医療

有機的に連携することが求められる。これや地域保健の現場からは、「重要性はわか

は「地域包括ケア」の概念にも沿う。

るが具体的にどう取り組めばいいかわからない」との声が聞かれる。本報告では、

最後に、「健康格差の見える化と施策の研修医時代のジレンマを胸に進めてきた

健康影響評価」である。健康格差はあらゆ

社会疫学研究の成果を踏まえ、そういったる健康課題において様々な程度で存在す現場の声にこたえられるような話をしたる。そのため、優先順位をつけて取り組む

い。

こと、つまり選択と集中が必要である。ま

【健康格差対策：3 つの推奨事項】

た、課題を客観的に明示することで、多様− 22 −

【指定演題】な組織で向かうべきゴールと対策の達成

る研究もある。全国32の自治体と共同で進度を共有し、ガバナンス力が高まる。

めている高齢者10万人の追跡研究：日本老【思わず健康になる行動戦略】

年学的評価研究（JAGES）では、参加自治

世界保健機関の報告書で十分触れられ体に対して、自治体間やの各自治体内の地ていないのが、行動戦略である。健康的な域間格差を見える化した「地域診断」のデ生活を開始・維持してもらうとは、行動がータを提供している。半数の自治体に対し変わることである。また、社会環境のデザて、地域診断データの活用と多部署連携にインをするということは、社会の様々な組

よる、まちづくり（地域エンパワメント）織の行動が変わることである。これをどう支援を行った。その結果、支援をしなかっ達成するか。もちろん、社会保障の充実にた自治体に比べて、支援自治体の保健師により、貧困や孤立など、社会的なリスクそおいて組織連携の多様性が高まり、さらにのものを減らすことは極めて重要である。

男性住民の地域活動への参加と生存期間

しかし、所得が改善しても、喫煙やギャンが改善した（ただし住民での改善効果に所ブルなど、健康に貢献しない活動を続けて得間の差は見られなかった）。

ては、効果は期待できない。できるだけ無医療現場で「せっかく直した患者をもと

理なく健康的な選択をしたり、健康に無関の環境に戻さない」ための取り組みも芽生

心でも、思わず健康的な行動をとってしま

え始めている。「社会的処方」は、外来やうようような行動戦略も有効であろう。例

入院の場で患者の社会的リスクを“診断”

えば社会心理学者カーネマンのプロスペ

し、地域の行政機関や民間活動との信頼あクト理論や、その応用である行動経済学者

る連携により、それを“治療”するというセイラーらのナッジ理論が応用できる。多考え方である。英国では社会的処方により様な社会背景を持つ人々を類別化（セグメ

不要不急の受診が減る可能性を示した研

ンテーション）し、それぞれの興味関心を究結果が示されている。

理解してアプローチするマーケティング【結論】の工夫も求められる。

健康格差対策には、頑張ることが難しい

足立区と区内飲食店との共同で行った人に寄り添い、行動をそっと後押しするた「野菜増量メニュー購入でもれなく50円

めの、幅広い連携によるまちづくりが求めキャッシュバック」キャンペーンでは、普られる。

段外食に最もお金をかけない群で、キャン
ペーン中の同メニュー注文率が最も改善

略歴した。50円というごく少額のインセンティ

学医学部医学科卒業。卒後医師臨床研修後、山梨医科大学助教・同ブでも、栄養摂取の格差是正に向けた行動

講師・ハーバード大学フェローなどを経て現職。近著：「健康格差

変容のきっかけを与えられる可能性が示対策の進め方：効果をもたらす5つの視点」（医学書院）、「社会された。

疫学＜上・下＞（監訳）大修館。（E-mail；nkondo@m.u-

東京大学准教授・医師・博士（医学）。2000年山梨医科大

tokyo.ac.jp）

見える化と組織連携の有効性を示唆す− 23 −

【教育講演】【指定演題】

より良い意思決定の実現に向けて：脳とこころの傾向と対策
あ べ

のぶひと

○阿部 修士（京都大学こころの未来研究センター）

的思考、自制心といった、意志の力による【はじめに】
おやつを食べないと決めていたのに、ついケ

こころのはたらきを支えている。速いここーキを口にしてしまった…こうした経験は誰

ろのはたらきに、ブレーキをかけようとす

しも心当たりがあるだろう。日々の生活の中で、る存在であるといっても良い。遅いこころ

わたしたちは理性と感情のはざまで様々な意をはたらかせるには努力が必要で、時間も思決定を迫られる。本講演では、意思決定のメかかる。学習によって獲得された論理性や、カニズムを主に心理学と脳科学の観点から概特定のルールに基づいて思考が展開され説し、どのようなストラテジーを取ることがよ

るのも、遅いこころの大きな特徴である。

りよい意思決定につながりうるのかを、健康教したがって、かなりの部分で言語に依存し、育の視点とともに考察する。

知能や処理能力とも関係が深い。遅いこころは前頭前野、特に外側面との関連が深い。
目の前にある美味しそうなおやつを食【意思決定のメカニズムの基礎】
わたしたちの意思決定のメカニズムを理解

べたい、という欲求は、紛れもなく速いこする上で、代表的な理論の一つとして二重過程

ころのはたらきによるものである。一方、理論があげられる。二重過程理論の基本的な

これ以上食べ過ぎてはいけない、と我慢す考え方は、素早く、無意識的で自動的なプるのは遅いこころのはたらきである。今日

ロセスである「システム 1」と、遅く、意1,000 円をもらうか、明日 1,100 円をもら

識的で統制されたプロセスである「システうかという選択肢において、前者を選択す

ム 2」とを対比することである。よりわかるのは速いこころのはたらきであり、後者

りやすく表現するため、私はこのシステムを選択するのは遅いこころのはたらきで1 を「速いこころ」、システム 2 を「遅いある。「1 人を犠牲にしてでも 5 人を救う

こころ」と呼ぶことにしている。

べきか？」といった道徳的な意思決定を要

速いこころは直感的な反応や情動的なする場面では、速いこころが「誰かを犠牲

反応、本能的な欲求の発現を支えるシステにするなんてできない」という情動的な反ムである。自分の力でコントロールすると応を生じさせ、一方で遅いこころが「命はいうよりはむしろ、自動的にはたらき、努

たくさん救えた方が良い」という理性的な力を必要とせず、論理性よりも直感に依存判断を生じさせる。つまり、わたしたちのする。直感的であるがゆえに、どちらかと意思決定では多くの場面で、これら速いこ

言えば非言語的である。知能や処理能力ところと遅いこころのバランスが鍵となっは、あまり関係がないとされる。脳のシスている。

テムとしては、主に辺縁系とよばれる領域
が速いこころのはたらきに関与している。

【意思決定に潜む罠】
ただし、わたしたちの意思決定において、い一方で遅いこころは合理的判断や論理− 24 −

【指定演題】
つも速いこころと遅いこころがバランスよく法をあらかじめ決めておくことで、適切なはたらいているとは限らない。人間には意思決行動制御が可能になる、という方策である。

定に影響を与える様々なバイアスが存在する

もしケーキ屋さんをみつけたら、通りの反ことが明らかとなっている。

対側に渡る、といった具合である。リハー

紙幅の都合上、ここでは多くをとりあげることはできないが、よく知られている一例として

サルを繰り返すほど、こうした行動制御は容易になることが知られている。

損失回避性が挙げられる。A) もれなく 8 万円

つまり、速いこころによる情動的な反応がもらえる、B）80％の確率で 10 万円がもらえや欲求に対して、正面から抗うのではなく、るが、20％の確率で何ももらえない、といった

遅いこころがうまく機能できるよう、ここ

選択肢では前者を選ぶのが多数派だが、C) もろのはたらきかたをセッティングするこ

れなく 8 万円の罰金を払う、D）80％の確率でとが重要である。依存や中毒を含め、心身罰金は 10 万円になるが、20％の確率で罰金はの健康に好ましくない習慣を予防するになしになる、といった選択肢では後者を選ぶのは、個人の意志の力だけに頼るのは不十分が多数派となる。つまり、人間は金銭を得る喜である。とはいえ、周囲の環境やサポート

びよりも、失う悲しみを強く感じるため、損失だけに任せるのも適切とは言い難い。ここの回避のためにはリスクを取りがちになる。ころのはたらきを、少しの工夫で客観的に見うした行動傾向は、事前に損失回避性を知識とつめることで、より良い意思決定につなげして知っていても、容易には修正をすることがることができるのではないだろうか。

困難である。
【おわりに】

こうしたバイアスの例は他にも数多く報告されている。わたしたちの意思決定はより良い意思決定を実現するには、遅い

多くの場面で速いこころに左右されておこころがうまく機能できるよう、俯瞰的にり、遅いこころによる制御が困難な場合がこころのはたらきを利用する必要がある。

少なくないことを示唆している。

わたしたち人間が意思決定場面において、何が得意で何が苦手かをできる限り正確【より良い意思決定の実現に向けて】
その一方、うまく遅いこころのはたらきを利用することで、効果的に行動制御ができるケーに理解し、エビデンスに基づいた方法で対策をたてることが、一見遠回りではあるが現時点での最善の方法と言えるだろう。

スも確かに存在する。例えば有名なマシュマ
ロ実験の成果からは、幼い子供であっても、目の前のマシュマロから意図的に注意を略歴そらす（例：遊ぶことを想像する）、ある

1981年北海道釧路市生まれ。東北大学大学院医学系研究科障害科学

いは抽象的な思考を行う（例：目の前のマ

専攻博士後期課程修了。博士（障害科学）。東北大学大学院医学系

シュマロがただの写真であると考えさせ研究科助教、ハーバード大学心理学科/日本学術振興会海外特別研る）ことで、マシュマロを食べるのを我慢

究員、京都大学こころの未来研究センター特定助教を経て、同センできる時間が長くなることが示されている。「イフ・ゼン」プランも有効である。

ター特定准教授。2015年、日本心理学会国際賞奨励賞受賞。主著に『意思決定の心理学 脳とこころの傾向と対策』（講談社）。

欲求を喚起する場面に遭遇した際の対処（E-mail； abe.nobuhito.7s@kyoto-u.ac.jp ）− 25 −

【学会奨励賞講演】【指定演題】

生活習慣病予防のためのエビデンスに基づいた
健康・栄養教育に関する研究
おざわ

けいこ

○小澤 啓子（女子栄養大学短期大学部）
いて、自己申告による野菜料理摂取皿数は、【はじめに】
健診センターや病院での栄養相談、糖尿病患

野菜摂取状況を簡便に把握できる指標と者を対象とした栄養教育プログラム開発等のなり得ること、さらに自己申告による野菜

実務経験、栄養士・管理栄養士養成課程での教料理摂取皿数が2皿以下の者と比べて、5-6

育経験を通して、「生活習慣病予防に役立つ、皿の者では、野菜摂取量が350g/日以上であ実践現場に役立つ研究がしたい」と考え、女るオッズ比が、男性5.79（95％CI:1.31-25.58）、

子栄養大学大学院博士後期課程に進学し女性3.10（95％CI:1.11-8.64）であったことた。そこで、研究は常に実践のためであり、から、「野菜料理を1日5～6皿」食べると実践もまた研究のためであること、根拠にいう行動目標の妥当性を示した（小澤、武基づいた健康・栄養教育を行う重要性を学

見他．栄養学雑誌 2013;71(3):97-111）。さび、現在も研究課題に向き合う際の大きならに、食事記録から野菜料理をどのような礎となっている。

料理として具体的に食べているのかを検【野菜摂取に係る地域の実態把握から施策へ】討し、行動目標達成のためには、1皿で一大学院在学中に、女子栄養大学が埼玉県

定量の野菜を摂取できるような、野菜を主より受託した「平成23年度埼玉県民健康・材料とした単独料理を食べるといった具

栄養調査」の事務局を担当し、自らも調査

体的な食べ方の推奨が必要であることも員として約200件の戸別訪問調査を行う機示した（小澤、武見他．栄養学雑誌会を得た。埼玉県と協議の結果、全国有数

2013;71(6):311-322）。さらに調査対象者全の野菜生産県でありながら、野菜摂取量が員が現在よりも野菜料理1皿を多く食べる

少ないという課題解決を求められた。野菜ことで、国民健康・栄養調査結果で野菜摂摂取量の増加は、2000年以降、健康日本21

取量が少ない30～50歳代においても、平均の目標として掲げられながら摂取量の増

野菜摂取量が350g/日に達していない人の加がみられておらず、国全体の課題でもあ割合が約2割減少することを推定した。こる。そこで、国内外の先行研究をふまえ、れらの結果から、埼玉県では「野菜料理を

野菜摂取量の増加のために、対象者自身が毎日プラス1皿～野菜で健康長寿～」をテ

簡便に利用でき、行動目標にも使える、野ーマに食環境整備施策の検討が行われた

菜摂取状況把握のための行動指標の検討（埼玉県.平成24年度実施研究報告書）。

を研究課題とした。30～50歳代 379名（男

これらの成果を、日本栄養士会雑誌とい性161名、女性218名）の戸別訪問により回う職能団体の専門誌で解説する機会を得収された、秤量目安量法による2日間の食たことで、講演などを通じて研究成果を普事記録と質問紙から得られたデータを用及することができた（栄養士会雑誌− 26 −

【指定演題】
2016;59(1):15-18）。論文としてまとめ、発ビデンスに基づく食育活動検討委員会」委

信していく意義を痛感した。

員を本学会の代表として務めさせていた

以上のように、大学院生時代に自分の足だいた。本学会への付託事項であった、朝を使って、苦労して調査を実施させていた

食摂取と健康・栄養状態の関連の文献レビ

だけたことは本当に貴重であった。調査をューを行った。成果物としてパンフレット

通じて地域の人々と出会い、多職種と協働が農林水産省HP上（http://www.maff.go.jp/j/

することで調査が円滑に進行し、エビデン

syokuiku/evidence/index.html）に掲載されてスを生み出すためのデータが収集できる

いるが、今後、本学会誌掲載にむけて論文ことを学んだ。とくに、丁寧な食事調査をを作成する予定である。

実施し、解析してエビデンスの発信ができ【おわりに】

るのは栄養学の専門家だけである。そのこ

これまで、生活習慣病予防のための健とを肝に銘じて、その後の研究活動を進め

康・栄養教育の研究として、現場での調査ている。

から得られた結果を用いて施策に活用し【文献レビューによるエビデンスの発信】ていくこと、先行研究の動向を整理し、社

先行研究の動向を把握するスキルを取会に発信することを行ってきた。今後は、得するために、本学会栄養教育研究会が平これまで得られたエビデンスを用いて、現成24年度より3年間実施した「食行動と健場での健康・栄養教育を自らも行っていき、

康・栄養状態の関連～エビデンスに基づいさらなる研究課題をみつけ、実践に役立つ

た健康・栄養教育の実践・研究活動の促進

エビデンスを構築できるよう活動していを目指して～」のワーキンググループに参きたい。

加した。他大学教員や他大学院生とともに【謝辞】

夜遅い食事と健康状態の関連について文大学院在籍時および現在にわたり、多大なる献レビューを行い、整理した。本学会誌掲

ご指導を賜っている女子栄養大学大学院武見載にむけて、再解析を繰り返したが、2本ゆかり先生に心から感謝の意を表します。また、の論文としてまとめあげることができた

文献レビューにおいてご指導を賜りましたお（小澤、鈴木他. 日本健康教育学会誌

茶の水女子大学赤松利恵先生、兵庫教育大学岸2016;24:205-216、岩部、小澤他. 日本健康

田恵津先生に感謝いたします。そして、これま

教育学会誌 2017;25:1-16）。長期間にわた

でにご指導・ご助言を賜りましたすべての皆さ

り丁寧なご指導をくださった研究会の先まに感謝申し上げます。

生方、共に取り組んだ仲間、このような機略歴会を提供してくださった本学会に感謝し2014年 女子栄養大学大学院栄養学研究科博士後期課程修了（博士、

ている。

栄養学）

これらの活動から得た知識や経験が評

2015年 新渡戸文化短期大学生活学科食物栄養専攻 准教授

価され、農林水産省が平成29年度食育活動

2016年 女子栄養大学短期大学部食物栄養学科 専任講師の全国展開事業の1つとして実施した「エ（E-mail；ozawa.keiko@eiyo.ac.jp）− 27 −

MEMO

【シンポジウムⅠ】座長【座長】

健康教育，ヘルスプロモーションの評価から得られること
西岡伸紀（兵庫教育大学大学院学校教育研究科教授）
中村正和（(公社) 地域医療振興協会ヘルスプロモーション研究センター センター長）【趣旨】

ンダム化比較試験ではTREND声明がそれ

健康教育，ヘルスプロモーションの評

ぞれ提唱されている。

価に関する研究報告は多数に上る。評価

本シンポジウムでは，評価の方法論の結果はプログラムの開発や改訂，プログ

進展を踏まえ，実際の評価においては，

ラムの有効性の根拠等に有用な情報を提どのようなモデル等を用いて，どのよう供する。しかしながら，プロセス評価のな評価が実施できるのか，評価により得結果は良好であるものの，影響評価や結られた結果をどのように活用するのかな

果評価の結果は良好でない場合が少なくどについて，発表や意見交換を行い，評ない。また，評価デザインの実現可能性

価の多様な可能性を探りたいと考える。

と得られるエビデンスレベルの高さとの【内容】

間でジレンマを持つこともある。評価は発表事例として，学校における食育，

容易ではないが，評価の方法論は最近大

地域ぐるみの身体活動と喫煙への取り組

きく進んでいると考えられる。

みを取り上げた。その内容は以下の通り

ポピュレーションレベルの介入研究やである。

事業の評価においては，介入のプロセス

1)「健康教育・ヘルスプロモーションの考と成果を俯瞰できる評価方法として，RE-えを取り入れた学校における食育の評価」

AIMモデルやその改変型のPAIREMモデ中西明美（女子栄養大学栄養学部准教

ル等が提唱されている。また，介入研究

授，栄養教育研究会委員長）

や事業において，教育ならびに環境両面

2)「身体活動促進のためのポピュレーションからの介入プログラムの企画や評価のモアプローチ「ふじさわプラス・テン」の取りデルとして，プリシード・プロシードモ

組み」

デルが広く用いられている。本学会の栄齋藤義信（慶応大学大学院健康マネジ

養教育研究会では，本モデルをベースにメント研究科助教）「食習慣形成モデル」を開発し，学習会

3)「自治体におけるたばこ対策の評価－改等を通じて食育の評価方法の普及に取り

変型RE-AIMモデル(PAIRREM)の枠組み組んでいる。また，評価のモデル等とはを用いた先進事例の分析－」

異なるが，個人レベルの介入研究の質を

道林千賀子（岐阜医療科学大学保健科

確認するチェックリストとして，ランダ

学部看護学科講師）

ム化比較試験ではCONSORT声明，非ラ（E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp）− 29 −

【シンポジウムⅠ】【指定演題】

健康教育・ヘルスプロモーションの考えを取り入れた学校における食育の評価
中西明美（女子栄養大学）【はじめに】
学校における食育は、平成17年度に栄養教諭制度が始まったことや平成20年改定の学習指導要領に「学校における食育の推進」が明記されたことにより、その実施体制が整った。しかし、食育の評価については、必ずしも十分とはいえない現状がある。
そこで、日本健康教育学会栄養教育研究会は、平成25年度より「学校における食育の評価」

検討したモデルを図に示した。これは、プリをテーマとした活動を進めている。健康教育・

シード・プロシードモデルをベースに食育の実

ヘルスプロモーションの考え方を取り入れた

施から知識、スキル、態度の育成、食習慣の形

学校における食育の評価の実施可能性を検証したうえで、実践のための『学校における食育の評価 実践ワークブック』を出版し，その評
価方法の普及に努めてきた。本シンポジウムで成、健康・栄養状態、生活の質の向上のプロセスを示した「子どもの食習慣形成のモデル」である。
この食習慣形成のモデルに沿って評価を考えると、「計画実施」（計画通り実施できるか）、は、栄養教育研究会が考える学校における食育「指導目標」（食育によって向上する知識・スの評価について報告する。

キル・態度、子どもの周囲の環境を改善する）、【学校における食育の進め方】「到達目標」（子どもの食習慣の改善、健康・学校における食育は、計画、実施、評価、改

栄養状態の改善や QOL の向上）のように、目標

善のPlan-Do-Check-Act（PDCA）サイクルで進と評価を 3 段階に分けて考えることができる。

めることで、その成果を見せることができる。

【実態把握の内容と方法】

計画は、アセスメント、目標設定、教育計画の作成に分けられる。評価では、計画で作成した目標に対応させた評価項目をたてることが重

栄養教育研究会では、この食習慣形成のモデルをもとに、学校における食育評価を進めていくためには、まず、実態把握方法の確立が重要と考えた。そこで、昨年度の栄養教育研究会の要となる。

活動は学校現場で活用できそうな、児童生徒を【健康教育・ヘルスプロモーションの考えを取り入れた食育評価の考え方】

対象とした「全国調査で用いられている調査項

栄養教育研究会では、学校における食育の評の食事状況等実態調査【食生活実態調査編】，

価に、健康教育・ヘルスプロモーションの評価【食事状況調査編】（日本スポーツ振興センタ

手法を取り入れた考え方を検討した。

ー），学校給食栄養報告（文部科学省）等、8− 30 −

目」をまとめた。対象とした調査は、児童生徒

【指定演題】
調査であった。収集された調査項目は 184 項目形成を目指した学校における食育の評価．日本健康教育学

で、学校で活用可能な項目が多くあることがわ

会誌．2014；23：145-151．

かった。

・赤松利恵．稲山貴代．衛藤久美．他．望ましい食習慣のさらに、文部科学省「平成 28 年度スーパー
食育スクール事業」の実施校を事例に、実態把形成を評価する学校における食育の進め方．日本健康教育
学会誌．2015；23：153-161．

握の項目を検討した。全国調査と同じ項目や学校独自の項目、既存の尺度等が活用されている

・神戸美恵子，赤松利恵，稲山貴代，他．「学校における食育の評価」の実践に向けて，―平成27年度栄養教育研究

ことがわかった。

会公開学習会の報告―．日本健康教育学会誌．2016；24：1【食育の評価で得られること】
学校における食育に健康教育・ヘルスプロモ

51-156．

ーションの評価の考え方を取り入れることに・日本健康教育学会栄養教育研究会編．学校における食育より、食育の成果を客観的に評価できるようにの評価なる。それにより、学内外の関係者から食育の成―．東京：健学社；2016．

意義を理解してもらうことができる。また、実施者にとっては、成果と課題が明確となり、課実践ワークブック―評価を考えた食育計画の作・中西明美，赤松利恵，稲山貴代，他．「学校における食育の評価」の実践に向けて

第2報―平成28年度栄養教育

題解決に向けた取り組みを行うことができる
研究会公開学習会の報告―．日本健康教育学会誌．2017；2ようになる。

5：135-140．

【学校における食育評価の今後の課題】
栄養教育研究会では、学校における食育評価

・坂本達昭，中西明美，會退友美，他．学校における食育を進めるために毎年公開学習会を実施していで健康教育・ヘルスプロモーションの評価の考え方を取りる。その中で学校現場の食育関係者からは、「入れるには？―第26回日本健康教育学会学術大会における食育評価の重要性はわかるが、実際にどのよう

公開学習会の報告―．日本健康教育学会誌．2017；25：22に進めたらよいかわからない。」といった意見

3-227．

を多数聞いている。食育を実施するだけではな【略歴】

く、見える形で評価したいと考える学校現場の平成３年 県立広島女子大学家政学部卒業

食育関係者は増えていると実感している。しか平成３年 広島市学校栄養職員（14 年間）

し、昨年度実施した公開学習会では、調査の実

平成24 年 女子栄養大学 博士課程修了

施や集計方法については、学校現場で難しい現状があることがわかった。そこで、栄養教育研究会では、こうした課題を踏まえ、今後も、全国の学校で食育の評価方法が確立し、実施した
食育の効果を見える形で示していけるよう活動を進めていきたい。
【参考文献】
・福岡景奈，赤松利恵．学校における食育の評価はどうあるべきか．日本健康教育学会誌．2014；22：260-263．2）
・赤松利恵，稲山貴代，衛藤久美，他．望ましい食習慣の− 31 −

平成24 年 女子栄養大学 専任講師
平成30 年 同 准教授（E-mail；nakanisi@eiyo.ac.jp）

【シンポジウムⅠ】【指定演題】

身体活動促進のためのポピュレーションアプローチ「ふじさわプラス・テン」の取り組み○齋藤 義信（慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科）、田島 敬之（慶應義塾大学
医学部百寿総合研究センター）、柴 知里（慶應義塾大学スポーツ医学研究センター）、
小熊 祐子（慶應義塾大学スポーツ医学研究センター）【はじめに】

ーズ2 で行った取り組みの評価と評価結果の活

身体活動不足は世界的に改善すべき重要な用について紹介する。

問題である。身体活動の健康上の効果には強固【ふじさわプラス・テン（フェーズ 1）の評価】

な知見があるが、地域全体（ポピュレーション）

フェーズ 1 における 2 年間の取り組みをの身体活動促進に関する知見は限定的である。

RE-AIM モデルで以下のように評価した。

我々は、藤沢市と協働で多角的・多レベルに採用：介入全地区で実施された(100%)。

ポピュレーションに働きかける「ふじさわプラ

実施：行政組織以外で 20 の機関・組織の協ス・テンプロジェクト」を行っている。本プロ力が得られた。介入地区におけるアクティブガ

ジェクトは 60 歳以上の高齢者を主対象とし、

イドリーフレット配布による情報提供の人口

2013 年に厚生労働省が策定した「健康づくりのカバー率は、5.3%であった。教育的機会での介ための身体活動指針（アクティブガイド）」の入の人口カバー率は、3.5%であった。コミュニ“プラス・テン（今より 10 分多くからだを動ティ形成のための運動講座は 11 回行われた。

かそう）”をキーメッセージとした介入を行っ

到達：市民アンケートによる介入地区のふじている。介入内容は情報提供・教育機会・コミ

さわプラス・テンの認知は 33.8%、非介入地区

ュニティ形成促進から構成され、関連組織と協で 22.5%であった。

働して、プラス・テンや身体活動の健康効果に効果: 身体活動量は介入地区・非介入地区でついての気づきや知識を高め、身体活動増加を差がなかったが、アクティブガイドの内容に関図っている。

する知識は介入地区で有意に増加した。

本プロジェクトは 2013 年から 2 年間 4 行政

継続：藤沢市の健康増進計画（第 2 次）にお地区で実施し、その効果を前後 2 回の市民アン

ける身体活動促進のポピュレーションアプロ

1

ケートで評価した（フェーズ 1） 。2015 年からーチとして全地区（フェーズ 2）を対象に継続

は、フェーズ 1 の課題を考慮して全地区に応用されている。

している（フェーズ 2）。フェーズ 2 では、運RE-AIM モデルによる評価から、身体活動の地

動継続および地域のつながりを通じた普及を域介入に重要な介入の内容や量に関する情報

視野に入れた取り組みを行っている。特に身近が得られた。2 年間の評価結果から、フェーズな場所に集まって定期的に運動をするグルー

2 では介入到達の向上を通じた身体活動の増加

プを募り（グループ運動介入）、縦断的に支援効果を目指し、住民参加による普及を意図したし、その効果と特徴を検討している。プロジェ

戦略を立案した。

クト全体の評価は、RE-AIM モデル（採用・実施・【フェーズ2 におけるグループ運動介入の評価】

到達・効果・継続）を適用し、プロセスも含めフェーズ 2 では、グループで集まって運動をた公衆衛生上のインパクト評価を行っている。

行う地域コミュニティ（自治会、老人クラブ、本シンポジウムでは、フェーズ 1 およびフェサークル活動グループなど）を募集した。グル− 32 −

【指定演題】
ープ運動介入には、10 グループ計 192 名が研究把握し、評価・改善していく予定である。

参加した。身体活動の目標量は、グループ運動【おわりに】

を週 1 回以上、個人では毎日プラス・テンをす本プロジェクトでは、フェーズ 1 での評価結
果より、戦略を改善することで、住民参加によることとした。
研究班では、参加時・6 か月後・1 年後の調る身体活動の普及を進めてきた。また実践から

査（体力、身体活動量、認知機能、アンケート）、得られた知見として市の施策などに還元し、取その後の結果説明を含めたフォローアップ、ツり組みが拡大してきている。

ールの提供（オリジナル体操 CD・DVD、セルフ

本プロジェクトは 40 万人という比較的大き

モニタリングシート）、定期的な交流会の開催、な人口規模の自治体における取り組みであり、

ニュースレターや研究班のウェブサイトによ各地域で行われている身体活動促進のためのる情報提供などのサポートを行い、周囲へのプ

ポピュレーションアプローチを考える参考資

ラス・テンの普及も推奨した。

料になれば幸いである。
【参考文献】

グループ運動実施者（n=148、平均年齢 75.7
歳）は 1 年後の体力の増加、身体活動の維持や1. Saito Y, Oguma Y, Tanaka A, et al.

認知機能の一部改善が認められた。研究参加者

Community-wide physical activity inは 21%増加し、1 年後の周囲へのプラス・テンの普及では、多くの参加者が普及を行っていた（家族や友人に話して勧める 72%、一緒にプラス・テンをする 34%）。各グループのリーダー
から他グループや団体へも普及がなされた。まtervention based on the Japanese physical activity guidelines for adul
ts: A non-randomized controlled tri
al. Prev Med. 2018; 107: 61-8.

たグループインタビューの結果から、定期的な

2. 柴知里, 齋藤義信, 今村晴彦，他. 高齢グループ運動が身体的・精神的・社会的にバラ者地域コミュニティのグループ運動継

ンスのとれた健康につながっていることが抽続に関わる特徴. 日本健康教育学会誌.

出された。交流会におけるグループワークやア2018（印刷中）

ンケートの結果から、グループ活動を円滑に進めるための特徴をルール（自生した規則や制
度・決め事）、ロール（自発的に担う役割）、
ツール（道具や資源）の観点から抽出・整理する試みも行った。その結果、グループ運動の実

3. 慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科ふじさわプラス・テン研究班．グ
ループで行う運動のすすめ方ガイド．
http://www.plusten.sfc.keio.ac.jp/

施・継続・普及に関連するルール、ロール、ツールに整理することができた 2。さらにこれら略歴の結果を、具体的な実践例としてグループ運動

2003年、日本体育大学大学院体育科学研究科博士前期課程修了。20

ガイドという冊子にまとめた 3。そして今年度14年、慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科後期博士課程修からグループ運動の普及・継続促進事業として、

了、博士（健康マネジメント学）。2003年～2016年、公益財団法人

市や老人クラブ連合会で本ガイドを活用した

藤沢市保健医療財団勤務(健康運動指導士)。2016年、慶應義塾大学

ワークショップなどを開催することが決定している。今後は地域コミュニティへのグループ
運動の普及・継続状況や本ガイドの活用状況を− 33 −

大学院健康マネジメント研究科特任講師。2017年、同助教・慶應義塾大学スポーツ医学研究センター兼担所員。

（E-mail；y.saito@keio.jp）

【シンポジウムⅠ】【指定演題】

自治体におけるたばこ対策の評価－改変型 RE-AIM モデル（PAIREM）の枠組みを用いた先進事例の分析－
みちばやし

○道 林

ち か こ

千賀子（岐阜医療科学大学保健科学部看護学科）【はじめに】【たばこ対策の先進事例の概要】

平成 28 年 8 月に発表された「喫煙の健康影

多治見市（人口 116，325 人；平成 23 年

響に関する検討会報告」では、わが国では能動当時）の「たじみ健康ハッピープラン（第喫煙によって年間約 13 万人が死亡し、受動喫1 次）」に基づく 10 年間（平成 14～23 年

煙によって非喫煙者の肺がんのリスクが約３度）のたばこ対策を事例として適用した。

割上昇することなどが報告され、改めて喫煙や多治見市は全国に先駆け、地域ぐるみの包

受動喫煙の健康影響が明らかとなった。たばこ括的なたばこ対策（受動喫煙防止、禁煙支

対策は、地域の健康づくりや生活習慣病対策と援、喫煙防止、情報提供・教育啓発）をラして、公衆衛生上の最重要課題であるといえる。

イフステージ別に継続し、各年齢層の喫煙

各自治体では、健康日本 21（第二次）、がん率が全国に比べてより低下するという成対策推進基本計画（第 3 期）等に基づき、たば果をあげた。この好事例に PAIREM をあて

こ対策が展開されているが、取り組みには差がはめて、包括的評価を科学的に行うことで、あり、対策が十分に進展しているとは言い難い。

成果を導く要因を検討できる。

たばこ対策の推進には、たばこ産業の政府干【PAIREM の枠組みを用いた事例の評価】

渉や利害の対立、喫煙や受動喫煙の害に関する（１）方法：PAIREM（重松ら，2016）は、誤認識やたばこに寛容な文化など、他の分野と計画（Plan）、採用（Adoption）、実施は異なる状況や多くの障壁がある。自治体の保（Implementation）、到達（Reach）、効

健師等の保健医療従事者は、これらに立ち向か果（Effectiveness）、継続（Maintenance）

いながら、望ましいアウトカムを導くことが求の 6 局面からなる評価モデルであり、米国められる。だからこそ、科学的根拠に基づく効の Glasgow et al.によって発表された RE‐

果的なたばこ対策を地域ぐるみで推進し、客観AIM（Glasgow et al.，1999）の改変型で的評価に基づき成果を可視化することが重要ある。まず、健康づくり計画書や実績報告である。このことは、対策の改善・促進の力と書などの既存資料から、該当する量的（数なり、健康寿命の延伸等の目標達成につながる。

値）・質的（テキスト）データを収集した。

筆者らは、市町村のたばこ対策の好事例であ次に、現場の実践に沿って測定項目を一部る多治見市の取り組みのうち、受動喫煙の防止改変した上で、PAIREM の 6 局面に該当すと禁煙支援の 2 領域を取り上げ、地域全体へのる数値データを算出し（推計含む）、各定

ポピュレーションアプローチの効果を評価す

義に照らして取り組みの特徴を記述した。

ることができる改変型RE-AIM モデル（PAIREM）（２）結果：「計画」では、たばこ対策をの枠組みを用いて、複数の局面からの評価を試

優先課題として明確に位置づけ、ライフス

みた（道林，中村，2017）。本報告ではこれをテージ別に具体的な数値目標を設定して紹介し、自治体のヘルスプロモーション活動といた。一方、ターゲット集団となる対象者

してのたばこ対策の評価のあり方を検討する。

数は未測定だったため、各健康目標に従い− 34 −

【指定演題】

禁煙支援の「到達」の行動の割合（各事業【ヘルスプロモーション活動としてのたばこ対策の評価の課題と展望】の参加率）は、成人の禁煙教室では標準的

本稿で紹介した試みは、地域介入研究でな禁煙支援が行われたが、参加率は 1.6％

はなく現場の実践をそのまま評価モデルと低く、母子保健事業と抱合せて実施したにあてはめたことから、行政文書として記

妊婦や母親の禁煙・再喫煙予防のための短録・保存されているデータに限りがあり、

時間支援の参加率は 82.5％と高かった。禁

具体的数値で示すことに限界があった。ま煙支援の「効果」では、主要アウトカムのた、計画の健康目標にそった総括的評価と母親の喫煙率は 11.1％→4.3％、成人［男］

してたばこ対策の領域別の取り組み全体

は 47.5％→26.1％に約半減し、妊婦の喫煙（受動喫煙防止、禁煙支援という観点）を率を除き健康目標を達成していた。他方、適用したことから、各領域のどのプログラ「採用」では、受動喫煙防止対策として公ム（事業）の効果であったかについては十共施設敷地内禁煙を組織内外の関係者や分に評価できない。今後は、喫煙防止を含

地域組織と協働して実施し、市全域で事業

め、都道府県と市町村の活動の違いも踏まを展開していた。「実施」では、教育機会

え、多くの実践を評価モデルに適用し、汎やサポート環境に該当する各種事業の種用性の高い測定項目の設定や、妥当性の高類と延べ回数（概数）を算出したが、複数い測定方法の検討、評価モデルの活用に向の事業を多様な方法で組み合わせて実施

けた実践者の技術習得支援も必要となる。

し、新規事業の開拓、指導者や地域住民の課題はあるものの、PAIREM の系統的な枠推計し、「到達」の定量的評価を行った。

スキル開発も行っていた。

組みを用いて、量的データに加えて質的デ（３）考察： PAIREM の 6 局面に沿って評ータも補足的に収集・評価することで、幅価することで、個人レベルの「到達」「効の広いヘルスプロモーション活動の具体果」に加え、組織レベルの「計画」「採用」

も可視化でき、実践現場での活用可能性が「実施」「継続」の複数の視点から、多面示された。組織内外の関係者に評価結果を的に活動のプロセスも含めて検討するこ

分かりやすく示すことで、対策改善の検討とができた。多治見市では、組織レベルにや、新規予算の獲得と地域資源の投入、地おいて行政がイニシアティブを発揮して、域住民や関係者の認識を変え、組織を動か

地域ぐるみのたばこ対策を展開している

すアドボカシー実践の説得資料にもなる。

特長があった。また、科学的根拠に基づい他の自治体が参考にすることもでき、ヘルた包括的な対策が推進されており、成果をスプロモーション活動としてのたばこ対導く要因と考えられた。一方で、「到達」

策の成果の導出への寄与が期待できる。

と「効果」の両面から、より公衆衛生的イ
ンパクトの高い実践を目指す必要性も示略歴唆された。組織の活動体制、たばこ対策を

多治見市にて保健師として勤務ののち、2013年から保健師基礎教

取り巻く社会的情勢や国のたばこ政策の育に従事。保健師として、たばこ対策、健康づくり計画の最終評価

動向も変化していくことから、得られた結や第2次計画策定を担当。現在は自治体のたばこ対策に関する研究

果と現時点の現状や課題をすり合わせ、今に取り組む。岐阜大学大学院医学系研究科修了。看護学修士。

後の対策の改善につなげる必要がある。

（E-mail；cmichibayashi@u-gifu-ms.ac.jp）− 35 −

MEMO

【シンポジウムⅡ】座長【シンポジウムⅡ】

がん患者サバイバーシップへの支援
はるやま

やすお

おぐま

春山

康夫１

小熊 祐子２ゆうこ

1:獨協医科大学医学部公衆衛生学講座
2:慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科・スポーツ医学研究センター【演者と演題】【本シンポジウムの趣旨・目的】
近年、がん医療とがん予防の進歩は目覚まし
く、30 年前に比べてがん患者の生存期間は著しく延長し、全がんの５年生存率は６割となっている。がんは必ずしも早期に致命的な疾患ではなく、治療後の期間が長いことも多いという認
識は既に広がっている。一方、国民の２人に 1
人が生涯でがんに罹患するリスクがあると言１． 演者：遠藤源樹（順天堂大学医学部公衆衛生学講座准教授）
演題：職域におけるがん治療と就労の両立支援（20 分）
２． 演者：小熊祐子（慶應義塾大学大学院
健康マネジメント研究科・スポーツ医

われており、わが国のがん患者数は増加し続け学研究センター准教授）ている。以上の現状を踏まえた上で、一旦がん

演題：がんサバイバーの身体活動・と診断され継続治療中あるいは治療後に、身体運動と健康増進（20 分）

的・心理的・社会経済的なさまざまな問題を抱

３． 演者：井上順一朗（神戸大学医学部附くサバイバーにどのように寄り添い、支援する属病院リハビリテーション部理学療

かは、保健医療従事者だけでなく社会全体にとって重要な課題である。
そこで、本シンポジウムでは、近年注目されるがんサバイバーシップの研究と支援に携わる最前線の先生方をお迎えし、特に治療と就労

法士）（20 分）
演題：がん治療中のサバイバーに対するリハビリテーション
４． 演者：崎山紀子（東京医療保健大学看の両立支援、リハビリテーションから身体活護学部助教・保健師）

動・運動に焦点を当てた内容の講演を行う予定

演題：がん患者の治療と就労支援にである。本健康教育学会会員及び関係者の多くおける産業保健師の役割－中小企業

は、医療保健や産業保健分野の現場の従事者での現状と課題－（20 分）ある。がんサバイバーシップに関する最新動向を提供すると共に、一次予防、二次予防と同様に三次予防の重要性や健康教育・ヘルスプロモーションの多様性を訴えることとしている。
なお、本シンポジウムは、第 27 回日本健康教育学会学術大会運営委員会と日本健康教育
学会学術委員会との共催として企画したものである。

− 37 −

各演題の発表が終了した後に、総合討論（約 40 分）を行います。

【シンポジウムⅡ】【シンポジウムⅡ】

職域におけるがん治療と就労の両立支援
えんどう

げんじゅ

〇遠藤 源樹順天堂大学医学部公衆衛生学講座【はじめに】

・がん治療等による体力低下（Cancer-related

15歳から64歳までの「生産年齢人口」の割合

Fatigue）が最大の就労阻害因子

は、1990年頃から減り続けており、日本の労働・両立支援のキーワードは、「事例性/疾病性に人口は、今後50年でほぼ半減することが推定さ分けた実務対応」「利害関係の調整」

れている。急速に少子高齢化が進む日本におい・中小企業実態調査等と国際共同がんサバイバて、労働者ががんや脳卒中などの疾患に罹患すーシップ研究の進捗る事例は今後益々増えていくことが予想され、・厚労科研遠藤班「がん患者の就労継続及び職治療と就労の両立支援は産業保健の重要課題

場復帰に資する研究」の進捗等として認識されつつある。
欧米（特に米国とオランダ）では、がんサバ

略歴：遠藤 源樹（えんどう もとき）

イバー研究等が盛んに実施されているが、日本

福井県出身。医師、医学博士、日本産業衛生学

においては、労働者の病休と復職、復職後の経会専門医、産業医学ディプロマ、第一種作業環

過などに関するコホート研究は極めて乏しい

境測定士、公衆衛生専門家、社会医学系専門医・状況であった。本研究は、日本で初めての、「メ指導医等。2003年 産業医科大学医学部卒業。

ンタルヘルス不調と就労」「がんと就労」「脳2005年 JR東京総合病院臨床研修修了後、専属卒中と就労」「心筋梗塞と就労」等に関する大産業医等を経て、2014年 東京女子医科大学衛

規模病休・復職コホート研究である。治療と就生学公衆衛生学第二講座 助教 2017年 順天

労の両立支援における疫学的知見と就労上の堂大学公衆衛生学講座 准教授（現職）

配慮について、このシンポジウム内でその一部

現在、厚労科研遠藤班「がん患者の就労継続及を紹介する。

び職場復帰に資する研究」「病院勤務医の勤務実態に関する研究」等、国の7つの働き方改革の【主な内容】

研究班（代表・分担）の研究事業を実施。

『がん治療と就労の両立支援』
・がん全体の病休日数の中央値は203日、病休開
始日から一年後のフルタイム復職率は62.3％
・病休制度と短時間勤務制度の重要性
・復職後の5年勤務継続率は51.1％
・復職後2年間が、がん治療と就労の両立上、最も重要な時期− 38 −

MEMO

【シンポジウムⅡ】【指定演題】

がんサバイバーの身体活動・運動と健康増進○小熊祐子（慶應義塾大学スポーツ医学研究センター）、齋藤義信（慶應義塾大学大学院
健康マネジメント研究科）、田島敬之（慶應義塾大学医学部百寿総合研究センター）【はじめに】

ビューにおいては、推奨量についてのア

身体活動はがんの罹患および死亡のリドヒアランスはすべての研究で75％以下

スクを下げることが多くの研究で証明さであった6。今後実際の日常生活の上で身れている1。総じて、身体活動量の多い群

体活動を高く保つために実現可能な方法

では、少ない群に比し、乳がん、前立腺を社会に定着させていく必要がある。

がん、大腸がんの発症リスクを20－40％【社会実装に向けて】低下する。また、がん経験者における身2017年にカナダで臨床実践ガイドライ

体活動の効用のエビデンスも集積されてンが出されている7。その際のレビューでいる。観察研究では、がん診断後の身体は、一人で自宅で行うより、集団で実施

活動とその後の予後の改善に関連がある

する運動の方が効果的であることも示しことが示され、がん診断後運動を続けてている8。状況に応じて、運動として指導いる群ではその後のがん関連死亡リスク下に行う機会を設けること、身近な日常が50％まで低下する。介入研究では、体生活全般で身体活動促進を行うことと両力の改善、QOL改善、不安やうつ・疲労の側で考えていくことが重要である。

軽減、気分の改善、ボディイメージ・体当日は、近年のアップデートも含め、組成等への効果、がんリスクやアウトカ

身体活動の専門家の立場から、自験例をムに関連するバイオマーカの改善などが含め現状を紹介・考察する。

示されている1-3 4。

【身体活動の実状】

参考文献
1.

これらのエビデンスをもとに、アメリ

Rock

CL,

Doyle

C,

Demark-カがん協会・アメリカスポーツ医学会

Wahnefried W, et al. Nutrition andは、がんサバイバーの推奨身体活動としphysical activity guidelines for cancerて、中等度強度の有酸素系身体活動を週

survivors. CA: a cancer journal forに150分（高強度なら75分）、筋力トレー

clinicians. 2012;62(4):243-274.
2.

ニングは週2回実施すること、および座位

Schmitz

KH,

CourneyaKS,。しMatthews C, et al. American College

かしながら、推奨量を満たすのは30％未of Sports Medicine roundtable on

時間を減少することを示している

1 2

満ともいわれている 。Bourkeらの運動介

exercise

入群と通常治療群とを比較した無作為化

survivors. Med Sci Sports Exerc.

比較試験についてのシステマティックレ

2010;42(7):1409-1426.

5− 40 −

guidelines

forcancer【指定演題】
3.

4.

Irwin ML, Cartmel B, Harrigan M, et

略歴

al. Effect of the LIVESTRONG at the

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター・大学院健康マネ

YMCA exercise program on physical

ジメント研究科准教授。博士 (医学）、公衆衛生学修士

activity, fitness, quality of life, and（ハーバード大学公衆衛生大学院）。1991年慶應義塾大学

fatigue in cancer survivors. Cancer.

医学部卒。内科腎内分泌代謝科出身。専門は予防医学・運2016.

動疫学。現在は、生活習慣病の運動療法の指導や、一般のIrwin ML, Cartmel B, Harrigan M, et

方への身体活動の普及啓発に注力している。研究面では、al. Effect of the LIVESTRONG at the

身体活動と健康上のアウトカムとの関連を検討する研究を

YMCA exercise program on physical

行っているほか、地方自治体との協働による健康増進事

activity, fitness, quality of life, and業・研究、企業との協働による新しい形の個人を対象としfatigue in cancer survivors. Cancer.

た健康増進サポート事業・研究等も行っている。

2017;123(7):1249-1258.
5.

（E-mail；yoguma@keio.jp）

Blanchard CM, Courneya KS, Stein K.
Cancersurvivors'

adherencetolifestyle behavior recommendations
and associations with health-related
quality of life: results from theAmerican Cancer Society's SCS-II. J

Clin Oncol. 2008;26(13):2198-2204.
6.

Bourke L, Homer KE, Thaha MA, etal. Interventions to improve exercise
behaviour in sedentary people livingwith and beyond cancer: a systematic
review. Br J Cancer. 2014;110(4):831841.

7.

Segal R, Zwaal C, Green E, Tomasone
JR, Loblaw A, Petrella T. Exercise forpeople with cancer: a clinical practiceguideline. Current oncology (Toronto,

Ont). 2017;24(1):40-46.
8.

Segal R, Zwaal C, Green E, Tomasone
JR, Loblaw A, Petrella T. Exercise forpeople with cancer: a systematic
review. Current oncology (Toronto,

Ont). 2017;24(4):e290-e315.

− 41 −

【シンポジウムⅡ】【指定演題】

がん治療中のサバイバーに対するリハビリテーション○井上 順一朗（神戸大学医学部附属病院リハビリテーション部）
酒井 良忠（神戸大学大学院医学研究科リハビリテーション機能回復学）
罹患や再発のリスクが軽減することがほぼ確【はじめに】
1981 年以降、がんはわが国における死亡原因

実であるとされている。

の第 1 位であり、年間死亡者数は約 37 万人、一方、がん治療においては、手術前から身体新規罹患者数は年間100 万人を超える状況とな

活動を維持・増加させることにより術後合併症っている。一方、診断技術や治療法の進歩に伴を予防できるとの報告や、化学療法・放射線療

いがん患者の生存率は向上しており、5 年相対

法中に身体活動を維持・増加させることが身生存率は 62.1%と長期に渡り生存する「がんサ体・精神機能、QOL の維持・改善につながり、バイバー」も増加している。

さらに生命予後などの転機にも影響を与える

このような状況をふまえ、国を挙げてがん対策を推進し充実させるために、2006 年 6 月にことが報告されている。
【がんのリハビリテーションの役割】「がん対策基本法」が成立した。また、同法にがんのリハビリテーションは「がん患者の生基づき策定された「第 2 期がん対策推進基本計

活機能とQOL の改善を目的とする医療ケアであ画」では「運動機能改善や生活機能の低下予防

り、がんとその治療による制限を受けたなかで、に資するよう、がん患者に対する質の高いリハ患者に最大限の身体的、社会的、心理的、職業

ビリテーションに積極的に取り組む」ことが分的活動を実現させること」と定義されている。

野別施策として盛り込まれた。さらに、2016 年

また、その役割は、がんそのものに起因する障12 月に「改正がん対策基本法」が成立した。同

害のみならず、がん治療に関連して生ずる障害

法では基本的施策の拡充として「がん患者の状によって低下するがん患者の日常生活動作

況に応じた良質なリハビリテーションの提供（ADL）や QOL の向上、社会復帰への支援を目が確保されるようにすること」が挙げられてお的に、化学療法・放射線療法・手術などの治療

り、今後、がんに対する治療のみならず、症状前後の機能維持・改善のためのリハビリテーシ

緩和や身体・精神面のケアから自宅療養や社会ョンや有害事象に対するケア、がん悪液質や骨復帰支援などの社会的な側面までライフステ転移に対する包括的なマネジメント、緩和期のージに応じたサポートを行うために、がん患者

全身倦怠感、疼痛、呼吸苦などの症状緩和、まに対するリハビリテーションへの更なる取りた、自宅療養生活への支援など、がん患者が抱組みが求められている。

える多岐にわたる問題に対応することである。

【がん患者の身体活動と運動】【がん患者の特徴と病期に応じたリハビリテ

がんの予防やがん治療中の全身体力、日常生

ーション】

活動作、生活の質（QOL）の維持・改善の観点かがん患者では治療過程において、がん自体がらは、運動や身体活動が重要な要素となる。が引き起こす体力低下や機能障害（筋力低下、運んの予防においては、不活動な生活習慣ががん

動麻痺、高次脳機能障害など）により ADL や QOL

発症のリスクとなることが報告されており、まが低下してしまうことに加え、治療に起因する

た、身体活動が高い者ほど乳がんや大腸がんの機能障害（廃用症候群、呼吸器合併症、リンパ− 42 −

【指定演題】
浮腫、嚥下・構音障害など）も生じやすいため、倒率の上昇、疾患発症リスクの増大などが認め

がんの種類や部位、進行を考慮したリハビリテ

られ、フレイルは健康寿命の延伸を阻害する危ーションや治療後に予想される合併症・機能障

険因子のひとつと認識されている。がん治療に害を治療開始前から予防するためのリハビリ

おいても、治療開始前から存在するフレイルはテーションが非常に重要である。また、原疾患

化学療法・放射線療法の完遂率の低下、治療関の進行に伴い生じる機能障害の増悪、二次的障

連毒性の増大、術後合併症の増加、死亡率と関害にも適切に対応する必要がある。すなわち、連すると報告されており、高齢がん患者の治療

Dietz の分類で示される「予防的」、「回復的」、に及ぼすフレイルの悪影響が明らかにされて「維持的」、「緩和的」リハビリテーションのいる。フレイルと診断された高齢がん患者に対各病期に応じた介入を実施しなければならな

しては、治療開始前から積極的にリハビリテー

い。リハビリテーション実施の際には、個々のション介入を行うことでフレイルを改善する

患者の病期、治療内容、有害事象、全身状態にことが期待でき、また、フレイルを改善するこ応じた適切なリスク管理が必要である。特に、とが生命予後や機能予後の改善にもつながる

骨転移を有する患者、骨髄抑制中の患者、終末可能性がある。

期の患者は病的骨折、出血、感染、循環・呼吸【おわりに】障害などのリスクが高まるため、慎重な評価に

がんの診断と同時にリハビリテーションを基づきリハビリテーションを実施する。さらに、開始し、治療開始前からがん患者の身体・精神刻々と変化するがん患者の病状を十分に把握機能および ADL・IADL を維持・向上させることしながら適切なリハを提供し、最大限の介入効

が、生命予後や機能予後などの転帰に良好な影果を引き出すためには多職種によるチームア

響を及ぼすことは明らかであり、わが国のがん

プローチが非常に重要である。

対策の中でも、がんのリハビリテーションは非【がんのリハビリテーションの最新のトピッ

常に重要な項目のひとつである。

クス】① cancer prehabilitation

略歴

近年、がんの診断直後から治療開始前にリハ
ビ リ テ ー シ ョ ン を 実 施 す る ”cancer

2005年 神戸大学 医学部 保健学科 理学療法学専攻 卒業
2006年 神戸大学医学部附属病院 リハビリテーション部 （現職）

prehabilitation”が提唱されている。cancer

2007年 神戸大学大学院 医学系研究科 保健学専攻 博士課程前期

prehabilitation により治療開始前から身体・精神機能を向上させることで、治療に伴う合併症の予防や生存率の向上、身体・精神機能の維持・向上、入院期間の短縮や再入院率の低下、医療費の抑制などが期待できると報告されている。
② 高齢がん患者の「フレイル」
わが国のがん罹患患者の約 69％が 65 歳以上であり、その割合は年々増加している。老年医学の分野では、近年、「フレイル」が注目されており、フレイルを有する地域高齢者では、転− 43 −

課程 修了
2011年 神戸大学大学院 医学系研究科 保健学専攻 博士課程後期課程 修了（博士：保健学）（E-mail；jinoue@panda.kobe-u.ac.jp）

【シンポジウムⅡ】【指定演題】

がん患者の治療と就労支援における産業保健師の役割－中小企業の現状と課題－
さきやま

のりこ

○﨑山 紀子 （東京医療保健大学 千葉看護学部 地域看護領域）

立支援に関心がない中小企業経営者への【はじめに】
2016 年 7 月 22 日の国立がん研究センターの効果的な情報提供方法や、専門職等の外発表によれば、全がんの 5 年相対生存率は男女

部資源活動方法の周知方法を検討してい計 62.1％であり、がん経験者であっても長期生く必要性が示された。企業外労働衛生機存し、社会復帰する例が増えてきている。本シ

関の産業保健師は、事業場との信頼関係

ンポジウムでは、大企業、中小企業、労に基づき事業場の取組レベルに応じた支働衛生機関の産業保健師の経験から、現

援や、労働者に寄り添うきめ細かな支援

在の研究について報告し、今後の課題、の工夫を行い、中小企業で働く人々の支取り組みについて議論できると幸いであ

援、体制づくりを支援していた。今後のる。

中小企業における更なる両立支援の推進【中小企業の現状と課題】我が国においに向けて、中小経営者への産業保健師等て労働者の殆どが働いている中小企業にの専門職の役割や支援機関の活用方法のおける両立支援の普及・推進が喫緊の課周知が必要であることが示された。

題となっている。しかしながら、中小企業関係者や活用可能な両立支援に関わる【職歴】

専門職間の連携は未だ十分と言えない。

東京医療保健大学千葉看護学部 助教

中小企業における治療と就労の両立支援

NPO 法人生涯発達研究所理事の普及・推進を円滑かつ有効に進めるた

筑波大学大学院人間総合科学研究科卒業

めには、中小企業ならではの両立支援の保健学修士課程修了。順天堂大学大学院医学部

あり方を明確にするとともに、産業保健

公衆衛生学講座博士課程在籍。複数の大企業の師が果たし得る役割を明らかにする必要

産業保健師を経て、年間40万人の健診を請負うがある。また中小企業ならではの両立支

労働衛生機関の産業保健課課長代理に就任。労援の推進に向けた産業保健師を含む多職働衛生機関の特性を活かし、労働衛生機関が産種連携についての現状を把握する必要が

業保健領域において果たす役割に着目し、中小ある。
【まとめ】良好事例をもつ中小企業の共企業の産業保健活動の推進に取組み、現職に至通点として、経営者の「社員を大切にする。主な研究：小児および職域における睡眠呼る」強い信念と理念に基づき、社員が病

吸障害スクリーニング推進における調査研究、気に罹患しても安心して働ける環境づく

健康経営および両立支援における産業保健師

りや社員や家族に対する十分な配慮を行の役割に関する研究、発達障害支援に関する研っていたこと、企業内に互いに支え合う究等。（E-mail：n-sakiyama@thcu.ac.jp）

社内風土・文化が醸成されていたことなどが挙げられた。今後の課題として、両− 44 −

MEMO

MEMO

一般演題
（口演発表）（ポスター発表）（ラウンドテーブル）【OR1-1】

妊婦の食生活と出生体重との関連
くろかわ ひ ろ み○黒川浩美1）、黒川通典 2）、永井由美子 3）、山川正信 4）1）公益財団法人聖バルナバ病院 2）大阪樟蔭女子大学・健康栄養学部
3）大阪教育大学・健康安全科学 4）宝塚大学【緒言】妊婦の食生活は、妊娠前の食生活

上 25%未満、25%以上 30%未満、30%以上に依存することから、低栄養状態での妊娠35%未満）、妊婦の増加体重、児の体重、が危惧されている。この背景には、やせ願

摂取エネルギーと各栄養素について、一望を抱く女性の増加がある。十分な栄養摂

元配置分散分析を行った。

取がなされない体重増加量不良の場合、胎【結果及び考察】妊婦の体格別低出生体重

児が低栄養状態に曝されることにより、母児出生率はやせの妊婦で 9%、普通体格妊婦

体から胎児へのアミノ酸輸送機能は低下し、で 4%、肥満妊婦で 0%であった。児の出生

児の出生体重にも影響を及ぼすとの報告が

体重区分別栄養摂取量は、低出生体重児出ある（菅,2011）。そのため妊婦の栄養状態

産群では、エネルギー1749kcal、たんぱくのリスク評価として、妊娠前体重よりBMI

質 58ｇ、脂質 59ｇ、炭水化物 243ｇであり、を算出し、適切な栄養指導を心掛ける必要

普通体重児出産群では、1810kcal、61ｇ、がある。

64ｇ、243ｇであり、エネルギーとすべてのそこで本研究は、低出生体重児出産妊婦

栄養素摂取量に有意な差はなかった。料理と普通体重児出産妊婦の栄養摂取状況の特摂取頻度にも有意な差はなかった。しかし

徴を明らかにすることを目的とした。

ながら、主にたんぱく質を含む料理は、普【方法】2016 年 6 月から 10 月の期間に通体重児出産妊婦は低出生体重児出産妊婦

同意の得られた妊婦 416 名に食事調査票

よりも週当たり 1 回頻度が多かった。脂肪を配付した。食事調査には、妊婦用に開エネルギー比率別に児の体重を比較して、発した食物摂取頻度調査票（FFQ）を用い

脂肪エネルギー比率 20%以上 25%未満の群はた。回答した妊婦は 301 名であった。調25%以上 30%未満、30%以上 35%未満の群と比査時期が妊娠初期、またつわりである妊

べて児の体重が有意に低かった(P<0.05)。

婦、必要項目の回答を得られない妊婦を胎児の成長に必要な栄養を確保するには、除外し、227 名を調査対象とした。摂取妊婦が適切な食事をとる必要がある。脂肪エネルギー、各栄養素、料理摂取頻度にエネルギー比率と児の出生体重との関連か

ついて、児の出生体重区分別（低出生体重

ら、妊娠期間中の体重増加量とともに、食児 2500ｇ未満、普通体重児 2500ｇ以上）

事内容が児の体重に影響することが示唆さに、ｔ検定を行った。さらに、妊婦の体格れた。個人にあった食事内容の提案と適正区分別（やせ：BMI18.5 未満、普通 BMI18.5

な増加体重を実現することにより、低出生

以上 25.0 未満、肥満 BMI25.0 以上）に、体重児出生率の低減の可能性があると考え

また脂肪エネルギー比率の区分別（20%以る。

− 48 −（E-mail；hironsmail@gmail.com）

【OR1-2】

飲食店の定食のポーションサイズの決定要因の質的検討
さい き み か○齋木美果 1），藤崎香帆里 1），新保みさ 2），赤松利恵 3）
1）お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科，
2）長野県立大学健康発達学部食健康学科，
3）お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系【緒言】海外では外食におけるポーションサ

が一致するまで議論を行った．

イズの増大が見受けられており，欧米化が進ん【結果】調査した 25 店舗のジャンルのうち，でいる我が国でも，同様の傾向があると考えら

酒場が約 3 割で，続いて食堂，日本料理店が 2れる．ポーションサイズの増大は，摂取エネル

割ずつであった．定食の価格，総重量，及び総ギー量の増加につながり，肥満や生活習慣病をエネルギー量は中央値（25 パーセンタイル値，

引き起こす可能性がある．そのため，今後飲食75 パーセンタイル値）でそれぞれ 930（850，

店の食事のポーションサイズの是正を含む改1000）円，620（554，749）g，935（723，1148）

善が必要になると考えられる．先行研究では，

kcal であった．店長は男性が 8 割で，年齢は 3

飲食店の定食のメニュー作成要因を包括的に～40 歳代が約 7 割を占めた．調理師の資格を持検討し，その結果【顧客重視】，【経営・利益っている責任者は 2 割弱いたが，管理栄養士・管理】，【プロモーション戦略】，【外的影響】，

栄養士の資格を持っている責任者はいなかっ【内的影響】にまとめられた。しかし，ポーシた．定食のポーションサイズの決定要因は，5ョンサイズの決定要因はその他の要因と混在のメインテーマに分類され，利用者からの直接し，不明瞭であった．そのため本研究では，よ的な要望や客層のイメージなどの【人】によるりポーションサイズに焦点を当て，飲食店の定要因や，健康志向や満足感重視といった【食事食のポーションサイズの決定要因を質的に検のコンセプト】による要因，競合他社との比較討することを目的とした．

や客単価の向上といった【プロモーション】の【方法】2017 年 1 月～10 月にかけて，関東圏

ための要因，売り上げや利益に影響を及ぼす原内の飲食店計 25 店舗の店舗責任者を対象に，価や食べ残しといった【コスト】による要因，

半構造インタビュー調査及び定食の提供量計

食事提供の【オペレーション】による要因があ測を実施した．インタビュー中はメモを取り，った．

IC レコーダーを用いて録音した．調査項目は，【結論】飲食店における定食のポーションサ

店舗の情報，定食に関する質問，責任者の属性

イズの決定要因には，【人】，【食事のコンセとした．定食の提供量の計測には電子秤を用い，プト】，【プロモーション】，【コスト】，【オ主食，主菜，副菜，汁物と料理別に重量を測定

ペレーション】の5 のメインテーマに分類され，した．音声データから逐語録を作成し，ポーシ

先行研究では整理できていなかったポーショョンサイズの決定に関する発言をテーマ分析

ンサイズの決定要因を明瞭にすることができ法に基づき質的解析を行った．また，各料理のた．またその 5 のメインテーマは，サービス・

重量から栄養価計算を行った．質的解析と栄養

マーケティング・ミックスの 7P に類似してい価計算は，妥当性を確認するために管理栄養士

ることが発見された．

を含む各 2 名の研究者がデータを分析し，意見− 49 −（E-mail；g1840528@edu.cc.ocha.ac.jp）

【OR1-3】

栄養成分表示の参考・理解による属性および食態度の検討
こ まつ み ほ の○小松美穂乃 1），赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科，
2）お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系【緒言】平成 27 年 4 月に施行された「食品表選択に関する動機の違いを検討するため，χ2

示法」により，加工食品の栄養成分表示が義務検定を行った．

化された．消費者は，栄養成分表示を利用して【結果】栄養成分表示を参考にすると回答し食品を購入することで，健康な食生活を営むこた者（3,728 人，64.7％）のうち，「栄養成分とができる．しかし，栄養成分表示を理解して表示の理解」の問題が正解だった者は 61.9％

いなければ，表示を適切に利用することはでき（2,306 人）であった．3 群に分けた結果，非ない．そこで本研究では，栄養成分表示の参参考群が 2,030 人（35.3％），参考群が 1,422

考・理解の段階によって，属性や食態度である人（24.7％），理解群が 2,306 人（40.0％）で食物選択に関する動機が異なるかを検討するあった．3 群間で属性を比較した結果，性別にことを目的とした．

差がみられ（p＜0.001），非参考群は男性の割【方法】2014 年 2 月に消費者庁が実施した「栄合が 1,116 人（55.0％）で高かったが，参考群

養表示に関する消費者読み取り等調査」の量的と理解群は女性の割合が高かった（参考群：831

調査に回答した 20 歳以上の男女 6,000 人のデ人（58.4％），理解群：1,325 人（57.5％））．

ータを用いた．解析対象者は，「栄養成分表示

年齢でも差がみられ（p＜0.001），20 代の者はの参考」の質問に回答した5,758 人とした．
「栄

非参考群で 289 人（14.2％），参考群で 175 人

養成分表示の参考」の教示は，「あなたの普段（12.3％），理解群で 377 人（16.3％）であり，の食品購入に最も近いものを1 つずつお選びく

理解群では他の群に比べて 20，30 代の者が多ださい」であり，「食品の裏面になどにある栄かった．また，食物選択に関する動機の比較で養成分表示を参考にして食品を選択する」の項

は，栄養が豊富であること，低カロリーである

目に「いつも参考にする」から「ほとんど参考

こと，安全・安心であること等で差がみられた．

にしない」の 5 件法で回答させた．「栄養成分例えば，栄養が豊富であることについて，非参表示の理解」をはかる問題では，栄養成分表示

考群では「ほとんど重視していない」者が 113（100ml 当たり）の図を与え，その食品を 1 本人（5.6％），「あまり重視していない」者が飲むとエネルギー量はいくらになるかを4 つの846 人（41.7％）であり，参考群，理解群と比選択肢から回答させた．上記の質問を用い，参較し，重視していない者が多かった（p＜0.001）。

考・理解の段階を 3 群に分類した．「栄養成分その他の項目も同様に，参考群，理解群と比べ，表示の参考」の質問に「ほとんど参考にしない」

非参考群では重視していない者が多かった．

「あまり参考にしない」と答えた者を「非参考【結論】栄養成分表示の参考・理解の段階に群」とし，「いつも参考にする」「よく参考によって，属性や食物選択に関する動機は異なっする」「ときどき参考にする」と答えた者のう

た．栄養成分表示を理解している者は，女性，

ち，「栄養成分表示の理解」の問題が不正解だ

若年者が多く，食品を購入する際に栄養や安全った者を「参考群」，正解だった者を「理解群」等を重視していた．

とした．3 群による，属性，食態度である食物− 50 −（E-mail；g1840527@edu.cc.ocha.ac.jp）

【OR1-4】

喫食量，満腹感におけるご飯の提供量，食器の大きさの影響
しんぽ○新保みさ（長野県立大学健康発達学部食健康学科），
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】食事量の管理には，個人の努力に加大きさ，ご飯の量もたずねた．喫食量，満腹感

えて環境的な要因も重要である．本研究は，食を従属変数，提供量，食器の大きさを独立変数事のエネルギー量の多くを占めるご飯に着目とし，対応のある二元配置分散分析を行い，提し，ご飯の提供量と食器の大きさによって，喫供量，食器の大きさの主効果，交互作用を求め

食量や満腹感に違いがあるかを検討した．

た．

【方法】大学職員の男性 21 名を対象に，ご飯【結果】対象者の平均年齢（標準偏差）は 39.9の提供量，食器の大きさが異なる 4 パターン（9.8）歳で，平均 BMI は 23.6（2.4）kg/m2 だっ（A…提供量：た．普段の茶碗は小さい方の茶碗と同程度と答

少，食器：小，えた者が 10 名（48%）だった．前回の調査とごB…提供量：少，飯の提供量が変化した時，14 名（67％）は気が

食器：大，C…

付いた．ご飯の提供量が減った 15 名のうち，提供量：大，食12 名（73％）は気が付いた．ご飯の提供量が増

器：小，D…提えた 16 名のうち，9 名（56％）は気が付いた．

供量：大，食器：

食器の大きさの変化に気が付いた者はいなか大）（図 1）の食事を提供した．

った．

図 1 4 パターンの食事

A の喫食量の平均値（標準偏差）は 166.7

ご飯の提供量が少ない時は150g，多い時は250g（45.0）g，B は 161.9（37.6）g，C は 245.5（20.7）のご飯を茶碗に盛り付け，食器が小さい時は茶g，D は 245.2（22.0）g で，喫食量におけるご碗の直径が 11.5cm，大きい時は 13.5cm を使用

飯の提供量の主効果は有意だった（F(1, 20)=83,

した．対象者は 4 回の調査に参加し，毎回，指

p＜0.001)．食器の主効果，提供量と食器の交互

定の席に座った．A～D の順番は無作為に割り作用は有意でなかった．

付け，それぞれ 1 週間以上の期間をあけて実施

A の満腹感の平均点は 57.2（17.2）点，B はした．ご飯以外に同じ量のから揚げ，コールス

55.5（16.8）点，C は 67.6（16.2）点，D は 60.2

ロー，トマト，お茶を提供し，ご飯はおかわり（17.7）点で，満腹感におけるご飯の提供量のしてもよいことにした．おかわりの量と残した

主効果は有意だった（F（1, 20）=8.0, p =0.010）．

量も計測し，喫食量を算出した．食事の前後に食器の主効果，提供量と食器の交互作用は有意

質問紙調査を実施し，満腹感を Visual Analog

ではなかった．

Scale でたずね，100 点満点で得点化し，食事前【結論】ご飯の提供量が多いほど，喫食量が後の差を求めた．1 回目の食前の質問紙では，多く，満腹感が高かった．喫食量や満腹感にお年齢，身長，体重，料理頻度，身体活動もたず

ける食器の大きさや提供量と食器の大きさをねた．2 回目以降の食後の質問紙では，前回と組み合わせた効果はみとめられなかった．

変わった点があるかをたずね，あったと答えた
場合は変わった点を記述式でたずねた．4 回目の食後の質問紙では，普段使用している茶碗の− 51 −（E-mail；shimpo.misa@u-nagano.ac.jp）

【OR1-5】

宅配運輸会社の男性ドライバーの食事と身体活動量の実態把握○上田茉莉子 1），長谷川爽 1），持田久実 2），赤松利恵 3）
1)お茶の水女子大学大学院，2)前 お茶の水女子大学大学院，
3)お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系【緒言】宅配便の運輸に従事するドライバー2791）kcal， 3240kcal（3140，3378）kcal だ

は，物流量や配達時間に追われる過酷な労働環った。欠食回数ごとに分類して平均エネルギー

境に置かれている。重労働が多く，かつ勤務中

摂取量・消費量を比較したところ，欠食がなかの休憩時間が限られているドライバーに対しった者（5 人）の平均エネルギー摂取量・消費て適切な栄養教育を行うためにはまず，ドライ

量の中央値(25，75 パーセンタイル値)はそれぞ

バーの食事状況や身体活動量の実態把握が必れ 2698(2250，2896)kcal，3222（3034，3356）

要である。本研究では宅配便ドライバーの食事

kcal だった。欠食回数１～5 回以下/5 日間の者

内容やエネルギー摂取量，エネルギー消費量を（4 人）の平均エネルギー摂取量・消費量の中把握することを目的とした。

央値(25，
75 パーセンタイル値)はそれぞれ2387【方法】平成 29 年 10 月～11 月，ある宅配運（2238，2590）kcal，3266（3218，3317）kcal

輸会社の男性ドライバー12 人を対象に，勤務日だった。また，欠食回数 6 回以上/5 日間の者（25 日間の食事・活動量調査を行った。食事調査人）の〔平均エネルギー摂取量・消費量〕はそ

は食事記録票(目安法)と写真の両方を用い，1

れぞれ，〔883kcal・3125kcal〕と〔1890kcal・日に摂取したものすべてを対象者またはその3511kcal〕だった。欠食状況について，最も多家族に記録してもらった。食事記録票と写真かくみられたのは朝食欠食で，欠食があった者すら，研究者 2 名が栄養価計算を行った。また食

べてで朝食欠食がみられた。

事調査と同日に，起床時から就寝時まで活動量【考察】12 人のうち，エネルギー摂取量がエ計（オムロン活動量計 Active style Pro

ネルギー消費量に達しており，十分なエネルギ

HJA-350IT）を着用してもらい，勤務日の身体ーを摂取できていた者は 1 人のみで，その他 11

活動量を計測した。属性は食事・活動量調査の人はエネルギー消費量に比べてエネルギー摂

前に質問紙で回答してもらった。得られたデー

取量が少なかった。また，欠食回数が多くなる

タから，一人ひとりの 5 日間の平均エネルギー

ほどエネルギー摂取量も少なくなり，エネルギ

摂取量と平均エネルギー消費量を算出した。まー消費量との差が大きくなる傾向があった。欠た，食事記録票から欠食回数を数え，欠食がな

食をしていない者でも，必要なエネルギー摂取

かった者（6 人），欠食回数１～5 回以下/5 日

量に達していない者がほとんどであり，1 回の間の者（4 人），欠食回数 6 回以上/5 日間の者

食事摂取量や間食の取り入れ方を工夫する必（2 人）に分類し，分類ごとに平均エネルギー要がある。

摂取量・消費量（5 日間の平均値）の中央値を【結論】宅配便ドライバーのエネルギー摂取量算出した。

とエネルギー消費量を測定した結果，ほとんどの【結果】対象者 12 人の平均年齢は 36.2 歳

者はエネルギー摂取量が不足しており，適切なエ（SD6.5），配偶者あり 10 人，の平均 BMI は

ネルギー摂取量や間食の取り入れ方についての

22.8kg/m²（SD2.6）だった。対象者 12 人の平栄養教育を行う必要性が示唆された。

均エネルギー摂取量・消費量の中央値(25，75（E-mail；g1840521@edu.cc.ocha.ac.jp）

パーセンタイル値)はそれぞれ 2431（2019，− 52 −

【OR1-6】

特定保健指導の積極的支援において設定された目標の質的検討
ゆきなり ゆ み か

あかまつ り え○行成由美香 1），赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科，
2）お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系【緒言】目標設定は，行動変容のための技法の目標が抽出された．【栄養素】を含んだ目標の一つであり，より具体的な目標を設定するこでは，「たんぱく質のとりすぎに気をつける」とがその効果を高める．食行動改善のための目など 31 個（9.1％）の目標が抽出された．【食標において使用される言葉は「“間食”を減ら区分】を含む目標では，「間食を減らす」「夜す」「“チョコレート”を減らす」などその標食を控える」など 39 個（11.4％）の目標が抽的を示す表現の種類は様々であり，その種類に出された．【料理】を含む目標では，「主菜をついて整理した研究はない．本研究では，初回

1/2 量とする」など 38 個（11.1％）の目標が抽支援時に行動目標の設定を行う特定保健指導

出され，「副菜のカロリーを低くする」など【エ積極的支援で，食行動の変容のために設定されネルギー】の言葉と併用した目標も見られた．

た目標を質的に検討する．

【調理法】を含んだ目標では，「揚げ物を減ら【方法】対象は，平成 23～27 年度，都内 H 市

す」など「揚げ物」という言葉を含むものと，の国民健康保険加入者で，特定健診を受診し，「油ものを減らす」など，油で揚げたり炒めた

積極的支援に該当した者とした．解析には，初りした食物を意味する「油もの」という言葉を回支援時に食行動の変容のための目標設定を含むものの 2 種類がみられ，20 個（5.8％）の行い，半年間の保健指導を完了した者 199 人分

目標が抽出された．
【食品群】を含む目標では，を用いた．目標は，管理栄養士による面接での「野菜の量を増やす」「菓子を減らす」など 127

支援の下，対象者自身が設定し，その内容を管個（37.1％）の目標が抽出され，「脂の少ない

理栄養士が診療記録に記載した．目標を診療記

肉を選ぶ」など【栄養素】の言葉と併用した目録から抽出し，それぞれに含まれる言葉を【バ標も見られた．
【食品】を含んだ目標では，「ビランス】，【エネルギー】（例：カロリー），ール 350ml×2 本を 1 本に」「ご飯の量を減ら【食区分】（例：朝食），【料理】（例：主食），

す」など 89 個（26.0％）の目標が抽出された．

【調理法】（例：揚げ物），【食品群】（例：

また，これらの種類の言葉を含まなかったもの野菜類），【食品】（例：ほうれん草），【栄には，「腹八分目にする」「食べ過ぎに気をつ養素】（例：炭水化物）のどの種類が含まれてける」など 13 個（3.8％）の目標があった．

いるかを確認した．分類は，研究者 2 名で行っ【結論】特定保健指導の診療記録に記された

た．

食行動の変容のための目標のみを抽出した結【結果】目標は一人あたり 1～4 個設定してお果，記録された目標の表現は様々であった．まり，述べ合計で 342 個設定された．
【バランス】

た，標的となる食物を記していない目標も確認を含んだ目標では，「バランスを整える」などされた．今後は，「間食」「菓子類」「チョコ「バランス」という言葉の含まれる3 個（0.9％）

レート」など標的が類似するものごとに表現のの目標が抽出された．【エネルギー】を含んだ違いがみられるかを検討する．

目標では，「食事のカロリーに注意する」など「カロリー」という言葉の含まれる17 個（5.0％）− 53 −（E-mail；g1840538@edu.cc.ocha.ac.jp）

【OR1-7】

がんピアサポーターのためのタナトロジー教育の有用性
おおのひろみ○大野裕美（豊橋創造大学保健医療学部）【緒言】がん相談支援の在り方のひとつとしタナトロジーをこれまでに考えたことがあるて「ピアサポート」が公的に位置づけられた。

人が 14 人、2 人はないと回答した。次に、ピア「ピアサポート」とは、がんの体験を共通項とサポーターがタナトロジーを学ぶ必要性は 16

した互助的支援活動であるゆえ、ピアサポータ

人全員が必要と回答したが、一般市民は学ぶ必ーも、がんの体験者であることが特徴である。

要性はないと回答した人が3 人であった。
また、

ピアサポート相談の内容は治療および生活上対象者を選ばずタナトロジーを自由に語り合の問題から死生（以下タナトロジー）に関するう場としてのタナトロジーカフェについては問題まで多岐にわたり、特に近年、緩和ケアを

13 人が必要だと回答しているが、3 人は必要な

はじめ終末期のあり方に関する相談が増えていと回答した。必要のない理由は、病期の重いいる。だが、医療者でさえも終末期患者への対人は落ち込む・考えすぎてしまう・宗教的な偏応は心理的負担が増加することが指摘されてった考えを押し付ける人がいるかもしれない

いるように、専門的教育を必ずしも受けていなというものであった。そして、講座の振り返りいピアサポーターはそれ以上に負担は大きいでは、14 人がタナトロジーを学ぶことは自身のと考えられる。したがって、本研究ではピアサ

セルフマネジメントにつながること、ピアサポ

ポート活動におけるタナトロジー教育プログート活動における心構えとして心理的負担のラムを開発するために、その有用性を検討する

軽減につながることと回答した。以上の結果かことを目的とした。

ら本研究におけるタナトロジー教育は、ピアサ【方法】ピアサポーター養成教育プログラム

ポーター自身のセルフマネジメント意識の向の質的帰納的解釈分析によって、タナトロジー

上につながることとピアサポートを通じて自教育の有用性を抽出した。リサーチ対象期間は、身のタナトロジーが醸成される傾向があるこ

2017 年 9 月～12 月とし、養成講座を 10 月に実との 2 点が明らかになった。しかしながら、検施した。講座には、タナトロジー教育として「タ討事項としてタナトロジーと宗教との関係がナトロジー」「緩和ケア」「セルフマネジメン

抽出されている。確かに、タナトロジーと宗教ト」の 3 要素をプログラムに組み入れた。

は強い親和性を持つことは自明であるゆえ、今【結果・考察】がん患者支援団体を通じてリ後は、その方法論と内容を吟味していくことがクルートした 16 人が講座を受講した。うち、課題であろう。

女性が 12 人、男性は 4 人であり、50～60 代が【結論】がんピアサポーターにおいて、タナ最も多かった。がんの種別は乳がんが最も多く、トロジー教育を受けることは、セルフケアとし治療後 1 年以上 5 年未満が最も多いという属性ての側面からも必要であることが抽出され、がであった。講座の結果は、タナトロジー教育プ

んのピアサポート相談活動をするうえでの基

ログラムの関心度では、「タナトロジー（6）」盤となる不可欠な要素であることが示された。

「緩和ケア（6）」「セルフマネジメント（4）」（連絡先）と、大差なかったが、タナトロジーと緩和ケア

大野裕美

は同数であった（カッコの数は回答数）。また、

E-mail：hi-ono@sozo.ac.jp− 54 −

豊橋創造大学保健医療学部

【OR1-8】

日本におけるがん患者のヘルスリテラシー
こばやしれいいしざき ま さ と○小林伶 1)、石崎雅人 2)
1)東京大学大学院学際情報学府、2)東京大学大学院情報学環【緒言】ヘルスリテラシーに関するこれまで示を理解するのは」（8.2％）が続いた。

の調査によると、日本人はヨーロッパ 8 か国と【考察】理解、活用に関して、がん患者の方比べてヘルスリテラシーが低いという結果がが難しいと回答する割合が高いという結果は、ある（Nakayama, et al., 2015）。ヘルスリテラシ

がん患者の回答が実体験に基づくものと捉えーが求められる場面のひとつとして「ヘルスケると、実際の医療現場で、患者ががんに関する

ア（臨床）」があり（Sørensen. et al., 2012）、

薬や治療方法に関する情報を理解し、意思決定治療を受けるなど医療に関する経験があればを行い、医療者の指示に従うことが想定以上にヘルスリテラシーが上がることも考えられる

難しい可能性があることを示唆している。

が、入院患者に関する調査では、医療経験によ【結論】日本におけるがん患者と一般人のヘってヘルスリテラシーが上がるわけではない

ルスリテラシーを比較したところ、理解、活用という指摘がある（Jessup et al., 2017）。本研究ではがん患者の方が難しいと回答する割合がでは、日本人がん患者のヘルスリテラシーを調高かった。この結果は、実際の医療経験により査し、Nakayama, et al. (2015) で示された日本人

ヘルスリテラシーが上がるわけではなく、がんのヘルスリテラシーと比較することにより、医患者に求められる情報の理解や意思決定が、想療経験がヘルスリテラシーに及ぼす影響につ定よりも難しいものであるという実体験を反いて検討する。

映している可能性がある。ヘルスリテラシーの【方法】2017 年 3 月 28 日～30 日、インター向上を目的とする取り組みは、こうした点も踏

ネット調査会社を通じて、がん患者モニタに対まえて検討する必要がある。

し、ヘルスリテラシー（HLS-EU-Q47 日本語版

【文献】のヘルスケアに関する 16 項目）を調査し、そSørensen, et al．Health literacy and publicの結果を分析した。

health: a systematic review and integration of【結果】肺がん患者 119 名、胃がん患者 206

definitions and models. BMC Public Health.

名、大腸がん患者 294 名の合計 619 名から回答

2012: 12: 80.

を得た。本研究では、Nakayama et al. (2015)が行

Nakayama,

った方法と同様に、得られた結果を「やや難しliteracyin Japan is lower than in Europe: a

い・難しい」として、ヘルスリテラシーの入手、

validated Japanese-language assessment of

理解、評価、活用についてその比率を比較した。

health literacy. BMC Public Health. 2015: 15:

本研究（％）／Nakayama et al. (2015)（％）は、505.

入手で 55.0／55.6、理解で 45.1／43.5、評価でJessup, et al. Health literacy of recently

61.3／65.9、活用で 37.7／29.6 であった。両者

hospitalised patients: a cross-sectional survey

で最も差がある項目は、「薬の服用に関する指using the Health Literacy Questionnaire (HLQ).

示に従うのは」（11.2％）であり、「医師や薬BMC Health Services Research. 2017: 17: 52.

剤師の指示に従うのは」（10.6％）、「処方さ（E-mail；rei-kobayashi@hotmail.co.jp）

れた薬の服用方法について、医師や薬剤師の指− 55 −

etal.

Comprehensive

health【OR1-9】

血友病患者・家族に対するアウトリーチ機会の創出（第一報）～患者・家族支援の立場からの研究ニーズの抽出と研究成果の還元の試み
く ち い とし や

○久地井寿哉（1：社会福祉法人はばたき福祉事業団）、柿沼章子（1
岩野友里（1、大平勝美（1【目的】血友病は、典型的な X 連座劣性遺伝

支援を行い、必要に応じて、その悩みに適した性疾患のため、患者と周辺の家族も含めた問題

医療機関等を紹介している。患者と医療機関の解決が必要である。患者は、最新の治療の情報中継点として社会的なアウトリーチ＝橋渡しが入手困難、血友病保因者・血友病家系女性は、としての重要な支援役割を担うことができた。

相談機会が少なく、薬害 HIV 被害の問題も重な

現状は、血友病患者・家族と研究者、科学者とるなど、社会的なヘルスコミュニケーションのの継続的な双方向性対話前の状況であり、PDCA問題を含む多くの困難を抱えている。そこで、サイクル（※継続的に実践を改善する管理手

前向きに治療や将来の展望を持てるよう、法）でいえば、P（Plan:計画）、および（Do：Web・市民講座の開催を通じ、患者には根治治実施）の初動段階である。今後、患者支援の立療、家族には保因や遺伝についてなど、最新の場から、患者や家族が必要としている新しい治

血友病治療、科学的な診断法や支援に関する研療や検査のニーズを拾い出すため、血友病の根究成果を情報提供、アウトリーチ機会を創出す

治治療開発や保因者に対する国内外研究の取る。

り組み、研究結果、最新の血友病診療について【活動（事業）内容】我々の患者支援の 1 つ

Web アウトリーチの強化と市民講座の開催を通として、すでに多くの患者や家族がアクセスしじて、評価から改善の段階へ移行したい。

ている独自の Web ページがある。これまでの【今後の課題】血友病患者・家族と、研究者・

e-learning 作製の経験を生かし、血友病の病態、科学者の「対話」をつくり、患者・家族の理解

診断・治療法、本研究班の取り組みと結果につと支持を得て、研究者、国民、産業界等によるいてわかりやすい Web ページを作製し、多くの共創のための関係に発展させることが課題で患者・家族への情報提供を行う。研究の概要やある。これは、継続的な双方向性対話実現のた研究成果を継続的に配信するだけでなく、将来めの PDCA サイクルの後半、C(check:評価)との治療や診断、研究に対する要望が反映できるA(Act:改善)にあたる実践課題である。また、

双方向性の機能を付加する。さらに、ウエット

血友病患者・家族の支援の実施と並行しながら、な情報提供として、血友病診療や研究成果につ

今後３年間の計画で、保因者や家族の相談からいての市民講座を開催する計画を策定した。

の研究ニーズ抽出と研究成果の還元を実現す【活動（事業）評価】これまでに保因者のたる。市民講座等は、科学者・研究者に対して当めの準備性支援のための e-learning を作製し事者への理解を深める機会となり、対話から新（アクセス数 2,000 件以上）、この e-learning

たな研究ニーズ抽出が期待される。こうした血へのアクセスから、実際の薬害 HIV 患者や血友友病患者・家族、ならびに研究者・科学者が協病患者・家族の支援に結びついた。特に、公的働で行う循環型の支援の確立を目指したい。

な医療機関での医療保険の適応外となる女性（E-mail；toshiya-k@habataki.gr.jp

保因者・家族の身体的や精神的な相談を中心に− 56 −

【OR1-10】

セルフスティグマは 2 型糖尿病患者の自己管理行動にどのように影響を及ぼすのかかとう あ す か加藤明日香
東京大学大学院公共健康医学専攻保健社会行動学分野【緒言】2 型糖尿病患者のセルフスティグ
マ（自身に対する否定的態度）は、日常診療の中でも、アドヒアランスに反して治療効果が伴わなかったり、社会生活を極度に制限する行動から観察できる。セルフステ
ィグマが、2 型糖尿病患者の自己管理行動の低下に関与するプロセスを明らかにすることは、セルフスティグマ低減のための介入ターゲットを特定する上で、非常に有用である。そこで、本研究では、セルフス
ティグマが、2 型糖尿病患者の自己管理行動の低下に関与するプロセスについて検討を行うことを目的とする。
【方法】糖尿病代謝内科を有する大学病院、一般病院、クリニックで外来加療中の 2 型
糖尿病患者209名を対象として、
HbA1c値、健康管理への積極性尺度（PAM-13）、セルフスティグマ尺度（SSS-J）、ローゼンバ
ーグ自尊感情尺度（SES）、一般性自己効
力感尺度（GSES）、うつ状態評価尺度（PHQ-9）を使用し、自記式質問紙調査を実施した。HbA1c および PAM-13 は、自己管
理行動の指標として測定された。
セルフスティグマが単独で自己管理行動の低下に影響するだけでなく、自尊感情と自己効力感の低下をまねき、自己管理行動の低下に影響するという 2 つの経路からなるモデルを仮定した。
なお、本研究は、東京大学大学院医学系
研究科・医学部倫理委員会および各医療機
関の倫理委員会より承認を得て実施した。
【結果】パス解析を実施した結果、本モデ− 57 −

ルは GFI=0.97、AGFI=0.94、CFI=0.98、
RMSEA=0.04 と高い適合度指標の値が得られた。セルフスティグマは、自己管理行動の低下に直接的な関係性を示した（β =− 0.20; p = 0.002）。一方で、セルフス
ティグマは、自尊感情（β = − 0.22; p <0.001）と自己効力感（β = − 0.36; p <0.001）の低下をまねき、結果的に抑うつ症状を悪化させる因果構造が示された（β= − 0.25; p = 0.001, β = − 0.19; p =0.01）。しかしながら、抑うつ症状は、自己管理行動の低下への直接的な関係性は認められなかった（β = − 0.11; p = 0.094）。
【考察】自己管理行動を改善させるためには、抑うつ症状を抑制するのではなく、その上流にある原因に介入していくことが必要であり、セルフスティグマの低減を目的として、自尊感情と自己効力感を回復させることを実際の介入ターゲットとして扱うことの有効性が示唆された。
【結論】2 型糖尿病患者において、セルフ
スティグマは、単独で自己管理行動の低下に影響するだけでなく、自尊感情と自己効
力感の低下を介して、自己管理行動の低下に影響することが認められた。
（E-mail；asukakato-tky@umin.ac.jp）

【OR2-1】

三歳児に実施した「たべたのだあれ？」視力検査－もう一つの指標にも－
たかはし

え とう

○高橋ひとみ（桃山学院大学）、衞藤たかし

隆 （東京大学名誉教授）【緒言】ヒトの視覚には感受性期があり、生後 3した。【結果と考察】1 次視力検査の時間はヶ月～1 歳 6 ヶ月頃をピークとし、8 歳頃には終約 1 時間 30 分であった。
2 次視力検査の結果、了する。感受性期に、視力・両眼視機能の発達を｢1 眼でも 0.5 未満｣の 3 名（3.7％）に眼科医阻害する屈折異常、斜視、その他の眼異常がある

療機関受診を勧告した。精密検査の結果、黄と、視覚の発達は遅れたり、停止したりする。感斑分離症 1 名、遠視性乱視1 名､｢視力検査不可」

受性期に発達を阻害する要因を発見し、治療を行

屈折検査・眼位検査の結果「異常なし」1 名であ

なえば、以後の正常発達は期待できる。視覚の構った。「異常なし」の幼児は、幼稚園の視力検査

成段階には、①光学的段階（屈折性）②受容で､｢分からない」時は「分からない」と答え的段階（網膜性）③伝道的段階（視路性）④

る約束にも拘らず、｢不正解」
を大声で答えた｡

知覚的段階（皮質性）がある。①～④の構成｢4 方向中､3 方向正解｣しなければ「視力不良｣

段階のどこに異常があっても視力不良としてとして受診勧告をするので見逃しには至らな現れるから、視力検査はすべての異常に対応

いが､｢検査不可｣か「視力不良」かの判別が難できる。どこに異常があるかは、受診勧告後しい｡｢たべたのだあれ？｣クイズ遊びは簡単の精密検査により判明する。原因に合った治なルールなので 2 歳児でも検査可能率は約

療により視力の改善は期待できる。自覚的視90%である。該当者は 3 歳 9 ヶ月であった。

力検査が可能になるのは 3 歳頃である。弱視や屈精密検査の結果「眼科的問題はなかった」｡

折異常は診察では発見できない。視力検査をしな

日頃、園児に接している担任（視力検査者）

ければ発見できない。3 歳から治療を開始すれは、幼稚園の視力検査で｢たべたのだあれ？｣

ば、小学校入学までには良好な視力の獲得がクイズ遊びが理解できない⇒検査不可⇒｢発可能であり、入学時の視力不良者の頻度を下達の遅れか(?)｣の懸念をもっていた｡ 該当

げることができる。そこで、実施率が低い幼者は認知機能等に問題があり、クイズ遊びに

児視力検査の普及を目指し、楽しみながら短時間ついての説明が理解できなかった可能性があに正確にできる「たべたのだあれ？」視力検査をる。小児神経科医受診による発達についての考案し検証を重ねてきた。今回、3 歳児の視力検評価等も行うべきことかもしれない｡今回は査と精密検査結果から､｢たべたのだあれ？｣視力

担任教諭の助言により適切な対応（専門家に検査は、視力検査以外の指標にもなることが示唆

相談）がとられた。【まとめ】3 歳児の｢たべされたので報告する。
【方法】2017 年 12 月に、たのだあれ？」視力検査の結果、感受性期に大阪府内幼稚園の 3 歳児（82 名、平均年齢 4治療を開始できた 2 名の「眼異常」と「発達歳 2 ヶ月）を対象に「たべたのだあれ？」視の遅れ」1 名を発見できた。「たべたのだあ

力検査を実施した。視力検査の数日前から絵れ？｣視力検査はルールが簡単なので、視力検本で「たべたのだあれ？」クイズ遊びをし、査に加えて認知機能の指標としても活用でき

ランドルト環に慣れてから、絵本と同じイラるかもしれない。データ収集により明らにしストの「たべたのだあれ？」視力検査を実施ていきたい。Email:hitomi-t@andrew.ac.jp− 58 −

【OR2-2】

小学校４年生を対象とした発育に関する指導の評価- 肯定的態度の育成を目指して いし い

ゆ み こ

○石井 有美子 １） ，西岡 伸紀 １）
１）兵庫教育大学連合学校教育学研究科【緒言】身体発育に対する態度は，思春【結果】発育に対する態度全体では交互期において否定的傾向になることが知ら

作用は有意ではなかったが，下位尺度のれており，保健学習では小学校４年生で発「体型に関する肯定的な感情」において，育に関して指導する．その際，体の変化や時期と群の交互作用が有意になった．単純発育の個人差などを肯定的に受け止める

主効果検定の結果，群における時期につい態度の育成が目指されている．本研究では，ては，介入群で事前より事後が有意に高か発育に対する態度を評価の指標として同った．時期における群については，事後に指導の効果を検証することを目的とする．

おいて，介入群が対照群よりも有意に高か【方法】京都府の公立小学校４年生，介った．男女別の同様の分析では，男女共に入群（A 校 56 人），対照群（B 校 72 人）を交互作用は認められなかった．

対象として，2018 年１～３月に，準実験

さらに，介入群の高低群，時期を要因とデザインにより，保健学習「育ちゆく体とする二要因分散分析の結果，「体型に関すわたし」を４時間及び保健指導２時間を担る否定的な感情」と「体型に関する肯定的

任と養護教諭で T・T により行った．指導な感情」については，時期と群の交互作用

内容は，保健学習：大きくなってきたわたが有意になった．群における時期の単純主

し，思春期にあらわれる変化①，思春期に効果検定では，低群において有意に得点があらわれる変化②，よりよく育つための生上昇した．

活，保健指導：ぼく・わたしの体ってすご【考察】全体では「体型に関する肯定的い，広告のテクニックとした．評価の指標な感情」について，低群では「体型に関すには「発育に対する態度の尺度（石井ら

る肯定的な感情」「同否定的な感情」につ2017）」を用い，無記名式で個別 ID を付し

いて効果が認められ，本介入は体型に関すた質問紙調査を事前，事後，追跡（授業終る感情に影響したと考えられた．一方，他了１ヶ月後，介入校のみ）調査として行っの下位尺度である「他者との比較」や「体た．

の変化に対する受け止め」では効果が認められなかった。今後，効果と指導内容との分析では，発育に対する態度及び下位尺関連性を分析する．

度の得点について，群（介入群・対照群）
及び時期（事前・事後）を要因とする混合【結論】発育に対する肯定的態度の育成

計画の二要因分散分析を行った．また介入を目指す本介入は，「体型に関する肯定的群について，事前の得点から２群に分け，な感情」について，また「同否定的な感情」

群（高群・低群）及び時期を要因として，が低い児童において効果的であると示唆

同様に分析した．有意水準は５％とした．

された．
（E-mail； y-ishii@kyoto-be.ne.jp ）− 59 −

【OR2-3】

知的障がい児の家庭における性教育の実態と支援ニーズ―保護者を対象とした調査を通して―
いえさかたま お○家坂玉緒
山形大学附属特別支援学校（放送大学大学院）【緒言】わが国の性教育は学校教育中心に行護者は子どもに教える上で学習が必要と考えわれている。ところが、知的障がい特別支援学ている」「父親と母親では性教育の実施、支援校で定期的に性教育を行っているのは 30％程ニーズに差がある」「保護者と支援者の間には、度であり、学校だけで性教育を行うことは難し

子どもの性や性教育に対する考え方にずれがい現状である。知的障がい児の家庭における性ある」ことが明らかになり、保護者の支援ニー

教育は、子ども一人一人の障がいの程度、成長ズとして「支援者と情報を共有したい」「保護発達に合わせた継続的な実践が期待できる。そ者向けの学習会は学校で行ってほしい」「多様して、家庭における性教育の実践者である保護なニーズに応えてほしい」ことが明らかになっ者を支援することは、生涯を通じた性の健康促た。

進という点からも意味がある。先行研究から、【考察】調査 1 の父親と母親の比較では、父知的障がい児・者をもつ保護者への性に関する親は家庭で子どもの性教育を行う予定、性教育

支援体制構築が課題となっているものの、家庭について話し合いをすることがなく、学習・個における性教育の実態、保護者が家庭で性教育別相談の場を必要としていなかった。健常児のを行うために必要としている支援（支援ニー

保護者を対象に行われた調査との比較では、知ズ）について、十分に明らかにされていない。

的障がい児をもつ保護者は、性教育を行う自信

本研究の目的は、知的障がい児の家庭におけるがない割合が高く、家庭で子どもの性や性教育

性教育の実態を把握し、保護者の支援ニーズをについて話し合うことがある割合が低く、相談明らかにすることである。

相手が夫または妻と答えた割合が低かった。ま【方法】本研究は放送大学研究倫理委員会のた、家庭での話し合いと、性教育を行う自信、審査承認を得た。調査 1：山形県内の知的障が相談相手の有無に相関が認められ、夫婦で子どい特別支援学校に在籍する児童生徒の保護者

もの性や性教育について会話をもつことが、性471 名を対象に、無記名自記式質問紙調査を実教育を行う自信につながると推察された。調査

施した。回収率は 29.5％で、有効回答数は 138

2 では、母親は思春期に初潮指導を受けていた名であった。子どもの障がいの程度、性別、学が、父親は雑誌や友達との会話などから得た情部、保護者の性別についてχ²検定を行い、有報をもとに自身で対処していた。加えて、家庭

意水準を 5％未満とした。合わせて調査項目間

内性別役割分業が認められた。これらのことが、の相関を確認した。調査 2：調査 1 の中から同父親と母親の家庭における性教育の実施、支援意が得られた保護者７名を対象に、半構造化面

ニーズの差に関係していると推察された。

接調査を実施した。面接内容を逐語録にまとめ、【結論】
家庭における性教育の実態をふまえ、事例ごとに分析、比較して整理した。

保護者の支援ニーズに応えていくためには、コ【結果】２つの調査から、知的障がい児の家

ミュニケーションが大切である。

庭における性教育の実態として「家庭での性教（E-mail;iesaka@med.id.yamagata-u.ac.jp）

育は必要と考えているが、実施率は低い」「保− 60 −

【OR2-4】

女子大学生の家庭内における月経及び更年期教育の現状と関連要因についてせんばなおみ○千場直美（神戸大学大学院保健学研究科看護学領域）、
よしだ ゆ り こ

吉田ゆり子（神戸大学医学部附属病院）【緒言】
更年期とは閉経前後約 5 年間をいい、

究科保健学倫理審査の許可を得て実施した。

多くの女性が更年期症状を自覚するが、適切に（承認番号第 674 号）

対処する女性は少ない。その原因として、知識【結果】対象の平均年齢は 20.6±3.9 歳。

や情報が少なく適切な対処方法を知らないこ

女子大学生の PMS は BMI が低く（p<0.05）健康とが主な要因となっている。一方、女子大学生

習慣が悪く（p<0.05）、不安（p<0.01）や抑うにおいては月経前症候群を自覚する者も多く、つ(p<0.01)が強いほど症状の自覚が強かった。

自らの健康への関心も高まる時期であり、母親母娘の関係と症状の関連性は、服従関係傾向がとの関係性や発達過程において母親の健康や強いと娘の PMS 症状は強く（p<0.05）、母親のその支援に関心を持つ時期でもある。女子大学

更年期症状も強い傾向（p<0.05）がみられた。

生は自らのために、そして母親のために月経や母親から月経教育を受けた経験のある者は約更年期に関する教育を希望する者も多い。身近半数であり、母娘関係が親密や受容傾向にあるな存在である母親から受ける健康教育は有効

者ほど教育を受けていた（p<0.05）。また、母な手段であると考えられるため、本調査では、親から月経教育を受けた者は有意に更年期教

家庭内における月経や更年期教育の現状とそ育を受けていた（p<0.01）。

れらに影響する要因の検討を行ったので報告【考察】女子大学生の PMS 症状は健康習慣おする。

よび心理状態や母娘関係との関連性が示され【方法】関西在住の女子大学生を対象に、研た。また、娘の PMS 症状と母親の更年期症状は究の趣旨に関する説明を行い、同意を得られた

互いに関連している可能性が示唆された。家庭者に無記名の質問紙調査を実施した。配布はにおける月経及び更年期教育により、母娘双方

254 部、回収は 116 部、分析対象は 113 名の健康状態の改善と母娘関係の改善が期待さ（44.5％）である。調査内容は、対象の背景、れるため、必要性が高いと考える。その実施に健康習慣（森本らの 8 つの健康習慣）、月経のあたり、教育内容や母娘関係を考慮した内容の状態と PMS（premenstrual syndrome）診断基準

検討が望まれる。

に基づく月経前症候群の程度、心理状態【結論】家庭における月経及び更年期教育は（Hospital Anxiety and Depression Scale）、

十分に実施されているとはいえないが、必要性

母娘関係（三砂らの母娘関係尺度）、母親の更を勘案し、教育機会の提供や、その教育内容の年期症状 SMI（Simplified Menopausal Index）

検討が今後の課題である。

である。得られたデータは SPSSver.20 を用いて統計学的に分析し、有意水準 0.05 未満を有意差ありとした。調査は神戸学大学院保健学研− 61 −（E-mail；senba@bear.kobe-u.ac.jp）

【OR2-5】

中小企業の健康経営における Positive Deviance 事例収集の試み
しらた ち か こ

○白田千佳子（株式会社リンケージ）【緒言】平成 30 年 1 月に開催された日本健康c.「社長のメッセージは従業員に伝わっている教育学会主催セミナー「健康経営アドボカシーと思うか」の実践ワークショップ～大企業の健康経営のd.「取り組みの中で困っていることはあるか」

経験を中小企業の健康経営にどう活かすか？

e.「現場の声を吸い上げる仕組みはあるか」～」に登壇する機会を得た。中小企業において、f.「自社の健康経営は何点だと思うか」

健康経営に関心はあるが何をどうしたら良い

g.「社風を一言でいうと」

かわからないという事業所も多い。そこで積極h.「周囲への協力の取り付け方はどのように行的に健康経営に取り組んでいる事業所の健康っているか」

づくりを推進する担当者（以下、担当者）にイ

4.プレゼンテーションのまとめ方

ンタビューすることで、健康経営の推進に重要担当者が語った内容には、根底には「従業員へな要素を明らかにすることを目的とした。

の思い」があり、好事例そのものだけでなく、そこに至る「プロセス」に焦点を当てて紹介し【方法】た。また、担当者の言葉で語ることを意識し、

1.インタビュー時期「社長が社員の誕生日に手書きのメッセージ

平成 29 年 12 月末

カードを渡している」など、具体的なエピソー

2．対象者

ドも交えて伝えるようにした。最後の結論は、「会社として健康経営に対する意欲が高い」

インタビュー内容から辿り着いた3 つのポイン「以前より特定保健指導を受け入れている」

トに絞って提示した。

「研究や学生実習等にも協力的である」といった条件に該当する事業所の担当者から選出し【考察】インタビューを通して、健康経営が進た。担当者と顔の見える関係ができていたこと

んでいる会社には共通点があり「組織トップのもあり、電話にて趣旨を伝えてインタビューの十分な理解」「組織トップと担当者のベクトル

了承を得ることができた。

が同じ」「組織トップと従業員の顔が見える関3．インタビュー内容係」が特に重要であることが分かった。マンパ「現場の担当者だからこそ語れること」を意識

ワーや予算が限られた中での中小企業での健した質問とし、その答えが並ぶことで、健康経

康経営の実践例であるが、「中小企業の健康経営の状況を推し量れるようなものを用意した。

営における Positive Deviance 事例収集の試

また、保健指導者が考える健康経営として「会み」１）の一例と言えるかもしれない。組織の良社と従業員が相思相愛であること」という意見

好実践を知り、スポットライトを当てることは、が出たこともあり、その尺度も考慮した（質問

健康経営の推進における次の一手に繋がると

b および c）主な質問項目は次の通りである。

考えられる。

a.「中小企業で健康経営を進める本当の難しさ（E-mail；shirata@linkage-inc.co.jp）とは何だと思うか」

1)神馬征峰．ポジデビを探せ！ポジデビ・

b.「従業員へ“あなたが大切”というメッセー

アプローチとは何か？公衆衛生

ジを社長自ら伝えているか」

2016,80:11;853-858.

− 62 −

【OR2-6】

カンボジアにおける女性工場労働者の女性の健康と子宮頸がんに関する
健康教育活動の評価 実践報告１
いしおか み わ○石岡未和 1）、藤田則子 1）、堀口逸子 2）
1)国立国際医療研究センター国際医療協力局
2) 長崎大学東京事務所広報戦略本部【目的】カンボジでは子宮頸がんは女性

ューは健康教育実施者（医師4名、助産師1のがんの中で最多にも関わらず、がん検診

名、事務局員1名）、実施した１工場の関は未整備で死亡率が高い。そこで、カンボ係者（管理者1名と健康教育担当スタッフ3

ジア産婦人科学会（SCGO）は日本産婦人科名）と受講者（女性工場労働者10名）を対学会（JSOG）の支援を得て2015年10月より象に実施した。

工場の女性労働者を対象に健康教育・子宮結果：2016 年 8 月から 2017 年 10 月まで

頸がん検診・早期診断治療という包括的なに、対象工場は 6 工場に拡大、計 15 回の子宮頸がん対策事業を行っている。健康教

健康教育を実施し、述べ 2,616 名（女性：2,459 名、男性：109 名、不明：48 名）が育は、工場労働者が女性の健康に関する知参加した。詳細データが得られた女性

識を深め子宮頸がん検診受診につながることを目的として実施した。本報告では、
これまでの健康教育活動のプロセス評価

1,611 名について、平均年齢 23.6 歳、約59.1%が未婚で、学歴は小学校卒業と中卒を合わせて 76.8%と教育水準が低かった。

を行い、課題を抽出することを目的とする。

インタビュー結果から、工場管理者と健【活動内容】2016 年 3 月に対象１工場にて康教育担当スタッフはこの健康教育活動「女性工場労働者の子宮頸がんに関するを従業員にとって貴重な機会として捕ら意識調査」を行い、子宮頸がん検診普及のえ、その有効性を認識し、新入職員などへための健康教育教材を開発した。同年 8 月の継続希望が強いことが明らかになった。

に第１回「子宮頚がん講座」を開催し、受受講した女性工場労働者たちは地方出身講者からの質問内容や医務室の看護師、嘱者が多く、これまで健康に関する教育を受

託医師から聞き取りを行った。その結果をける機会がほとんどなく自らの健康や基踏まえて、女性の健康に関する 3 つのテー

本的な衛生や生理について知らなかった

マ（基本的な衛生と女性の健康、家族計画、

ことが改めて明らかになった。

妊娠中のケア）を追加した。SCGO 産婦人科

【今後の課題】以上より、工場での健康教育

医と助産師で編成されたチームによって、を継続する意義は高い。時間的制約や女性工対象工場の状況に合わせた健康教育プロ

場労働者の識字率を考え、理解を深め、検グラムを作成し実施してきた。

診につなげるための効果的な教育方法や【活動評価】方法：活動報告書などのドキュ評価方法を検討する必要がある。
（E-mail；m-ishioka@it.ncgm.go.jp）

メントレビューとインタビュー。インタビ− 63 −

【OR2-7】

テレビ番組が「座り過ぎの問題」に関する認知および知識に与える影響
みやわき

り な

○宮脇 梨奈（明治大学 文学部），柴田 愛（筑波大学 体育系）
石井 香織，岡 浩一朗（早稲田大学 スポーツ科学学術院）【緒言】欧米や発展途上国を中心に，低コス

1.25-1.90)，肥満や糖尿病のリスクが高まる(1.66，

トで，広範囲に，健康課題への関心を高め，

1.37-2.00)，心筋梗塞やがんのリスクが高まる

公衆衛生政策を促進するための効果的な手(2.08，1.71-2.53)，死亡リスクが高まる(1.70，

段としてマスメディアが重用されている。中1.39-2.09）の 4 項目，座り過ぎの問題やその対でも，エンターテイメントへのメッセージの策では，長時間の座り過ぎは健康によくない刷り込みが，視聴者の健康行動が促進される(1.62，1.33-1.98)，世界一座位時間が長いのは日ことも報告され始めている。

本人である(5.97，4.75-7.50)の 2 項目にて番組視

一方，最近の研究では，身体活動量が推奨

聴と正しい知識を持つことに正の関連があっ基準を満たしていても，座り過ぎがさまざまた。一方で，誤りである可能な限り減らす(0.38，

な生活習慣病のリスク要因になることが示

0.31-0.47)，立位より座位が長いことを座り過ぎされている。その座位時間は我が国成人が世という(0.77，0.61-0.97)を誤りと回答することと界最長であり，座り過ぎの問題は，今後，解番組視聴は負の関連があり，30 分毎に 3 分立ち決すべき公衆衛生上の重要な課題のひとつ

動くという対策とは関連が認められなかった。

といえる。

【考察】座り過ぎの問題を扱うテレビ番組のそこで本研究では，座り過ぎの問題を扱うテ

視聴者に座り過ぎの問題を認知する者が多か

レビ番組の視聴と，座り過ぎの問題の認知や知った。また具体的な健康への影響について正し

識との関連を明かにし，テレビ番組が公衆衛生い知識を持つこととも関連していた。そのため，上の課題解決に与える影響を検討した。

我が国においてもテレビ番組を活用すること【方法】座り過ぎの問題を扱うテレビ番組ので，健康課題に対する認知や知識向上が可能で放送翌日に，番組視聴者，未視聴者各 1,000 名あると考えられる。しかし，課題への具体的なを対象にウェブ調査を行った。調査項目は，座対策への知識向上には十分な効果が認められり過ぎの問題の認知，知識(健康への影響；5 項なかった。そのため，今後は，継続的に複数回目，問題やその対策；6 項目)および社会人口統番組で扱うことの効果や，どのような内容・メ

計学的要因とした。回答に欠損がない 20~59 歳

ッセージであれば対策を含めた具体的な知識の男女 1,964 名(視聴者 987 名，
未視聴者 977 名)を適切に向上させられるか，さらには行動を変を分析対象とした。番組視聴と問題の認知や知容させられるかなども検討し，公衆衛生上の健識との関連は，ロジスティック回帰分析を行い，康課題に対するより効果的なテレビ番組の活調整オッズ比(AOR)と 95％信頼区間(95％CI)を用方法を検討する必要がある。

求め検討した。

【結論】我が国においても，テレビ番組が公【結果】座り過ぎの問題は，番組視聴者の 79.6

衆衛生上の課題の認知や知識へ影響を及ぼす%(786 名)，未視聴者の 21.1%(206 名)が認知しことが示された。今後は，課題解決の方策や，ており，番組視聴と認知度には正の関連が認め

行動変容支援プログラムの一つとしての効果られた(AOR, 95％CI: 14.72，11.76-18.43)。座り的な活用法をさらに検討していく必要がある。

過ぎの影響として血液がドロドロになる(1.54，（E-mail；rina_miyawaki@meiji.ac.jp）− 64 −

【OR2-8】

運動介入を伴う健康教育講座が身体的・精神的健康に及ぼす影響～乳児を育てる成人女性の健康問題を考えながら～とらしましず かや ま だ りょう

○寅嶋静香、山田 亮 （北海道教育大学岩見沢校）【目的】乳児を育てる成人女性は特にや自律講座の開催場所評価、講座の中で印象に残った神経系（精神的健康）・泌尿器系・運動器系（

内容や継続したい内容、受講背景、今後の希望

身体的健康）に纏わる健康問題が上位を占める

開催回数及び開催時期などを問う、自記式質問
紙票を用いた（全18 項目の質問内容より構成）。

（上田, 2014）。これはQOLを考える上で重要な視点であろう。我々はこの時期の成人女性を対象とした「心身の健康問題改善を促すための健康教育講座」を、各地域の保健所及び子育て

分析方法は、単純集計、質的項目変数評価ではウィルコクソン順位和検定（有意水準 5%）を、
量的変数評価では対応のある t-test を、自由
記載では意味内容の類似点から分類する方式

支援センター等と連携し「産-官-学スタイル」（荒木ら, 2016）を採用した。

を主軸に6年前より継続実施している。これよ【事業評価】健康調査項目の自覚症調べ・主

りこの健康講座（事業）に対し、講座参加者側

観的健康観では共に講座後、良好な状態へとシの「身体的精神的健康調査項目がどう変化する

フトした（P<0.05）。POMS 測定では「怒り-緊か」「講座に対してどのような印象を抱くか」張」他 2 項目にて有意な改善が認められた（P<0.05～0.001）。また柔軟性テストでも有等に着目し、自記式質問紙票調査にて、事業

意な上昇が確認された（P<0.05）。この調査内を評価することを、本研究の目的とする。

【事業内容】対象者は、2017 年 5 月～2018 年
3 月に道内 5 都市で実施した「乳児を育てる成人女性のための健康教育講座（産官学連携事業）に参加した成人女性 141 名（20～46 歳）である。対象者らには、倫理的配慮を行った（倫理審査承認済：北教大研倫：2017065001）。講座（事業）内容は、講座の概要解説及びオリエ
ンテーション；5 分→健康運動処方運動実施；
70 分→健康教育セッション；約 20 分→参加者
らによるディスカッション；約 20 分→まとめ；
約 5 分→（トータル 120 分前後の講座）。講座
開始前後で数種の自記式質問調査用紙を全参加者へ配布し、回答を頂いた。講座（事業）評価に繋がる健康調査内容は、自覚症調べ（関島,容を裏付ける形で、印象調査においては、「リフレッシュ（ストレス解消）できた・身体全体がとてもすっきり・友達もでき、参加して良かった・同じ立場の人と多くを学べ、嬉しかった」
等が上位を占め、様々な学びの獲得及び心身の健康増進を実感したことが伺えた。講座開催場
所に関しては、「現在のような公的な施設で安心できる場が良い」が 100％を占めた。講座の満足度に関しては、全ての参加者が「大変満足・満足」を選択し、講座に対する前向きな印象が推察された。これより、講座事業実施は、
良好な評価をもって実施されたと示唆する。

【今後の課題】健康問題改善に繋がる公的な場での産官学連携事業が、この時期の成人女性らに対し、意義ある内容として評価された。こ2012）・主観的（身体）健康観調査（寅嶋ら,
2016）・POMS（早川ら, 2017）・柔軟性テスト（北村ら, 2016）であった。また講座の印象評
価に関しては, 講座の受講背景、受講満足度、− 65 −

れより公的支援の一つとして位置付けられるべきである。そのためにも更なる評価データの取得が、今後の課題になると考えられた。
Email; torashima.shizuka@i.hokkyodai.ac.jp

【OR2-9】

サッカークラブに所属する小中学生男子とその保護者における食事バランスに対する意識についての検討
おざわさとこ

たなかだてしゅうこ

わたなべちなつか と う ゆ み

し ろ ま さ き

お み な お み○小澤智子1)、田中舘修子1)、渡邉千夏1)、加藤有美1)、城間早紀1)、麻見直美2)
1）筑波大学大学院 人間総合科学研究科
2）筑波大学 体育系【緒言】保護者はその子どもの食事摂取に影、関心期、準備期、実行期、維持期』の5響を与えることが指摘されているが(Ventura

段階で質問を作成し、『前実行期（無関心et al.,2008)、スポーツを実施している子ども

期、関心期、準備期）、実行期、維持期』とその保護者について検討した研究はほとんの3段階で解析を行った。なお、本研究はどみられない。また、食事バランスについて、

筑波大学体育系研究倫理委員会の承認お実際の摂取と意識の関係を検討した研究は少よび保護者の同意を得て実施した。

ない。このことから本研究では、サッカーク【結果・考察】子どもとその保護者間におラブに所属する子どもとその保護者間のいて、行動変容段階の一致度は低かった

食事バランスに対する意識と子どもの食（小学生：κ=0.14,p=0.23、中学生：

事摂取状況について検討することを目的

κ=0.22,p=0.01）ことから、子どもとそのとした。

保護者間で食事バランスに対する意識段【方法】対象は調査以前に定期的な栄養指階にずれがあった可能性が示唆される。食

導を受けていない同じサッカークラブに事の合計摂取回数を行動変容段階間で比所属している小学5・6年生（ｎ=45, age=

較したところ、中学生の子どもの果物摂取

11.0）、中学生（ｎ＝100 age=13.6）男子とにおいてのみ、前実行期と比較して維持期その保護者を対象とした。子どもに対しては有意に多かった（p＜0.05）。このこと

食事チェックと食事バランスに対する意から、今回の対象者においては、食事バラ識についての質問紙調査を実施し、保護者ンスに対する意識と子どもの食事摂取状に対しては食事バランスに対する意識に況にずれがあった可能性が示唆される。

ついての質問紙調査のみ実施した。食事【結論】サッカークラブに所属する小中学生

チェックでは主食、主菜、副菜、果物、

男子とその保護者間では食事バランスに対す

牛乳・乳製品の摂取の有無を１週間毎食記

る意識段階にずれがある可能性があること、実録させ、それぞれの合計摂取回数を解析に際の食事摂取状況と意識段階が一致しない可用いた。質問紙調査では食事バランスに対能性があることを考慮して、食事サポート等をする意識について行動変容段階モデルを実施する必要があることが示唆された。

用いて評価した。食事バランスについては（E-mail；satokozawa719@gmail.com）

食事チェックシートまたは質問紙内に説明を記載した。行動変容段階は『無関心期− 66 −

【OR2-10】

食環境をテーマとした学習環境デザインの検討―中学校における参加型学習プログラムの実践―
う め き しょうこ

○梅木彰子（国際医療福祉大学福岡看護学部）、千場直美（神戸大学大学院）【目的】本研究では、ドリスケルの参加理論【活動評価】授業および体験学習で活用したと美馬の学習環境論を参考に、学習プログラ

ワークシートには「食材の廃棄について全く考ムを作成した。食の循環、自然や人とのつえたことがなかった」「自分でできることに対

ながり、食の情報アクセスの側面を含む

ししっかりと気をつけたい」「野菜を育てるの「食環境」の視点を取り入れた学習プログ

は大変だったがとてもおいしかった」などの記

ラムの内容とその実践について報告する。

載がみられた。学習者はゲストティーチャーの【活動内容】学習者が食生活や環境との関り

授業や体験学習を通して、食の問題について実について考え、自らのライフスタイルを見直す

感し、気づきが生まれるなど内発的動機づけがとともに主体的な実践につながる力の育成を得られた。学習活動に対する評価として農業従目指し、A 中学校 1 年生 34 名を対象に学習活動

事者は「広い視野で考えることができる取り組を実施した。〈プロジェクトの始動〉にあたり

み」とのコメントし、食の課題に包括的な視点

中学校教員、ゲストティーチャーとして依頼しを入れながら身近な地域の課題とつなげて学

た農業従事者、栄養士、行政職員と打ち合わせ

習活動を展開している点は本試案の特徴といを行った。〈課題の確認〉として学習者とテーえる。学習者の意識・態度について介入前マを共有し、グループで目標を設定した。〈行後の有意差はみられなかったが、支援環境

動を起こす〉ではゲストティーチャーの授業、への意識が高まった。プログラム終了後、学野菜栽培や収穫、調理等の体験活動を通して発

習者自身の食生活改善について「よくできた」

達段階や地域における食生活について個人・グ

20 名「まあまあできた」14 名と回答し、介入

ループワークを行った。〈振り返り〉において群の多くが食生活を見直す契機となった。

調べ学習として新聞作成と成果発表を行った。

【今後の課題】今回、学習活動を試行的に実プログラム効果を検討するため事前事後施したが、対象地域では地域と連携し参加型学に食生活および環境に対する意識、態度に習のアプローチを取り入れた食育活動は実施

ついてアンケート調査を行った。プログラ

されていない。学習者が食に関する知識の習得

ム終了後振り返りシートを使用し、学習態にとどまらず、いかに自らに関わる問題として度などについて単純集計を行った。

認識を深めていくための学習を進めていくことが重要である。参加の理論や学習環境論には、学習者の主体性を促進するうえで有用であり、基本的要素の活動、空間、共同体、ステークホ
ルダーなどの視点からプログラムを見直し、改善していく必要がある。今後は学習時間や学習する場所の調整を行い、ステークホルダーについては多様なメンバーの起用を含め支援体制などをデザインしていくことが課題である。
（E-mail；s-umeki@iuhw.ac.jp）− 67 −

【OR2-11】

近年の中高生のプロポーション変化と関連要因の検討
うちやま ゆ う こ○内山有子（東洋大学）、小林正子（女子栄養大学）【緒言】日本の子どものプロポーションは戦後大き

表1 身長･下肢長・比下肢長・睡眠時間の年度間比較

く変化し、平成時代に入る頃までほぼ毎年、最高値

平成23年

平成29年

身長(cm)

172.3±5.38

171.4±5.80

下肢長(cm)79.4±3.38

78.6±3.87*

比下肢長(cm)

46.1±1.1145.8±1.15**

その一方で、座高は14 歳以降では減少しておらず

睡眠時間(h)6.21±0.95

6.32±0.97

年齢が上がるとまだ伸びていることから、身長から身長(cm)

159.3±5.32159.2±5.12

下肢長(cm)73.0±3.46

72.5±3.52

比下肢長(cm)45.8±1.08

45.5±1.18

睡眠時間(h)6.12±0.83

6.03±0.93

を更新していた。しかしその後、身長と下肢長は思春期後半で伸び悩み、近年では年齢が上がるに従っ男子て減少傾向が見られるようになった。

座高を引いた「下肢長」は年齢が上がると減少して女子いることが確認されている。
このような現象に影響を与えている要因の一つに**ライフスタイルタイルがあると考えられ、その中で平成29 年度の高校3 年生のスマートフォン等の所

もスマートフォンの夜間使用などによる睡眠時間の有率は男女ともに約99％で、夜間の使用状況は「特減少は、成長期の子どもの発育に影響を与えているに決めていない」が男子約55％、女子約60％であっ可能性がある。

た。また、男女とも70％以上の生徒が就寝時にスマ

そこで、身長や座高などの身体計測値と、睡眠時間やスマートフォンの夜間使用状況などを調査し、その両者の関連を検討し、プロポーションの変化とホを近くに置いているが、就寝後の対応は約90％の生徒が「気づかない」と回答していた。
スマートフォンの夜間使用の有無から、下肢長おその関連要因について考察する。

よび比下肢長の平均の差異を検討したが、男女とも【方法】東京都内の私立高校に在籍している高校1に有意差はみられなかった。また、スマートフォン～3 年生のうち、3 年間の身体計測値および質問紙調を夜間使用している生徒のうち、「時間を決めて使査（起床時刻、就寝時刻、スマートフォンの使用状用している」、「就寝時まで使用している」などの況など）の回答の両方が得られた者（平成 23 年度

夜間使用のルールと下肢長および比下肢長の平均の406 名、平成27 年度425 名、平成28 年度393 名、差異を検討したが、同様に有意差は見られなかった。

平成28 年度399 名）のデータを使用し、下肢長、比【考察】近年の子どもは思春期後半に足が伸びず、下肢長等を求めた。

プロポーションが変化していることは事実であり、

なお、質問紙調査と発育データの使用については、その原因として子どもたちのスマートフォンの使用

保護者と学校の同意を得て行い、回答は任意とした。

などによる睡眠時間の減少が影響を及ぼしていると

また、調査は女子栄養大学研究倫理審査委員会の承推察したが、平成29 年度のデータでは有意差がは認認を得て実施した。

められなかった。しかし、本調査は全国平均値とは【結果】平成23 年度と平成29 年度の①身長、②下異なり対象人数が少ないこと、また、3 年生という肢長、③比下肢長、④睡眠時間を男女別に比較する

学年による特性があることなどを考慮し、今後、個と、男子の下肢長と比下肢長、女子の比下肢長に有人データの解析などを含めて、詳細に検討する必要

意差がみられた。

があると思われる。（E-mail；uchiyama001@toyo.jp）− 68 −

【OR2-12】

中高生のスマートフォン夜間使用と睡眠時間および体重変動との関連
こばやし ま さ こ○小林正子 1）、鶴間百合子 2）、江向真理子 3）1）女子栄養大学、2）女子栄養大学栄養科学研究所、3) 鶴ヶ島市スポーツ少年団【緒言】近年、スマートフォンの長時間使用が2 割り以下で、とくに女子において低率だった。

問題となっている。とくに夜間使用は睡眠不足

夜間の使用時間では、約 1 時間未満を短時間、や朝食欠食に関連し、思春期の発育にも影響を

１時間以上を長時間として回答を得たところ、与えていることが考えられる。筆者らはこれま

長時間使用は中学生では 2-3 割だが、高校生はでに全国平均値を用いて思春期男女のプロポ

3 割以上となっていた。就寝後の置き場についーションの変化を把握し、平成 10 年以降急速ては、近くに置く者が中学生は約半数、高校生に胴長短足化が進んでいることを明らかにしは 6-7 割であったが、着信に気付いて対応するた。そして、その原因が夜間のスマートフォン

者は 2〜4％と少なかった。

使用にあるのではないかと指摘したが、今回は次に、睡眠時間との関連では、夜間使用有り

中高一貫校におけるスマートフォンの使用実の者は、無しに比べて睡眠時間がやや短い傾向

態の調査から、睡眠時間および発育グラフに表がみられた。
発育グラフから体重変動（体重が 3 年間でパれる体重変動との関連について検討した。
【方法】東京都内私立中・高一貫校に 2017 年 5ーセンタイル発育基準線を1 基準線以上増減す

月に在籍した中学１年～高校３年生男女 1948る場合）が把握された者は、中学生 16 名、高名を対象に、就寝・起床時間およびスマートフ

校生 55 名であり、このうち中学生は全員、高ォン使用状況を尋ねる質問紙調査を行った。さ校生は 53 名がスマートフォンを夜間使用してらに、小 1 からの毎年の身長･体重計測値を小いた。但し、使用時間との明確な関連はみられ林の「発育グラフソフト」に入力して個別の発なかった。高校生のみ表 1 に結果を示す。

育グラフを作成し、体重変動の有無に注目して、

表 1

睡眠時間、体重変動と夜間スマートフォン使用状況との関連を検討した。

高校生の発育グラフにみられた体重変動の人数とスマートフォン夜間使用の有無（ ）内は夜間使用無しの人数

高校生

なお、質問紙調査と発育データの使用につい

高1

高2

高3

女子

10

4(2)

13

27 （2）ては、保護者と学校の同意を得て行い、回答は

男子

5

8

13

26

任意とした。また、調査は女子栄養大学研究倫

計

15

12(2)

26

53 （2）

夜間使用有り（無し）

理審査委員会の承認を得て実施した。
【結果】スマートフォン所持状況は、中学生男

【考察】スマートフォンは殆どの者が所持して女 95%前後、高校生男女 97%前後と高い所持率

おり、夜間使用率も高くなっている。しかし、であった。そのうち夜間にスマートフォンを使

夜間使用者は睡眠時間が短い傾向にあり、不定用している者は、中学生が 7-8 割、高校生が 9

愁訴とも関連があるといわれる体重変動がグ

割強で、中学生より高校生の方が高率だった。

ラフから確認されている。これらについて、今

夜間使用者のうち、時間を決めて使用している

後さらに詳細に検討する必要があると考える。

者は、中学生では 3-4 割だが、高校生は男女共− 69 −

kmasako@eiyo.ac.jp

【OR2-13】

女子学生の食に関する知識が食事調節および体型認識に及ぼす影響
あきやま か よ秋山佳代（人間総合科学大学）【緒言】近年、女性のやせの者の割合は有意

いずれの専攻でも適切に体型を認識している

な変化はみられないが、20 歳代では 22.3％と者は約 2 割、やや太っているもしくは太ってい

他の年代と比較して多い。先行研究においても、ると認識している者は約 7 割であった。食に関

実際の体型がやせでも太っていると認識する

する知識の程度をたずねる 8 項目の得点は、栄傾向があり、やせ志向が高い割合で推移してい養専攻ではより高い傾向がみられた

る報告がある。また、太り気味と認識している(t(569)=13.46、p=<.01)。食事の調節では、や者は食事を制限する傾向がみられ、好ましくな

せは栄養専攻の者は食事量と食事内容調節い食習慣を有する者の割合が高いことも伺え(r=.332、p<.05)、栄養専攻以外では BMI と食る。一方、健康的な食習慣のある者は、健康知

事量調節(r=.243、p<.05)に有意な相関関係が識の習得や健康態度の育成もできている者がみられた。このことから栄養専攻の学生は食事多い。また、食物の選択力と健康への関心は関量より食事内容を調節する傾向がみられ、栄養連が大きく、さらに食知識のある者は健康的な専攻以外は体型と食事量の調節に関連のある

食生活を営んでいることと主観的QOL に関連しことが示唆された。

ていることがわかっている。食事選択力と調理【考察】実際の体型がやせの者は、栄養専攻

技能の関連も大きく、健康に対する興味・関心でより適切に体型認識しており、食事の量と内が食意識の高さを示している。本研究では、体容の両方を調節することから、食事全般につい型認識を誤認する傾向のある女子学生を対象て調節していることが推測される。栄養専攻以に、体型認識と食に関する知識の程度、食事調

外の者は、食事量調節と BMI に関連がみられた

節、料理経験の関連について調査検討を行った。

ことから、体型を調節するために食事量を調節【方法】女子学生（平均 19.4±0.99 歳）を対することが考えられる。一方、標準体型の者は、象に、自記式質問紙調査を実施した。対象者を専攻に因らず体型認識を適切又は太っている

栄養専攻とそれ以外の専攻に分類し、BMI によとみなす者が同程度であり、食事量と食事内容

りやせおよび標準の 2 グループに分け、t 検定の調節、料理経験と食事内容調節に関連がみら

および相関分析を行った（511 名）。食知識、れることも同様であった。このことは、標準体

体型認識、食事調節、料理経験について質問項型の者は、食知識の程度に関わらず食事の調節

目を設定し、分析には SPSSver.25 を用いた。

を行っていることが推測される。

【結果】BMI による体型分類では、栄養専攻お【結論】やせの者は、栄養専攻より栄養専攻

よび栄養専攻以外のいずれもやせの者が約2 割、以外で適切に体型認識されない傾向がみられ標準の者が約 7 割であった。体型認識についてた。標準体型の者は専攻に関わらず、体型認識

は、やせの者のうち、栄養専攻では適切に体型と食知識の程度では関連があまりみられなか認識をしていた者は約 5 割、栄養専攻以外は約った。これらから、体型認識は体型により食知

3 割、やや太っている若しくは太っていると認識の関連に違いがあることが示唆された。

識している者は、栄養専攻で約 1 割、栄養専攻
以外では約2 割であった。
標準体型の者のうち、− 70 −（E-mail；akiyama_kayo@human.ac.jp）

【P1-1】

実施者が評価する子ども食堂の効果：自由記述を用いた質的研究
まち だ だいすけ○町田大輔 1、2）、長井祐子 1）、吉田 亨 2）1）

高崎健康福祉大学健康福祉学部、2）群馬大学大学院保健学研究科【目的】子ども食堂の活動が広がりをみせて明るくなる＞など 3 個，『子ども・保護者・地いる．2016 年 5 月末現在で全国に 300 ヵ所以上

域住民の充実感の向上』は＜楽しみの創出＞なあると報道され，その後も増え続けている．子

ど 4 個，『子ども・保護者・地域住民の生活全ども食堂には様々な効果があるとされており，般の改善』は＜実態把握＞など 7 個，
『子ども・健康に関連する効果も多いことが予想される．

保護者・地域住民の食生活の改善』は＜好き嫌

しかし，子ども食堂の研究はまだ少なく，そのいの改善＞など 8 個，『保護者の育児状況の改効果の検討は十分に行われていない．そこで今善』は＜育児相談＞など 3 個，『子ども・保護

回，実施者が評価する子ども食堂の効果を質的者・地域住民のつながり促進』は＜交流促進＞に検討することを目的とした．

など 4 個，『子どもの防犯』は＜非行防止＞な【方法】
自由記述を用いた質的研究を行った．

ど 2 個，『地域づくり』は＜地域の活性化＞な

朝日新聞社が作成した全国294 ヵ所の子ども食

ど 2 個のサブカテゴリーから構成された．さら堂一覧を用いて，各子ども食堂へ直接調査協力にその効果を，子どもへの効果，保護者への効の依頼を行った．そのうち調査協力の同意を得

果，地域／地域住民への効果に分類した．40

られた 273 ヵ所の子ども食堂に，自記式調査票

個のサブカテゴリーのうち，子どもを対象としを一部ずつ郵送した（2017 年 3 月）．
実施者に，たものは 32 個，保護者を対象としたものは 20

子ども食堂にどのような効果があると思うか

個，地域／地域住民を対象としたものは 11 個をたずね，自由記述で回答を求めた．分析はグであった（重複あり）．多くの効果は子どもを

ラウンデット・セオリーの手法を参考に行った．

対象としたものであった．しかし中には，＜社

得られた回答から子ども食堂の効果に関する

会性の向上＞，＜明るくなる＞など，子どもだ記述を抽出してコード化し，類似した内容でまけでなく保護者も対象とした効果や，＜育児支

とめサブカテゴリーを作成，さらに類似したサ

援＞，＜情報交換＞など保護者だけを対象としブカテゴリーをまとめカテゴリーを作成した．

た効果も存在した．また，＜生きがいの創出＞

カテゴリー化の際それぞれのコードが，子どや＜子どもへの理解促進＞といった地域住民

も・保護者・地域／地域住民の何れを対象としを対象とした効果，さらには＜地域の活性化＞

た効果なのかを文脈から判断し，コード名を決や＜地域力の向上＞といった地域を対象としめた．さらにその何れを対象とした効果である

た効果も存在した．

かサブカテゴリーごとに整理し，その結果をカ【結論】子ども食堂には，子どもだけでなくテゴリー名に反映させた．

保護者さらには地域／地域住民に対する効果【結果】120 ヵ所の子ども食堂から回答を得たもあることが示唆された．今後は利用者に対し（回収率 44％）．実施者が感じる子ども食堂のて子ども食堂の参加対象や開催目的に基づい効果は，40 個の＜サブカテゴリー＞からなる 9た量的な評価を行い，その効果を検証していく

個の『カテゴリー』に分類された．『子ども・必要がある．

保護者の生きる力の向上』は＜優しくなる＞な（連絡先：machida-d@takasaki-u.ac.jp）

ど 7 個，『子ども・保護者の気分の改善』は＜− 71 −

【P1-2】

学校給食の残食量にかかわる要因の検討
わきもと け い こ○脇本景子（武庫川女子大学）、西岡伸紀（兵庫教育大学大学院）【緒言】 学校給食は，児童生徒の健康増

れぞれの残食量との関係を検討した．

進を目的に、学校給食摂取基準をもとに望統計解析には，統計パッケージ IBM SPSS

ましい栄養量が摂取できるよう献立作成

Statistics Ver24 を用い,有意水準を 1％

されたものである．したがって，食べ残しが（両側）とした．

あればその量に応じて，摂取栄養に不足が生じ【結果】米飯の残食量に関しては 10 つのモデる．このため学校給食の残食減への具体的ルが得られ，最も適合度の高かったモデルの調対応は，教育上取り組むべき重要課題であ整済み決定係数は 0.644 であった。特に影響がる．ところで学校給食の残食を全体的に理大 き か っ た 要 因 は 気 温 (.520) ， カ レ ー

解するには，残食を決定づける要因を明ら(-.414)，炊き込みご飯(-.408)であった．

かにする必要がある．そこで本研究では，（ ）内は標準化係数．

給食で毎日登場し，全体量に占める重量割

パンの残食量に関しては 8 つのモデルが合が大きい献立として，主食と牛乳をとり得られ，最も適合度の高かったモデルの調あげ，残食に関わる要因を検討することに整済み決定係数は 0.561 であった。特に影した.

響が大きかった要因はきな粉パン(-.688)，

主食（米飯，パン）と牛乳の残食に関わるとみられる要因の中から献立内

気温(.362)，セルフサンド(-.326)，加工

容，気象条件，献立全体のエネルギー量，

パン(-.345)であった．

供給重量をとりあげ，残食との関連を明ら

牛乳の残食量に関しては 4 つのモデルがかにするとともに，これら要因を変数とし得られ，最も適合度の高かったモデルの調た残食推計モデルを確立することを目的

整済み決定係数は 0.505 であった。特に影とした．

響が大きかった要因は気温(-.704)であっ【方法】兵庫県某市の公立小学校 12 校のた．

学校給食の残食量の記録（年間 180 回、2014【考察】主食の残食を減らすには主食自体に

年度～2016 年度の 3 年分）気温，エネルギ

加工を施すことや，主食と合わせて食べるタイ

ー量，一食の供給重量，献立内容を調査対プの副食を献立に採用することが有効である．

象とした．献立は特性ごとに分類し，ダミ

気温は残食量に大きく影響する要因であるが，ー変数に変換し分析に供した．

影響の方向は献立により異なる．また， 1 食当

分析は，米飯，パン，牛乳の一日ごとのたりの供給重量や，エネルギー量は，主食と牛一人当たりの残食量を従属変数とし，気温，

乳の残食量にさほど影響を及ぼさないことがエネルギー量，供給重量，ダミー変数に変明らかになった．

換した献立の種別を独立変数としてステ（E-mail；wakimoto@mukogawa-u.ac.jp）

ップワイズ法による重回帰分析を行い，そ− 72 −

【P1-3】

大学生アスリートの食生活のセルフエフィカシーの特徴
さとうあい○佐藤 愛（園田学園女子大学
え び

人間健康学部）、

く み こ

海老 久美子（立命館大学大学院 スポーツ健康科学研究科）【緒言】現在、アスリートに対してさまざ

ルフエフィカシー得点が高いことが確認

まな栄養教育プログラムにおける研究がされた。また、栄養サポートを受けている

なされている。一方で、栄養教育により食選手は受けていない選手と比較して有意行動の変容にはいたらないという報告もにセルフエフィカシー得点が高いことが存在する。セルフエフィカシーという概念確認された(p<0.01)。また、栄養サポート

は、Bandura によって提唱され、これが高の有無による変容ステージの違いが統計

い個人や集団は、望ましい適応や自己改革的に有意であることが確認されたに向けて意欲を強化し行動が促されるこ(p<0.01)。栄養サポートの有無が結果に影とが述べられている。従ってセルフエフィ

響を与えることから、栄養サポートを受けカシーに着目した栄養教育の実施は行動ていない選手のみで属性別のセルフエフ

変容の一助となると考えるが、教育で活用

ィカシー得点を確認したところ、性別、学できるほどの研究がなされていない。そこ

年、生活形態、部活動に有意差は認められで、本研究では栄養教育の基礎資料を得るなかった。

ために大学生アスリートの食生活のセル【考察】先行研究では、大学生への栄養教

フエフィカシーの特徴を明らかにするこ

育によりセルフエフィカシーが高まり、食とを目的とした。

行動変容につながることが確認されてい【方法】
対象は大学生アスリート 152 名（男る。したがって、本研究の結果は先行研究

性 110 名・女性 42 名、女子ラクロス部 32を支持した。ただし、本研究は横断的な調

名・相撲部 12 名・陸上部 66 名・ラグビー

査であるため、今後は各個人のセルフエフ

部 42 名）とし、ラグビー部は公認スポー

ィカシーの高低に着目した栄養教育を行ツ栄養士による栄養サポートを受けていい、縦断的に効果を検証する必要があるとた。調査票の回収は 2014 年 7 月から 2015

考えられる。

年 10 月に実施した。調査項目は属性に関【結論】本研究により、大学生アスリートする調査、食生活におけるセルフエフィカ

において食生活のセルフエフィカシーは

シー調査、変容ステージ調査とした。

食生活の変容ステージおよび栄養サポー【結果】変容ステージとセルフエフィカシ

トの有無と関連することが確認された。今ーの関連について確認したところ、前熟考

後はこれらを加味し、栄養教育プログラム期と比較して維持期（p<0.05）、熟考期とを設計することが望ましいと考える。

比較して実行期（p<0.05）および維持期（E-mail；awwi31@gmail.com）（ p<0.01 ） 、 準 備 期 と 比 較 し て 実 行 期（p<0.01）および維持期（p<0.01）、実行期と比較して維持期（p<0.01）は有意にセ− 73 −

【P1-4】

看護系大学生における食習慣及び食事内容の課題
あ べ さとこ○安部聡子（昭和大学保健医療学部看護学科）【緒言】看護系大学生は、看護師として患者

エネルギー(2013kcal)が有意に高値を示してのケアをするために4 年間を通じて医療や看護いた（p<0.001）。さらに 1 日の写真によるトの専門的な知識を習得する。また、看護師としータルエネルギー量と必要エネルギー量とのて自分自身の健康管理をする必要がある。当然、比較では、有意に必要エネルギーが上回ってい専門職として健康維持に関する知識は、医療系

た（p<0,001）。質問紙では、食事が「不規則」に属さない大学生よりもより専門的に習得さは 21・6％，「時々不規則」が 52.9％で「規則れているはずであり、それが健康実践に通じて的」と答える人が 23.5％のみであった。食品バ

いれば望ましいと考える。しかしながら、若年ランスについても「良い」とする人は 11.8％，

者の食習慣の問題は、朝食欠食や栄養バランス「悪い」が 33.3％，「わからない」が 49.0％の偏りなど、将来の疾患につながる食習慣があであった。生活習慣の改善点については、39

ることは否めない。そこで、本研究では看護系

件の自由記述表記者のうち、「栄養バランス」

大学生の食事内容や食習慣について、セルフモというカテゴリー表記があった人が 14 件であニタリングにより自身の食習慣への改善点をった。【考察】結果より、摂取エネルギー量

明らかにできているかを検討した。

に対して必要エネルギーが不足している可能【方法】対象者：看護系大学 4 年生性が高い。国民健康栄養調査等で若年者の痩せ51 名

研究期間：2017 年 7 月

傾向が健康問題として注目されている中で、本方法：①普段の食事として 1 日の全ての食事量

研究の結果も同様な傾向を指示するものと思を写真に撮影し、その栄養計算をした。②食物

われた。また、質問紙の食生活調査では、食事

摂取頻度調査（トーヨーフィジカル社）で摂取

時間が
「規則的」
である人が3 割未満であった。

エネルギー量および3 大栄養素の推定摂取量をさらに、食品バランスが「悪い」あるいは「わ自身で算出した。③食習慣と睡眠、ストレスにからない」とする人が 8 割を超えることから、関する質問紙により生活習慣をチェックした。

学校の勉強やアルバイト、交友活動により夜型④これらの結果から、自分自身の食生活、生活

生活になることで食事時間の不規則や食品バ習慣の改善点を記述してもらった。

ランスの不良に繋がっているものと考えられ分析方法：1 日の摂取エネルギーと消費エネルた。一方で、自身の生活習慣の改善では「栄養ギーに関する内容及び食物摂取頻度調査の内バランス」の記述が多くあったことから対象者

容をそれぞれ食事摂取基準と比較した。対象者がこの点について改善しやすいと考えているのセルフモニタリングの結果及び記述内容かと推察された。しかし、改善点の記述では、エらどのような改善点が挙げられているか、カテ

ネルギー不足について記述した人がいなかっゴリーで抽出した。

たことから、痩せ傾向に関しての自覚やその改【結果】１日に撮影された食事の１日のエネ

善に関しての行動変容が必要であり、痩せの弊

ルギー摂取量の平均は 1744kcal/日で、エネル

害等の理解を含めた栄養教育が必要だと考え

ギー計算方法は、アプリやインターネットを使る。【結論】看護系大学生の食生活では、摂取用していた。次に、食物摂取頻度調査の結果かエネルギーの不足と痩せ傾向に関する課題がら摂取エネルギー量(平均 1456kcal)より必要ある。（E-mail；sabe@nr.showa-u.ac.jp）− 74 −

【P1-5】「朝食摂取」に関する要因の検討－ 国内データベースを用いたシステマティックレビュー －
おざわ

けいこ

いわべ

ま い こ

○小澤 啓子（女子栄養大学短期大学部）、岩部 万衣子（札幌保健医療大学）【緒言】「朝食を欠食する国民を減らす」という目標項目は、平成 18 年度から開始
された第 1 次食育推進基本計画で設定され、多くの取り組みがなされているにも拘らず、目標値が達成されていないため、平成
28 年度から開始された第3次食育推進基本
計画においても引き継がれている項目である。今後、目標達成に向けたより効果的な取り組みを進めていくためには、朝食摂
取がどのライフステージに対して、どのよ
うな要因と関連するのか、系統的に整理することが重要である。そこで、本研究では、国内データベースを用いて、日本人の朝食摂取と関連する要因を、ライフステージに分けて把握することを目的とした。
【方法】医学中央雑誌および CiNii を用いて、2000 年 1 月 1 日～2017 年 9 月 30 日に公表された論文を検索した。検索式には、「朝食 OR 朝ごはん」を用いた。2,058 件の表題と抄録を精査し 1,548 件を除外し、次に採択基準（①健常な幼児以上の日本人、②観察研究、③「朝食摂取」や「朝食欠食」
に関する調査項目がある、④「朝食摂取が増える」または「朝食欠食が減る」ことで変化が期待できる要因について記載がある、⑤対象集団の特徴について明記されて− 75 −

いる、⑥紀要を除く、査読ありの原著論文である）に基づき本文を精査し、最終的に156 件の論文を採択した。各論文の詳細をエビデンステーブルに整理し、ライフステージに分けて関連要因を検討した。
【結果】表 1 に採択した論文について、ライフステージ別に、朝食摂取との関連を検討していた項目の分類を示した。朝食摂取に関する要因の検討を行っている論文は、
全ライフステージで抽出された。栄養素、
食品摂取量との関連は、大学生以降で多く、精神的健康との関連は高校生以下の子どもで多く検討されており、ライフステージ
によって、検討されている項目に違いがみられた。156 件中、朝食摂取と正の関連を示したものが多く、統計学的に有意な関連が全くみられなかったものは 16 件であった。
【今後の課題】今後はバイアスのリスクとエビデンスの質を評価し、朝食摂取に関連する要因を明確にする必要がある。
本研究は、農林水産省「エビデンスに基づく食育活動検討委員会」の活動の一環として実施した。
（E-mail；ozawa.keiko@eiyo.ac.jp）

【P1-6】

生活のゆとりの有無別にみた
主観的健康感と関連する家族との食事のあり方さかもとたつあき○坂本達昭（熊本県立大学）【緒言】
健康格差が社会的に注目されている．

度および家族と食事をする時のことについて

健康格差とは，地域や社会経済状況の全ての項目（4 項目）が主観的健康感と関連（Socioeconomic Status：以下 SES とする）のしていた．ゆとりがない者は，家族との食事のちがいによる集団における健康状態の差と定あり方が好ましくない者，主観的健康感が良義されている．一般的に SES が低い集団におい好でない者の割合が高かった．しかし，生ては，不健康な生活習慣が高い割合で認められ活にゆとりのない人の中にも主観的健康る．しかし，SES が低いなど他の人たちと同じ感が良好な人（positive deviant）は存在

課題を抱えているにもかかわらず，その課題をし，家族と食事をするときに会話がはずん

うまく解決する人（positive deviant）が存在でいること（調整オッズ比：1.76，95％信頼

し，その人たちには特徴的な行為（positive

区間：1.07-2.89）が，主観的健康感の良好

deviance）があることが知られている．

さ と 関 連 す る 食 事 の あ り 方 （ positive

生活にゆとりがないにも関わらず健康状態

deviance）であった．

が良好な人の家族との食事のあり方の特徴を【結論】生活にゆとりがある者では，朝食お明らかにすることは，生活にゆとりがなくてもよび夕食の共食頻度が週4 回以上であることや健康を維持するための有益な知見となること「一緒に食事をすることは楽しい」と思っていから，本研究では，生活のゆとりの有無別に，ることが主観的健康感の良好さと関連してい主観的健康感と関連する家族との食事のありた．それに対して，生活にゆとりがない人では，方について検討した．

家族と食事をする時に会話がはずんでいるこ【方法】2014 年に内閣府が 20 歳以上の男女をとのみが主観的健康感の良好さと関連してい対象に実施した「食育に関する意識調査（横断た．生活のゆとりの有無により，主観的健康感調査）」に回答した 1,824 名から無効回答，単に関連する家族との食事のあり方が異なって身生活者を除いた 1,654 名を 2 次解析の対象といたことから，対象者の社会背景を考慮した食した．はじめに，生活のゆとりと共食頻度を含

育や健康増進の取組を進める必要性が示唆さ

む家族と食事をする時のこと（4 項目：一緒にれた．

食事をすることは楽しい，会話がはずんでいる，【謝辞】本研究は，東京大学社会科学研究

食事のマナーや作法を身につけている，食に関所附属社会調査・データアーカイブ研究セする情報を共有している）および主観的健康感

ンターSSJデータアーカイブから「食育にの関係を検討した．次に，生活にゆとりがある者（1,311 名）とゆとりがない者（343 名）に分け，ロジスティック回帰分析により主観的健康感に関連する家族との食事のあり方を検討した．

【結果】生活にゆとりがある者では，共食頻− 76 −

関する意識調査，2014（内閣府）」の個票
データの提供を受けて実施した．
（E-mail；sakamoto3@pu-kumamoto.ac.jp）

【P1-7】

栄養教育におけるセルフエフィカシー尺度開発に関する研究動向
ふ じ い みず え

たか た か ず こ

わくい さ わ こ

○藤井瑞恵1,2)、髙田和子3)、涌井佐和子2)1)帝京大学スポーツ医科学センター、2) 順天堂大学
3)国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所【緒言】国内外において、効果的な栄養教育

人 1 尺度であった。設問の特徴として、特定のプログラムが数多く検証されており、行動科学

食品や栄養素に関するものが14 尺度（51.9％）、

理論に基づいたプログラムがより効果的であ

内容は野菜・果物摂取に関する尺度が多かった。

ることが報告されている。これらの研究で使用

その他、食事・栄養全般に関する尺度 10 尺度

頻度の高い評価尺度の一つに、セルフエフィカ（37.0％）、ポーションサイズのコントロール、

シー（self-efficacy：SE）がある。SE は、実調理全般ついての尺度が開発されていた。信頼

際の行動をよく予測する重要な変数であり、SE性については、内的整合性 26 尺度（96.3%）、の向上が行動変容に強く寄与すると考えられ

再現性 12 尺度（44.4%）、妥当性については、ている。しかし、これまでに SE 尺度の開発に

内容的妥当性 20 尺度（74.1%）、基準関連妥当関するレビューは報告されていない。そこで、性 20 尺度（74.1%）、構成概念妥当性 17 尺度

本研究では、栄養教育における評価尺度の一つ（63.0%）で検討されていた。

である SE に焦点をあて、国内外における SE 尺【考察】成人、大学生を対象の尺度が多く開度開発に関する文献レビューを行い、その特徴

発されており、1 件は大学生アスリートを対象を明らかにすることを目的とした。

にした研究であった。また、幼児の研究はなく、【方法】文献検索のためのデータベースは幼児の保護者対象の尺度は 1 件のみであった。

PubMed と医学中央雑誌を用い、国内外の論文をアスリートや幼児の食物選択には、成人と共通検索した。採択基準は、1）原著に限定せず、する部分と、それぞれの対象者に特化した部分

資料や短報も含める、2）2017 年 6 月 30 日までがあることから、各対象者別の尺度の開発が望に発行された論文、3）ヒトに関する論文、とまれる。また、設問の特徴として、野菜・果物

した。除外基準は、1）特定の疾患や妊婦・授摂取のみに限定した尺度が多かった。栄養教育

乳婦対象の論文、2）過去に開発された尺度のでは、特定の食行動を習得することに加え、食追試試験、3）食物摂取状況に関する論文、4）

事・栄養全般に関する食行動の変容が重要であ

本研究の目的と関連のない論文、5）本文が英るため、食事・栄養全般を網羅した SE 尺度開

語・日本語以外の論文、6）会議録、とし、ス

発も望まれる。また、信頼性・妥当性が十分にクリーニングを行った。採択された論文につい検討されていない尺度も存在したことから、栄て、対象者の特徴、尺度情報、尺度の信頼性、養教育の評価で用いる場合には、確認が必要で尺度の妥当性について整理した。

ある。

【結果】データベース検索の結果、260 件が抽【結論】栄養教育における SE 尺度は国内外で出された。
除外基準に基づき233 件が除外され、27 件開発されており、成人、大学生を対象にし27 件（海外 18 尺度、国内 9 尺度）が採択された尺度開発が多く、食事全般に関する尺度と特た。対象者は成人 10 尺度（37％）、大学生 7定の食品や栄養素摂取に特化した尺度（多くは尺度（25.9％）、ついで、小学生 6 尺度、中・野菜・果物摂取のみに限定）に大別された。

高生 2 尺度、幼児の保護者 1 尺度、両親や調理（E-mail；mizumaine@gmail.com）− 77 −

【P1-8】SOC は健康行動と関連するかか だ だいち〇加田大知（富山短期大学） 高木尚紘（富山短期大学）

過ごしてもらい、就寝・入浴時以外は【緒言】近年、日本の若年女性における「やせ」の問題が注目されている。やせまたは標準体重にも関わらずやせる事を望んでいるものも多い。また、男性においては肥満者の割合の増加が国
民健康・栄養調査で報告されている。
やせや肥満の改善を目標に適切に栄養教育を受けることでこれらの予防につなげることが可能だと考えられる。そこで健康生成能力の指標として用いられる SOC を栄養アセスメントに活用することができれば、従来と比較して個人のニーズや意識に則した栄養教育を行うことができるのではないかと考えた。SOC について、栄養学分野での活用はあまりみられない。SOC を栄養ア
セスメントに活用することが可能であるかは報告が見られない。そこで本研
究は SOC を用いた栄養アセスメント項
目としての活用の第一歩として若年女
性の SOC と身体活動量の関連について調査を行なった。
【方法】対象者は富山県と長野県に居着用してもらった。
SOC を従属変数とし Mets 値、歩行数
を独立変数として多重回帰分析を IBM
SPSS statistics 20.0 をもちいて統計処理を行なった。
【結果】今回の対象者は健康づくりのための身体活動基準 2013 の基準値と比較して基準を満たしている群であり、国民健康栄養調査の歩行数と比較したところ 20 歳～29 歳の平均値よりも低い群であるという結果になった。SOC と身
体活動量の間に関係性は認められなかった。
【考察】結果より、SOC 得点と身体活動量に関係性は認められなかった。原因として、対象者の想定される生活習慣としては、多くの対象者が自家用車を用いて通学していること。また、平日、
日中は講義を受けるなどほぼ同じ生活をしていることが考えられる。また、アルバイト等で、意図せず身体活動量が多くなる者もいた。今回、運動習慣等に関する調査を行なっていないため、今後は身体活動量の調査に加えて、運動習慣を問う質問紙等を加える必要が考えられた。

住する計43人から協力を得た。対象者には3軸加速度付き身体活動量計を用いた身体活動量の計測とSOCスケールのアンケート調査を行った。調査は201（E-mail；dffodn@outlook.jp）

7年の11月に実施した。SOCスケールは
Antonovskyが作成した28項目を山崎らが日本語に翻訳したものを用いた。対象者には身体活動量計を1週間の腰部に着用してもらった。対象者にはなるべくいつもと変わらないように1週間− 78 −

【P1-9】

体操教室に継続参加している地域高齢者の参加理由、食事内容、健康状態についてほり り さ○堀理佐 1）,2）、黒沢文彦 3）、吉岡有紀子 2）
1）新渡戸文化短期大学、2）相模女子大学・大学院、
3）医療法人社団東京勤労者医療会 代々木病院健診センター【緒言】平成 25 年厚生労働省国民生活基礎調など、運動をしたいからと答えたものが 9 名で査の報告によると、高齢者の運動器の障害が、一番多かった。他には「専門スタッフに気軽に要介護、要支援の原因第一位とされている。運

質問ができる」「ボランティアスタッフとの会

動器の障害を防ぐために、適正な負荷をかけた話を楽しみにしている」や「参加者同士の情報運動を継続することは有効である。そのため、交換が嬉しい」「お茶の時間が楽しみ」など、運動が必要とされる高齢者の中で、積極的に運人とのつながりをあげたものが 5 名いた。食事

動したいものは体育館やスポーツクラブ等の内容について、
朝食は11 名全員が食べており、運動施設に通っており、介護認定を受けている

また、食生活の満足度についても「食事にとてものはデイサービスへの参加で体力に見合っも満足している」「まあまあ満足している」のた運動の指導を受ける機会を得ている。しかし、肯定的な回答が 11 名であった。栄養素等摂取

運動習慣のない在宅高齢者が、自らそうした機状況では、推定エネルギー必要量を上回ってい会をもつことは難しい。そこで、地域で実施さたものが 6 名であり、たんぱく質の摂取量は推れている体操教室に、現在継続的に参加できて奨量を上回るものが 10 名いた。健康状態は、いる高齢者の参加理由を明らかにすることを主観的健康観の設問に対して、「とても健康」

目的とする。また、食事内容、健康状態につい3 名、「まあ健康」3 名、「あまり健康でない」ても明らかにし、継続参加できる要件についてと答えたものは 5 名だった。

検討する。

【考察】参加理由では、体操教室の主目的に【方法】対象は、都内Ｓ区のＹ病院で週１回、関する理由のみならず、人との関わりも継続的

定期的に開催されている「ころばん体操教室」

な参加のために大切な要件であることが考え

参加者約 30 名のうち、調査協力に同意した女られた。食事の調査では、朝食摂取や食事の満性 11 名である。この教室のプログラムは保健

足度が高いこと、エネルギー、たんぱく質摂取

師による血圧測定、健康運動指導士による体操

量が多かったことから、健康に対する意識の高や脳トレ、最後にティータイムを取りいれておい高齢者が多いと考えられ、意識の低い高齢者

り、理学療法士や、管理栄養士が講話を行うこへのアプローチを検討する必要もあるだろう。

ともある。調査は 2017 年 11 月～12 月。参加理【結論】体操教室に参加する理由には、運動

由は半構造化面接法、食事内容と健康状態は、をしたいと考えている健康意識の高い在宅高

食生活や健康に関するアンケート、及び簡易型

齢者と、人との交流を楽しみに参加している高自記式食事歴法質問票（BDHQ）を実施した。尚、

齢者がおり、主催する側は運動のほかにも参加

本研究は新渡戸文化短期大学倫理委員会にて者が楽しく集えるプログラムを取り入れる事

審査、承認を得て行った。

が重要だと思われる。

【結果】参加理由は、「腰や膝の痛みを改善（E-mail；j_hori-r@nitobebunka.ac.jp）

したい」「体力を維持したい」「転びたくない」− 79 −

【P1-10】

高齢者が行うポールウォーキングの歩容を観察学習する際に全天球カメラを用いる有効性について
やまうち

けん

よ し だ ひろのり

○山内 賢（慶應義塾大学体育研究所）、吉田弘法（足利大学）、
おぎた

荻田
ぬまた

沼田

あきら

やながわ い く お

亮 （大阪市立大学）柳川郁生（東北芸術工科大学）、

ひさし

いちかわ

尚 （株エスアンドエフ・アクティブライフ）、市河

つとむ

勉 （松山東雲短期大学）【緒言】
動作学習に映像を用いたイメージトレ

ラの撮影方法を比較する。②天球カメラによるーニングやアクティブ・ラーニング（観察学習）

映像鑑賞の特殊性を曝露して、斬新な観察学習の優れたところは、動作の知識伝達だけを中心の提案をする。比較する視点は、教材の「新鮮とする受動的な学習と異なり、学習者が主体的さ（興味）」、「多様性」、「利便性」とした。

に問題を発見して、そこから解を見いだしてい【結果】ハンディカムカメラは、画角の範囲にくという能動的学修にある。昨今、運動動作を制限があり、撮影対象者の前面から背面姿勢を「観て考えて実行する」ために開発された映像

撮るシーンや撮影したい部分が死角になる場

教材は、「学習意欲と動機づけ」、「受動性と合に、それらを追いかける必要がある。すなわ

能動性」、「教材の興味や印象」、「動作にまち撮影と指導は分業になる。天球カメラの最大

つわる深部感覚の拡大」、「利便性」などを観の特徴は、運動現場の中心に天球カメラを設置点にした研究報告により、その効果やフィード

して撮影した映像を PC やタブレット型端末でバックの有効度が認められている(山崎 2013）。

視ると、ぐるりと周囲の状況を見渡すことがで【目的】映像教材の効果と利便性は、動作の仕きるので、シーンの撮影ミス（撮りこぼし）を組みや解釈が容易になるように工夫した撮影最小限にできる。従って画角の撮影対象を合わ

方法、および画角を考慮した教材コンテンツのせていれば、事後に必要となる観察シーンや学検証に委ねられる。そして、PC もしくはタブレ

習者が注視したい動作を選択してフィードバ

ット型端末、Wi-Fi、Bluetooth、４K 画像など

ックすることができる。すなわち撮影と言葉ををつなげるアプリケーションやアドオンプロ

かけながらの指導は同時にできる。

グラムの開発は、研究室内で行う制限された空【考察】運動学習は、どのように運動技能が獲間だけでなく、体育館や野外で自然な動作撮影得され再現できるかを追究する問題解決であの分析の可能性を高めている。従って近年の映る。また、観察学習は、理想と実際の動作を修像処理技術のインフラは、運動動作を観察学習正する機構と過程（比較と記憶で発見するズレ）

する ICT 教材の意匠をかえている。本研究の目を明白にして、いかに運動の技能が遂行されて的は、高齢者が行うポールウォーキング動作やいるかの検討である。従って天球カメラの利点

技術習得の観察学習教材として、天球カメラをは、ポールウォーキングの被写体追跡作業と活用する有効性の探究と提案である。

撮影死角を軽減する空間記録ができる優れ【方法】
本研究は観察学習に関する以下の意匠た情報源であり、観察学習教材として便利で、を検討する。①従来のハンディカムと天球カメ

歩容評価の革新的な可能性を含んでいる。

− 80 −

【P1-11】

大学生の健康に関連する精神的体力の構成概念と測定
みずのてつやとがり たいすけやぎ たつお○水野哲也（東京医科歯科大学）・戸ヶ里泰典（放送大学）谷木龍男（清和大学）【緒言】心身の健康づくりにおける重要なまの間にr = 0.7以上の強い相関が認められた。

事項のひとつに体力がある。現在，我が国

た，男性では感情的well-beingとの間にr =の健康づくり現場で広く用いられている

0.77と強い相関が認められ，その他の尺度との猪飼の体力概念 (1969) では，その内容が間にも比較的強い相関関係が認められた。また

身体的要素と精神的要素の２つに分けら

ARSについては，男女とも自律性との間にr =れており，健康関連の身体的な体力には0.6以上の比較的強い相関が認められるととも“health related physical fitness”として共に，男性では柔軟性と感情的well-beingとの通の見解がある。しかし，精神的な体力には未だ共通の見解は見当たらない。今回，間に比較的強い相関関係が認められ，女性

我々はこの精神的体力に着目し，健康に関では肯定的な向き合い方との間で比較的強連する身体的体力に倣った理論モデルを

い相関関係が認められた。

作成し，大学生を対象にその仮説モデルの妥当性を検討した。

【方法】首都圏にある A 大学の１年生，277
名 (男性 122 名，女性 155 名，平均年齢
18.61 ± 0.94 歳) を対象に，筆者らが健康に関連する精神的体力の検討に向けて項【考察】首尾一貫感覚はストレス下における目プールを準備し内容妥当性を考慮した

緊張処理の成否に関わる要因であることから，

上で，①自律性，②肯定的な向き合い方，

ストレスに対峙した際の認知と関連の深い心③柔軟性，④感情的 well-being の 4 つの尺の柔軟性尺度と比較的強い相関があったのは度で構成した 62 の下位項目をもつ調査

妥当な結果である。また，自律性尺度は心の力(以下 HMF-62) を実施するとともに首尾強さの程度を示すもので，環境や他者に対峙

一貫感覚尺度 (以下 SOC-13)，一般的自己する心理的自己概念である 自己効力感並び効力感尺度 (以下 GSES) 並びに精神的回に精神的回復力と強い相関があったのも妥当

復力尺度 (以下 ARS) を実施した。調査はな結果である。

平成 28 年 5 月に行われた。各尺度間の関【結論】以上のことから，今回作成した各

連性を明らかにするために，それぞれの尺

尺度には一定の基準関連妥当性が確認さ度項目の単純加算得点を尺度得点とし，年れた。また，これらの相関の様相は，男女齢を調整した上で男女別に偏相関係数をにおいてもまた各尺度間においても異な算出した。

っており，それぞれの尺度が健康関連の精【結果】Table 1に示すように全ての組み合わせにおいて有意な相関が認められた (p < .01)

神的体力の異なった要素を測定しつつ，全体として包括的な資質・能力を測定してい。SOC-13については男性において柔軟性並びることが示唆された。
（E-mail；mizuno.las@tmd.ac.jp）に感情的well-beingで比較的強い相関関係が認められた。GSESについては男女とも自律性と− 81 −

【P1-12】

首尾一貫感覚の高さが健康行動に与える影響
たかぎなおひろ○高木尚紘（富山短期大学）【緒言】若年女性における「やせ」が問題視されている。平成 28 年度国民健康・栄養調査の結果では 20 歳代女性のやせの者の割合は 20.7%で、女性全体の11.6%と比較して高くなっている。若年女性を中心に痩せている方が美しいという価値観を持つ者が多く、欠食や極端な食事制限を行なっていると考えられる。このような食生活により十分なエネルギーや栄養素を摂取できず貧血や月経異常などの症状が引き起こされ、さらには中高年期以降の骨粗鬆症の発症を増加させるなど健康障害への影響が指摘されている。現在の国民医療費
は 40 兆円を超えている。若年期からの健康教育を実施することで、食生活の乱れや、誤った健康観の修正を行い、将来の疾患の予防に寄与することが可能であると考えられる。そこで、首尾一貫感覚（SOC）と呼ばれる概念に注目した。健康保持能力の指標として用いられる SOC を栄養アセスメント項目としての可能性を検討するため、本研
究では SOC 得点が食生活や生活習慣に与える影響について検討を行なった。
【方法】富山県、長野県に居住する女子
学生 43 名を対象に SOC 得点、食事歴調査および身体活動量の計測を行なった。全てについてデータが得られた 42
名について SOC 得点を昇順にならべ、
上位 1/3、下位 1/3 をそれぞれ高得点群、低得点群に分けて t 検定を行なった。統計処理には IBM SPSS Statistics 20.0 を用いた。

− 82 −【結果】
SOC 得点の高低は身体状況や身体活動量には影響しなかった。その他の野菜、果実類の摂取量は SOC 高得点
群と比較して SOC 低得点群で優位に摂取量が少なかった。菓子類の摂取量はSOC 高得点群と比較して SOC 低得点群
で有意に摂取量が多かった。しかしながら、SOC 高得点、低得点群間にエネ
ルギーや各種栄養素の摂取量に有意な差は認められなかった。
【考察】本調査では SOC 得点の高低が食事摂取状況や身体活動量に関係しているのか検討を行なった。SOC の高低は摂取エネ
ルギーや栄養素摂取量に有意な差は認められなかった。しかしながら、食品群別に見てみると、SOC 得点が高いことでその他の野菜や果実類の摂取量が多くなることが示唆された。SOC 得点が低いと菓子類の摂取量が多くなることから、単にエネルギ
ー摂取量や栄養素摂取量をみると差が見られないが、その供給源が異なることが考えられる。１日３回の食事から適切にエネ
ルギーや栄養素を摂取するためには SOC が高まるような働きかけや栄養教育が必要だと考えられた。
【結論】SOC 得点が栄養素摂取量に影響することはないと考えられたが、食品群別の摂取量に差が認められたことから、食事内容に差があることが考えられた。
（E-mail；takagi@toyama-c.ac.jp）

【P1-13】

首都圏在住中高年者における主観的健康感と
個人レベルのソーシャル・キャピタルの関連―共分散構造分析による検討－
えんどう ひ ろ こ○遠藤寛子（帝京大学医療技術学部）【緒言】ソーシャル・キャピタル（SC）と健康として水平的繋がりから認知的 SC へのパスとの関連が注目されている中で、信頼や互酬性(.54)が、ソーシャルサポートから水平的繋がの規範といった個人レベルのソーシャル・キャ

り(.32)へのパスが認められた。モデルの適合

ピタルと主観的健康感との関連が多く報告さ度は、GFI=.975、AGFI=.963、RMSEA=.045 であれているが、SC 相互の関連や主観的健康感とのった。さらに、構築されたモデルについて年代、因果関係については十分に明らかにされてい性別における多母集団同時分析を行った結果、ない。本研究は主観的健康感と個人レベルの SC

認知的 SC から主観的健康感へのパス係数は、の因果関係モデルを構築することを目的とし年代においては、中年世代(.28)と高齢世代た。

（.29）の間に有意水準 5％において有意な差は【方法】首都圏に居住する要介護認定を受けてみられなかった。性別においても、男性(.26)、

いない中年男女（35-44 歳）および高齢男女

女性(.33) の間に有意水準 5％において有意な（65-74 歳）を対象にインターネットを利用し差はみられなかった。

た回答選択式質問による横断調査を実施した。

【考察】本研究において潜在変数として抽出さ主観的健康感を目的変数とし、個人レベルの SC

れた「水平的繋がり」と「ソーシャルサポート」

変数 18 項目を観測変数として検討を行った。

は、構造的 SC と捉えることができる。構造的【結果】回収数 3,258、本調査出現数 3,205 のSC が認知的 SC に影響を与え、認知的 SC が主観

うち、回答に欠損のなかった 1,240 名を分析対的健康感に影響することが示唆されたことか

象とした。内訳は中年男性、中年女性、高齢男ら、構造的 SC を強化することにより主観的健性、高齢女性各 310 名であった。18 項目の観測

康感を高めることのできる可能性が見いださ

変数の因子分析により、主観的健康感との関連れたと考える。

要因として、「認知的 SC」（観測変数 5 項目：【結論】中年、高齢世代および男性、女性にお一般的信頼感、互酬性の規範、他人への不信、

いて主観的健康感に直接的に影響をあたえる

地域への愛着、地域の力）、「水平的繋がり」

SC は認知的 SC であり、水平的繋がりは認知的（観測変数4 項目：友人と会う機会、趣味の会、サポートに、ソーシャルサポートは水平的繋がスポーツクラブへの所属、ボランティア）「ソりに影響を与えることにより間接的に主観的ーシャルサポート」（観測変数 2 項目：受領サ

健康感に影響するSC であることが示唆された。

ポート、提供サポート）の３つの構成概念が抽本研究はインターネット調査を利用した横断

出され、年代、性別における配置普遍性が確認調査であり、結果を直ちに一般化することはでされた。これらを潜在変数とした共分散構造分

きないが、SC 相互の関連、主観的健康感との因析により、主観的健康感と個人レベルの SC の果関係についての一部を明らかにする知見を因果関係モデルが構築された。主観的健康感に得ることができた。

直接的に影響を与えていた要因は認知的SC(.30)であった。間接的に影響を与える要因− 83 −（E-mail;h-endo@med.teikyo-u.ac.jp）

【P1-14】

女子大学生の健康知識とヘルスリテラシーが生活習慣に及ぼす影響
よしだ

ゆうこ

○吉田 遊子（九州栄養福祉大学）
戸ヶ里泰典（放送大学）、横山由香里（日本福祉大学）【緒言】厚生労働省の報告によると、今日、

た、同じく「理解」サブスケールは「体型認識青年期女性の生活習慣について、食習慣の乱れ、のズレなし」に対してオッズ比 0.68(95％信頼

運動習慣の不足、痩身傾向、人工妊娠中絶など、

区間 0.49-0.94、p=0.02)で有意な関連を示した。

問題点が多く指摘されている。青年期は、壮年

さらに、HLS-EU-Q16 の「活用」サブスケールは期以降の生活習慣の出発点でもあり、健康の維「6 時間以上睡眠」
に対してオッズ比1.45(95％

持・増進や生活習慣の改善が重要とされている。

信頼区間 1.02-2.07、p=0.04)で有意な関連を示

大学生の健康知識の程度は一般成人より低した。他方、健康知識はいずれの生活習慣ともいものの、健康知識と生活習慣とは有意な相関

有意な関連を示さなかった。

があるという報告がある。また、青年期におけ【考察】HLS-EU-Q16 の「理解」サブスケール

るヘルスリテラシーと生活習慣との関連をみは、医師等からの指示や周囲からの助言の理解た研究はきわめて限られている。そこで本研究を問う内容である。生活活動時間は、こうしたは、女子大学生の健康知識とヘルスリテラシー

理解のもとで生活が遂行された結果であるたが、生活習慣に及ぼす影響について明らかにすめ正の関連を認めたことが伺われる。その一方ることを目的とする。

で、体型認識のズレは痩せている方が魅力的と【方法】本研究は九州北部に位置する A 市内

いった、健康とは異なる価値観が影響するため、の B 医療系大学に所属する女子大学生 217 名を負の関連となった可能性がある。

対象とした横断研究デザインによる無記名自HLS-EU-Q16 の「活用」サブスケールは、健康

記式質問紙法による。2017 年 7 月に調査を実施

情報を活用し、行動に移すかを問う内容である。

し 150 名（回収率 69.1％）を分析対象とした。

大学生の睡眠行動は、一定の睡眠時間を確保す

調査項目は、食習慣、身体活動(生活活動時

るというある種の行動力が必要で正の関連を間と運動時間)、休養（睡眠時間と睡眠の質）、認めたと推察される。

体重コントロール（体型認識ズレと痩せ願望）、

健康知識が生活習慣と関連性を認めなかっ性行動の5 側面における健康知識の認知度と生た理由としては、医療系大学生である対象者の活習慣得点、ヘルスリテラシー尺度とした。ヘ

健康知識の認知度が全体的に高い水準に偏っ

ルスリテラシー尺度はヘルスリテラシーの入ていた点と、知識伝達型の一方的な教育では、

手・理解・評価・活用の 4 側面が測定可能な The

行動変容は起こりにくい点の両者が挙げられEuropean Health Literacy Survey

るが、今後の詳細な検討が望まれる。

Questionnaire16 (HLS-EU-Q16)を用いた。

【結論】女子大学生の生活習慣を改善するた【結果】各健康習慣を従属変数とし、健康にめには、健康知識の提供だけでなく、生活習慣関する知識ならびにヘルスリテラシーを独立の種類によって、異なるレベルのヘルスリテラ

変数とした多変量解析の結果、HLS-EU-Q16 のシーを考慮した教育支援が有効であることが「理解」サブスケールは、生活活動時間に対し示唆された。

て有意な関連(β=0.29、p=0.02)を示した。ま− 84 −（E-mail；yoshida.y@knwu.ac.jp）

【P1-15】

日本語版デジタル・ヘルスリテラシー尺度の信頼性と妥当性の検討
せ と や まようこ

○瀬戸山陽子（東京医科大学医学部看護学科看護情報学）
米倉佑貴（聖路加国際大学看護学部看護情報学）
横山由香里（日本福祉大学社会福祉学部 社会福祉学科）
松本佳子（東京大学高齢社会総合研究機構）【緒言】保健医療において、昨今は市民や患者である当事者が主体的に意思決定することが求められ、同時に社会のデジタル化が進んでいるため、世界的に多くの市民や患者が健康医療の情報源としてインターネットを用いている。そのような中、健康医療情報にアクセスして活用する従来のヘルスリテラシーに加えて、基本的なコンピュータ操作を行うことができ、膨大な情報が入手可能なインターネットというメディア特性を踏まえたデジタル・ヘルス
リテラシー（Vaart,2015）という概念が生まれ、その必要性が注目されてきた。日本
でも、インターネットは最も用いられている健康医療情報源であり、市民のデジタ
ル・ヘルスリテラシーを把握し、溢れる健康医療情報に翻弄されないような支援の在り方について、検討することが急務である。本研究は、日本語版デジタル・ヘルス
リテラシー尺度を開発し、信頼性・妥当性を検討することを目的とする。
【方法】原文和訳と日本語への反訳後に原著【結果】最尤法プロマックス回転による探索
的因子分析では、デジタル・ヘルスリテラシー
は「機器の操作」「情報の吟味」「ナビゲーシ
ョン」「文字表現」「プライバシー」の 5 因子構造を示した。確証的因子分析では、GFI=.924,
CFI=.963, RMSEA=.059 であった。また、デジタ
ル・ヘルスリテラシー尺度得点は、Ishikawa
ら（2008）による伝達的・批判的ヘルスリテラ
シーと正の相関を示し（r=.133, p<.001）、また光武ら（2011）による e ヘルスリテラシーとも正の相関を示した（r=.344, p<.001）。信頼性を表すクロンバックα係数は.91 であり、2週間後に行った再テストによる尺度得点との相関係数は、r=.82 （p<.001）を示した。

【考察】21 項目 5 因子構造を示した日本語版のデジタル・ヘルスリテラシーは、内容妥当性があり、基準関連妥当性も担保されていた。また、内的一貫性や時間を置いた後の安定性に関しても確保されていると考えられた。
【結論】デジタル・ヘルスリテラシー日本語版は、日本の成人がインターネット上の健康医

者に確認を行い、このプロセスを、原文と和訳

療情報を扱う能力を評価するために十分な信が完全に一致することを確認するまで繰り返

頼性と妥当性を有する尺度であった。

し、日本語版の完成とした。その後 Web 調査会
社を通じて、調査を行った。回答者は、モニター登録者 1044 名であり、男性 521 名、20 代 201
名、30 代 202 名、40 代 213 名、50 代 208 名、
60 代 220 名であった。2 週間後に 1 回目の回答者の中から 100 名に同じ質問項目を尋ねた。研究にあたっては、東京医科大学倫理審査委員会の承認を得た（承認番号 29-5）。

− 85 −（E-mail；setoyama@tokyo-med.ac.jp）

【P1-16】

Needs for health-and-hygiene education in rural Indonesia:
Identifying the people who are most likely to benefit○MJ Park1, Hun Sik Jung2
１Department of Nursing, College of Nursing, Konyang University
２ College of Global Business Administration, Konyang University【Background】【Discussion】Overall, we interpret the

To prevent soil-transmitted diseases,

difference between the two indicators as

people who need health-educationreflecting a gap in utility between theinterventions and improved sanitation must

concepts of latrine coverage and of using

be identified. In rural Indonesia, we

improved sanitation. It is gap between, on

compared two indicators for identifying

the one hand, an indicator that is quite easy

those people.

to obtain and, on the other hand, one that

【Methods】

requires more effort to measure but is

Indicator 1 was a simple Yes/No response

likely to be more useful. We believe thatto the question “Does your household have

Indicator allowed a more accurate

a latrine?” Indicator 2 was more

identification of those needing treatment

comprehensive, combining questions about

and sanitation-related interventions. Baseddefecation behavior with observations ofon these findings, we would propose, first,

latrine conditions. To assessthat practical and robust indicators should

health-education needs, trained researchreflect both access and behavior assessedassistants collected data from 6,599

both from self-report and by trained

residents of 16 rural villages in Central

observers, and second, that those indicators

Java.

should be developed collaboratively to【Results】Indicator 1 identified 30.3% asincorporate local knowledge.

not having a household latrine, while【Conclusion】These results show how agood indicator of educational needs
combines evidence of both access and use,
and also combines self-reports with
objective observation. Health and hygiene
education can then be provided specificallyto the people who are identified by that
locally relevant, comprehensive
assessment.

Indicator 2 identified 56.0% as using
unimproved sanitation. Indicator 2 thus
identified an additional 1,710 people who
were missed by Indicator 1. Those 1,710
people were of lower socioeconomic status(p<0.001), and more of them apparently
needed health and hygiene education,
particularly regarding hand washing (p<0.02).

（E-mail；mjpark417@gmail.com）− 86 −

【P1-17】

大型団地における住民主体の健康なまちづくり－第３報：5 年間の評価－認知度別の健康度の比較－
きたばたけよしのり○ 北 畠 義典（埼玉県立大学）、延原弘章（埼玉県立大学）【緒言】わが国は超高齢少子社会を迎え、保健対

包括支援センターからの協力を得た。統計解析は

策は大きな転換期を迎えている。個別健康づくり

独立変数に活動の認知度の有無、従属変数にSF-36

事業を実施すると同時に、健康を地域全体の問題の各サマリースコア(PCS;身体的、MCS;精神的、として捉え、より多くの住民が、より良い健康を、RCS;役割/社会的)、調整変数に年齢、家族構成等

より長く維持することを目標とし、そのために必として共分散分析を実施した。統計学的有意水準

要な地域社会における資源や環境を整備し活用すは 5%とした。解析は性別及び年齢で層化(65 歳未ることが重要と考えられる。本研究の対象団地の満、65 歳以上)した。

高齢化率は 40%を超え、既に地域保健分野の課題【結果】調査の回収は820 名(回収率41%)、そのが顕在化し、まち全体の活性の低下も指摘されてうち解析対象者は787名(男性307名、女性480名)いる。我々は住民、行政、大学の 3 者協働によるであった。65 歳以上は男性210 名(68%)、女性326

住民主体の健康なまちづくりのモデルを考え、平名(68%)であった。本活動の認知度は男性で 36%、

成24 年度から対象団地で活動を継続してきた。本

女性49%であった。男性65 歳未満のMCS は本活動

研究の目的は 3 者協働で住民主体の健康なまちづの認知群(n=25)50±9 点、非認知群(n=70)46±11

くりシステムを構築し、そのシステムを通じて提点で有意であった(P<0.05)。女性65 歳以上では認供された健康支援プログラムが住民個人の QOL に知群161 名、非認知群125 名であり、PCS は44±

及ぼす影響を本活動の認知度別から検討した。

12 点、39±14 点、MCS は55±9 点、51±9 点、RCS【方法】デザインは地域全体に対する多面的介入

は 48±11 点、44±11 点を示し、すべての群間で研究である。調査対象者は大型団地在住の20 歳以有意であった(P<0.001、P<0.01、P<0.001)。

上の成人 2000 名を住民基本台帳から無作為抽出【考察】女性65 歳以上、および男性65 歳未満のし、留置法で調査した。調査項目は SF36(Short集団で本活動(支援プログラム)は有効であったと

form 36 Ver2)、性別、年齢、職業、飲酒習慣、喫考えられる。認知群においては健康への気づき→

煙習慣、服薬、本活動の認知度等であった。認知知識の増加→信念→意図→健康行動の変容のよう度はプログラムに直接参加した人だけでなく、参な流れにより、健康度が維持、改善された可能性

加者からの口コミや本活動を紹介したニュースレが考えられる。

ター等を通じて間接的に情報が住民に行き渡る【結論】住民全体への健康づくりのアプローチと(波及効果)、可能性があることから本活動を知っして認知度を高めることはひとつの手段として重ている者とした。介入方法は本研究メンバーの各

要であることが示唆された。今後、我々は住民主専門領域から団地内に居住する住民に対して健康体での企画・運営に移行できるよう支援し、住民支援プログラムを5 年間に26 個提供した。各プロの健康度が維持・向上するように推進を図る必要

グラムの参加募集はチラシの全戸配布で行った。

性がある。

各プログラムを実施する際には、自治会協議会、（E-mail; kitabatake-yoshinori@spu.ac.jp）− 87 −

【P1-18】

健康教育を再考する事例研究１；どこまでが健康教育か？
もりやま ま さ き

守山正樹（日本赤十字九州国際看護大学）
が用いられない試みは健康教育ではない」とする上記 OB の見解と共通している。行動科学に準拠した部分を本流の健康教育と位置付けることで、健康教育は
様々な理論に裏打ちされた科学的な装いを得る。しかし課題も多い。行動科学や社会心理学の限界、人を計画的に動かすことの限界が指摘され始めて久しい。
「人々の行動を計画的・理論的に予測し変容させること」を HE の中心に置くと、単に過去(1930 年代以前)の試みが HE の守
備範囲から外れるだけでなく、ﾍﾙｽﾌﾟﾛﾓｰｼ
ｮﾝのような未来に向けた人間関係構築的な試みとも接合が難しくなる。さらに行
動科学とは異なる構成主義的な方向性もHE の中に位置づけられない。
2）行動科学・社会心理学の前提を外して健康教育を再定義できないだろうか？
たとえば「人が健康に目覚め、気づき、行動を変える事象に学び、研究し、人々がより良く生きることを支援する試み」と定義したらどうなるだろうか。
もしこのように健康教育を定義すると、行動科学・社会心理学を中心とする整理だけでは健康教育を語ることは出来なくなり、1930 年以前の試みにも再度学ぶ必要が出てくる。わが国について言え
ば、江戸時代の養生訓のような試みであっても、それを再度読み解き、位置付ける必要が出てくる。ﾍﾙｽﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝと分離して健康教育を位置づける必要も無くなるかもしれない。
【結論】「理論と計画」という制約を超え,より自由に健康教育を定義するなら
ﾍﾙｽﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝとの区別も不必要になろう。

【緒言】健康や教育の意味が時代と共に変化する中、社会的に求められる健康教
育につき継続的検討が必要である。今回
は健康教育の定義/守備範囲を検討した。
健康教育（HE)とは何だろうか。改めて
Oxford Bibliographies (OB) を 見 る と「 Although the history of health education
dates back to the 19th century, it was not until
the 1940s that the field began evolving as a
distinct discipline.」とある。「1940 年以前にも言葉 HE は存在したかもしれないが、理論を欠くもので（近代的な）HE とは見なさない」との主張が読み取れる。この言説は適切だろうか。
【方法と結果】1930 年の文献１）につき当時の HE は理論/近代性を欠いていたのかを検証した。①大学院演習で講読した結果、同文献には現在の健康教育の現場で用いられる考え方が多く含まれていることが確認された。②文献中の用語使用を
KHcoder2)で解析した結果を下図に示す。
programhealthcommunicablepubliclife especiallyapplicationgroup

stimulatecitizenconsciousness
diseaserate
thoddegreespecifichygienecoinformedeath
report statisticalaccount
division

page
nurse

agencynonofficia
supplementprint

理論的には未熟であるが、health とConsciousness が組み合わせて用いられる場合が多く、健康に心的な過程が関連するとの理解は 1930 年には確立していた。
【考察】1) 本学会での HE の位置づけと限界： 本学会のﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞでは健康教育を「計画的に影響を与える試み」としている。かって本学会が編纂した教科書 3）は「健康教育は衛生知識の普及を目的として 1940 年代に始まった」としている。
「KAP モデルに始まる行動科学・社会心理学に準拠したモデル」を重視し「それら( E-mail；masakimoriyama@gmail.com )【文献】
1) Vaughan: Am J Public Health, 20(4) p351–
356, 1930.
2) 樋口耕一：社会調査のための計量ﾃｷｽﾄ分
析, ナカニシヤ出版 2014.
3)日本健康教育学会編: 健康教育, 保健同人社 p138-142, 2003.

− 88 −

【P1-19】

看護系大学生の地域診断に関する卒業時の実践能力到達度の文献検討－今後の保健師基礎教育への一考察－なかした ゆ み こ○仲下祐美子
大阪医科大学看護学部【緒言】保健師の看護活動は一定の地区や特定集団を対象としており、保健師に特徴的で独自のものである。地域を活動拠点とする保健師に必要な役割・機能のひとつに、地域の健康課題を明確化し、健康課題の解決に向けて計画・立案する「地域診断」があり、地域診断は保健師活動の基盤といえる。本研究は、文献レビューをとおして看護系大学生の地域診断に関する実践能力
到達度を把握し、今後の保健師基礎教育への示唆を得ることを目的とした。
【方法】医学中央雑誌 Web（Ver.5）を用い、キーワードは「保健師」「学生」「到達度」
として文献を検索し、原著論文 32 件が抽出された（2018 年 1 月末）。文献は、厚生労働省の保健師基礎教育における卒業時の到達目標とその到達度に関する評価指標を用いたものとした。文献を精読し、到達度のレベルに達した者の割合（以下、到達割合とする）が明示された論文 9 件を分析対象とした。地域診断に関する到達目標の 16 項は保健活動の対象者別（個人や家族、集団や地域）に、到達割合が 8 割以上
もしくは 5 割未満の該当文献数を算出した。
なお、本研究は個人情報を取り扱わない文
献レビューであるため、倫理審査委員会による審査はうけていない。
【結果】分析対象論文は、いずれも公衆衛生看護学関連の実習終了後に到達度を自己評価した調査報告であった。到達割合は、
到達目標の項目および保健活動の対象者
ごとに 8 割以上か 5 割未満のいずれかであり、かつ 2 件以上の文献が該当したものに− 89 −

着目すると、到達割合が 8 割以上であった
項目はなかった。到達割合が 5 割未満であった項目は、保健活動の対象にかかわらず「収集した情報をアセスメントし、地域特性を見出す」であり、個人や家族を対象とする保健活動では「健康課題を持ちながらそれを認識していない・表出しない・表出できない人々を見出す」「地域の人々に適した支援方法を選択する」「評価の項目・方法・時期を設定する」であった。
【考察】保健活動の対象である地域の人々の生活と健康を多角的・継続的に捉えるために必要な情報は広範に必要とされ、保健師は看護の専門知識だけではなく、一般的な社会知識も求められる。また、保健活動の対象は様々な健康レベルであることか
ら、疾患をもつ患者を対象としたアセスメ
ントとは扱う情報の種類や範囲が異なる。
収集した情報は統合が必要であるために、
看護系大学生が地域診断に関する実践能力を習得するには時間を要すると考えられた。しかし、先行研究では実習が到達度を向上させることに重要な役割を担うことが示されており、地域診断についても計
画・実施・評価の一連の保健活動の過程を実施することが重要と考えられる。
【結論】看護系大学生は地域診断に関して収集した情報をアセスメントし地域特性を見出すことや支援方法、評価方法・時期の設定について到達度の自己評価が低かった。実習をとおした保健活動の展開が実践能力の向上に繋がると考える。
（E-mail；fon162@osaka-med.ac.jp）

【P1-20】

子どもへのプリパレーションの工夫に関する実態調査～小児科病棟勤務経験のある看護師への半構造化面接を行って～かけ の し た

いくこ

か い

す み こ

○欠ノ下 郁子(東京工科大学)、甲斐 寿美子（東京医療学院大学）、
みつら

かおり

光樂 香織（東都医療大学）【緒言】1989 年に子どもの権利条約が採択され渡すなど終わった後の関わりを通して医療処て以来、日本においても子どもの権利を尊重し置で混乱していた気持ちを安寧にし、一つの成た関わりが求められる様になった。その重要な功体験にかえる工夫を行っていたことが明ら

看護方法としてプリパレーションが注目を集かになった。さらに、プリパレーションには、めてきた。しかし、現在の認知度は 37.1％に留看護師だけではなく、医師、保育士、CLS、さまりなかなか普及されないことが課題としてらに保護者も含めたチームで行っていた。

1)

挙げられる 。普及されない理由の一つに、実【考察】プリパレーションを行う際には、時間2)施の困難性が挙げられ 、多くの施設で実践さがなくても、ツールがなくても、子どもが理解れるようになるためには、臨床現場における実できる最善の方法で必ず説明を行うことの必践の工夫に着目し、実態を明らかにすることが要性が示唆された。また、プリパレーションは、必要であると考えた。

今後の医療場面にも影響するため心の準備と【方法】ネットワークサンプリング法を用いてして重要であると考えられた。よって、医療場

プリパレーションを 10 例以上経験した 20 代か面で頑張った子どもが成功体験になるようにら 30 代の女性看護師にインタビューガイドをチームで働きかけを行うことが大切であると用いて半構造化インタビュー調査を行った。分

示唆された。

析方法は、質的記述的研究法を用いて逐語録を【結論】本研究において、プリパレーション実

作成しコード化を行った。その後、類似性と共践の工夫点は、5 つのカテゴリーが抽出された。

通性から統合しながらカテゴリー化を行った。

プリパレーションは、今後の医療場面にも影響

本研究への協力は自由意思に基づき、個人情を与えるものであり、どのような場面でも必ず報は ID 番号で管理し、連結不可能匿名化とし説明することや実施後までチームで関わるこて厳重に管理した。本研究は東京工科大学倫理とが重要であると示唆を得た。

委員会の承認を得て行った。
【結果】現場におけるプリパレーション実践に参考・引用文献

おいて、【視覚的なツールの工夫】、【説明を

1)佐藤志保、佐藤幸子、塩飽仁：採血を受けるする際の工夫】、【頑張りを引き出す工夫】、

子どもの非効果的対処行動の関連要因の検討．

【他職種の介入】、【実施後の関わりの工夫】

日本看護研究学会雑誌、34，4,2011の 5 つのカテゴリーが抽出された。プリパレー2) 斎藤美紀子、高梨一彦、小倉能理子、一戸ションを実施する際に看護師は、様々なツール

とも子：プレパレーションに対する看護者の認の工夫のみならず、ツールを使わなくても対象

識とその実施状況．弘前学院大学看護紀要の子どもにわかる方法で説明を行ったり、練習

5,47-56,2010を行ったり、様々な工夫がされていた。また、
完璧には出来なくても、泣いてしまっても、できたことを認め、遊びやタッチング、ご褒美を− 90 −（E-mail；kakenoshita@stf.teu.ac.jp）

【P1-21】

慢性疾患患者を対象としたピアサポート活動に参加している者の満足感，負担感の関連要因の検討
よねくらゆう き○米倉佑貴（聖路加国際大学大学院看護学研究科看護情報学分野）【緒言】当事者同士がサポートを提供し合う

性では,活動を始めてからの期間は平均11.1 年,

ピアサポートの取り組みは様々な分野で発展

参加頻度は月 1 回以上の者が 60 名(58.3%),従しており，保健医療の分野においても広がって事している活動の内容(複数回答)は個別相談きている．保健医療分野のピアサポートでは，が 52 名(50.5%),当事者同士の交流会が 85 名

患者がサポートの主体となり疾患の管理と社(82.5%),病気に関する勉強会が 56 名(54.4%),

会生活，家庭生活を両立しつつ活動を行うため，団体活動の企画が 55 名(53.4%),団体運営に関負担を感じる者も多い．一方でこうした活動はする事務作業が39 名(37.9%)であった.満足感，患者にとって当事者同士のネットワークを構

負担感と基本属性の関連では，年齢が低いこと，

築し，情報やサポートを得て充実した生活を過収入を伴う仕事をしていることが満足度の高ごす機会にもなっている．本研究では，こうしさと有意に関連しており(順に p<.001，p=.024)，

たピアサポート活動に伴う負担感，満足感の関

配偶者がいることが負担感の高さと有意に関連要因を検討することを目的とした．

連していた(p=.003)．活動に関する特性と満足【方法】国内で慢性疾患患者を対象としたピ感，負担感の関連では，満足感に有意に関連す

アサポート活動を実施している9 団体に調査へる要因はみられなかったが，活動頻度が多い者，の協力を依頼し，団体を通じて団体のメンバー

個別相談，団体の活動の企画，団体運営に関す

196 名に郵送自記式質問紙調査を送付した．調る事務に従事しているもので有意に負担感が査項目は属性として性，年齢，疾患や活動年数高かった(順に p<.001，
p=.009，p=.002，
p=.013)．

等を尋ねた．先行研究等を参考にピアサポート【考察】本研究においては，若年で仕事をし活動の満足感(「サポート活動は楽しい」等 10ている者でピアサポート活動に対する満足感

項目，以下満足感)，負担感(「サポート活動のが高く，有用なサポート資源となっていること

仕事量が多い」等 15 項目，以下負担感)に関すが伺えるのに対して，配偶者がいるものでは負る項目を作成し尋ねた．満足感のクロンバック

担感が高く，家庭生活と活動の両立が難しいこ

α 係数は 0.927，負担感のクロンバック α 係とが伺えた．また，活動内容では活動の企画運数は 0.890 であった．満足感・負担感と基本属

営や事務を担当するもので負担感が高く，支援性，サポート活動特性の関連性を Welch の検定が必要であると考えられた．

またはPearson の積率相関係数により検討した．

【結論】慢性疾患患者を対象としたピアサポ【結果】107 名から回答があり，そのうち慢性ート活動の満足感，負担感の関連要因を検討し疾患を持つ者 103 名を分析対象とした．対象者

た結果，若年であること，仕事をしていることのうち男性は 23 名(22.3%)，平均年齢は 57．4

が満足感と関連しており，配偶者がいること，

歳，配偶者がいる者は 71 名(68.9%),収入を伴活動頻度が多いこと，活動の企画運営や事務をう仕事をしている者は 54 名(52.4%),診断から担当していることが負担感に関連していた．

最も期間が経過している疾患は関節リウマチ

謝辞: 本研究はJSPS 科研費 26780303 を受けが 38 名(36.9%),糖尿病が 11 名(10.7%),慢性腎て行った．

不全が 6 名(5.8%)等であった.活動に関する属（E-mail；yyonekura-tky@umin.ac.jp）− 91 −

【P1-22】

頸髄損傷者の災害時要援護者名簿登録とピアコミュニケーションとの関連
たかはしきょう

きたむら や よ い○高橋 競 （東京大学高齢社会総合研究機構）、北村弥生（国立障害者リハビリテーショ
ンセンター研究所）【緒言】③データ分析：参加者の災害時要援護者名簿登災害時要援護者名簿の作成は、平成 18 年の「災録の関連要因を、二変量解析（ｔ検定、カイ二

害時要援護者の避難支援ガイドライン」で推奨

乗検定、フィッシャーの正確確率検定）によりされた。平成 25 年 6 月に一部改正された災害探索した。

対策基本法において自治体による避難行動要④倫理的配慮：書字回答が困難であることに配支援者名簿の作成が義務付けられ、平成 25 年 8

慮し、PC やスマートフォンによる回答が可能な月には「避難行動要支援者の避難行動支援に関インターネット調査を実施した。研究説明文書

する取組指針」が策定された。しかし、平常時を送付し、質問票への回答の送信をもって研究における地域の防災関係者への避難行動要支

参加の同意を得たと見做した。東京大学及び国

援者名簿提供は、条例に定められている場合を

立障害者リハビリテーションセンターの倫理除き、本人の同意が必要である。本研究では、委員会による承認後、調査を実施した。

頸髄損傷者の居住地域における災害時要援護【結果】者名簿登録の関連因子を探索し、名簿登録を促

質問票調査に回答した頸髄損傷者 70 名（男性

進させるための知見を得ることを目的とした。

59 名、女性 11 名）の平均年齢は 51.7±11.4

なお、自治体における名簿の名称は統一されて歳であった。一人暮らしが 21 名（30.0%）、仕いないため、本研究では、「災害時要援護者名事をしているものが 38 名（54.3%）、受傷から簿」の名称を使用した。

の平均年数は 22.4±12.3 年（最短 3 年,最長 54【方法】年）であった。災害時要援護者名簿登録の関連①対象者：全国頸髄損傷者連絡会のメンバー

因子として、同じ障害のある者（ピア）から災300 名を対象とした。選択基準は、20 歳以上、害体験を聞いた経験（p=0.03）を特定した。

頸髄損傷の診断を受けていること、全国頸髄損【考察】

傷者連絡会に所属していることとした。最終的

災害時要援護者名簿登録状況とピアから災害な回答者数は 70 名であった。

体験を聞いた経験に関連があった。災害体験に②データ収集：構造的質問票を作成し、インタ関するピアコミュニケーションは、将来起こり

ーネット調査会社に質問票にリンクしたURL の得る災害時の問題を自分事化させ、災害対策に作成を委託した。研究者から研究協力を依頼しかかる意識・行動変容を促進する鍵になりうる。

た全国頸髄損傷者連絡会事務局より、13 の支

頸髄損傷者の災害時要援護者名簿登録を促進

部・地区窓口事務局へ研究協力を依頼した。研させるためには、自治体が行っている職員、民究協力の同意が得られた支部・地区窓口事務局

生委員、町内会による働きかけに加え、災害経に、質問票にリンクするURL をメール送付した。

験を持つピアによるインフォーマルなコミュ

各支部・地区窓口事務局よりそれぞれの所属メ

ニケーションが有効である可能性が示唆されンバーへ、研究者からのメールを転送する形で、た。

メーリングリストを使ってメール送付した。回
答期間は、2015 年 12 月～2016 年 2 月とした。

− 92 −（E-mail；tkyo-tky@umin.ac.jp）

【P1-23】

HIV 陽性者男性における sense of coherence の実態と健康・健康行動との関連と が り たいすけ

○戸ヶ里泰典（放送大学）、井上洋士（放送大学、㈱アクセライト）、
板垣貴志（㈱アクセライト）、米倉佑貴（聖路加国際大学）【緒言】日本国内の累計 HIV 陽性報告者数
は 2016 年までに 27,443 名でこの 10 年間
では年間発生者数は 1500 件前後で推移し90%以上が男性である。HIV 陽性者は高いス
ティグマに晒され多くのストレスを抱えているほか、性的少数者が多いことからそれに伴うストレスもあり、深刻なメンタルヘルスの状況にあることが報告されている。他方、ストレス対処力概念である senseof coherence の実態については国内外でも検討が限られている。そこで本研究では、
HIV 陽 性 者 男 性 に お け る sense ofcoherence の実態と健康・健康行動との関連を明らかにすることを目的とする【方法】日本人 HIV 陽性者を対象とした全国調査である HIV Futures Japan(HFJ) 第 1
回調査(HFJ-1)、第 2 回調査(HFJ-2)データを用い、横断デザインで分析を行った。
HFJ-1 は 2013 年 7 月から 2014 年 2 月にかけて web 調査形式の無記名自己入力式調査が実施された。調査実施にあたっては当事者参加型リサーチ方式を採用した。その結果 1095 名から回答が得られ、クリーニン
グの結果 913 名を有効回答とした。このう
ち HIV 感染判明後年数に回答している男性
873 名を分析対象とした。HFJ-2 は HFJ-1と同様の調査方式で、2016 年 12 月～2017
年 7 月に実施し、1110 名が回答、1044 名が有効回答であった。このうち HFJ-1 に回答していない男性で HIV 感染判明後年数に回答している 562 名を分析対象とした。両調査結果は同サンプル（n=1435）とし、平
均年齢（SD）は 38.6(8.3)歳であった。

− 93 −【結果】対象者のうちヘテロセクシャルと回答した人は 57 名(4.0%)であった。HIV 陽
性判明後年数の中央値(Q1,Q3)は 4.0(2.0,8.0)年であった。
SOC の平均(SD)得点は 51.2(13.3)であった。CD4 細胞数（~200/㎕, 201~350/㎕,
351~500/㎕, 501/㎕~, わからない・欠損）と SOC との関連について一元配置分散分析を行ったところ F(4,1432)=5.8,p<.001 であった。350/㎕以下の群で SOC が低い傾向がみられた。ウィルス量とは関連が見られなかった。1 か月間の内服忘れ状況(のみ忘れ無し,1 回, 2~3 回, 4 回以上, 薬は飲んでいない, 欠損)との関係は F(5,1431)=2.7,
P=.018 であった。飲み忘れなし、1 回の両者が高い傾向にあった。
現在の全身症状数(全 41 選択肢)、
Hospital Anxiety and Depression Scaleのうつ、不安とのスピアマンの順序相関を検討したところ順に-.334, -.584, -.620
でいずれも有意（p<.001）であった。
【考察】日本人成人の SOC 平均得点は59.0(12.2)点であり大幅に低い値であった。SOC と CD4 細胞、症状、メンタルヘルスとの関連は先行研究を支持する結果となった。アドヒアランスとの関連性については先行研究にはないものの、SOC が高い
人は好ましい健康行動をとる傾向があるという仮説を支持する形となった。HIV 陽
性者における SOC が低い実態について、その要因やメカニズムをさらに把握し、SOC向上に向けた対策が必要である。
（E-mail；ttogari@ouj.ac.jp）

【P1-24】

小中連携による学校と家庭をつなぐ食育の試み‐東大阪市中学校区での保護者食育講座‐
きたぐち ま ほ

はやみなおみは る き とし

○北口真穂（大阪市立大学），早見直美（大阪市立大学），春木敏（甲南女子大学）【背景・目的】

献立の調理実習とした．講座の案内や当日

子どもの朝食欠食や共食機会の減少がの受付・会場設営，食材準備はPTAが中心

大きな食生活課題となる現在，学校におけとなり行った．講座終了後に参加者にアンる食育は重要である．子どもの食生活は家

ケート用紙を配布し，記入を依頼した．

庭の影響を受けるため，食育推進にあたり，
学校と家庭の連携は欠かせない．また，平成 28 年改正学校教育法により，小中連携・一貫教育が推進され，小中の学習および生保護者に向けた他の取組として，学校メ
ールシステムや紙媒体による食育情報の伝達を併せて行った．

【活動評価】

活指導等をつなぐことが重視されてきている．本発表では，当研究室が実施する

食育講座を計3回実施し，のべ70名が参小・中学校・子ども・家庭をつなぐ食育モ

加した．62名からアンケートの回答が得ら

デル提案に向けた取組のうち，子どもの学

れ，95％が「良い講座だった」，88％が「

習を家庭へつなぐことをねらいとした保また参加したい」と回答した．

護者対象の食育講座について報告する．

講座で役に立つと思ったこと・家庭で実【活動内容】

践したいことに関する自由記述では「調理当研究室では平成25年度より東大阪市A

方法が勉強になった」「家でも作ってみた

中学校，平成26年度より同市B中学校で生い」などの回答があった．

徒対象の食育を開始した．平成29年度より

A中学校区保護者からは「集客がしやす

小中連携食育モデルの検討に向け，A小学

い」「保護者同士の交流が生まれる」など

校との連携による取組へ発展している．

の感想があった．

A中学校では平成26年度，保護者対象の【今後の課題】

取組を開始し，取組の一つである保護者食講座は参加者の食育への理解を促し，家庭で育講座は中学校側の要望によりPTA行事との実践を促す一助となっていると考えられる．

して継続され，4年目を迎えている．平成2

一方，大多数の保護者は参加することが難しい

9年度，B中学校においても保護者への働きため，小中学校での他の情報共有ツールを活用かけを開始した．

し，関心を高めるとともに，学習内容を伝達す平成29年度，保護者向け食育講座をA中ることが重要である．

学校区小中合同で2回（10月・1月），B中

加えて，今後，地域ボランティアの活用など

学校1回（11月）開催した．

地域を巻き込んだ活動とすることで，より波及

講座内容は児童・生徒の食育で用いる栄効果の高い持続可能な取組となることが期待

養バランスのルール「食品ピラミッド」のされる．

説明，食品ピラミッドのルールを活用した（E-mail；jjjmaho1108@gmail.com）− 94 −

【P1-25】

高校における食行動の実践を目的とした食育の実施
つ だり〇津田みど理1）、藤原治子 2)、信木由紀子 3)1)兵庫県北播磨県民局加東健康福祉事務所 2)兵庫県立吉川高等学校
3)兵庫県健康福祉部健康局健康増進課【経緯】食育基本法が制定され10年が経過しるために、１か月間の食事記録を宿題とした。

た。現状は、食育は幼児・学童期を中心に推進【結果】弁当の組み合わせでは、バランスよ

され、思春期から20歳代に対する啓発の機会がい組み合わせができた生徒は70％で、授業内容

少なく、指導者への研修も少ない。管内で実施は概ね適切だったと考える。バランスよく組みした食育アンケート結果では、若い世代は、①合せられなかった生徒は、主菜と副菜の比が逆

やせが多い、②食事時間が不規則、③朝食の内になっている場合が多かった。授業後のアンケ

容に偏りがあるという課題が明らかとなった。

ートでは、菓子や菓子パンの食べ過ぎを見直し

今回、将来の自立に向けた体験が必要な高校

たい、野菜を１日２回摂取したいとの感想があ生を対象に、食育の授業を通して、望ましい食った。また、授業後１か月間の食事記録より、習慣を身につける取り組みを行った。

「主食・主菜・副菜の揃った食事を１日２回以【目的】望ましい食行動の実践を目的とした上ほぼ毎日食べる者」は38％だった。

参加型学習を考案、実施した上でその学習効果【考察】６つの食品群では、食品がもつ栄養を評価検証する。また地域内の高校へその学習

学的な特性は学習できるが、量的な概念は習得

モデルの普及を図る。

できない。この問題を解決するのが「３：１：【内容】モデル校１校を選定し、食育の全体

２弁当箱法」である。しかし主食・主菜・副菜

目標を家庭科教諭と検討した。当該校の校訓やが何かを理解できていなければこの「食を選択目指す生徒像を踏まえ、県・市食育計画も加味するスキル」を活用できない。そのため、授業した。次に、小目標として各学年で目指す生徒

では６つの食品群の内容や主食・主菜・副菜との食行動を整理した。今回報告する 1 年生の授の関係を丁寧に説明することが必要である。ま業のねらいは、「食生活を振り返り、自分に適た、食生活を整えるには、保護者の協力が必須

した食の選択ができる力を形成する」である。

である。今後も保護者に対し教育のねらいや授【方法】
授業は１年生全生徒 120 人を対象に、業内容を周知し、理解協力を得るよう努める必

当所管理栄養士、モデル校家庭科教諭が実施し要がある。

た。導入として、食育クイズで食への興味を引【今後の課題】食育を生きた授業とするためき出した後、中学校家庭科で学習した「６つのに、生徒と保護者が食に関心を持ち、実践力を食品群」を用いて、家庭食とコンビニ食の栄養高めるプログラムへ見直す。健康福祉事務所

バランスの長所・短所を比較した。次に、主食：（保健所）は、教員数、教科単位数の多少など

主菜：副菜の望ましい質と量を弁当箱の容積比

あらゆる条件に対応できるような授業モデル

で示す３：１：２弁当箱法を説明した。最後に、を提案し、地域内の高校へ普及を図ることが必『そのまんまお弁当料理カード』（群羊社）を要である。

用い、自分に適した弁当を組み合わせた。授業（E-mail；Midori_Tsuda＠pref.hyogo.lg.jp）の妥当性を評価するため、授業直後にアンケートを行った。また学びの実践・定着度を把握す− 95 −

【P1-26】

管理栄養士を目指す学生による朝食摂取プロジェクト～体験型イベント実施者としての気づきから今後の改善点を探る～
やまうち み ち こ○山内 美智子、川北久美子、長友多恵子、木村志緒、杉尾直子

南九州大学 管理栄養学科【目的】大学生の朝食欠食についてはこれ

係部署への要説明やテーマに基づいた朝までに多くの報告がなされており、本学に食メニュー(約250円/食、準備時間10分程度、おいても朝食に関して望ましい状況にあＩ社野菜ジュース180ml/食使用)の試食提るとは言い難い。そこで、本学管理栄養学供を行ったうえで、体験型イベント参加者

科が管理栄養士養成課程であるという特を募集し、イベントを実行した（イベント

徴を活かし、教員の呼びかけに応じた管理

概要は図１に示す）。

栄養士を目指す学生を中心として『朝食摂【活動評価】イベント参加者の属性を表

取プロジェクト』に取り組むこととなった。

１に示す。
試食後にアンケートを実施したところ、本発表では、プロジェクトメンバーの企
画・実施における活動や体験型イベントの準備の簡単さやおいしさ等は概ね高い評実施者としての気づき等から、『朝食摂取

価を得たが、感想記述欄には、以下のよう

プロジェクト』を今後も継続していくためな要望等が記載されていた。

の検討を行ったので報告する。

・単価が知りたい【活動内容】教員の呼びかけに応じた管・食塩量が知りたい

理栄養士を目指す女子学生７名を中心と・味が濃すぎる

したプロジェクトメンバーが「大学生の朝・単一でなく他にもレシピを知りたい

食欠食を減らすためにはどうすればよい・朝食メニューとしては重たすぎるか」についての協議を重ね、体験型イベン

・野菜ジュース嫌いなので食べ切れなかっトの企画に至り、そのイベントの中で対象た者に提案する簡単朝食メニューのテーマ【今後の課題】本プロジェクトを今後もとしてとして以下の３つを掲げた(図１)。

継続し、さらに有意義なものにしていくた

今回のプロジェ

めには管理栄養学科以外の学生の参加をクトを大学内に増やすための募集方法の見直しや、コスト

おいて円滑に実面、減塩面及び嗜好面等に関することもテ施するために関ーマに組み込んでいく必要があると思われた。
（E-mail:ymichiko@nankyudai.ac.jp）
表１

イベント参加者の属性等

学科名

図１

国際教養(n=4)
食品開発(n=12)
管理栄養(n=34)

掲示したイベント参加者募集の媒体− 96 −

男性(n=10)
実家
一人
暮らし
暮らし
(n=2）
(n=8）
0
0
2
8
0
0

単位：人
女性(n=40)
実家
一人
暮らし
暮らし
(n=26）(n=14）
3
1
0
2
23
11

【P1-27】

某製造事業所における食生活改善教育の実践
やました な な

山下奈々（株式会社リコー）【目的】某事業所（製造業以下 H 事業所）の従れなかった。

業員を対象に食生活改善を目的とした健康教(1)手ばかり法（一回の食事量の目安を手で測育を実施した。教育前後にアンケートを実施、る方法）を活用する頻度（N=18）

結果を分析し、教育プログラムの効果・課題検

週 3 回以上

週 2 回以下

88.9%(16) 5.6%(1)

回答なし

討を行った。

教育前

5.6%(1)【活動内容】教育実施 3 ヶ月前に食堂委託先

教育後

16.7%(3) 83.3%(15) 0%

管理栄養士と健康支援部門でテーマの選定、実(2)油のドレッシングを使う頻度（N=18）

施方法について検討した。H 事業所健康診断傾

週 3 回以上

週 2 回以下

向よりテーマは脂質摂取とし「あぶらの上手な

教育前

44.4%(8)55.6%(10)

摂り方」と「手ばかり法」(栄養指導時、バラ

教育後

33.3%(6)66.7%(12)ンスのよい食事を簡易に測定できる)とした。

(3)油を摂りすぎないような調理の意識(N=12)

対象者は H 事業所に勤務する全従業員(男女比※「調理はほとんどしない」と回答した 6 名除く

3：1)とし、事前応募制とした。

意識している

意識していない

周知は社内通達やデジタルサイネージ(電子掲

教育前

83.3%(10)16.7%(2)示板)を利用した。

教育後

91.7%(11)8.3%(1)

昼休憩(1 時間)を利用して、テーマに合わせた(4)豚肉の脂質の多い順番の正答数（N=18）

お弁当を用意、参加者には食べながら聴いてもらうランチョンセミナーを約40 分間実施した。
教育資料は管理栄養士が素案を作成し、健康支
援部門内で検討した。

正解

不正解

教育前

66.7%(12)33.3%(6)

教育後

77.8%(14)22.2%(4)【考察と今後の課題】アンケートに回答した

教育効果の評価は以下内容を教育前と3 ヶ月後に記名式調査で実施した。

対象者は比較的自分の健康に関心がある集団であると思われる。今後はより多くの参加者のA.属性(年代・性別) B.「手ばかり法を活用する頻度」「平均的な 1 週間のうち、油の多いドレッシングを使用する頻度」「油を摂りすぎない調理を意識しているか」、「豚肉(①ヒレ②
ロース③バラ④モモ)の脂質の量が多い順に回答」

行動変容を促すために、教育後のアンケート、
社内掲示板、食堂等で教育内容の振り返りやアドバイスなどで学んだことを思い出せるような情報発信が必要だと思われた。また、食堂にお弁当で提供してもらったメニューを昼食時に提供してもらうなど、教育後も協働できるよ

分析は、記述統計量を算出し、教育前と 3 ヶ月
後の関連について、χ2 検定を実施した。

うな取り組みが必要である。
（E-mail；nana.yamashita@jp.ricoh.com）【活動評価】参加者は 30 名（男性 7 名、女性
23 名）、平均年齢は 48.2±6.9 歳だった。教育前と教育後両方のアンケートに回答があった
データ(n=18 男性 6 名 女性 12 名)を分析対象とした。どの項目も教育前後で有意差は認めら− 97 −

【P1-28】

中学校部活動において適切な水分補給を行うための試み～体験型学習の実現可能性の検討～
すぎおなおこ○杉尾直子、山内美智子、長友多恵子、川北久美子、木村志緒
南九州大学

管理栄養学科【目的】栄養教諭の食の指導は多岐にわた【活動評価】っており、スポーツを行う中学生に対する

１.生徒が持参した飲料物の種類(n=39)

指導も含まれている。その中で部活動にお種類
お茶あるいは麦茶
水＋お茶あるいは麦茶
ｽﾎﾟｰﾂﾄﾞﾘﾝｸ＋お茶あるいは麦茶ける適切な水分補給に関して疑問や不安

割合
81.6%
15.8%
2.6%

の声が生徒、その保護者及び部活動顧問か

２.生徒が持参した飲料物の摂取量

ら栄養教諭に寄せられているという現状

男子陸上部

男子ﾃﾆｽ部

女子陸上部

中央値

最小値

中央値

最小値

中央値

最小値

1628
543

775
258

1676
419

783
369

1276
319

759
190

がある。そこで今回、宮崎市内A中学校栄

総摂取量(ml)
摂取量(ml／h)

養教諭等と本学教員とが連携し、A中学校

３.運動前後の体重変化率の陸上部及びテニス部の生徒を対象とし、運動前後の比較において、体重が２％以

適切な水分補給について効果的な指導を上減少した生徒は３人であった。

行うための基礎資料を得ることを目的と

４.調査結果報告等に対する反応

して、体験型学習を含んだ実態調査を試み

今回の調査の対象となった生徒、保護者たので報告する。

及び顧問から「理解が深まった」という感【活動内容】対象者に運動前後の持参水想が概ね聞かれた。また、他の部活動関係

分量変化測定、体重変化測定およびトイレ

者からの実施要望や、他校の栄養教諭等か

回数チェックによる調査について説明し、らの問い合わせも多く聞かれた。本活動は同意の得られた者に対して調査を実施し、今回のような規模であれば実施に大きなた。対象者、調査日及び測定時間は以下に障害はなく、調査時の生徒の反応を調査実

示すとおりである。なお、普段どおりの飲施者や顧問が観察可能であることが明ら

料物及び着替え用の体操服を持参させた。

かとなった。

男子陸上部
女子陸上部
男子ﾃﾆｽ部

人数

月日

事前測定
時刻

16人
10人
13人

8/14
8/14
8/17

8:20
8:20
8:30

事後測定
時刻

11:30
11:30
12:30

【今後の課題】
本活動は、調査人数及び回数が少なかったことから十分な根拠を得るには至らな

調査の結果を顧問に報告し、生徒に所属かったが、学校現場で実施が可能であり、する集団及び本人の結果を記載した媒体

生徒の知識、意識及び実践力を高めるためを配布した。また、運動前後の体重変化がに有効であると思われることから、今後も２%以上の生徒には栄養教諭が個別指導を継続していきたい。また、飲料物の種類の行った。

適性を検討するために尿中Na／K比測定の導入も今後の課題としたい。
（E-mail:sugio@nankyudai.ac.jp）− 98 −

【P1-29】

病院での地域在住中高年者を対象とした運動教室～大学生主体の運動指導とその効果～
まるやま ゆ う じ○丸山裕司（東海学園大学 スポーツ健康科学部）【緒言】

定を実施した。測定項目は、握力、上体起

近年、病院において地域住民を対象とした運

こし、長座体前屈、開眼片足立ち、10ｍ障動教室が行われるようになってきた。しかし、

害物歩行、骨密度測定を実施した。

病院において、学生が運動指導を担当する教室【結果】は見あたらない。病院と連携して、学生が地域

1)インタビュー調査

住民を対象とした運動教室を開催することは、

第 1 期インタビュー調査の分析の結果、域学連携の観点からも、意義があると考えられ「自己成長」「運動教室での経験」「運動る。そこで、本研究は、病院において学生主体

教室を運営する意欲」「就職後のイメーの運動教室を開催し、その効果について検討すジ」の 4 のカテゴリーを生成した。第 2 期

ることを目的とした。

インタビュー調査の分析の結果、「自己成【方法】

長」「運動教室での経験」「人間関係」「指1.調査期間導効果」の 4 のカテゴリーを生成した。

平成 29 年 6 月～平成 30 年 1 月であった。

2)身体機能測定
第 2 期運動教室前後における参加者の身

2.対象者
1）運動指導者：運動指導を担当したのは、

体機能の測定結果は、統計学的に有意な変

健康運動実践指導者の資格を有する大学 4化が認められた項目はなかった。

年生 6 名であった。

【考察】2) 教室参加者：地域在住女性中高齢者 8

インタビュー調査の結果から、病院での運動

名（63～71 歳、66.63±2.92 歳）であった。

指導は学生にとって大変貴重な経験であり、将3.運動教室概要

来就く運動指導の実践イメージに結びついて運動教室は、2 期実施され、第 1 期は平いることがわかった。また、実際の現場でプロ

成 29 年 6 月～8 月、第 2 期は同年 10 月～

グラム作成から指導までの過程を経験できた12 月であった。運動教室は、A 総合病院とことで、自信に繋がったと考えられた。

の連携により実施した。学生が主体となり、身体機能測定は、集団としての数値に変化は

運動指導の企画、運営、運動プログラムの認められなかったが、各参加者に結果を説明す

作成及び指導を行った。

る際、数値で現わすことで参加者自身が体力を4.調査内容把握しやすいことに気づき、効果測定の必要性

1)インタビュー調査

を感じたようであった。

【結論】

運動指導を担当した学生 6 名を対象に第1 期及び第 2 期運動教室修了後に、運動教学生が 3 ヵ月間の運動教室を 2 期間担当した室においてどのような学びや体験があっことは、運動指導技術の習得や人間関係の構築

たかに関する、半構造化面接を実施した。

という経験を得られたことから、大きな効果が

2)身体機能測定あったと考えられた。
（E-mail；maruyama-y@tokaigakuen-u.ac.jp）

第 2 期の運動教室参加者を対象に効果測− 99 −

【P1-30】持続血糖モニターを患者と一緒にかんがえることからみえてくる
生活と心の動き
いのうえ

あけみ

井上 朱實（ぽらんのひろば井上診療所）【目的】人は毎日食事でエネルギー（主としてブドウ糖と脂肪）を摂取し細胞内で燃焼させて生きている。その生命活動に関わる多様な仕組みのバランスが崩れて生じる歪みが積み重なって健康状態の異常として表在化すると考えられる。インスリン―グルカゴンシステムを軸とする血糖制
御システムは人のエネルギー制御の主要な部分であり血糖の動きは単に糖尿病の治療の是非を考える検査値というだけでなく人が日々の生活の中で受ける様々な刺激（ストレス）への反応を知る手がかりとなると考える。2016 年末から発売された
簡易型持続血糖測定装置（リブレ・ﾘﾌﾞﾚﾌﾟﾛ）のデータから読み取れることを検討した。
【方法】糖尿病外来に通院中の患者および関係者で血糖モニター検査を希望した場合に装着（多くは費用は自己負担）し 2 週間の血糖モニターを実施、検査後血糖曲線を被験者と共に検討し血糖変動の意味を考えた。【結果】2016 年 12 月～2018 年 3月（ﾘﾌﾞﾚﾌﾟﾛが自費）リブレ装着 30 名ﾘﾌﾞﾚ
ﾌﾟﾛ装着 150 名 4 月（ﾘﾌﾞﾚﾌﾟﾛ保険適応）～
20 名の検査結果から薬剤による治療効果以外の変動要因としてしばしばみられる現象があった。１、緊張がとけない状態で炭水化物を摂取すると急激な血糖上昇をみた。対してゆっくり楽しく食べた食事では血糖は穏やかなカーブを描いた。２、急
激な上昇のあとは急峻な下降を示した。３、30 分以上の運動をしている時は血糖は低下し安定していた。10 分程度の運動では実施中のみ低下し終了後はもとに戻った。４、発熱や急性疾患を合併時は継続して血糖が上昇 薬物の反応が極端に低下した、５、
非糖尿病者を含め早朝に低血糖傾向をしめすことがみられた ６、血糖曲線をたどることでいつどのようにたべたか 間食のしかた 身体活動の状況が把握できることが多かった（体は正直）【考察】ﾘﾌﾞﾚ・リブレプロを用いることで容易に 2 週間という期間の血糖曲線がえられるようになった。血糖曲線は糖尿病患者
のみならず軽度の耐糖能異常や非糖尿病の者においても食事や運動 ストレスへの対応で血糖スパイクや軽度の低血糖傾向を示す時間があることが把握できた。健康をまもる暮らし（食べる、動く、休養）
やストレスへの対処に、血糖の動きとその意味をかんがえることは有用であると考える【課題】血糖スパイクはどこまでが正常範囲なのか 正常上限の血糖をどう考えるのか 早朝の血糖低下はどの程度まで無視してよいのか 血糖変動の正常範囲をどうかんがえるのか− 100 −

（E-mail；akemi85poran@gmail.com）

【P1-31】

The Roles of Japanese Medical Support Network (JAMSNET) andContribution to Global Health
Keiko Sakagami, RDH, Ed.D., MCHESNew York City Department of Health and Mental Hygiene
JAMSNET-NY Co-Secretary/Adviser

New York experienced many life-

The Ministry of Justice Emigrant

threatening incidents such as 911, bomb

Statistics (2016) shows that about 17.12

explosion.and bioterrorism. In early 2006,

million (number of departures) JapaneseJapanese Medical Support Network (JAM

travel abroad in a year, The survey fromSNET) was first established to 1)support

Tokyo Medical University, Medical

Japanese community in New York areas andCenter of Oversea Travelers (2015/2016)2) develop a strong network of professionals

indicated that over 50% of the travelers

working in medical, social services andexperienced health problems in abroad andeducational fields. Also the JAMSNET ismental health issues seems to be the mostthe first NPO having an adviser working

common among the overseas Japanese.

at the local government and support

These data enables to indicate needs offrom Japanese government and companies.

the JAMSNET.

By 2014, some branches including Tokyo,

The contribution of JAMSNET to global

Canada, Germany and Asia (Thailand) were

health and emergency preparedness will beestablished. The JAMSNET became annever ending. The examples include:organization that can support the Japanese

1. Provide information needed in Japanesecommunities in the world and began to shareat emergency situations such as earthquake

health and welfare-related information at theand terrorism (Necessity of the network thatworld level. The JAMSNET has contributed

Japanese can help each other and agency

to the following four connections:enables to respond quickly).

1. Connect professional information to

2. Create a connection to Japan from abroad
3. Create a collaborative

the public in plain form.
2. Connect troubles of Japanese living in

network among

healthcare professionals and education-

abroad and Japanese travelers to

related workers who live in abroad.

experts.

4. Understand the characteristics of world

3. Connect overseas Japanesesupportgroups/organizations throughout thehealth care system and supporting future
Medical system reform in Japan.

World.
4. Connect overseas Japanese' thoughts on(Email: keiko8101@verizon.net)

Japan. Moreover, Japanese living in abroad
have given assistance to domestic Japanese.
− 101 −

【P1-32】

新潟県湯沢町ファミリー健康プラン推進活動 15 年の取り組みと効果－こころの健康づくり対策
し み ず

よ う こ

し ば た

たけ お

くにまつ あ け み○清水 洋子（東京女子医科大学看護学部） 國松 明美（新潟県湯沢町健康増進課）
え ん どうあ り ひと柴田 健雄（東海大学） 遠藤 有人（フロネシス合同会社）【目的】平成15年湯沢町では住民参画で全世代

4).倫理的配慮：調査の目的、公表予定、匿名の健康増進計画(健康日本21、健やか親子21、で任意による調査である旨を文書で説明し回

総称：ファミリー健康プラン第１期《以下、F答をもって同意と判断した。東京女子医科大学

プラン》)を策定し、さまざまなアクションプ

倫理審査委員会（No.4562）の承認を得た。

ランを展開してきた。平成29年にプラン第2期【活動評価】１.表１「こころの健康に不安の中間評価(活動15年目)のため、住民を対象にがない」割合は、学童、思春期、高齢期はアンケート調査を実施した。

増加傾向、青・壮年期は横ばいから2017年にはやや減少傾向がみられた。２.こころ

今回は心の健康づくり対策の取り組みとその効果について検討したので報告する。

の健康不安と有意な関連が認められた項【活動内容】１.Fプランのこころの指針に添っ目は全世代共通して「孤独だと思わない」て(1)元気な人を増やす；こころの健康に関すであり、その内訳は、学童89.2、思春期84

る普及啓発、(2)解決できる人を増やす；相談.3、青・壮年期65.3、高齢期78.0で青・壮窓口の周知や体制づくり、同じ悩みを抱える人

年期に低い傾向がみられた。一方、「悩みが話せる場づくり；地域いきいきサロン、アクを相談できる」「悩みを解決できる」と全ション農園、かたり湯、各種介護予防事業、美世代の8割以上が回答していた。３.「周囲味しんぼ倶楽部など、(3)気づき、つなぎ、支の人と挨拶している」は学童91.1、思春期

え合う人材を育成する；こころの健康づくり応

91.7、青・壮年期92.2、高齢期94.5で9割

援隊養成事業、介護サービス事業関係者等研修以上が回答していた。

会、高齢者のこころの相談支援事業、ハイリス

表１ こころの健康不安の有無について (%)

ク者支援等事例検討会、地域支え合いネットワ

こころの健康に不安や心配がない
対象

ーク検討会、自殺予防対策検討、あいさつ推進

学童運動など、を推進委員らの協力を得て実施。

思春期

2003年 2008年 2012年 2017年

56.3
54.7
50.3
53.1

68.8
64.2
51.5
46.9

78.3
70.2
51.3
48.0

82.1
75.5
43.8
53.5

２.実態調査 1).対象：小学6年生、12-18歳は青・壮年期

全数、19歳以上は住民台帳の階層別無作為抽出

高齢期により合計2395名にアンケート調査を実施し、【今後の課題】15年の取り組みにより、ここ回収1183名(回収率49.4％)。2).調査内容：健ろの健康指標に関して、学童や思春期世代には康に関わる意識、健康や生活実態、情報活用、概ね改善が認められたが、青・壮年期や高齢期

アクションプランの取り組み状況と効果等と世代への「こころの健康不安」や「孤独感」へし、独自の尺度を住民と共に作成。3).分析方の対策を検討する必要があると示唆された。

法：項目間の関連性をカイ2乗検定、Fisher直(清水洋子 東京女子医科大学

接法により分析し解析ソフトSPSS23.0を使用。

− 102 −

E-mail；shimizu.youko@twmu.ac.jp)

【P1-33】

Effect of Self-directed Learning on Commitment and Clinical Performance inSimulation Education○Gie Ok Noh and MJ Park
Department of Nursing, College of Nursing, Konyang University【Background and Purpose】【Results】 There were significant differences

Nursing-college students have only limited

in self-directed learning (F = 12.78, p <.001)

opportunities to practice clinical skills. To

and in clinical-performance ability (F = 3.65, p

overcome that difficulty, simulation-based= .029) according to the students’ grades in the

education using patient simulators or

previous semester. (P = .002), immersion (rstandardized patients is used, with hypothetical= .45, p <.001) and clinical performance ability

scenarios that are similar to real clinical nursing(r = .61, p <.001) (R = .44, p <.001), and thecases. Self-directed learning can enable

relationship between commitment and clinicalstudents to learn useful information on theirperformance were also positively correlated (rown, and to solve problems and evaluate their= .44, p <.001). In the final regression model,

achievements. The purpose of this study was toself-directed learning had the greatest influence

investigate the effects of self-directed learningon clinical performance (β = .53, p <.001). The

preparation and pre-learning level on clinicalinfluence of immersion (β = .20, p = .015) was

performance through immersion as a learning

38.9%.

outcome in simulation-based education of【Discussion】Clinical performance andnursing-college students.

commitment were positively related in【Methods】Fourth-year nursing-colleg

simulation training of nursing-college students.

students (n = 114) completed simulation

Self-directed learning and commitment were

exercises, and then they completed asignificant variables explaining clinicalquestionnaire. The questionnaire included new

performance.

clinical scenarios, and also asked about【Conclusions and Recommendations】

self-directed learning preparation, immersion,

Promoting self-directed learning throughand clinical-performance ability. The

motivation may improve the clinicalquestionnaire had 68 questions and it took 10

performance of nursing-college students. This

minutes to complete. Reliability (coefficient

may be combined with the development ofalpha) was ≥ .80. SPSS ver. 21.0 was used tolearning and teaching methods that willcompute descriptive statistics, independent

improve clinical-performance ability at a latert-tests, one way ANOVA, Pearson’s correlation

stage, for a more effective program.

coefficients, and to fit hierarchical multiple（E-mail: nkorn91@konyang.ac.kr）

regression models.

− 103 −

【P2-1】

新潟県 A 地区公立小中学の学校教育ビジョンにみる健康・食に関わる事項の取り扱いについて
ほ そ だ こうへい

○細田耕平（仁愛大学）【緒言】平成29年３月に告示された、新学習【結果】ビジョンにおける該当カテゴリは、指導要領には、総則 第1 小学校教育／中学

小学校では「運動・体力づくり・体づくり」が校教育の基本と教育課程の役割として、「学校68 件で最も多く、次いで「心身の健康」57 件、における食育の推進並びに体力の向上に関す「生活習慣・食習慣」および「その他」9 件のる指導及び心身の健康の保持増進に関する指順で多かった。中学校では「運動・体力づくり・導については，体育科／保健体育科，家庭科／

体づくり」と「心身の健康」が 36 件で最も多技術・家庭科及び特別活動の時間はもとより，く、次いで「生活習慣・食習慣」14 件、「その各教科，道徳科，外国語活動及び総合的な学習

他」8 件の順で多かった。また、具体的な記載の時間などにおいてもそれぞれの特質に応じがない資料も小学校で 11 件、中学校で 7 件確て適切に行うよう努めること。」とされ、食育認された。取り組み内容では、小学校では「生についてもカリキュラム・マネジメントの考え

活習慣（食習慣、運動など）」38 件が最も多く、方を取り入れて実施するように努めることが次いで「健康」22 件、「早寝・早起き・朝ごは示された。カリキュラム・マネジメントを行う

ん」18 件の順で多かった。中学校でも、「生活ためには、児童・生徒にどのような資質・能力

習慣（食習慣、運動など）」が 21 件で最も多を育むかを明確にすることが不可欠である。健く、次いで「早寝・早起き・朝ごはん」14 件、康・安全・食に関する資質・能力の大枠は『次「食に関する指導、健康教育の充実」11 件の順

期学習指導要領等に向けたこれまでの審議ので多かった。また、「その他」に共通して多くまとめ』に示されているものの、それを学校教みられたものは「家庭との連携」「食事マナー」

育全体にどのように位置づけるかについては、「メディア（視聴、利用時間に関する内容）」

十分に議論されていない。そこで、本研究ではであった。また、具体的な取り組み内容のうち、、学校教育全体に位置づける健康や食に関連す数値目標が明示されていたものも小学校で 34

る事項を検討する際の資料を得るために、新潟

件、中学校では 27 件あった。

県A地区公立小中学校の学校教育ビジョン（以【考察・結論】小中学校ともに、教育ビジョ

下、「ビジョン」）の記載内容を分類し、各事ンにおける健康・食に関する項目として、体力項の取り扱い状況を整理することとした。

や心身の健康づくりが位置づけられ、「生活習【方法】新潟県 A 地区公立小中学校のうち、

慣（食習慣、運動など）」や「早寝・早起き・

教育センターに平成 29 年度のビジョンが保管

朝ごはん」を具体的な取り組み内容として展開している 146 校（小学校 95 校、中学校 51 校）されていた。今回はビジョンのみを対象とした分の資料を確認して、以下の内容を抜粋し、そため数値目標の有無を厳密には把握できていれらを KJ 法の手法により整理した。

ないものの、各学校が掲げる内容の中には、数該当カテゴリ：健康・食に関する事項が含まれ値目標の段階まで具体化されていないものもている内容カテゴリの名称を抜粋した。

含まれている可能性が示唆され、それが課題と取り組み内容：上記カテゴリに含まれる健康・考えられた。

食に関する具体的な取り組み内容を抜粋した。

（E-mail；hosoda@jindai.ac.jp）− 104 −

【P2-2】

特別支援学校における食育の現状と課題～栄養教諭へのインタビューから見えてきたもの～
みつふじ ゆ り こ

う の ひろゆき○光藤百合子

宇野宏幸

たかの み ゆ き

高野美由紀

（兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科）【緒言】栄養教諭を中核としたこれからの学よう様々な工夫を行っており，食育を推進する

校の食育（文部科学省，2017）を推進させるこ

意識が高かった．中には栄養教諭が中心となっとにより,子どもの望ましい食習慣の形成が期て食育の授業に取り組んでいる学校もあった．

待されている．特別支援学校では，知的障害のまた，学級担任の教員も食育に取り組んでいた．

ある子どもの偏食，肥満等，子どもの食の問題

しかし，教員が行う食育の取組内容を栄養教諭

が以前より指摘されており，食育を行う必要性が把握できていないケースもあった．その他，が高い．そこで，学校における食育の中核を担

チームティーチングによる食育授業の充実，教う栄養教諭に面接調査を行い,特別支援学校に員による「ちょこっと食育」の広がり，食育カ

おける食育の現状と課題を明らかにする．

リキュラムの整備，教員や家庭の食育理解と連【方法】面接調査の対象者は,A 県内の学校に携の推進を望んでいるという声も聞かれた．

勤務するベテランの栄養教諭 5 人で，そのうち『子どもの食の問題』は家庭の影響が大きいが，4 人は特別支援学校の栄養教諭であった．2017

家庭との連携は給食だより等による情報発信

年 8 月から 2018 年 3 月にかけて半構造的面接が中心で，保護者からの反応が目に見えないこで調査及び追加調査を行い,IC レコーダーに録

とも『学校における食育の課題』であった．さ

音してデータを収集した．そして,逐語録にオ

らに，A 県立特別支援学校の栄養教諭は研修のープンコーディングを行い,事例‐コード・マ

機会が少なく，栄養教諭同士の情報交換の場がトリックスを作成して,継続的比較法による分限られていた．そのような中，栄養教諭は自主析（佐藤,2008）を行った．さらに，MAXQDA2018

研修会を立ち上げ，各学校の課題を持ち寄って（VERBI Software）を用いて分析を行った．尚,検討し，連携と情報交換を行う場を設けていた．

対象の栄養教諭には,本研究について,文書とそして，努力が実り，栄養教諭の研修組織が新口頭による説明を行い,署名による同意を得た．

たにできるという『改善の動き』に繋がった．

【結果】栄養教諭への面接調査の結果, 8 個の【考察】特別支援学校は『子どもの食の問題』

カテゴリーが生成された．以下に,結果の一部がみられ，食育を行う必要性が高い．栄養教諭

を示す．文中の『 』は，カテゴリーを示す．

は食育の中核を担うが，子どもの様子や障害特カテゴリーは，『子どもの食の問題』,『学校性を知る教員との連携・情報共有により，食育における食育の目的』,『学校における食育推の取組を充実させることが大切であろう．また，進体制』,『学校における食育の取組』,『学校保護者の反応が目に見えないという評価の課における食育実践の支援』,『学校における食題も，学校評価に食育の項目を取り入れる等，育の成果』,『学校における食育の課題』,『改『改善の動き』に繋げることが必要であろう．

善の動き』であった.特別支援学校においては，【結論】
特別支援学校における食育推進には，偏食，肥満，よく噛まないで食べる，食のこだ

栄養教諭を中核とした教員連携と，食育評価のわり等，『子どもの食の問題』がみられた．栄

可視化，栄養教諭の研修制度充実が必要である．

養教諭は給食を生きた教材として活用できる（E-mail；d17206h@hyogo-u.ac.jp）− 105 −

【P2-3】

中学生の食育へのニーズと食生活、健康状態との関連
さいとう さ お り○齋藤沙織 1）、塩原由香 2）、吉岡有紀子 2),3)
1)帝京平成大学、2)相模女子大学、3)相模女子大学大学院【緒言】平成17年に食育基本法が制定されわない、思わない”と答えた生徒（以下、

栄養教諭制度も創設されるなど小学校やニーズなし群）は男子127名(47.0％)、女中学校での食育の充実が図られている。

子125名(50.0％)あった。ニーズあり群でしかし、中学校では栄養教諭の配置が小学

は、食育の授業で学びたいテーマについて校より少ない。そこで、栄養教諭が配置さ

複数回答の最大回答可能数である3個を回れていない中学校において効果的な食育

答した者が205名(82.7%)とニーズなし群の授業を考えるにあたり、１．中学生自身の184名(68.7%)に比べ多かった。学びたい

が食育に対してどのようなニーズ（食育へ

内容では、ニーズあり群が「自分たちで栽の学習意欲・食育で学びたいテーマ）を抱培、収穫した食物を使って料理を作り食べいているのか、２．そのニーズと食生活、ること」、ニーズなし群では「洋食のマナ

健康状態との関連を明らかにすることをー（フォークやナイフの持ち方等）」が最目的とする。

も多くみられた。

【方法】対象者はK県S市Y中学校の１～3

２．食育へのニーズと食生活、健康状態と年生527名である。調査は2017年6月に集合の関連；食育のニーズあり群は食知識であ法で自記式質問紙調査を行った。調査内容

る「主食・主菜・副菜の意味を知っているは食生活、健康状態、食育に関する事であか」の問いに対し“知っている”と答えた

る。食育の授業のニーズは「食物や食べる者が192名(76.2％)であり、ニーズなし群

ことに関する勉強への意欲」を4肢択一での172名(64.2％)に比べ多かった。主観的確認した。「食育の授業で学んでみたいテ

健康感では、ニーズあり群に“健康、まあーマ」は18項目の選択肢から3つを選択す

まあ健康”と答えた者が227名(90.1％)でる複数回答で確認をした。クロス集計を行あり、ニーズなし群の220名(82.1％)に比い検定はχ2検定を行った。解析は、IBM

べ多かった。

SPSS 22.0J for Windowsを用いた。

【考察】以上のことより、生徒のニーズを

尚、本研究は相模女子大学倫理委員会にてふまえ食育の授業を立案していくことで審査、承認を得て行った（1696号）。

食育への興味、関心を高めることができる【結果】１．食育に対してのニーズ；「食のではないかと考える。

べ物や食べることに関し、自分から調べる【結論】食育へのニーズを持つ生徒は約半、知りたいと思う」という問いに対し“そ数であり、食育の授業で学びたいテーマはう思う、少しそう思う”と答えた生徒（以ニーズがあり群なし群で違いがみられた。

下、ニーズあり群）は男子143名(53.0％)（E-mail；s.saito@thu.ac.jp）、女子125名(50.0％)であり、“あまり思− 106 −

【P2-4】

高校卒業後の学生の栄養バランス低下に影響する要因－食習慣の変化と一人暮らしの期間に焦点を当ててかさまきじゅんいち○笠巻 純 一 （新潟大学 人文社会科学系）、宮西邦夫（新潟県立大学）、
笠原賀子（長野県立大学 健康発達学部）【緒言】平成 28 年に示された第 3 次食育推進に関連する要因として、一人暮らしの期間、朝基本計画においては、若い世代を中心とした食

食欠食、間食の要因が示された。一人暮らしの育の推進が重点課題の一つに定められ、20 歳代

期間が 1 年以上の学生は、1 年未満の学生に比及び 30 歳代の食に関する知識や意識、実践等

べて移行群の割合が高くなることが明らかとに関する課題の改善に向けた対策が講じられなった（OR = 7.9）。食行動では、高校卒業後ている。本研究は、野菜類の摂取量の低下や朝の朝食欠食頻度が多い、あるいは間食の摂取頻食欠食率の増加が問題視されている 10 歳代後度が少ないほど、移行群の割合が高くなること

半から 20 歳代に至る栄養素等摂取状況に関連が明らかとなった（各々、OR = 5.8、OR = 0.5）。

する要因を分析し、若年層の食育の推進及び生

女子学生の栄養バランス低下に有意に関連す

活習慣病予防に資することを目的とした。

る要因は、一人暮らしの期間のみであった。男

【方法】本州 5 府県の大学等に所属する学生

子学生同様に、一人暮らしの期間が 1 年以上の1,925 人に対して、食習慣、居住形態等に関す学生は、1 年未満の学生に比べて移行群の割合るインターネット又は質問紙を用いたアンケが高くなることが明らかとなったが、オッズ比ート調査を実施し、無回答等を除く 1,256 票のは男子学生に比べて顕著に高い値を示した（OR

有効回答を得た。分析項目は、6 つの基礎食品= 19.9）。移行群における 6 つの基礎食品群の群の摂取状況、食行動（朝食、間食、外食、イ

摂取得点（頻度）は、いずれも高校 3 年時より

ンスタント食品摂取）、一人暮らしの期間であも大学入学後の方が有意に低値を示した。男女った。食習慣に関する項目は、5 件法で回答をともに効果量が最も高い食品は、果物・淡色野求めた（1～5 点を配点）。栄養素等摂取状況及菜、次いで緑黄色野菜であった。

び食行動について、現況と高校 3 年時の振返り【考察】一人暮らしの期間は、男女共に高校調査のデータを活用した。栄養素等摂取の高得

卒業後の栄養バランスの低下に最も強く影響

点維持群（6 つの基礎食品群がいずれも 4 点以する要因の一つであることが考えられる。また、上の群: n = 258、以下、維持群）と栄養素等

男子学生においては、高校卒業後の朝食欠食頻

摂取低得点移行群（高校 3 年時に高得点であっ度の増加が、栄養バランスの低下に影響するこたが、卒業後低得点に移行した群: n = 250、とが考えられる。移行群においては、6 つの基

以下、移行群）を従属変数、高校卒業後の一人

礎食品群の中で、野菜・果物類の摂取頻度の低

暮らしの期間及び上記の食行動を独立変数と下が最も顕著となることを示唆し得た。

し、二項ロジスティック回帰分析を施した。ま【結論】高校卒業後の進学にともなう居住形

た、栄養素等摂取状況及び食行動に関する各項

態の変化（家族等との同居から一人暮らしに変目について、Wilcoxon の符号付順位検定を用い化）、栄養バランスの低下に関連する食行動等て現況と振返りの調査結果を比較した。有意水の変化を解明し、食習慣を支援するための食育

準は 5％とした。

や食環境を整備することが重要と考える。

【結果】男子学生の栄養バランス低下に有意（E-mail；jkasamaki@ed.niigata-u.ac.jp）− 107 −

【P2-5】

女子大学生におけるヘルスリテラシーと食選択
あらき

ゆうこ

○荒木 裕子
九州女子大学【緒言】 食の外部化が進む中で健康の維持・悪いと理解するのは」（ 6.3％）、「別の医師からセ促進していくためには、栄養と健康を考慮した

カンド・オピニオンを得る必要があるかどうかを判

食選択が重要である。健康的な食生活である

断するのは」（86.1％）であった。
『ヘルスプロモーション』の領域では、「難しい」減塩をするには、栄養成分表示などの情報ツと回答した割合が最も低く、ヘルスリテラシーが高ールの活用が必要である。
本研究の目的は、大学生のヘルスリテラシーを評価し、減塩行動との関連について検討すること

かった項目は「健康に関する家族や友人のアドバイを理解するのは」（21.5％）であった。一方、ヘルスリテラシーが高かった項目は「健康と充実である。

感を 向上さ せ る 地域活動に 参加す る の は 」【方法】 対象は管理栄養士課程の女子大学生（68.4％）、「健康と充実感に影響を与えている生

80 名とした。

活環境（飲酒、食生活、運動など）を変えるのは」

ヘルスリテラシーの測定には、ヨーロッパヘ（64.6％）の順であった。

ルスリテラシー調査質問紙（European Health「食品パッケージに書かれている情報を理解

literacy Survey Questionnaire、するのは」難しいと回答した割合は 25.3％であっ

HLS-EU-Q47）日本語版を用いた。この測定た。

尺度は全 47 項目で、『ヘルスケア』 『疾病予HLS-EU-Q47 総得点（50 点満点に変換）

防』 『ヘルスプロモーション』の 3 領域についの平均値は 27.8（SD 6.3）点であった。ヘルスて、健康情報の「入手」「理解」「評価」「活用」

リ テ ラ シ ー を 「 不 足 」 （ 0-25 ） と 「 問 題 あ り 」の４つの能力から構成されている包括的なヘ（26-33）に分類した割合はそれぞれ 38.0％とルスリテラシーの評価尺度である。対象者は46.8％であった。

各項目について４件法（1=とても難しい、2=や「塩分チェックシート」点数の平均は 11.4

や難しい、3=やや簡単、4=とても簡単）で回答（SD 3.6）点であった。14～19 点の「食塩摂を行った。総得点が高いほど、ヘルスリテラシ

取量は多め。減塩の工夫が必要」は 22 名

ーが高いことを示す。

（27.5％）、20 点以上の「かなり多い。基本的

減塩行動の実践の評価には、簡易食事調

な食生活の見直しが必要」は 2 名（ 2.5％であ査票「塩分チェックシート」（13 項目、0～3 点った。

の 4 段階）の点数を用いた。

HLS-EU-Q47 総得点と「塩分チェックシー

【結果】 解析対象者８０名の平均年齢は（20.0
2ト」 点 数と の 間に は 有 意 な相 関 が み ら れた

（SD 1.2）歳、平均 BMI は 21.3（SD 2.4）kg/m（r=-.267）。

であった。

【結論】ヘルスリテラシーの向上は減塩行動に良47 項目中、「難しい」（（「やや難しい」および好な影響を与えている可能性が示唆された。

「とても難しい」））と回答した割合が最も低かった
項目と最も高かった項目はそれぞれ「喫煙、運動不足、お酒の飲み過ぎなどの生活習慣が健康に− 108 −

（E-mail；araki@kwuc.ac.jp）

【P2-6】

大学に在籍する看護学生の食行動に対する実態調査
なか い

こう いち

○中井 孝一1）、具志堅 光音 2）、清水 彩 3）1）香川県立中央病院 2）神戸大学大学院保健学研究科博士前期課程
3）神戸大学大学院保健学研究科【緒言】食事の西洋化による影響で塩分や脂質

2 年生「簡便性」と「健康状態」、3 年生「スの摂取量が増加したことによる高血圧、糖尿病

トレス」や「健康状態」といった自身の心身のなどの生活習慣病が増加している。そこで、過健康状態を重視する傾向が見られた。加えて、剰栄養への対策強化が、健康日本21でも取り上一般的な大学生を対象とした先行研究に反し、げられている。国民すべてが健康に、良好な食

男子学生の上位に「栄養」が、女子学生の下位生活を実践できる力を育む一助として、将来のに「宣伝」が挙げられた。

医療職となる看護学生のうち、生活の自由度が看護学生には必須である看護実習中の食事高い大学生を対象に、食事や間食の実態とそのの満足度について学年別に比較したところ、選択要因を明らかにすることを目的とした。大

「食事の内容」や「食事の時間帯」については学に在籍する看護学生の食行動に対する課題差はなかったが、「平日の食事時間の過ごしと対策の検討により、将来の医療職ならびに国方」は、3 年生は有意に満足度が低かった(2 年

民の健康につながると考えられる。

生：68.2±20.5、3 年生：59.6±23.6, p<0.05)。

【方法】自記式無記名記述式質問紙にて、看護【考察】看護学生の食行動は、医学的知識の習学部の２、３年生の学生166名を対象として有得の他、看護実習という自身の生活の変化が強効回答148名（有効解答率89％）を分析対象とく影響を及ぼしている可能性が示唆された。医した。質問紙は、人口統計学的要因（性別、学年、身長と体重、既往歴等）、社会的背景（部活・サークル活動、住居形態、アルバイト等）、食物選択要因（赤松（2007）の質問紙を参照

療職へと成長する過程で、食行動を見直す機会が得られることは貴重な実体験である一方で、食行動が揺るぎやすいことが改めて明らかになった。大学に所属する看護学生については、
忙しい日常生活において、簡便でも、複数人で）、食生活（食事／間食として選択するもの、食事をする等、食事の時間を充実させることで、食事の満足度等）とした。神戸大学大学院保健

心身への効果を改めて再確認してもらい、多忙

学研究科の倫理審査の承認を経て、2017年10月

さが食事を乱す前提のイメージを改善してい１日～20日に実施した。

くことこそが、看護学生への食行動に関する健【結果】男子学生に肥満傾向は見られなかった

康教育の真なる目標であることが示唆された。
【結論】大学に在籍する看護学生は、看護教育

が、女子学生に痩せの傾向が見られた。
食物選択要因は、男女ともに「価格」「味の好み」、「気分」が上位となった。一方で、男子学生は、2 年生は「簡便性」と「家族の評判」、により、心身の健康状態の改善を目指した食物選択をする傾向があった。一方で、実習によるあわただしさから、食事時間の満足度が低下していることも課題として明らかになった。

3 年生は「簡便性」と「栄養のバランス」といった手軽さや他者の情報や知識を、女子学生は、− 109 −

（E-mail:fhs_nursing@port.kobe-u.ac.jp）

【P2-7】

特定健診・特定保健指導における、
ライフスタイル教育プログラム開発に関する質的統合法を用いた検討
え び は ら

やすよ

おかだ

あ き こ

○海老原 泰代、岡田 亜紀子（千葉県立保健医療大学）【緒言】わが国の糖尿病罹患者は全人口の【結果】11.2％を示し(厚生労働省,2013)、全世界平均

１．参加者の概要：参加者は女性 5 人で、管理7.9％を上回る(WHO)。メタボリックシンドロー

栄養士の平均経験年数は 23 年 9 ヶ月であった。

ム(MetS)は将来の 2 型糖尿病発症を 3～7 倍程

特定保健指導における平均経験年数は 6 年 3 ヶ度高めることが報告されており(Nakanishi N,

月で従事している主な勤務先は特定保健指導et al.,2004;Sattar N, et al.,2008)、糖尿病の委託元である企業健康保険組合や特定保健予防はいまや世界規模での緊急課題として、効指導を受託している、病院、保健指導委託先な果的な方策が希求されている。そこで、ライフどであった。

スタイル教育プログラムの開発を目的に、MetS

２．1 度目のグループ編成では、1)＜体重管理

リスク保有者である特定保健指導対象者へ、管に関わる食習慣＞＜体重管理に関わる生活習理栄養士が糖尿病発症予防のために実施して

慣＞、2)＜糖質を多く含む食品の調整＞＜アルいる指導内容を質的統合法により検討した。

コール摂取の調整＞＜食事摂取のタイミング【方法】＞、3)＜料理の組み合わせの工夫＞＜食事量の１．対象：研究参加者は特定保健指導に従事し調整＞の表札が命名された。最終的には、1)『適た経験がありかつ本研究の趣旨に同意の得ら

正な体重管理』、2)『空腹時血糖値を上げ過ぎれた管理栄養士とした。

ない食事』、3)『食後血糖値を上げ過ぎない食

２．データ収集方法：2016 年 12 月 5 日に 5 人事』、の表札が付けられた 3 つのグループに分の管理栄養士を対象に2 時間のスモールグルー

けられた。

プディスカッション（SGD）を実施した。テー【考察】指導経験年数の長い管理栄養士は、

マは、「特定保健指導において、血糖値コント

MetS リスク保有者に対し適正な体重管理で内ロールに効果が見られた食事・生活習慣の改善

臓脂肪蓄積を是正するとともに、血糖値コント

内容」とした。分析方法は、質的統合法（KJ

ロールのために、糖質摂取量や摂り方の調整に法）(川喜田二郎，1970)を用いて実施した。第重点をおいた食生活改善指導を実施している１段階として各人の経験を付箋に記入したラ

ことがわかった。今後は、内臓脂肪蓄積の是正

ベルを作り、類似したものを集め、グループをだけでなく、糖質摂取を調整し血糖値をコント編成し表札を作った。第２段階としてそれぞれロールする事を目的とした、糖尿病発症予防のの表札について関係性を図解した。

ためのライフスタイル教育プログラムを開発

３．倫理的配慮：参加者には事前に SGD の趣旨することが必要であると考えられた。

を説明した上で、本研究への参加は自由意思と【結論】MetS リスク保有者の糖尿病発症を予し研究への参加についての同意を得た。また個防するため、内臓脂肪蓄積是正及び血糖値コン人が特定される情報は取り扱わず、本学「デートロールを主とした、ライフスタイル教育プロ

タ収集と管理に関する研究等倫理委員会の指グラムを構築することの必要性が示唆された。

針」に則り実施した。

（E-mail；yasuyo.ebihara@cpuhs.ac.jp）− 110 −

【P2-8】

保育所と幼稚園の運動遊びの取り組みの違いと職員による運動量の主観的評価○島袋桂（沖縄キリスト教短期大学）、喜屋武享（琉球大学医学部保健学科博士課程）【緒言】幼児期運動指針（2014）では、幼児者の役職は、保育園で園長・所長が 53.7%，

期の1日の運動遊び時間を60分としているが、主任が 17.9%、その他職員が 7.0%となってこどもの遊び時間は充分とはいえない。多くのいた。幼稚園では園長が 6.4％、副園長が29.3 ％ 、 主 任 が 26.4 ％ 、 そ の 他 職 員 が幼児が保育所や幼稚園で1日の大半を過ごしていることから、園内での運動遊びの取り組みは
子どもの運度量確保のために重要になる。また

37.9％となっていた。

【結果】運動遊びの取り組みの違いについて有意差があった項目を表１に示す。

、保育所と幼稚園では施設等の環境の違いがあ保育園と幼稚園における差はみられなかっり、両者の取り組みの比較を行い、幼児の運動たものの、「年間指導計画を作成する」「運動遊びの質と量を改善していくための取り組み

遊びを重視している」の項目では、両者ともにについて検討することには意義がある。

職員による園児の運動量の主観的な評価が高

そこで本研究では、沖縄県内の保育所と幼かった。

稚園に対して、運動遊びに関する調査を行

表１運動遊びの取り組みの違いった。調査内容として、運動遊びを実施する際の保育形態、外部講師の活用、年間指

保育園

10.9%

保育中心

23.8%

50.4%

ほぼ半々

43.6%

38.7%

導入

49.6%

50.4%

p<.01

近くに公園がある

66.9%

33.9%

p<.01

マット運動

28.6%

10.8%

p<.01

跳び箱

46.3%

20.9%

p<.01

由

32.6%

自

p<.01

外部体育講師等運動環育者）による幼児の運動量について主観的に評価させた。本研究では、保育所と幼稚Χ２乗検定

一斉保育中心導計画の作成、達成目標の設定等が含まれている。その他、調査回答者（管理者、保

幼稚園

保育形態

境

達成目標の設定

園による運動遊びの取り組みの違いを明らかにするとともに、各取り組みと幼児の運動量の評価との関係を調査した。

【方法】沖縄県内の認定こども園・へき地
保育所・夜間保育園は除いた保育所・幼稚園669園を対象にアンケート調査（質問紙

竹馬

32.9%

47.3%

p<.01

縄跳び

44.5%

56.8%

p<.05

雲梯

14.9%

31.1%

p<.01

【考察】結果として、保育形態、外部講師の活用状況等において保育所と幼稚園で法）を実施した。

取り組みの違いがあった。その他、保育所

有効回収率は、59.1％であった。（保育所：60.8％、幼稚園：57.1％）回答した園の運営形態は、保育園で公立が 22.6%、私立が 77.4%となっており、幼稚園は公立がと幼稚園に有意差はみられなかったものの、指導計画の作成や運動遊びを重視は、職員の高い評価と関係していた。

83.9％、私立が 16.1％となっていた。回答− 111 −

（E-mail；k-shimabukuro@ocjc.ac.jp）

【P2-9】

中学生の部活動参加は身体的・精神的健康の改善につながるか？
：縦断研究
き ゃ ん

○喜屋武

あきら

享 （琉球大学大学院保健学研究科）・高倉 実（琉球大学医学部）

宮城 政也（琉球大学教育学部）・小林 稔（琉球大学大学院）【緒言】2017 年 4 月に実施された全国学力・【結果】単回帰分析の結果より，継続所属群

学習状況調査の結果によると，中学生の部活動

および中途加入群は中途退部群と比較して体参加割合は 87.6%におよぶ．部活動参加による力合計点の向上率が有意に高かった．K6 につ

健康影響について検討した先行研究は，概して

いては，いずれの群においても有意な差は認め

正の関連を報告していることから，部活動へのられなかった．重回帰分析の結果より，継続所

加入は，中学生の健康の保持増進という文脈に属群および中途加入群は，中途退部群と比較しおいて，強力なポピュレーションアプローチにた場合において，体力合計点に対して有意な正繋がっていることが推察される．しかしながら，の影響を与えることが示された．一方，K6 に

先行研究のほとんどが横断的研究デザインをついては，いずれの群においても影響力に差は用いていることから，部活動と健康との関連は，認められなかった．

相関関係が検証されるにとどまっている．した【考察】本研究の結果より，部活動に継続しがって，本研究では，中学生における部活動参て参加すること，あるいは，学年の途中であっ加による身体的・精神的健康影響を検討するたても部活動に加入することは，中学生の身体的めに，1 年間の縦断研究を実施した．

健康を促進することが示された．さらに，その【方法】沖縄県一教育事務所管内の中学校 5

傾向は，家族構成や，親の学歴をはじめとする校に在籍する 1 年生 608 名（男子 326 名；女家庭の社会経済的状況，性別や身長の伸びとい子 282 名）を対象に 1 年間（2 時点）の追跡調

った個人特性の影響を考慮してもなお認めら査を実施した．身体的健康の指標には新体力テれた．精神健康度については，部活動の参加状

ストの体力合計点を用いた．精神的健康は

況によって左右されることはなく，少なくともKessler Psychological Distress Scale (K6)を精神的健康を害する可能性は低いといえる．健用いて評価した．分析では，まず，1 年目と 2

康づくりという観点から，学校は，生徒の部活

年目の部活動参加状況の変化から対象者を4群

動加入を推進すべきであり，部活動に継続してに分類し（継続所属群，中途退部群，中途加入

取り組ませるように働きかけることで，中学生群，継続無所属群），各健康指標の 1 年目からの良好な発育発達を促すことが期待できる．今2 年目の変化割合を従属変数とした単回帰分析

後は，部活動を中途退部していく生徒の背景要を実施した．その後，各健康指標と関連がある

因を突き止めるべく，質的な検討も含めたよりとされる，性別，身長の伸び（従属変数が体力

詳細な研究が必要である．

合計点の場合のみ），家族構成，親の学歴を交【結論】部活動への参加は身体的健康の保持・絡因子として考慮した重回帰分析を実施した．

増進に寄与し，少なくとも精神的健康を害する

重回帰分析においては，中途退部群を基準とし可能性は低いことが明らかとなった．

て，各群の健康指標に対する標準化回帰係数を(本研究は，JSPS 科研費 15K12725 の助成を受けた)

比較した．

E-mail：kyankyan67@gmail.com− 112 −

【P2-10】地域における子どものスポーツ活動の運営について－マーケティングの視点からみたスポーツ少年団－
えむかい

ま り こ

○江向 真理子（鶴ヶ島市スポーツ少年団）【緒言】
スポーツ少年団は 1962 年に創設され、以来 50 年以上地域の子供たちに身近なスポー
ツの場を提供し、また多くのトップアスリートも輩出し、地域に根付いた活動を続けてきた。
しかし、近年は多くの問題を抱えている。団
員・指導者が減少し、活動を停止せざるを得ない地域があり、運営や組織の問題点が挙げられている。現在の子供、保護者の生活スタイルな
ど、環境の変化に合った、今日的な視点が必要

スポーツ少年団を「知らない」N・Y の子供がであると考えられる。これからのスポーツ少年

23.8%、A の段階が 33.6%、I の段階が 5.7％、団の活動をより活性化させるために、マネジメ

高い加入率を示す地域で、A の入団している子

ント研究からの新たな検討が必要性であると供が 27.2%となった。O・A が 5.4%だが、見逃す考える。

ことはできない。また、知っているが興味はな【方法】埼玉県内の小学 4～6 年生 301 名を対い子供が 33.6％、N・Y 知らない子供が 23.8%

象に調査を実施。「基本特性」「スポーツ特性」

いることに注目しなくてはならない。

「生活の満足度」などと、スポーツ少年団につ【考察】全部のカテゴリーでやってみたいス

いては AIDMA の認知・行動過程を基に項目を設

ポーツがあることが示され、運動遊びについて定した。それぞれの個別の課題を明らかにし、も、鬼ごっこなど素朴な運動遊びはスポーツに有効なアプローチの仕方やプロモーションの対する欲求の強い子どもたちにも好まれてい展開など、対応策を検討することで、これからた。AIDMA のカテゴリーによって特徴がみられの少年団活動の活性化につなげる。

たことから、これからのスポーツ少年団の在り【結果】AIDMA の・認知行動過程は、マーケテ

方や、新たな活動内容が示唆され、また、入団

ィングにおいて消費者のニーズや状況を知るの対象ではなかった子供たちに対しては、カテ

ための最も基本的な概念の一つである。

ゴリーによって対応をきめ細かく変える必要

Attention(認知)、Interest（興味）、Desireがある可能性が示された。

（欲求）、Memory（記憶）、Action（行動）の【結論】スポーツ少年団は今後、どのように

5 つの段階を経て商品の購入に繋がるとされて活動を続けていくのか、マーケティングの視点

いるが、これらは、1 つの抽象的な段階を示し

から、伝統的な運動行動や運動者行動を中心にており、必ずしも具体的なそれぞれのカテゴリ

考え、新しいあり方や方向性、つまり子供たち

ーとは一致しない。そこで本研究では、これらのニーズにあったマーケティング志向のアプの左図のようにAIDMA を目盛りの一つとしてカローチが、強く求められている。

テゴリー化した。

（E-mail；emu_f_nmms@yahoo.co.jp）− 113 −

【P2-11】

各都道府県教育委員会の資料からみるわが国の運動部活動における体罰問題解決に向けた一考察
しもふれとものり○霜触智紀(新潟大学大学院現代社会文化研究科)、笠巻純一(新潟大学人文社会科学系)、
中台桂林(新潟大学大学院現代社会文化研究科)【緒言】2012 年の大阪市立桜宮高校体罰事載がある。③表紙・目次のある資料である。

件に端を発した部活動中の体罰問題は、わなお本報告は、Ⅰ．資料のジャンルと、が国の学校教育における今日的課題である。

Ⅱ．研修・教育内容に着目した。内容は、これを受け、文部科学省(2013)は運動部活

文部科学省(2015)の運動部活動での指導の動の在り方に関する調査研究報告書を作成

ガイドラインを参考に設定した。

し、2018 年 1 月には運動部活動の在り方に【結果】資料を抽出した結果、39 都道府県

関する総合的なガイドライン骨子(案)を公から計 40 の資料が抽出された。

開した。このように、体罰をはじめとする

Ⅰ．体罰資料のジャンルは、「運動部活運動部活動における問題が全国的に見直さ動における体罰」に着目した資料が 2 件、れ始めているなか、各都道府県でどのよう

他には「体罰」に着目した資料が 17 件、な対策が取られてきたか、その動向を知る「部活動」に着目した資料が 16 件等であことは部活動を通した青少年の健全育成をった。Ⅱ．研修・教育内容は、「体罰の禁止

阻害している問題解決の一助となりえよう。

および体罰と懲戒の違い」が 7 割以上の資料でそこで本研究は、わが国の運動部活動の示されていた。その一方、「生徒にとってスポ指導の在り方に関する教育・研修についてーツの意義およびスポーツ基本法の理念」といの資料を収集し、その課題を考察することった内容の記載のある資料が 1 件のみであるこを目的とした。

とや、「学習指導要領における運動部活動の位【方法】各都道府県教育委員会ホームペー

置付け、意義、役割等」に関する内容の記載のジ(以下、HP)にて公開されている資料を用ある資料が半数に満たないこと等が明らかとないた。資料の抽出に関して、各都道府県教った。

育委員会 HP の検索機能を用い、｢体罰 and【考察】資料を概観した結果、生徒にとって部活｣、｢体罰｣、｢部活｣、の 3 パターンでのスポーツの意義を述べたスポーツ基本法に関キーワード検索した。また、これにヒットする記載が1件と少ないため、教職員にまずスしない際には、先のキーワードに教育委員

ポーツの基本理念を理解させることが必要であ会名を加え Google 検索を用いた。抽出にると考える。また、学習指導要領の部活動に関おいて、以下の 3 つの条件を満たす資料のする記載等も合わせて、学校教育における部

みを対象とした。①教育委員会が作成した活動の意義について再認識するとともに、教職員に対する研修・教育目的の資料であ指導の在り方を再検討する必要がある。

る。②運動部活動における体罰に関する記(E-mail；z17n401g@mail.cc.niigata-u.ac.jp)− 114 −

【P2-12】

社会経済的状況と子どもの肥満、学力、体力の関連性は、発達段階で異なるのか？
こばやしみのる

たかくらみのる○小林 稔 （琉球大学大学院）、高倉 実 （琉球大学医学部）、
みやぎまさやき ゃ ん あきら

宮城政也（琉球大学教育学部）、喜屋武 享 （琉球大学保健学研究科）【緒言】社会経済的状況が子どものアウトカム

運動時間のカテゴリを設けて検討した。

（例えば健康、教育）に及ぼす影響については、【結果と考察】結果は表１の通りであった。肥

すでに国内外で多くの研究が蓄積されている。た満に関しては、１人あたり県民所得との間に小学だし、本邦において大規模な調査結果から異なる

校、中学校において男女とも統計的に有意な相関

発達段階の関連性を同時に検討した研究は未だがみられた。ただし、両発達段階とも女子の相関みられない。社会経済的状況が如何なる発達段階

係数が中程度であり、低い相関の男子よりも全般

でどのようなアウトカムに関連するのかを把握に係数値が高いことから、発達段階の違いというすることは、格差社会が問題視される昨今においよりは、若干の性差が認められたと判断できよう。

て、今後施策を打ち出す上ではきわめて重要と考

また、学力に関しては、小学校の発達段階では、えられる。よって、本研究は、小学校と中学校の算数 B で係数が低いながらも有意な相関が認め

各発達段階で、社会経済的状況と健康及び学力とられたが、中学校では、国語 B 以外は、統計的にの関連性を明らかにすることを目的とする

有意な相関であり、数学 B に至っては、中程度の【方法】社会経済的状況のデータとして、内閣相関が認められた。このことに関して、1 人あた

府がホームページ上で公開している直近のデー

り県民所得の最も低い沖縄県では、2015 年に小タ、すなわち「2014 年度の１人あたり県民所得」

学校の学力改善が大幅に図られたが、調査開始以を用いた。また、健康と体力関連のデータ、なら来、中学校では依然として平均正答率が都道府県

びに学力データについても、公表されている直近

別順位で最下位である。本研究の結果を併合させのデータを用いた。具体的には 2017 年度全国体

ると、中学校の発達段階になると学校教育の努力

力・運動能力・運動習慣等調査（小５と中２が実（教育介入）だけでは学力改善が困難であること

施）及び全国学力・学習状況調査（小６と中３がを示唆するものであろう。また、体力ついては、

実施）の結果を活用した。なお、肥満に関してはスキル系の体力得点だけでなく、総運動時間にお高度肥満と中度肥満を合わせたカテゴリ（肥満度

いても 1 人あたり県民所得との関連性はみられ30％以上）と軽度肥満（肥満度 20％～29.9％）

ず、成人期とは様相が異なっていると推察される。

のカテゴリの２つのカテゴリを設定した。さらに、 （E-mail；mkoba@edu.u-ryukyu.ac.jp）
体力関連では、体力得点のみでなく、１週間の総表１

1⼈あたり県⺠所得（2014年度データ）との相関［47都道府県：Peason］
健康

小学校

中学校

体力関連

学力

軽度肥満

中度・高度肥満男子－．３４７ *－．３７３ **

女子－．４４０ **－．５３３ **

男子－．３２０*－．３３２

女子－．４５２ **－．５０８ **

国語A
－．０２０

国語B

算数（数学）A

．０９８

－．０６２

算数（数学）B

．２０３*

*

．２９１*

．２５３

．３２０*

．４１５****

p <.01

体力得点

総運動時間

－．０３２

－．１５８

－．００２

－．２９７*

－．０９４

－．２５３

－．０９３

－．１０３

*

p <.05注1)

基礎学力及び健康と体力関連に関しては直近の2017年度データを用いた。

注2)

基礎学力データは、全国学力・学習状況調査の結果を、また、健康と体力関連データは、全国体力・運動能力・運動習慣等調査の結果を活用した。

− 115 −

【P2-13】

文化系シニアボランティアにおける身体活動量の検討：REPRINTS プロジェクトよりね も と ゆう た

○根本裕太1,2）、藤原佳典 2）1) 早稲田大学スポーツ科学研究科
2) 東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム【緒言】長期的なボランティア活動は体力な分／週以上）を達成したものを、「身体活動推

らびに知的活動が維持・改善され、将来の認知奨値達成者」と評価した。統計解析においては、症や要介護状態の予防に寄与することが報告

まず身体活動推奨値達成者の割合を算出した。

されている。一方、後期高齢期に向けて、加齢次に MVPA と各調査項目との関連を検討するたに伴い身体活動量ならびに生活体力が低下す

め、説明変数が連続変数の場合は、Pearson のることから、ボランティア活動の継続が困難に

積率相関係数、カテゴリカル変数の場合は、なる可能性がある。しかし、先行研究において、Spearman の順位相関係数を算出した。

シニアボランティアを対象とした加速度計に【結果】対象者の平均年齢は 74.6±3.8 歳、よる身体活動量の評価はされておらず、身体活

男性は 4 名（7.5%）、月 1 回以上のボランティ

動量と健康状態や体力との関連について検討

アを実施している者は 50 名（94.3%）、身体活されていない。そこで本研究では、運動を主目

動推奨値達成者は 27 名（50.9％）であった。

的としない文化系ボランティアとして活動す

また、MVPA と関連した変数は、年齢（r=-.27,

る高齢者の身体活動量を客観的指標により評

p=0.04）、
転倒不安感の有無（r=-.29, p=0.04）、

価し、体力や健康状態との関連を検討した。

体力への自信（r=-.42, p<0.01）、階段昇降能【方法】本研究では、豊島区、杉並区、川崎力（r=-.43, p<0.01）、最大速度歩行（r=-.28,

市多摩区にて絵本の読み聞かせボランティア

p=0.04）、TUG（r=-.29, p=0.04）ボランティ“REPRINTS”プログラムに参加する 70 歳以上

ア活動継続自信（r=-.35, p=0.01）、社会的孤の高齢者 53 名を対象とした。評価項目として

立（r=-.29, p=0.03）であった。

は、基本属性（性、年齢、最終学歴、婚姻状態）、【考察・結論】文化系シニアボランティアに健康状態（健康度自己評価、抑うつ（Geriatric

おいて、約半数が身体活動推奨値を達成しておDepression Scale）、老研式活動能力指標、主り、先行研究で報告されている一般の地域在住

観的体力評価、主観的記憶障害、社会的孤立）、

高齢者の結果よりも 5％高かった（50.9% vs

体力（握力、歩行速度、バランス能力、複合移

46.0%）。しかし、体力測定の結果や主観的な動能力[Timed Up and Go：TUG]）、認知機能

体力に対する自信や不安が身体活動量と関連（Japanese version of Montreal Cognitive

していたため、いわゆる「元気高齢者」と見な

Assessment）、身体活動量は、加速度計(生活されるシニアボランティアにおいても身体活

習慣記録機 Lifecorder EX，株式会社スズケン

動量増加を促し、体力維持を図ることが重要で製)を用いて調査した。先行研究にならい、加ある。社会的孤立が身体活動量と関連していた

速度計における強度4 以上の身体活動を中等度ことから、当該ボランティア活動の他にも、近以上の身体活動として集計し、中高強度身体活

隣・友人等と交流し、外出の機会を増やすこと

動時間（MVPA）を算出した。なお、世界保健機

が、身体活動量増加に寄与するかもしれない。

構が提唱する身体活動時間の推奨値（MVPA150− 116 −

（E-mail；nemoto@tmig.or.jp）

【P2-14】

妊婦と夫の胎児への関わり
ぐ し け ん

み お ん

○具志堅 光音1）、中井 孝一 2）、清水 彩 3）
1）神戸大学大学院保健学研究科博士前期課程
2）香川県立中央病院 3）神戸大学大学院保健学研究科【緒言】近年、都市化や核家族化の進行に伴両者のための行動は妊婦の身体作り（健康食をい母親が孤立した状況に陥りやすくなってお選ぶ）が上位にあがった。両者のための行動のり、マタニティブルースや産後うつ、それらに高準備群は、夫の関わりについて満足度が高か起因した児童虐待が社会的な問題となっていった（高準備群 97.7±22.9 点、低準備群 89.4

る。そのため、妊娠・出産・育児における夫の±11.0 点 p＝0.435）。

関わりが重要視されるようになってきた。母親

夫の胎児への関わりについて、胎児のためのが感じているストレスは胎児にも影響を与え行動は胎児とのコミュニケーション（お腹をなることが分かっており、母体が心身ともに健康でる等）、妊婦のための行動は家事の手伝い（ゴであることは胎児の成長発達にとって非常にミ捨て等）、胎児もしくは妊婦と夫自身のため重要である。そこで、本研究では「妊婦と夫のの行動は親になる準備（情報収集等）が上位に胎児への関わりの実態」と「妊娠期の妻への夫あがった。両者のための行動の高準備群は、夫の関わり満足度」との関連を明らかにすることの関わりについて満足度が高かった（高準備群を目的とした。

101.5±11.5 点、低準備群 84.7±15.1 点 t＝【方法】所属機関の倫理審査の承認を経て行− 2.60 p＝0.019）。

った。自記式無記名調査法（郵送法）とし、研【考察】妊婦は身体面については両者のため究対象者は妊娠 32 週以降の妊婦（15 名）、まの行動が一致していたが、精神面については異たは子どもが 2 歳以下の育児期にある女性（6なっていた。身体的な健康が胎児にとって重要名）の計 21 名（有効回答率 70.0%）であった。

であるという認識はあるが、精神的な健康が胎研究者が先行研究をもとに作成した質問紙「妊児に与える影響については意識されていない

婦と夫の胎児への関わりの実態」（妊婦版、夫ことが分かった。

版）については、妊婦と夫別の傾向を整理し、夫は胎児と妻それぞれのための行動が異な「妊娠期の妻への夫の関わり満足度」（中島，っており、家事手伝いや妻への気遣いについて

常盤，2012）については、因子（夫婦のコミュ

胎児を意識して行っている人は少なかった。男

ニケーション、健康と情動への気遣い、家事労性は身体的な変化を伴わないため、女性よりも働）の得点を算出した。これらの関連について、胎児の存在を意識しにくいと考えられる。夫が統計ソフト SPSS を使用して検討した。対象者

胎児に関心を持ち、夫婦が協力して子育てに取の背景は平均年齢 32.6±4.9 歳、平均妊娠週数

り組めるような医療職者の関わりが重要だと

33.9±2 週、初産婦（13 名）経産婦（8 名）で

考える。

あった。

【結論】妊婦、夫ともに精神面に関して胎児【結果】妊婦の胎児への関わりについて、胎と妊婦それぞれのための行動が異なっていた。

児のための行動は胎児とのコミュニケーショ

また、胎児のためだけでなく自分自身のためにン（お腹をなでる等）、妊婦自身のための行動も行動している人の方が、満足度が高かった。

はリラックス（音楽をかける等）、胎児と妊婦（E-mail；188k004k＠stu.kobe-u.ac.jp）− 117 −

【P2-15】

幼児期における生活習慣と保護者の認識との関連
あおやぎ な お こ○青栁直子（茨城大学教育学部）【緒言】

Pearson の積率相関係数を用いて検討した．有

現代における健康課題として，生活リズムの乱れに起因すると思われる幼児の心身の不調

意確率は 5％水準とした．
3）倫理的配慮や運動不足，活動意欲の減退などが指摘されて調査内容について，口頭と文書により園長といる（茂手木・大山, 2005）．不規則な睡眠習

園児の保護者へ説明を行い，同意書の提出をも慣や睡眠不足は，日中の覚醒度・活動度の低下って調査協力の同意を得たと判断した．

や感情コントロールの困難さなどにつながる

本研究は茨城大学教育学部倫理審査委員会との報告もみられる（神山, 2008；田村・田中,の承認を受け，個人情報保護に充分配慮して実2013）．夜型になりやすい休日をきっかけとし施した．

て生活リズムが崩れる可能性があることをふ【結果・考察】まえ，本研究では，休日や長期休み期間を含め降園後の生活行動は登園前の行動よりた実態把握を行い，幼児期における望ましい生

不整となりやすいこと，休日は登園日より

活習慣の形成に向けてどのような支援が必要

起床・朝食時刻が約１時間遅延するなど，なのかを検討することを目的とした．

園児の生活習慣が降園後の習い事や保護【方法】

者の生活パターンに影響を受けているこ（1）調査対象とが示唆された．長期休業期間では，登園I 県の公立幼稚園 94 名（年少児 24 名，年中期間より起床・就寝時刻ともに遅延する様児 33 名，年長児 37 名) を対象とした（調査票

子や運動遊び時間が減少し，メディア接触

回収率 97％）．本研究は平成 28 年 12 月～平成

時間が増加する傾向がみられた．日中の活29 年 2 月に実施した．

動量低下や心身の不調に関して，徒歩によ（2）調査概要

る通園がなくなること，保護者の生活の夜

1）自記式質問紙調査

型化や認識不足による影響が推察された．

登園期間（休日含む），長期休業期間におけ【結論】る生活習慣や心身の健康状況について，園児の降園後や長期休業期間では，園児の生活習慣保護者に自記式にて回答を求めた．質問項目は，が保護者の認識や生活パターンに影響をより

睡眠習慣，食習慣，登園意欲，通園手段，メデ受けていることが示唆された．

ィア接触時間，習い事，心身の健康状況，保護者の睡眠習慣・認識であった．

付記：本研究は，平成 28 年度茨城大学ダイバ

2）身体活動量調査

ーシティ研究環境実現イニシアティブ（特年中児・年長児のみを対象とし，小型活動量色型）推進事業，平成 28 年度茨城大学教育計（オムロン Active style Pro HJA-350IT）

学部附属実践センター・学部附属連携研究を用いて連続 10 日間測定した．

費補助金，平成 28 年度茨城大学教育学部研2

発達段階との関連性の検討についてはχ 検

究費特別配分の助成を受けて実施された．

定を用い，指標項目間の関連性については(Email: naoko.aoyagi.cr@vc.ibaraki.ac.jp)− 118 −

【P2-16】

児童・生徒の歯科疾患と居住地域の環境要因との関連
おかもと のぞみにしおか のぶ き○岡本 希 （兵庫教育大学大学院） 西岡 伸紀（兵庫教育大学大学院）【緒言】児童・生徒の歯科疾患の状況は居住地によって差がみられる。本研究の目的
は、う蝕に関連のある要因として居住地域の環境要因に注目し、関連を検証することであった。

【考察と結論】有意な相関関係はみられな
かったが、新潟県ではう蝕ありの割合が低
く、栄養教諭一人あたりの児童生徒数が少なかった。一方、沖縄県ではう蝕ありの割合が高く、栄養教諭一人あたりの児童生徒【方法】平成 28 年学校保健統計調査と平成 29 年学校基本調査および平成 29 年労働力調査の都道府県ごとのデータをリンクさせた。学校保健統計調査の都道府県別・年齢別（6 歳/12 歳/15 歳）・疾病異常被患率のデータの「むし歯の処置完了者と未処置歯のある者の割合の合計（以下、う蝕ありの割合とする）」を使用した。学校基本
調査の都道府県別の小学校・中学校・高等数が多かった。

歳
女
子
う
蝕
あ
り
の
割
合
％

12歳男子う蝕ありの割合％
図2
12

い順に沖縄県 60.5％、大分県 49.3％、福井県 46.8％であった。12 歳児童のう蝕ありの割合の男女間のスピアマンの相関係数は 0.949 (P<0.001)であった(図 1)。同様の傾向は 6 歳と 15 歳においてもみられた。都道府県別の 6 歳、12 歳（図 2）、15
歳男女のう蝕ありの割合と栄養教諭一人あたりの児童生徒数との間に有意な相関

図1
12

学校の児童生徒数と栄養教諭の人数のデータを使用し、児童生徒数を栄養教諭の人
数で割って栄養教諭一人当たりの児童生
徒数を算出した。労働力調査の都道府県別の失業率（モデル推定値）を使用した。
【結果】都道府県別にみた 12 歳児童（男女込み）のう蝕ありの割合の全国平均値は35.5％で、割合の低い順に佐賀県 33.7％、滋賀県 34.2％、奈良県 34.4％であり、高（E-mail；onozomi@hyogo-u.ac.jp）

歳
男
女
う
蝕
あ
り
の
割
合
％

関係はなかった。都道府県別にみた 6 歳、
12 歳、15 歳男女のう蝕ありの割合と失業率との間に有意な相関関係はみられなかった。

− 119 −

栄養教諭一人あたりの児童生徒数（人）1全国 2北海道 3青森 4岩手 5宮城 6秋田 7山形
8福島 9茨城 10栃木 11群馬 12埼玉 13千葉 14東京
15神奈川 16新潟 17富山 18石川 19福井 20山梨
21長野 22岐阜 23静岡 24愛知 25三重 26滋賀 27京都
28大阪 29兵庫 30奈良 31和歌山 32鳥取 33島根
34岡山 35広島 36山口 37徳島 38香川 39愛媛 40高知
41福岡 42佐賀 43長崎 44熊本 45大分 46宮崎
47鹿児島 48沖縄

【P2-17】

小学生を対象とした目標設定スキル尺度改訂版の開発
ふでのげん○筆野元 、西岡伸紀
兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科【緒言】児童が直面する諸課題を解決するた

下位因子ごとの相関を（）に示すと，「柔めには目標設定能力が必要である。春木は，軟な目標設定」はセルフコントロール全体

目標設定能力を測定する目標設定スキル尺（r=.418），及びレジリエンスの下位因子で度を開発しているが 1)，項目数が少なく，クある「意欲的活動性」（r=.629）と「内面共ロンバックのα係数が 0.534 であり，再検討有性」（r=.450），一般性セルフエフィカシが必要としている 1)。そこで筆者らは，小学ーの下位因子である「チャレンジ精神」

生を対象とした目標設定スキル尺度を開発（r=.551）と正の相関が見られた。「計画・したが（旧版），下位因子「柔軟な目標設定」

振り返り」は「意欲的活動性」（r=.348）とではα＝.555 であった。本研究では、質問項

弱い正の相関が見られ，「達成への意志」は目の内容を広げて数を増やした改訂版につ「意欲的活動性」（r=.459）と「チャレンジ

いて，その信頼性と妥当性を報告する。

精神」（r=.492），「周囲への相談」は「内【方法】2017 年 12 月，2018 年 1 月に大阪府

面共有性」（r=.440）と正の相関が見られた。

小学校 5・6 年生（男子 140 名女子 134 名 計【考察】改訂版では，下位因子はいずれもα係

274 名）を対象に，旧版に質問項目を追加し数が 0.7 以上であり一定の信頼性が得られ，「柔調査を行った。項目選択のため，重み付けな

軟な目標設定」のα係数も上昇した。

し最小２乗法プロマックス回転による因子

併存的妥当性についても，一般性セルフエフィ分析を行い，下位因子を抽出し，各因子のαカシーとは弱い正の相関にとどまったものの，セ係数を算出した。妥当性の検討では，併存的

ルフコントロール，レジリエンスとの相関は中程

妥当性を検討するために，レジリエンス（石度以上であり，かつ３尺度とも正の相関が得られ

毛ら，2006 年），セルフコントロール（庄司，た。今後は改訂版を使用し，目標設定スキルを育1997 年）、一般性セルフエフィカシー（福井成するプログラムの開発及び評価を行う。

ら，2009）の各尺度との相関係数を測定した。

【結論】小学生を対象とした目標設定スキル尺【結果】因子分析の結果，4 因子 22 項目が抽出さ度改訂版について，容認できる程度の信頼性及びれた。第１因子は「柔軟な目標設定」（11 項目），

妥当性が確認された。

第２因子は「計画・振り返り」(4 項目)，第３因【文献】1)春木敏, 川畑徹朗, 西岡伸紀ほか:ラ子は「目標達成への意志」(4 項目)，第４因子はイフスキル形成に基礎をおく朝食・間食行動に関「周囲への相談」(3 項目)とした。信頼性係数は，する教育プログラムの有効性を評価するための第１因子α=.855，第２因子α=.829，第 3 因子α

意志決定スキル,目標設定スキル尺度の開発, 学=.721、第 4 因子α=.780 であった。

校保健研究 49：187-194, 2007

併存的妥当性に関するピアソンの相関係数については，目標設定スキルと各尺度との相関として，セルフエフィカシーは r=.363，セルフコント
ロールはr=.470，
レジリエンスはr=.671であり，程度は違うものの正の相関が得られた。

− 120 −

（E-mail；kentakk14@gmail.com）

【P2-18】

中学校における心の健康教育の心理社会的効果について- i-check による評価を通して ○宮城 政也（琉球大学 教育学部），喜屋武 享（琉球大学 保健学研究科）【緒言】

き」。②「自分のストレスコーピングの確学校における，いじめ，不登校,暴力行為等

認と適切なストレスコーピングについて」の問題は喫緊の課題であり，文部科学省はこれ「物の見方，捉え方とストレス反応についらの解決に向けカウンセリングなどの内省の機会を作ることも有効であるが，予防的な教育が必要であることを指摘している。これまで筆者らは,「ストレスマネジメント教育」や「アンガーマネジメント教育」などの取り組みを通て」。③「リラクセーション技法（腹式呼吸法，漸進的弛緩法，セルフマッサージ，
音楽を用いたメディテーション)演習」。
④「受験における心の準備（イメージトレ

して，「自己制御」や「ストレスコーピング」

ーニング，メンタルリハーサル）」を実施「ストレス反応」などの心理的評価指標の変容した。

や生徒の自己評価，教師評価等を中心に検証を【結果および考察】してきた。

第 1 カテゴリーにおいて「学級環境（t=2.07,p

そこで本研究では，これまで取り扱ってこな=0.044）」は有意な得点の変容がみられた。さかった社会性や学級環境等の社会的要因につらに「学級環境」の第 2 カテゴリー「学級風土

いても「こころの健康教育」が影響を及ぼすか（t=2.33,p=0.024）」第 3 カテゴリー「学級規について検証を行うことを目的とした。

範（t=2.91,p=0.005）」においても有意な得点【方法】の変容がみられた。したがって,今回の心の健1.調査対象：沖縄県公立中学校 1 校の 3 年生 2

康教育は生徒たちが日々生活するクラスにおクラス（男子 33 名,女子 25 名,計 58 名）

いて規範意識が高め，それに付随して学級風土，

2.授業および調査期間：2018 年 1 月上旬～中旬

学級環境へ積極的な影響を与える可能性が示3.調査内容：「東京書籍版」i-check：94 項目

唆された。しかし,「学級環境」の下位尺度でについて授業実施前（2017 年 12 月中旬）,授業

ある「リスク管理」に含まれる「いじめのサイ実施 1 週間後に調査を行った。i-check は第 1ン」「対人ストレス」については有意な得点のカテゴリー5 因子（自己認識，社会性，学級環

変容はみられなかった。

境，生活・学習習慣，その他）からなり，いじ一方，その他の第 1 カテゴリー「自己認識」

め,不登校などの早期発見,早期対応に寄与す「社会性」「生活・学習習慣」の有意な得点のる調査とされている。

変化はみられなかった。したがって,今回の結4.授業方法および内容：授業は総合的な学習の果は,中学 3 年生における心の健康教育にはク

時間4コマ（50分×4）を用い,心の健康教育とラスにおける規範意識に対する前向きな効果

して「日常生活におけるストレスへの向き合いは高まるが，「いじめ」に対しての直接的な緩方」「受験に向けて心を整える」をメインテー
マとし，以下の内容の授業を実施した。①「自分のストレッサとストレス反応への気づ

衝効果ならびに思いを伝える力や問題解決力,
社会参画といった「社会性」を高めるといった結論を示すには至らなかった。
（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）− 121 −

【P2-19】

ヘルスリテラシーを測定するための意欲、知識、能力の分類と尺度の構造：日本のヘルスリテラシー尺度に基づく検討
なかだいけいりん○中台桂林（新潟大学大学院現代社会文化研究科）、
笠巻純一（新潟大学人文社会科学系）、
霜触智紀（新潟大学大学院現代社会文化研究科）【緒言】近年、医療並びに健康増進活動におた。書籍については国立国会図書館のデータベ

いて、ヘルスリテラシーが注目を集めている。

ースを用いた。検索キーワードは「ヘルスリテ

ヘルスリテラシーは WHO(1998)において、「認ラシー」または「health literacy」と設定し

知および社会生活上のスキルを意味し、良好なた。抽出された文献を適格基準と照合させ、文健康の増進または維持に必要な情報にアクセ

献を特定した。さらに、質問項目の詳細を明らスし、理解し、そして利用していくための個人かにするため、抽出された日本のヘルスリテラの意欲や能力である。さらに、個人の生活習慣

シー尺度の全質問項目について、WHO(1998)のと生活環境を変容させることで、個人および地定義を参考に、「意欲（意図）」、「知識・理域社会の健康度を改善するよう行動を起こす解」、「能力」の 3 つに分類し、内容を検討し知識、個人的能力、自身の達成度である」(杉た。

森訳,2016)と定義される。この中でヘルスリテ【結果】本研究の対象としてヘルスリテラシ

ラシーは、個人の「意欲」、「知識」、「能力」

ー尺度は計 12 件が抽出され、平均項目数はが個人及び地域社会の健康度の改善に寄与す

13.7 項目（最小値 1 項目、最大値 47 項目）でることが示唆されている。近年では、ヘルスリあった。
全質問項目を上記3 つに分類した結果、テラシーの向上と疾病予防・健康増進との関連

全質問項目に対する割合は、「知識・理解」がが指摘されており(Nutbeam,2008)、「意欲」、

約 5 割、「能力」が約 3 割、「意欲（意図）」「知識」、「能力」の構成要素を的確に把握すが約 2 割であり、「知識・理解」が最も多い結ることで健康行動との関連を明らかにするこ果となった。また、尺度の構成要素については、とにつながると考えられる。そこで、本研究で3 要素の全てが構成されている尺度、2 要素のは、文献レビューから得た日本のヘルスリテラ

尺度、1 つの要素のみに重点を置いた尺度など、

シー尺度の質問項目について、「意欲」、「知構造に違いがみられることが明らかになった。

識」、「能力」の 3 要素に分類することでヘル【考察】我が国で開発されているヘルスリテ

スリテラシー尺度の構造を明らかにし、今後のラシー尺度を俯瞰したところ、意欲（意図）をヘルスリテラシー尺度の開発や、それを用いた評価できる尺度が最も少ないことが明らかに実態調査、介入研究に資することを目的とした。

なった。意欲（意図）は、健康行動に影響を与【方法】論文検索には CiNii、メディカルオン

える重要な要素であることが指摘されている。

ライン、google scholar のデータベースを用い

今後は、「意欲」、「知識」、「能力」の 3 要

た。検索キーワードは("health literacy" &素の総合評価が必要な対象や使用目的を吟味(scale* OR measure OR measuring OR rule OR

しながら、さらなる尺度を開発することが必要

level* OR criterion OR barometer OR indexと考える。

OR indicator OR questionnaire) OR (ヘルスリテラシー & (尺度 OR スケール))と設定し− 122 −

（E-mail；nakadai.keirin@gmail.com）

【P2-20】

防護動機理論に基づく中学生の地震予防行動に関わる要因の検討
やまだ こう へい○山田浩平（愛知教育大学）、大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【緒言】
東海地区では近い将来東海地震が発生する

次に学校間で比較すると、避難行動の知識とと予測されており、愛知県は大規模地震対策特

生起確率については、C 学校、D 学校、E 学校の別措置法によって 40 市町村が強化地域として得点が高かった。この 3 校は特に海からの距離指定されている。このように、今後は愛知県内が近いためと考えられる。

で安全教育を推進していく必要がある。これま2.防災の意図と他の要因との関わりで、愛知県内の高校生に対して、地震災害に関防災の意図を目的変数、地震災害の知識、深連する要因を探るための研究を行ってきた。

刻さ、生起確率、避難行動の知識、反応効果、

本研究は、中学生の災害予防行動に関連する

自己効力感、反応コスト、災害予防行動、性別、要因を詳細に検討するために、防護動機理論に

学年、学校を説明変数として重回帰分析を行い、基づいて防災の意図（予防行動）と他の要因とそれらの関連について検討した。その結果、防の関連を明らかにすることを目的とする。

災の意図は、脅威評価の深刻さ及び生起確率と、【方法】

対処効果の反応効果及び自己効力感と、さらに2017 年 11 月に、愛知県内の公立 A〜E 中学校

性別、学年と有意な関わりが認められた。中でに通う 1〜3 年生 1,917 人を対象に、無記名自も特に関わりが強かったのが、深刻さと、反応

記式の質問紙調査を行った。A 学校は愛知県中効果、対処行動の自己効力感であった。深刻さ

心部に位置し海岸から約 25 ㎞、B 学校は愛知県

は「東海地震が起こった時のことを考えると不南部に位置し海岸から約 10m、C 学校は知多半安になる」などであり、反応効果は「日頃から島西北端に位置し海岸から約 1 ㎞、D 学校は知地震に備えることで被害を少なくすることが多半島南部に位置し海岸から約 500m、E 学校はできると思うか」、避難行動の自己効力感は「地知多半島南部に位置し海岸から約200m である。

震時に自分の命を自分自身で守ることができ

調査項目は、基本属性 2 項目（学年、性別）、ると思うか」などである。これらの結果は、地脅威評価として地震災害の知識、深刻さ、生起震に対する不安が、防災や対処行動に対する意

確率の3 要因、対処評価として避難行動の知識、識を高めているのではないかと考えられる。

反応効果、自己効力感、反応コストの 4 要因、【結論】

防災の意図（防護動機）、災害予防行動である。

防災の意図は、脅威評価の深刻さと、対処評【結果及び考察】

価の反応効果、対処行動の自己効力感に強い関

1.防護動機理論の各要因の得点

連が認められた。今後はこれらの要因を高めて全体の傾向として、最も得点が高かったのがいくための教育内容や方法等について検討し深刻さであり、逆に得点が低かったのが災害予てきたい。

防行動であった。本研究対象者は災害に対する【参考文献】

恐怖があり、また予防行動が効果をもたらすこ渡邉正樹:小学校高学年における地震災害のリスクとは理解しているが、実際には行動に移せてい認知と防災行動,日本健康教育学会誌 p110,2014

ないことが考えられる。

【連絡先】koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp− 123 −

【P2-21】

学校力は高校生の性行動における社会格差を緩衝するか？
たかくらみのる○高倉 実 （琉球大学医学部），宮城政也（琉球大学教育学部），小林稔（琉球大学教職大学院），上地勝（茨城大学教育学部），栗原淳（佐賀大学教育学部），
喜屋武享（琉球大学大学院保健学研究科）【緒言】若者の性感染症は公衆衛生の重要な酬性を表す社会的凝集性 7 項目と学校で問課題の一つである．青少年における早期の性交題が起こった時に生徒が介入しようとす

経験は性感染症や望まない妊娠のリスクを高る意思を表すインフォーマルな社会的統め，より危険な性行動につながる可能性がある．

制 7 項目からなる学校における集合的効力

効果的な性教育や政策策定のためには，青少年尺度を用いた（Takakura et al., 2017）．学校の性行動の規定要因について理解することがレベルの集合的効力は学校ごとの平均値を必要となる．先行レビューでは，多くの研究が算出した．社会経済状況（SES）は親の学

個人・家族レベル要因に焦点を当てており，集歴を用いた．共変量として，性，学年，学団レベル要因を検討している研究は少ないと

校種，家族構成を調整した．分析は，学校指摘している．犯罪学分野では，集団の力としをランダム効果としたマルチレベルロジて，地域の若者の犯罪や逸脱行動を規制する集スティック回帰モデルを適用した．本研究

合的効力が着目されている．近年，近隣レベル

は琉球大学疫学研究倫理審査委員会の承の集合的効力が様々な健康アウトカムと関連認を得ている．

を示すことが報告されるようになってきた．一【結果】本対象の性交経験の割合は 12.5%で，方，青少年の主要なコミュニティである学校レ

性差はみられなかった．高 SES の生徒は低 SES

ベルの集合的効力と健康との関連を検討したの生徒に比べて，性交経験の割合が低く，社会研究は少ない．学校における集合的効力は，信格差が認められた．マルチレベル分析の結果，頼や規範が高い学校において，公益にかなうよ

個人レベル要因を調整した後も，学校レベルのうに人々に行動させる集合的な力のことで，換集合的効力は性交経験と負の関連を示した．

言すると学校力とも捉えられる．本研究では，

SES と学校レベルの集合的効力の間には有意

高校生を対象に，学校レベルの集合的効力，すな交互作用は認められず，社会経済状況に関わ

なわち，学校力は早期の性交経験を規制するからず，学校レベルの集合的効力と性交経験とのもしれないという仮説を検証した．加えて，学関連は同じであった．

校力が青少年の性行動にみられる社会格差を【考察】
本研究では学校における集合的効力，

緩衝するかどうかを検討した．

すなわち学校力の強い学校ほど生徒の性交経【方法】沖縄県全域から確率比例抽出した験を規制するという学校の文脈効果がみられ

県立高等学校 30 校の各学年 1 学級に在籍た．学校における性教育プログラムや政策の策する生徒 3,441 名を標本として 2016 年 10

定には，学校レベルの集合的効力を考慮する必～12 月に質問紙調査を実施した．そのうち，

要がある．
本研究は JSPS 科研費 15H03087 の助成を欠席者，回答拒否者，分析項目に欠損があった者を除いた 2,673 名を分析に用いた．

受けた．（E-mail: minoru@med.u-ryukyu.ac.jp）

従属変数はこれまでの性交経験を 2 件法で尋ねた．独立変数は生徒や先生の信頼や互− 124 −

【P2-22】

高齢者が健康に関する知識を身に付けた契機とその情報源：「新老人の会」会員を対象としてたかはしゆう た○髙橋勇太（神奈川県横浜市健康福祉局）、中山和弘（聖路加国際大学大学院看護学研
究科）、米倉佑貴（聖路加国際大学大学院看護学研究科）【緒言】ヘルスリテラシー（以下、HL）は、

会問題（食の問題、公害問題等）71.2%、自ヘルスケア（以下、HC）、疾病予防（以下、DP）、

身の病気や障害、心身の不調 65.0%、家族やヘルスプロモーション（以下、HP）の 3 つの領

友人の病気や障害 64.8％であった。

域に関わる健康情報の入手、理解、評価、活用知識を得た情報源では、テレビ 76.6%が最もの 4 つの能力である。これらは、様々な健康ア

多く、次いで新聞 64.1%、本（家庭の医学など）

ウトカムと関連していることから、如何にこれ

63.0%であり、また、人的な情報源についてらを習得できる環境を整えられるかが求めら

は家族・親戚 56.7％、友人・知人 47.0％、れている。そこで、本研究は、高齢者を主な対

かかりつけの医師等 39.2％であった。

象者とし、健康や医療に関する知識を身に付けかかりつけ医から得た HL に関する知識の個てきた背景を明らかにすることを目的とした。

数の平均値（±標準偏差）は、HC 領域 2.7±1.7【方法】調査対象は「新老人の会」という次

個、DP 領域 2.2±1.8 個、HP 領域 1.5±1.9

世代に自らの健康と文化を伝える活動をする個であった。家族・友人では、それぞれ 2.8

団体の 60 歳以上の会員から無作為抽出した±1.9 個、2.3±1.9 個、2.1±2.2 個であった。

1500 名で、2017 年に自己記入式質問紙によるきっかけの個数と得た知識の領域別個数

郵送調査を実施し、得られた 626 名（41.7％）の相関係数は、かかりつけ医からでは HC 領の回答を分析した。また、医療資格の所持者 91

域.34、DP 領域.29、HP 領域.23 であった。家名と無回答者 25 名を除外した。

族・友人は HC 領域.37、DP 領域.38、HP 領域.38

調査項目は、健康や医療に関する知識が身にであった(いずれも P<.001)。

ついたと思うきっかけ（健康問題、節目、他者【考察】自身の健康問題だけでなく、家族やの影響、社会問題等の全 23 項目）、その知識

友人の健康問題、健康や医療に関する社会問題を得た情報源（テレビ、新聞などのオールドに直面したことを契機に HL に関する知識を得メディア、検索サイト等のニューメディア、ている可能性が示唆された。また、知識の習得

家族・友人・専門職等の全 23 項目）、かかは、かかりつけ医のみならず、家族や友人など

りつけ医及び家族・友人から得た HL に関するのインフォーマルな人的な情報源の重要性も知 識 に つ いて 、 HL 尺度 で あ る 日本 語 版示唆された。

HLS-EU-Q47 を基に領域ごとに独自で項目を作【結論】人生の様々な契機において、対象に成した（HC 領域は全 8 項目、DP 領域は全 7 項

あった媒体や人を通じ、ヘルスリテラシーに関目、HP 領域は、全 10 項目）。

する知識の習得ができる環境づくりを検討す【結果】対象の基本属性は、女性が 63.7％で、る必要性が指摘できた。

平均年齢±標準偏差は 78.1±7.9 歳、大卒が謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助

31.4％であった。

成を受けたものです。

知識が身についたきっかけは、自身の健康診（E-mail；takahashiyuta12@gmail.com）

断や検診結果が 78.7%で最も多く、次いで社− 125 −

【P2-23】

高齢者における健康に関する情報源の利用意向と信頼性の確認の実施状況：「新老人の会」会員を対象として
なかやまかずひろ○中山和弘（聖路加国際大学大学院看護学研究科）、高橋勇太（神奈川県横浜市
健康福祉局）、米倉佑貴（聖路加国際大学大学院看護学研究科）【緒言】メディアの健康情報の信頼性が問利用したい情報源では、本（家庭の医学な題となっている。情報を提供する側の問題

ど）が52.1%で最も多く、次いでテレビ50.

もあるが、情報の受け手である市民や患者

3％、かかりつけの医師など47.8%、冊子・のヘルスリテラシーの向上も求められてパンフレット44.1%、新聞41.7%であり、ニきている。そこで、本研究は、高齢者におューメディアでは検索サイトが26.4%で最ける健康情報源の利用意向と信頼性の確も多かった。

認状況並びに確認の仕方の習得方法とこ

信頼性の確認では、営利目的が55.0%でれらの関連を明らかにすることとした。

最も多く、いつ書かれた49.8%、科学的根【方法】調査対象は「新老人の会」という

拠44.7％、書いた人33.7%、別の情報と比次世代に自らの健康と文化を伝える活動

べてみる18.4％であった。その個数では、をする団体の 60 歳以上の会員から無作為平均値が2.0で、0と2が22.7%で最も多く、抽出した 1500 名で、2017 年に自己記入式

4が11.2%、5が8.0%であった。その習得方

質問紙による郵送調査を実施し、得られた法では、テレビ・ラジオが45.7%と最も多626 名の回答を分析した。

く、新聞、本や雑誌が4割ほどであった。

調査項目は、必要になった時に必ず利用確認の個数と情報源の個数の相関係数

したい健康・医療情報の情報源として、テは、オールドメディア.37、ニューメディ

レビ、新聞などのオールドメディア、検索

ア.34、家族・友人・専門職.25 であった

サイトなどのニューメディア、家族・友人(P<.001)。

・専門職など合計21項目について尋ねた。

【考察】情報源としてはオールドメディアを情報の信頼性の確認の有無は「情報がい多く見る世代であるためか健康関連でもそのつ書かれたものか」「情報が営利目的や商影響が強いと考えられた。高齢者であるためネ品の宣伝のために書かれていないか」「情ットの利用は少ないものの、多く利用している報を書いた人や出版社、サイトの運営者」

人ほど信頼性の確認を行っていて、幅広い情報「情報の科学的な根拠が明らかにされて源の利用と信頼性を多く確認する行動に相乗いるか」「別の人が書いた記事や本、サイ効果がある可能性が示唆された。

トの情報と比べてみる」の 5 項目であった。

【結論】高齢者においても情報源の信頼性確確認の習得方法として、テレビ・ラジオ、認のスキルを持ちつつ、幅広い資源を活用でき

インターネット、新聞など 9 項目を用意

るヘルスリテラシーを獲得する方策を検討すした。

る必要性が指摘できた。

【結果】対象の基本的な属性は、女性が63.9%

謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助で、平均年齢±標準偏差は78.0±8.0歳、大卒成を受けたものです。

が32.7%であった。

（E-mail；nakayama@slcn.ac.jp）− 126 −

【P2-24】

中学生に対する食事バランスに関する授業の効果
し ろ ま さ き

○城間早紀1）、小澤智子 1）、渡邉千夏 1）、田中舘修子 1）、
加藤有美 1）、麻見直美 2）
1）筑波大学大学院人間総合科学研究科、2）筑波大学体育系【目的】思春期の食事摂取状況について、日

各学年の食事自己チェックにおいて、主食・主本スポーツ振興センターの調査によると、エネ

菜・副菜・牛乳/乳製品・果物の各項目得点おルギー摂取量が推定エネルギー必要量に達し

よび５つの食品グループの合計得点の全3 回のていない児童生徒が約半数いたことが報告さ変化を比較することで、食事バランスに関するれている（平成 22 年度児童生徒の食事状況等

授業の効果について検討した。

調査報告書）。また、様々な先行研究により、解析には SPSSv.25.0 を用い、有意水準は 5％

朝食欠食をはじめとする不適切な食習慣も指とした。

摘されている。一方、栄養教育を行うことによ【活動評価】1 回目の食事自己チェック後に授り、子どもの野菜や果物摂取量の増加(Auld GW

業を実施した 1 年生では、1 回目から 2 回目にら,1999)や、朝食摂取状況の改善がみられた

かけての合計得点の伸びが全学年中で最も大(Eilat-Adar S ら,2010)ことが報告されている

きく、また、果物の項目において 1 回目から 2ことから、食教育の充実が食知識や食に対する回目（p=0.028）、1 回目から 3 回目（p=0.020）

意識を向上させ、適切な食行動を形成し、望まに得点の向上が見られた。また、1 回目に得点

しい食習慣の獲得に貢献する可能性が示唆さが低かった生徒ほど、2 回目および 3 回目に得れる。以上のことから、思春期である中学生の点が高くなる傾向がみられた。2 回目の食事自不適切な食習慣の改善には、食教育を充実させ

己チェック後に授業を実施した 3 年生では、全ることが重要であると考えられる。そこで本研学年中で唯一、2 回目から 3 回目にかけて合計

究では、中学生に対する食事バランスに関する得点が低下しなかった。食事バランスに関する授業の効果について検討することを目的とし授業を実施した学年に効果がみられ、授業を実た。

施しなかった2 年生では大きな得点の変化がみ【活動内容】茨城県内の中学校に通う 1 年生られなかったことから、食事バランスに関するから 3 年生（62 名）を対象とし、2017 年 7 月

授業の実施が、中学生における望ましい食習慣〜2018 年 1 月に全 3 回(7 月・10 月・1 月)の食の獲得に貢献する可能性が示唆された。

事自己チェックを実施した。食事自己チェック【今後の課題】本研究は、食事バランスに関は、筑波大学運動栄養学研究室で開発されたする授業の効果を、約半年間の変化から検討し「ばらんすあっぷシート」を用いた。この質問たため、今後は授業効果の持続性についても、紙は、一週間の食事バランスを評価することがさらに長期間での調査を実施し、検討する必要できる自記式質問紙である。また、食事バランがあると考えられる。

スに関する授業を 7 月(1 年生)と 10 月(3 年生)に実施した。本研究は筑波大学体育系研究倫理委員会の承認を得て実施した。
分析対象者は、食事チェックの回答に欠損のない男女 60 名（男子 33 名、女子 27 名）とし、− 127 −

（E-mail；srmsk0526@gmail.com）

【P2-25】

大学生の食育・消費者教育実践力の育成に関する取組の検討－大学生による大学生のための啓発セミナーを通して－
しまづ

ゆうこ

嶋津 裕子（兵庫大学）【目的】第 3 次食育推進基本計画（平成 28

では、セミナー当日の役割分担と物品の確認を

年度～平成 32 年度）が策定され、行政や行った。平成 29 年 11 月 25 日のセミナー＆ワ

地域の食育関係団体・ＮＰＯと連携し地域

ークショップでは、①開会挨拶②アイスブレイに根差した食育を推進すべく高度な知識ク（食育クイズ）③消費者教育講演（報告者がや技術を駆使できる実戦能力のある人材担当）④食育講演（報告者が担当）⑤ファシリ育成が求められている。また消費者教育にテーターによるワークショップ（学生グループ

おいても平成 24 年の「消費者教育の推進

リーダーを中心に）⑥感想インタビュー＆アン

に関する法律」が施行され、消費者市民社

ケートを実施。実行委員 10 名を含む 6 大学 35会の実現には消費者教育実践力のある人

名の参加があった。

材の育成が急務とされている。平成 25 年

【活動（事業）評価】セミナーの企画を考案

度より消費者活動に関心の高い学生からする段階では、身近なはずの食への関心も薄くなる学生団体と大学生協、行政が連携し、自らの食材の選択が消費者市民社会へどうつ実行委員会を結成し、大学生のためのセミながるのかあいまいだった実行委員の学生ら

ナー＆ワークショップを行ってきた経緯も、振り返り会では食生活の問題点が明確にながある。さらに一般の学生への啓発・普及を推進するため、若者に情報を届けたい行
政機関の後押しを受け、一般の大学生が食
生活や消費生活について考える機会の提り、次の行動に移す動機づけとなったと発言していた。食育の実践とともに大学も専攻も異なる学生との学びは、一歩踏み出す力（社会人基礎力）を養う機会となったことが、事後のアンケート（自由記述）より伺供を目的に、Ｈ地域在住の所属大学も食やわれた。

消費生活に対する関心度も異なる学生ら【今後の課題】実行委員同士の日程調整がによる実行委員会が結成された。

難しく、また参加者の時間的制約に合わせてか【活動（事業）内容】Ｈ地域の消費生活関連

なりの工夫が必要であり、食育・消費者教育活

行政機関の施設を拠点とし、国公立私立 4 大学

動の継続性の難しさも伺えた。しかしながらプの 1～4 年生 10 名が実行委員会を結成し、8 月下旬から 12 月上旬までに３回の委員会と１回の振り返り会を実施。第１回では、行政機関担
当者からの趣旨説明と自己紹介を行い、今後のロジェクトの目的の 1 つであった地域における食育・消費者教育活動の大学生同士の交流・連携強化は、有効な活動方法であることが示唆された。今後は、セミナー終了後のアンケートにおいて「本日の学びを友人にも広進行と役割分担を決定した。第２回では、企画

めたい」と回答した学生を対象に、数か月

内容の確定、募集チラシとポスター完成、アイ

経過後の状況について追跡調査を行いた

スブレイキングの企画・作成、ワークショップ

いと考えている。

でのグループリーダーの選出を行った。第３回− 128 −

（E-mail；yshimadu@hyogo-dai.ac.jp）

【P2-26】

地域在住高齢者に対する「骨粗鬆症予防セミナー」の実施 ～セミナーと食事およびカルシウム自己チェック評価による食事改善の効果～
かとう ゆ み○加藤有美 1）、城間早紀 1）、麻見直美 2）
1）筑波大学大学院人間総合科学研究科、2）筑波大学体育系【目的】我が国は骨粗鬆症患者が年々増加傾版）」を用いた。この質問紙は、一週間の食事向にある（厚生労働省 H26 年患者調査）。また、バランスを評価することができる自記式質問

骨粗鬆症の予防としてカルシウムの摂取は重紙である。カルシウム摂取評価は、骨粗鬆症の要であるが、高齢者においてもカルシウム摂取

予防と治療ガイドライン 2015 年版でカルシウ

量が推奨量に達していないと報告されている

ム摂取量を評価するツールとして推奨されて（厚生労働省 H28 年度国民健康・栄養調査）。

いる「カルシウム自己チェック表」を用いた。

このような背景を持つ我が国において、高齢者【活動評価】全 3 回のセミナーに参加した男が自立した生活を送るためには、骨粗鬆症の予女 15 名（女性 13 名、男性 2 名）を対象に、食防が重要な課題であり、予防法の知識を得る機

事摂取評価およびカルシウム摂取評価の第1 回会や自己管理ができる仕組みづくりが必要で目から第3 回目の得点の変化を解析することである。そこで、地域在住高齢者に対する「骨粗評価した。解析には、SPSSｖ.25.0 を用い、有鬆症予防セミナー」を実施し、セミナーと食事

意水準は 5％とした。食事摂取評価において、

およびカルシウムの自己評価による食事改善

海藻(p＝0.007)、副菜（p＝0.008）の項目およの効果を検討することを目的とした。

び合計（p＝0.005）の得点の向上がみられた。

【活動内容】茨城県内 T 市 Y 地区で行われた

また、カルシウム摂取評価において、乳製品（p「骨粗鬆症予防セミナー」に参加した Y 地区在＝0.023）、大豆製品（p＝0.021）の項目およ住の高齢者、男女 20 名（女性 18 名、男性 2 名）

び合計（p＝0.089）の得点の向上がみられた。

を対象にセミナーと自記式用紙を用いて食事

これらの結果から、骨粗鬆症予防セミナーとおよびカルシウムの摂取評価を行った。なお、

食事摂取評価およびカルシウム自己評価の実

この 20 名は、「骨粗鬆症予防セミナー」に応施が、地域在住高齢者における骨粗鬆症予防の募があったおよそ 100 名のうち、抽選によってための食事の改善に貢献することが示唆され当選した者である。

た。

「骨粗鬆症予防セミナー」は、2017 年の 11【今後の課題】「骨粗鬆症予防セミナー」が月～12 月にかけて計3 回行われた。
第1 回目は、応募によるものであったことから、自身の健康

推 定 骨 量 を 含 む 体 組 成 測 定 （ TANITA 製に関心の高い集団であったと考えられる。そのMC-190）、食事摂取評価、カルシウム摂取評価、ため、一般の高齢者においても同様の結果がみ

生活習慣等のアンケートを行った。
第2 回目は、られるかを検討する必要がある。また、推定骨セミナーを行った。
第3 回目は、
食事摂取評価、量の測定が初回のみであり、また、「骨粗鬆症カルシウム摂取評価、生活習慣等のアンケート、予防セミナー」に参加をしていない一般の高齢セミナーを行った。セミナーの内容は、骨の健者との比較も行っていないため、食事改善によ

康に関する食事や運動についてである。食事摂る骨量減少への予防効果についても経時的に取評価は、筑波大学運動栄養学研究室が開発し検討する必要がある。

た、「食生活バランスチェック票（1800Kcal− 129 −

（E-mail；kto.0604.min@gmail.com）

【P2-27】

特定保健指導における栄養・運動指導の定期フォローアップの取り組み～群馬県玉村町と高崎健康福祉大学の連携事業～
たなか

しげ や

○田中 繁弥（高崎健康福祉大学保健医療学部理学療法学科），
町田 大輔（高崎健康福祉大学健康福祉学部健康栄養学科）【目的】±5.8 歳，男性 10 名・女性 12 名），中間評価

メタボリックシンドローム（以下，メタボ）を行えた者は 14 名（平均年齢 60.0±4.3 歳，のリスク軽減には栄養・運動の両面からのアプ

男性 4 名・女性 10 名），平均参加率は 80.8±

ローチが重要である．

12.3％であった．30 年 4 月現在，中間評価が終高崎健康福祉大学（以下，本学）と玉村町

了し，9 か月後の最終評価を実施している．

は健康，福祉，教育，まちづくり等について連

体重，BMI，5 回立ち座り時間において有意携協定を結んでいる．今回，連携事業の一環とな改善を認めた．一方，腹囲および一日の平均

して玉村町在住特定保健指導対象者への，本学

歩数，運動セルフエフィカシー，血管内皮機能教員による栄養・運動指導を行った．本事業のを表す反応性充血指数，等について有意な改善

目的は，他職種協働の栄養・運動指導を継続的はみられなかった．
食意識では，食生活行動変容ステージに大に行うことで，メタボのリスクがどの程度軽減

きな変動がみられなかった．

するかを検証することである．

【事業内容】

食行動については，就寝直前に夕食をとる[対象]玉村町の特定保健指導対象者のうち，人がいなくなり，さらに食べる速度についても改善がみられた．

参加協力の同意の得られた者

BDHQ で算出したエネルギー及び主な栄養摂[評価項目] 以下の項目を介入前の初回評価，取量は，回答信頼度の低い者を除外し，8 名（男介入 4 か月後の中間評価で計測・収集した．
①基本情報（身長・体重・腹囲），②食生

性 1 名，女性 7 名）を対象に解析を行った．エ

活状況（簡易型自記式食事歴法質問票（以下，ネルギー及び各栄養素摂取量の高値傾向者は，

BDHQ）・食意識・食行動に関する質問票），③

介入により低値へ，低値傾向者は，介入により身体活動量（生活習慣記録機），④血管内皮機

高値へ推移する傾向がみられた．

能（反応性充血指数），⑤身体機能（握力，膝【今後の課題】

伸展筋力，5 回椅子立ち座り），⑥QOL（SF-8），⑦運動セルフエフィカシー

中間評価では身体機能の向上及び食行動で適切な変化が得られつつある．一方で，身体活[介入]対象者には，毎月 1 回経過フォロー

動量，セルフエフィカシー，エネルギー・栄養を行い，栄養・運動指導を行った．指導には，摂取量の改善効果については十分に得られて本学の管理栄養士・理学療法士の教員が作成しいない．今後，適切な運動・食習慣定着のためたテキストを用いた．指導内容は，身体活動・の個別的なフォローアップ方法について，見直

食生活状況の個別フィードバックおよび生活しを行っていきたい．具体的には，目標設定の習慣改善に関する情報提供とし， 40 分程度行

方法や対象者自身が運動量・食生活状況を把握った．

しやすくする方法を，介入後の結果を把握しつ【事業評価】

つ検討する予定である．

初回評価を行えた者は 22 名（平均年齢 60.0

− 130 −

（E-mail；tanaka-s@takasaki-u.ac.jp）

【P2-28】

受験生の身体活動を促進する支援モデルの提案と実践
ないとう たかし内藤 隆 （明治大学 研究・知財戦略機構）
0%【目的】受験は，青少年の多くが経験するラ
イフイベントである．受験勉強の本格化により、集中力アップ

部活動からの引退や屋外で遊ぶ時間の減少，勉

頭がスッキリ

強時間の増加など，身体不活動や座位行動が助

眠気解消

長される．そこで受験生の身体不活動を抑制す

リフレッシュ

る「受験生体操」を考案し，学習塾で実践する

前向きに取り組めたとともに，学校現場への導入を目指している．

学校でもあるとよい【活動内容】「受験生体操」は，青少年（特とてもそう思う

10%

そう思う

20%

30%

40%

どちらでもない50%

60%

あまりそう思わない

70%

80%

90% 100%

まったくそう思わないに受験生）の座り過ぎや運動不足の解消，学習【考察】今回の調査では「受験生体操」の実

効率の向上を身体面からサポートすることを施が学習への心身の準備状態を高めているこ

目的とし，授業冒頭や合間に実施する体操であとが示された．近年，成人の座り過ぎによる健

る．主な特長は，(1)短時間（3 分程度）で着替

康への影響が問題視されているが，子供におい

えなしで教室で実施可能，(2)集中力アップやても，机に長時間向かい座り続ける行為は肉体

眠気解消など受験生が抱える問題に対応した的・精神的に大きなストレスになると考えられ内容，(3)運動指導の専門家でなくてもプログる．座り過ぎや運動不足により，成長段階にあラムを実施可能――などである．主なターゲッ

る子供が重力を十分に受けない生活を送るこトは受験生であるが， すべての学習者を対象とで，運動器や感覚器の発達，運動機能や姿勢としている．今回，都内の学習塾において，小制御機能に悪影響を及ぼす．体育や部活動以外

学生クラス（60 分），中学生クラス（90 分）の場――特に長時間の座位を伴う学習活動のの 2 クラスで授業の中頃に「受験生体操」を実場において，短時間の身体運動を適宜組み込む

施し，授業後にアンケート調査を行った．

ことは，学習効率と身体発達の両面で青少年の【活動評価】アンケートの回答者は小学 4 年利益となるであろう．

生から中学 3 年生までの 23 名（男子 14 名，女【今後の課題】学習の場において，運動指導

子 9 名）であった．勉強の合間に体操を実施しの専門家が関与せず，短時間の身体運動プログ

たことによって「いつも以上に勉強に集中できラムが学習者の利益のために実施される仕組た」と回答した割合は 65%，「いつも以上に頭みづくりを進めている．今回は運動指導を専門がスッキリした状態であった」は 87%，「いつとする筆者が「受験生体操」を進行したが，運も以上に眠気を感じづらかった」は 87%，「心動指導を専門としない学校や塾の先生，生徒自

身がリフレッシュできた」は 82%，「いつも以身が体操をファシリテートできるよう，必要な上に前向きに勉強に取り組めた」は 47%であっツールを開発している．身体運動にいかに興味た．そして「学校などでもこのような短い時間を持ってもらうかが肝要であり，アニメーショの体操が時々あるとよい」と回答した割合はンの活用なども進め，青少年の身体活動の促進

83%であった．＊割合はいずれも「とてもそうに貢献していきたい．

思う」，「そう思う」の合計値（E-mail；takashi.naitou@csup.jp）− 131 −

【P2-29】

保健授業における協調学習の効果と課題
みやもと ら ん こ

う え じ まさる

○宮本蘭子（茨城大学大学院）、上地 勝 （茨城大学）、
や ま だ こうへい

う え だ せい じ

山田浩平(愛知教育大学)、植田誠治（聖心女子大学)【目的】近年、学生同士のディスカッション【活動評価】活動前後の記述内容を評価し比や小グループでの課題学習を中心とする授業較した結果を表 1 に示した。網掛けになってい方法（協調学習）の効果が注目されている。講る部分は、活動前後の記述内容に特に変化がな

義形式の典型的な授業と比較し、協調学習を行かった群で、全体の約 3 割であった。その右上った授業では、テストの成績、学習者の議論へは評価が上昇した群で、全体の約 6 割を占め、の積極的な参加、出席率等が良好であったこと

活動前後で周囲との協力に関する記述が増加が報告されている。協調学習のなかでもジグソした。左下は評価が低下した群で、全体の約 1

ー法は、各教科で数多くの授業実践が行われて割であった。評価が低下した群は環境問題を他おり、その有効性が期待されている。しかし、人事と捉えるようになるなど、活動前後で記述

保健での授業実践は少ない。そこで、本研究で内容が乏しくなった。

は、保健の授業でジグソー法を取り入れた協調

本実践では、グループの取組状況に差があっ学習を展開し、その有効性を検討した。

た。これには授業者の状況に応じた時間配分と【活動内容】A 中学校に通う 2 年生(160 名)を声掛けなどが関係していると考えられた。

対象に、ジグソー法の授業を行った。ジグソー【今後の課題】保健授業におけるジグソー法

法は「専門活動」、「統合活動」、「まとめ」の一定の効果が示唆された。しかし、授業者がの 3 つで構成されている。単元は「健康と環境」

記述内容の変化を授業内で把握することがでで、授業時間は 2 時間である。統合活動（以下

きないという課題が残された。さらに、本実践「活動」と記す。）の前後に環境問題に対するは全てのクラスでジグソー法の授業を行って意識について記述してもらい、その記述内容をおり、比較対照がない。そのため今後は対照群

4 段階で評価した。(4 点：周囲との協力関係を設けた授業実践をおこない、ジグソー法の有3 点：具体的な個人の取組 2 点：抽象的な個効性を検討していく必要がある。

人の取組 1 点：他人事と捉える)（Email；17pm363s＠vc.ibaraki.ac.jp)

表 1 活動前後の記述内容の比較 人数(％)
活動

専門活動
（事前）

合計

まとめ（事後）

合計

点数

１

２

３

４

１

5(3.5)

12(8.3)6(4.2)

3(2.1)

26(18.1)

２3(2.1)

29(20.1)30(20.8)20(13.9)82(56.9)

３0(0.0)

4(2.8)

10(6.9)12(8.3)26(18.1)

４

1(0.7)

0(0.0)

5(3.5)

4(2.8)

10(6.9)9(6.3)

45(31.3)

51(35.4)

39(27.1)

144（100.0）− 132 −

【P2-30】

助産師による高校生への性教育実践報告―公立高等学校 1 年生へのアンケートの分析結果より－
たなかせいこ○田中成子（大阪府助産師会）森田富士子（兵庫大学）鬼頭英明（法政大学）【目的】助産師が行う性教育の実践が高校生[事後調査]「①いのちの大切さ②いのちを生にどのように受け止められたのか、事後にみ出すカラダの自覚③性についてのイメー

アンケート調査を実施し、今後の指導へ生か

ジ④自尊感情⑤自分のこととして考える」にすこととした。

ついて 4 件法にて回答。講話の感想は自由記【活動内容】2017 年 11 月に外部講師である

述とした。本調査は、学校長の許可を得て、助産師が、公立高校 1 年生 177 名を対象に、参加は自由意志とした。n=159(回答率 90％)

45 分 2 コマの性教育を行った。以下に指導【活動評価】

案概略を示す。「指導のねらい：10 代の妊娠・出産の現状を知り、「命を育む」とは、どのようなことかを学び、妊娠・出産の基本的な知識を再確認する。指導目標：①男女の性機能のメカニズムと受精の仕組みから妊娠の成立、胎児の成長過程、出産、生命誕生の過程を知り、生命尊重の態度を養うことができる。③予期しない妊娠を避けるための避(図１)

妊法の基礎を学び、責任ある性行動とは何か

事後調査では、「③性についてのイメージ」

を理解でき、お互いを尊重した行動が取れるを除く全項目で 8 割超の肯定的回答を得た。

ようになる。④性感染症についての正しい知(図１)「性についてのイメージ」は、肯定的回答

識を持ち、適切な予防行動がとれるようにな

が約6 割、否定的回答が約4 割であった。今回、る。
」（表 1）「10 代での予期しない妊娠」についての事
例を示し、グループワークを実施したことか
ら、具体的に踏み込んだ内容の影響もあると考えられた。
[今後の課題]助産師による性教育は、「いのちの育み・大切さ」を基盤に、対象生徒へどこまでの内容を伝えていくことが求められるのか、学校現場との連携のあり方が重要なキーとなる。事前の計画段階から実践評価までを学校・外部講師の双方の立場から検証していける評価システムの構築も検討していきたい。
（E-mail: hba39150 @ gmail.com）− 133 −

【P2-31】アクティブラーニングの視点を取り入れたワークショップの試み－発達障害に関するカルタ教材作成ワークを通してすずきともこ鈴木朋子（大阪樟蔭女子大学健康栄養学部健康栄養学科）【目的】専門職を対象とした講習では、学ことを目標とした。次のセッション②も、小グ

習経験やキャリアが異なる参加者がみら

ループ活動であった。反転授業の方式を活用し、れる。発表者らは、知識や経験レベルの異事前学習として、発達障害に関する書籍の熟読なる参加者が、個々のレベルで発達障害にと自身の実践の振り返りを課した。また、アク関する理解を深めることを目的に、講習をティブラーニングの技法として、1)シンク・ペ

企画し試行した。特徴は、筆者らが開発しア・シェア、2)ジグソー法、3)ポスターツアー

た「がん対策」に関する健康教育教材「がを主に活用した（栗田他,2017）。

んカルタ」を実践し、カルタ教材の特徴をまず、各グループで担当するテーマを「衝動理解した上で、テーマに関するカルタ教材

性・多動性・不注意・こだわり・コミュニケーの作成ワークを行ったこと、アクティブラ

ション・情緒的相互性」の中から選択した。そーニングの技法を活用した点であった。

の後、テーマについて連想することを各自でふ【活動内容】講習は、主催者であるなにわ生

せんに書きだし、グループで共有した後、グル野病院心療内科が提供する通年の研修プログープとしてカルタで伝えたい事を考え、全体でラムの受講者もしくは修了者らを対象とした 1共有した(技法 1)。次に、各グループで 1～2

日プログラムであった。参加者は、臨床心理士、枚のカルタを制作するワークを行った。その後、養護教諭などの専門職32 名であった。
講習は、各グループから 1～2 名で構成されるグループ

午前(135 分)、午後(165 分)の二部式で、本プに再編成し(技法 2)、完成したカルタをポスタ

ログラムは午前で、午後の事例検討プログラム

ーと考え、再編成したグループでポスターツアの前に、テーマについて理解を深めるとともに、ーを行った(技法 3)。これらは、全てのテーマ

参加者間で共通理解をもつ目的も含んでいた。

について学ぶことができる仕組みであった。

プログラム構成は、①「がんカルタ」を活用【活動評価】参加者は主体的にかつ個々の役した教材体験と解説(40 分)、②発達障害に関す割をもって活動していた。主観的ではあるが、るカルタ作成ワーク(90 分)、③まとめ(5 分)で目的である発達障害に関する理解を深め、共通あった。「がんカルタ」は、がん対策に関する理解をもつという点について、ある程度の成果

適切な知識と、自分自身ができることを考えるをもたらしたのではないかと考える。また、副ためのメッセージを提供することを目的に、短次的ではあるが、がん対策に関する健康教育をい文言と関連するイラストが1 枚のカードに示行う機会ともなった。今後、客観的な評価を取され、44 枚で構成されていた(鈴木他,2014)。

り入れていくことも必要と考える。

セッション①では、小グループに分かれ、カ<謝辞>本講習は 2017 年 11 月 26 日に実施され、臨床

ルタとりの後、カルタ教材のねらいを含めた解心理士資格認定協会の「臨床心理士」資格取得者の説を行った。この活動は、カルタ教材を活用す

研修機会として承認されたものであった(認証番ることで、「がん対策」の初学者であっても、

号：W30087)。なにわ生野病院心療内科、講習を運営

全体像やポイント、自分自身ですべきことを学された皆様、参加された皆様に感謝申し上げます。

び、考えることができるという特徴を体感する（E-mail；suzuki.tomoko@osaka-shoin.ac.jp）− 134 −

【P2-32】

歯科診療において視覚障害者と歯科医療従事者の双方が安心できる
ガイドブックの開発
まつおかなほこ○松岡奈保子（NPO 法人ウェルビーイング）、筒井昭仁（NPO 法人ウェルビーイング）
中村譲治（NPO 法人ウェルビーイング）、辻 雅善（NPO 法人ウェルビーイング、福岡大学
衛生公衆衛生学講座【緒言】我が国における視覚障害者は164中で想起される問題点を明らかにし、問題万人と発表されている（2007年日本眼科医

解決のヒント提示を行い、最終的に当事者会）高齢化に伴い、緑内障・糖尿病網膜症

双方が安心できるという状況を確認した。

などにより視覚障害者は増加している。20【結果】実際に視覚障害者が歯科受診した

16年4月より障害者基本法の差別禁止項目

際に、医療従事者が臨場感をもって対応でが具体化され、障害者の歯科受診時においきるようにとの趣旨で、実践的なガイドブても、適切な対応が求められているが、特ックを開発した。

に視覚障害者への対応は十分といえない。

開発したガイドブックを視覚障害者、及び視

そこで、視覚障害者が歯科受診時、参考と覚障害者治療経験のある歯科医療従事者に示なるガイドブックの開発を行った。

したところ、視覚障害者からはこのガイドブッ【方法】国立障害者リハビリテーションセ

クがあると安心できるという意見をいただき、ンター自立支援局福岡視力障害センター

歯科医療従事者からは役に立つという反応と内の視覚障害者 4 名を１グループとし、歯同時に、工夫する点などについてのコメントを

科医療従事者が、健康感、歯と口の健康にいただいた。

対する意識、困り事についてグループイン【考察】健常者であっても多くが歯科受診にタビューを実施した。録音した記録を逐語

は不安を抱える状況のなか、視覚障害者の歯科化し、抽出された 63 のヴァリエーション

受診に対応した情報は未整備の状態であり、視を分類・整理した。

覚障害者及び歯科医療従事者の双方が不安を

また、歯科医師、歯科衛生士、受付、患抱えたままで診療が行われている。この度、視者役、記録者によるチームを編成し、「混覚障害者、歯科医療従事者双方への聞き取り等

濁･視野狭窄･中心暗点･屈折異常」が体験をもとに歯科診療ガイドブックの開発を行っできるシミュレーション･ゴーグルを用いた。視覚障害者の歯科受診の近接性を高めるこて歯科受診のロールプレイを行い、気がつとに寄与できるものと考えた。

いたこと、不便を感じたこと等をカードに【結論】開発したガイドブックは、視覚障

書き出し、二次元マトリックスに整理した。

害者の歯科診療の場面において利用可能

上記の解析結果を元に、視覚障害者が歯科であることが示唆された。

受診した際の各種場面（来院時、診療室、診療、定期健診、会計）において、「そのNPO 法人ウェルビーイング 松岡奈保子

とき、そこで、そうすると」という流れの− 135 −

（E-mail；rh8n-mtok@asahi-net.or.jp）

【P2-33】

農家女性のヘルスプロモーションについて考える－農産物加工における能動的実践から示唆されるもの－
ほどつかきょうこ

程塚京子（国際医療福祉大学）【実践目的】近年、社会貢献が大学の重要な役割の１つとされている。文部科学白書
2008 では、大学による社会貢献は大学の持つ機能を高め、地域のニーズを踏まえた教育・研究が地域の発展にも貢献することを記している。さらに、平成 25 年より展開されている COC 事業〈地（知）の拠点整備
事業/Center of Community〉では、大学が自治体と連携し、地域を志向した教育・研究・社会貢献を進め、大学が地域コミュニティーの中核となって地域の課題に取り組むことを進めている。このような大学が担うべき役割を果たすことを目的とし、自治体が舵取りしながらブランド化を押し進めている、地域農産物である「ゆず」の活用に尽力したいと考えた。
実践方法としては、ゆず活用を検討および試作・試食をするボランティア学生を募
り、青年期ならではの活用を思案し、実際に調理したものを生産者である農家にも試食してもらう活動とした。
【実践内容および経過】平成 28 年 4 月より開始したゆず活用の実践では、まず自治体の事業の１つである「ゆずの木オーナー制度」を利用することとし、11 農園が登録している中、女性名で登録されている A 農園を選択した。収穫時期にはボランティア
学生とともに収穫し、ジャムに加工する他、大学祭ではゆずを使ったピザ販売をも行
い、ゆず活用を検討および地域へのアピールを行った。
学生と実践した活動内容はゆず農家に報告し、ジャムやピザの試食を依頼し、生産者の立場からの意見を吸い上げる中で、生産そのものには日頃中心的ではない農家女性が、「生産し出荷すること」以外のゆずへの関わり方を見出す結果となった。
【実践による変容】実践開始時、農家女性
から次のような幾つかの言動があった。
「ゆずを加工して何か作りたいならウチじゃなくて他の農家を紹介しようか？ウチは生ゆずを売るだけだから。」、「収穫時期は夜遅くまで大変。他に何かやるなんて考えられない。」、「ジャム作ってる農家もあるけど、一体どうやって保存するんかね。」、「畑は主人の代で終わり。息子たちには継がなくていいって言ってある。」。
実践開始から 8 ヶ月経ったゆず収穫時期、試作し瓶詰めしたジャムに「A 農園」と記したラベルを貼ったものを目にした時に、ジャムの商品化を決意する。平成 29 年は 3ヶ月で約 1,000 瓶を完売し、大手ケーキメーカーからのオファーを受けて、近々そのケーキが販売されることになっている。
「あと 10 年はやれそうだな～。」と、夫のゆず収穫を手つだいながら、ジャム販売
は自らが中心となって担い、10 年先のヴィジョンをも描いている。
大学での活動を受け入れたことを機に、農家女性の内的な志向が触発されたのだ
ろうか。ジャムの作り方や瓶詰め方法などの情報を得ることや、日々の売れ行き具合についてのデータを意識し、今後の戦略をも考えるように変容を遂げている。

− 136 −

（E-mail；hodotsuka@iuhw.ac.jp）

【P2-34】

自治会におけるセルフモニタリングを活用した健康づくり実践
かみやよしと○神谷義人（名桜大学）、島袋愛（琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib）
【目的】沖縄県南城市 A 自治会（人口 1,235である自治会長によると、「プログラムに人、518 世帯）では「健康むら」の実現を参加することには抵抗があっても、健康ニ目指し、平成 20 年度に自治会内に発足しュースは多くの住民が見ている。記事が刺た「健康づくり推進部」が中心となり、健激になっているため、情報を発信し続ける

康講座の開催や健康ニュースの発行など、ことが大事」とのことであった。

様々な取り組みを展開してきた。取り組み【活動評価】の成果として、平成 19 年度に 12.8%だった

取り組み①について、参加者は 48 名、体重記

特定健診の受診率が 63.7％（平成 22 年度）

録シートの提出率は 39.6％であった。アンケーと大幅に上昇し、健康に関心を持つ住民がト調査の結果、「体重をはかる習慣」を尋ねた

増加した。直近の受診率は約 53%（平成 28

ところ、33.3％（事前）から 77.8％（事後）に年度）であり、近年は 50％以上を常時キー増加した。「体重の変化」は 17 名中 6 名が減プしている。「健康づくり推進部」結成か

少、10 名が維持と回答した。「体重記録シート

ら 10 年の節目となる平成 29 年度は、「原を誰かに勧めたか」については、妻や夫に勧め

点回帰」をテーマに健康づくり活動（A ヘ

たとの回答が多かった。中には、10 名以上の住ルスアクション）を実施したので報告する。

民に勧めた方もいた。自由記述から、食生活へ【活動内容】のポジティブな影響もうかがえた。

取り組み①：体重記録シートを活用した通信

取り組み②は、33 名が参加した。平均年齢

型健康づくりプログラム

67.8 歳、男性 4 名、女性 29 名であった。

自治会住民を対象に、希望者に対して、1参加者は腰痛、ひざ痛緩和の動作課題に積か月間の体重記録シートを配布し、セルフ極的に取り組み、動かしやすさや気持ちよモニタリングを推奨した。体重記録シートさを味わっている様子であった。

を提出した方に対しては、栄養士から、行取り組み③に関して、事後アンケートの結果か

動変容技法に基づくアドバイスや激励のら、本取り組みが住民同士の会話のネタになっコメントがフィードバックされた。そのやている様子がうかがえた。

り取りを 9 月から 2 月の 6 か月間行った。

【今後の課題】今回、A 自治会において、取り組み②：対面型健康づくり体験会の開催

個人に対して体重記録シートによるセルフ

平成 30 年 3 月に、健康運動指導士、認定

モニタリングを推奨した。並行して、健康づく

動作士が講師となって、身体の痛みを緩和

り体験会の開催や健康ニュースを介した情報する動作法教室を開催した。

発信を行うなど、包括的な健康づくり活動を実取り組み③：A ヘルスアクションの情報発信施した。一連の取り組みから、参加者個人へのA 自治会では、毎月、自治会広報誌とは別

健康効果だけでなく、地域全体への緩やかな波に「健康ニュース」を発行している。その及効果が一定程度認められた。今後は、これら中で、通常の健康関連の情報に加えて、Aの取り組みが地域住民の健康意識また行動にヘルスアクションの進捗状況や参加者のどのように影響を及ぼしたか、検討を進めたい。

反応を随時、情報発信した。キーパーソン（E-mail；y.kamiya@meio-u.ac.jp）− 137 −

【RT-1】

米国の Whole School, Whole community, Whole child (WSCC)
モデルについて考える
いとう

たけひこ

伊藤 武彦
岡山大学教育学研究科【背景】 米国では 2014 年から ASCD（旧れているのかを調べて，検討したい。

Association for Supervision and Curriculum【方法】WSCC について資料を閲覧することが可Development）と CDC（Centers for Disease

能である CDC と ASCD の公式サイト，及び現在

Control and Prevention）の協働による Whole

得られる最新の解説書である Birch DA andSchool, Whole Community, Whole Child（WSCC）

Videto, DM, Promoting health and academic

モデルが提唱されている。1987 年以来米国の学

success: the whole school, whole community,

校保健活動の指針であった CSH（Coordinatedwhole child approach, Human Kinetics, 2015

School Health）を発展させるかたちで，教育を参照する。さらに演者らが 2017 年 3 月に米系の ASCD と公衆衛生系の CDC の両者が話し合国ロードアイランド州の関係者から聞き取っい，また公衆衛生分野，教育，学校保健のようた結果や，その結果をまとめた「健康教育の理な多分野のリーダーが協力して，これまでの論と実践－わが国と外国の事例をもとに－」を

CSH の 8 領域を取り込み，基盤にしつつも，参考資料として提示する予定である。

Whole School, Whole Community, Whole Child【結果】WSCC は CSH における健康教育を含む 8（WSCC）モデルを提唱するに至ったとされていの構成要素を 10 の構成要素に拡充し，地域とる。WSCC の特徴は，子どもを中心にして，全学学校が連携して，子どもを中心とした健康教育

校，全コミュニティを包含する大きな設計になと健康保持増進および学習達成度向上のプロっている。特に基盤となる領域の数が，CSH のグラムとして設計され，現在米国では実施に移

8 領域に加えて，2 領域増えて 10 領域になってされていることがわかった。また州レベルではいる。Whole Child アプローチとは，ASCD によ

実情に合わせた修正も行われているようであれば，「狭義の学習達成度という目標から，する。

べての子どもの長期的発達と成功を促進する【検討課題】WSCC について，その概要を参加者という目標へ移り変わるためのアプローチでと共有し，WSCC が目指すものを理解したい。まある」とされ，こどもの健康と学習の両方の達た，このモデルがどのような形で，わが国の健成が有機的に結合した形で目標に掲げられて康教育や関連領域の取組みに活かせるかを考

いる。

察したい。

【目的】このラウンドテーブルでは，米国で実施されてきた米国健康教育基準（National（E-mail；takehiko@cc.okayama-u.ac.jp）

Health Education Standards; NHES）と，それに準拠した健康教育カリキュラムの分析ツールである HECAT(Health Education Analysis
Tool)をも包含する 10 の要素から構成される
WSCC について，どのような理念のもとに構成さ− 138 −

【RT-2】

認知に困難な状態の人々と共に生きる家族・学校・社会をつくる
健康教育者の役割
かまたひさこやなぎた よ し こ

えざきかずこえんどう け い こ

かわぐち○鎌田尚子（女子栄養大学）、共同発表者:柳田美子、江嵜和子、遠藤圭子、川口
しみずようこの だ ともこ

みやぎしげじもとそこ た え こ

たけし

毅、

かわた ち え こ

清水洋子、野田智子、宮城重二、本底多恵子、川田智恵子(NPO 日本健康教育士養成機構)【背景】2017 年 8 月、NPO 法人日本健康教育

人間力の育て方、場・時・タイミング・方法等)

士養成機構は、「認知に困難な状態の人々」と③ 生きる・生命、社会・世界・自然の「健康共に生きる家族・学校・社会をテーマにセミナとは」：医師、看護師、保健師、教師、養護教

ー：基調講演、シンポジウム、ワークショップ

諭、管理栄養士・栄養士、臨床心理士、歯科衛を実施、38 名の参加者と活発なディスカッショ

生士、社会福祉士、理学療法士、介護士、健康ンをした。その成果も踏まえ、高齢社会に向け運動指導士、労務担当者、学生、家族、一般社て健康教育士の役割を明らかにする。

会人、その他からアプローチ。 ④その他

健康教育者が、認知や障害に困る人々を支え

ラウンドテーブルでは、中学校区のヘルスプ

るために市民や子供の「心と知」を育て、高齢

ロモーションから健康教育のプログラムを考者と共に生きていく子供を育てる社会づくり

えてみたい。自問する、子供からの質問に子供に貢献し、2030 年問題の解決に市民と次世代のの目線で答える。健康問題、課題発見、データ、

ヘルスリテラシーを高める社会づくりに挑戦

実態調査・・・誰が、どのようにすれば、子供していきたい。

から、PＴＡ、管理職、教諭、学校保健委員会、【目的】現在の学習指導要領では、生活習慣

地域包括医療センター・・等々場と役割、展開

病予防や個人の健康管理に留まっている。しかなどを話し合う。

も、バラバラの知識や学術用語の組み立て、箇

健康教育者の役割：① 健康教育カリキュ

条書きでは、生涯の健康に役立つだろうか。

ラムのスコープ・ アンド・ シークェンス、

そこで、家族や地域社会の健康長寿のために児学習指導要領との比較検討、児童生徒の発達段

童生徒が、参加し、社会に役立つことから自ら階と達成課題の適時性等、② 教え方、学び方の生き方を学ぶ機会とする。健康教育の新しい／スキル(ＷＨＯ10 のスキル) ③ 指導者のアプローチを家族や地域の人々と共に考える

スキル／力量形成の養成教育、研究・研修。

健康教育のプランをラウンドテーブルにてア
クティブラーニングしたいと考える。
目的は、人生百歳を健康長寿に生きるための健康教育のあり方：健康教育のプラン、及び健【結果】アクティブな意見交換ができたか。
【考察】目的は妥当であったか。引き続き、次のステップとなるであろうか。

康教育者の養成である。

【目標と方法】① 認知や障害に困る人々の【結論】④ 厚労省、文科省、法務省、等々

理解ができるか。(市民のリテラシー、高校 2へのアドボカシィ、政策への提言等。話し合い

年生までの保健教育と指導法等)

たいが残された課題は、ＮＰＯの課題とさせて② 寄り添い、支える心が育っているか。

いただく。

(人間理解と表現力：コミュニケーション力、− 139 −

（E-mail；chako856@ybb.ne.jp ）【RT-3】

参加型学習教材の開発～あいうえお料理～
かなもり ゆ う き○金森祐樹 1）、宇佐見美佳 2）
1)印西総合病院 、2)羽衣国際大学【背景】近年、外食・中食の利用が増加し、を自由回答で聞くと、カレーライス 38 人、ハ

国民の料理離れが進行している。料理を行うこンバーグ 32 人、オムライス 31 人、味噌汁 28とは生きる上で重要な行為であり、家庭や地域人などであった。

において次世代へ食文化を継承する役割を果

事後アンケートの結果、ゲームが楽しかたしたり、料理したものを人に食べてもらうこったと答えた人が 97％であった。なにが楽とで自己効力感や自己有能感を養うことにつしかったかについて自由回答で聞くと、ながると思われる。

「食材を組合せて料理を考えること」など【目的】そこで、料理する意欲を高め、料理《料理を考えること》が 49 人、「みんなについて楽しく学ぶ参加型学習教材の開発をで協力して料理を考えること」など《全員試みた。

参加》が 33 人、「自分が思いつかなかっ【方法】

た料理が出てくるところ」など《他者から◆教材の作成：「あいうえお料理」という教材の学び》が 9 人であった。このゲームを通を作成した。手順は、数十人のグループで、して日常的に料理をしようと思うかにつ

くじ引きなどで各自ランダムに五十音の 1

いて、強く思う 27％、思う 55％、少し思文字を割り振り、その文字から始まる食材

う 15％、全く思わない 3％であった。この名を考える。それを順に発表してカードにゲームをクリアするのに必要なことは何書いて貼り出し、全体を眺める。その食材かについて自由回答で聞くと、「料理の食をいくつか組合せて料理を考える。留意点

材を知っておく」など《料理の知識》が 35

は、1 つの食材は 1 度だけ使用する、挙げ人、「普段から料理をすること」など《料られた食材を全て使う、とした。

理の経験》が 24 人、《発想力》が 22 人、◆実施：対象は管理栄養士課程の大学 3 年生 64「全員の協力」「チームワーク」など《協名(男子 2 名、女子 62 名)、授業の一部として力》が 12 人、「積極的に答えること」な行った。実施前に料理することに関するアンケ

ど《自主性》が 2 人であった。
アンケート結果から、本学習教材は人とート、実施後にゲームに関するアンケートを行った。

関わりながら料理を考えることを楽しめ【結果】事前アンケートの結果、料理するこる教材となりうること、料理の知識を探求とが好きと答えた人が 48.4％、まあまあ好きがして料理する意欲を喚起する教材となり39.1％、あまり好きではないが 12.5％、きらい

うることが確認された。

が 0％であった。初めて料理を経験した年齢は【検討課題】

3～5 歳 19％、6～8 歳 28％、9～11 歳 30％、12・適応可能な対象者について～14 歳 16％、15 歳以上 4％であった。料理す・この教材の活用可能な場についてるスキルを持つ必要があると思うかについて、・ゲーム構成上の改善点について強く思う 56％、思う 39％、少し思う 3％、全く（E-mail；kanamori.yuuki@hmw.gr.jp）

思わない 0％であった。作ることができる料理− 140 −

【RT-4】

健康デザインハンドブックができるまで〜健康経営企業における職域ヘル
スプロモーションのプロセス評価
ふくだひろし○福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）
坂本侑香・諏訪佳世・森田理江・岸美代子（株式会社日建設計）【目的】健康な職場の推進のため、労働安全2014 年 社長より時間デザインの方針表明

衛生（Occupational Health and Safety: OHS）

2015 年 組合が時間デザインハンドブック作成と職域ヘルスプロモーション（Workplace

2016 年 副社長より健康のブックレット提案

Health Promotion: WHP）は両輪のように機能2017 年 4 月 kickoff ミーティング

すべきである。WHP と OHS の統合は進んでおり、

同年 6-10 月 人事部、労組、専門職の約 10 回

日本でも 2014 年度から経済産業省による健康の会議・経営層メッセージの収集や座談会開催

経営銘柄の選定、2017 年から健康経営優良法人

2017 年 12 月完成、全社集会にて周知（ホワイト 500）の顕彰が始まった。しかし WHP

3, インタビューの質的分析のプロセス評価はまだ少ない。演者らはホワイ

1)なぜ作成できたか？（成功要因）

ト500 を取得した設計コンサルタント事務所に大カテゴリーとして会社側の要因（非上場、理おいて、従業員のヘルスリテラシーを高めるた

解ある経営層、オープンな企業風土、気運の高めに、経営層、人事部、労働組合と連携して「健まり等）、組合側の要因（高い組織率、時間デ

康デザインハンドブック」を作成した。この作

ザインハンドブックの経験等）、産業保健スタ

成プロセスを振り返り、関係者へのインタビュ

ッフ側の要因（身近な保健師の存在、15 年の活ーから、15 年以上にわたり WHP を実践してきた

動蓄積、熱心な産業医等）があげられた。

当該企業における実践の成功要因を検討する。

2)困難だった点は？（阻害要因）【方法】設計コンサルタント事務所 A 社で「健特になかった、コンテンツの取捨選択、魅力的

康デザインハンドブック」が作成された目的、なキャッチコピーづくり、納期等があげられた。

概要、スタッフ、予算、経過を経時的に記述し

3)今後どう活用したいか？

た。次に、作成スタッフ（人事部２名、労働組

階層別職員教育、健康教育、個別面談、労組内

合２名、保健師２名）に対し、20 分程度の半構の種々の行事、採用活動、卓上にあるだけで良造化面接を実施し、２名の分析者（嘱託産業医

い等があげられた。

と作成に関わっていない保健師）により、イン【考察】すでに WHP が浸透した企業でのプロ

タビューをコード化して内容分析を行った。

セス評価であり一般化は難しいが、トップから【結果】1,作成の目的、概要

社員まで多くの参画が望まれる WHP において、「健康デザインハンドブック」は A 社の健康施

その成功要因の一端を明らかにすることがで策の社員への周知、ヘルスリテラシーの向上をきた。産業保健スタッフだけでなく、企業風土

目的に作成された A5 版,カラー50p,日本語・英や労働組合側の要因も大きく関係しており、経語版有のブックレットである。3400 部印刷され、営層、労働組合、会社広報等を巻き込んだ活動

全社員に配布された。健康デザインのための 10の浸透には時間も必要である。今後は、作成さのキャッチコピーとコンテンツからなり、経営れた健康デザインハンドブックの使用感、イン層のメッセージや座談会コラムを含む。

パクトについても評価・検討が必要である。

2,発案から完成までの経過（E-mail；hiro@juntendo.ac.jp）− 141 −

【RT-5】

市町村国保の特定健診受診者における食塩摂取源の把握：
見える塩・見えない塩に着目した分析から地域の対策へ
こ い わ い かおり○小岩井 馨 1)、松本彩香 2)、嶋田雅子 3)、
川畑輝子 3)、林芙美 4)、武見ゆかり 5)、中村正和 3)1) 女子栄養大学大学院博士後期課程、2) 女子栄養大学大学院修士課程
3）公益社団法人地域医療振興協会、4）女子栄養大学 、5）女子栄養大学大学院【背景】食塩の過剰摂取は，高血圧や循環器

摂取量の割合（寄与率）を算出し，性，循環器疾患のリスク因子である。効果的な減塩対策を

疾患の指摘・服薬の有無等別に，各々の食品・行うためには，どのような食品や料理から食塩

料理からの食塩摂取割合を比較した。解析対象をとっているか，すなわち，食塩の摂取源を明

は食事記録日数が不足していた者などを除外らかにする必要がある。Asakura ら（2016）にした 213 名（男性 78 名，女性 135 名）とした。

よる福祉施設で勤務する者を対象とした先行【結果】対象者の平均年齢±標準偏差は，66.2

研究では，食塩摂取量のうち，自宅で調理した±7.9 歳，65 歳以上の高齢者の割合は 73.7 %料理からの摂取が 4-5 割であり，寄与率の高いであった。食塩摂取量の平均±標準偏差は，男食品は 1 番目が調味料，2 番目が魚介類，3 番性 11.2±2.7 g，女性 9.6±2.7 g であった。食

目が男性はめん類，女性はパン類と報告されて塩摂取量のうち見える塩（生鮮食品，調味料）

いる。しかし，一般地域住民を対象に，さらにの寄与率は男性 54.6 %，女性 59.1 %，見えな

詳細に，どのような加工度の食品・料理が寄与

い塩（加工食品，外食）が男性 45.4 %，女性

しているかといった加工度別の食塩摂取源は40.9 %であった。食塩摂取量の寄与率が 1 番高

明らかになっていない。今回，脳血管疾患死亡

い食品・料理は調味料であった。内訳は，複合率が高い神奈川県 A 町において，効果的な減塩的調味料（例：マーボー豆腐の素），しょうゆ・対策を検討するために，特定健康診査受診者をみそ，塩の順で高かった。2 番目に高かったの対象に食事調査を実施し，食塩摂取量とその摂は市販のすでに調理された主食の加工食品

取源をはじめ，食・栄養の課題を検討した。

（例：コンビニのサンドイッチ），3 番目は男

【目的】食塩摂取量の摂取源と寄与率を食品・性は市販のすでに調理された主菜の加工食品

料理の加工度別に明らかにすること。

（例：冷凍餃子），女性は漬物やキムチといっ【方法】平成 29 年 8，9 月の集団健診時に，た野菜の加工食品であった。循環器疾患の指質問紙・3 日間の食事記録による食事調査を実摘・服薬の有無では，食塩摂取量に有意な差は施した。協力者は 259 名（協力率 52 %）であなかったが，男性では「有」の者は「無」に比った。食塩摂取量とその摂取源となる食品・料べ，見えない塩からの寄与率が高かった。

理の加工度をより正確に把握するため，食事調【論点または検討課題】

査では調理方法，メーカー名や購入場所につい

食塩摂取源を，食品・料理の加工度別に分類し，て，特に詳細に確認を行った。さらに Monteiro

見える塩・見えない塩として検討した，今回のら（2016）により提唱される加工食品の分類と手法は，地域での減塩活動を進める上で有用だ

定義に基づき，食事記録に出現した食品・料理

ろうか。実践に活用していくためには，どのよの全てを加工度別に分類した。その後，3 日間

うな改善が考えられるか。

の平均食塩摂取量に占める各々の食品の食塩（E-mail；kkb161@eiyo.ac.jp）− 142 −

【RT-6】

スナッキングカード（間食指導カード）による歯科医院での間食の見える化
い ま づ

か お り

今津 加央里（NPO 法人関西ウェルビーイングクラブ、文元歯科医院）【背景】歯科医院での間食指導が上手くいか

1.問診の限界ない要因として、間食内容が正確に把握できて過去の食事内容は本人ですら正確に把握いないことが挙げられる。う蝕予防において、しづらい情報である。間食で飲食しそうな「フッ素」と「間食」は重要な一因子である。しかし、問診で患者の食生活について質問することは、プライベートな部分に触れるということである。面と向かってなか
なか聞きづらいと感じる医療者も多く、正食品を視覚化し選ばせることにより、問診に比べ会話が自然と弾み、食習慣を医療者と患者が一緒に振り返ることができた。ス
ナッキングカードは患者の口腔内の状況

直に答えづらいと感じる患者も多い。またと照らし合わせながら行うため、う蝕の原

間食について突然聞かれても、記憶が不鮮

因をより特定しやすいツールとなった。

明であることが多く、内容を詳細に覚えて

2.対話としてのツールいる人は稀ではないだろうか。このように

スナッキングカードは、飲食物のカードを実際の間食を両者が把握できないまま間選ぶだけなので気軽に答えやすい。また医食指導が行われていることは互いに不利益である。この両者のギャップを埋めるためのツールとしてスナッキングカードを用いて、間食内容の聞き取りを試みた。
【目的】本研究の目的は、歯科医院従来の間食指導と比較して、スナッキングカードによる間療者は患者が選んだカードに対してより具体的な質問をしやすく、患者も受け答えしやすいため会話が長続きする。
3. 患者の食生活により沿った間食指導
患者が実際に食べているものの中から、う蝕の食指導の効果を検証することである。

原因となる食品を特定するとともに、患者のラ【方法】平成 29 年 5 月〜平成 30 年 4 月に文イフスタイルや間食に対する捉え方も知るこ

元歯科医院へ治療または定期健診で来院したとができ、患者の生活背景に配慮した個別対応

患者 149 名に実施した。対象患者が選んだスナに近い間食指導が可能となり得る。

ッキングカードのデータと問診データを元に

4. 本人の気づき

間食内容の比較検討を行った。

カードの裏面には、その食品のう蝕になり【結果および考察】スナッキングカードによやすさ、カロリー、砂糖の量などが記載さる聞き取りは、口頭による問診と比較して間食れているため、自己学習としての機能も兼の数に明らかな差が見られた。間食指導後、全ね備えている。

ての対象患者に大きな行動変容は見られなか【論点又は検討課題】

ったが、スナッキングカードは間食の実態をよ・従来の間食指導と比較したスナッキングカー

り正確に把握するための一因子になるといえドによる間食指導の利点（E-mail；imadu@fumimotoshika.com）

る。以下1〜4に考察を提示する。

− 143 −

第回日本健康教育学会学術大会
日本健康教育学会「若手の会」企画
若手研究者・実践者の行動指針―神馬先生にきいてみよう！

本企画では、日本健康教育学会 理事長の神馬征峰先生をお招きして、若手研究者・実践者に期待することをご講演頂きます。「若手研究者・実践者に期待すること」、「キャリア初期に取り組むべきこと」などの内容を、神馬先生のこれまでのご経験を交えてお話しいただく予定です。これからの研究・実践活動
における行動指針となること間違いなし！若手研究者・実践者は必聴です！
若手に限らず、学術大会の参加者であればどなたでもご参加いただけます。たくさんのご参加をお待ちしております！

日時年月日（日）：～：

会場

姫路市市民会館 %会場（３)第２会議室）（第７回日本健康教育学会学術大会会場内）

対象

主に若手研究者・実践者を対象としておりますが、どなたでもご参加いただけます。
栄養・食生活、身体活動・運動、学校保健、産業保健等、専門分野は問いません※若手の会会員以外の方も参加できます。
※参加には、第回日本健康教育学会学術大会への参加登録が必要となります。

内容

講演：「若手研究者・実践者に期待すること」
講師：神馬 征峰
（東京大学大学院

先生
教授、日本健康教育学会

連絡事項⚫ 本企画への参加費は、無料です。ただし、第回日本健康教育学会学術大会への参加登録をしていただく必要があります。
⚫ アンケート等準備の都合もございますので、可能であれば事前登録のご協力お願いいたします（事前登録は必須ではありません。当日の参加も大歓迎です！）。

理事長）

事前登録はこちらから
↓
↓
↓
↓
URL：
https://goo.gl/for
ms/dD2uKknV1
zRQzhrf2

第回学術大会
若手の会企画の様子

問い合せ先：日本健康教育学会 若手の会 学会企画担当：根本− 144 −QHPRWR#WPLJRUMS

第 27 回日本健康教育学会学術大会事務局
学 会 長：西岡伸紀（兵庫教育大学）

副学会長：

岸田

惠津（兵庫教育大学）

事務局長：

岡本

希（兵庫教育大学）

実行委員：

原田

和弘（神戸大学）

仲下祐美子（大阪医科大学）
名村美希子（兵庫教育大学研究室補助）大川尚子（関西福祉科学大学）

森脇裕美子（姫路獨協大学）
石井有美子（向日市立小学校）

日本健康教育学会誌

上田裕司（愛知東邦大学）

脇本景子（武庫川女子大学）

第26巻

特別号

2018年6月25日発行

Japanese Journal of Health Education and Promotion

Vol. 26 Suppl.

□ １部定価2,000円□ 編集

第27回日本健康教育学会学術大会（学会長 西岡 伸紀）〒673-1494 兵庫県加東市下久米942-1
兵庫教育大学大学院 学校健康教育学研究室
TEL/FAX□ 一般社団法人 日本健康教育学会

0795-44-2178
理事長

神馬

征峰

〒350-0288 埼玉県坂戸市千代田3-9-21
女子栄養大学食生態学研究室内
TEL：049-283-2310
FAX：049-282-3721
e-mail：nkkg@eiyo.ac.jp
振替口座：00500-9-44161
Published by Japanese Society of Health Education and Promotion
Nutrition Ecology, Department of Nutrition Science, KAGAWA Nutrition University
3-9-21, Chiyoda, Sakado-shi, Saitama-ken, 350-0288, JAPANⒸ2018, Printed in Japan
本誌掲載記事の無断転をお断り致します。

Ⓒ 一般社団法人日本健康教育学会 2018年− 145 −

臨床検査技師国家試験合格のための入門書決定版！！

医学領域における臨床検査学入門 第 4 版
藤田保健衛生大学『臨床検査学入門』編集委員会

編著

平成 30 年

7月発売

藤田保健衛生大学が臨床検査技師国家試験対策の「虎の巻」として作成。
【内容】
第1章
第2章
第3章
第4章
第5章

臨床検査総論
臨床検査医学総論
臨床生理学
臨床化学
病理組織細胞学

臨床血液学
第 7 章 臨床微生物学
第 8 章 臨床免疫学第 9 章 公衆衛生学
第10章 医用工学
第6章

価格 12,000 円 ＋税
A4判／約776ページ（カラー口絵 約44ページ）

ISBN 978-4-87758-381-1

普段の学習を基に本書をプラス。
一冊マスターすれば国家試験は万全 ! !
■昭和 52 年の初版発行以来、改訂ごとに国家試験の新しい情報を追加。
■効率のよい勉強で国家試験対策に要する莫大な時間を大幅に短縮。
重要な内容には、覚えやすいように「語呂合わせ」を掲載。

出題頻度や傾向がわかるように、最近の国家試験回数を併記。

検査法の基本や分類なども細かく解説しているので、検査室や学生教育の補助専門書としても活用可。

Ⅰ-4

プレスコット・ブロディ染色による白血球円柱

Ⅰ-5

糸球体病変赤血球（糸球体型赤血球）

Ⅰ-6

ステルンハイマー・マルビン染色による好中球

Ⅰ-7

尿酸結晶

Ⅰ-8

ビリルビン結晶

Ⅰ-9

ズダンⅢ染色による脂肪円柱

Ⅰ-10

ステルンハイマー染色による硝子円柱

Ⅰ-11

シュウ酸カルシウム結晶（S染色）

カラーページには、
細 胞や微生物等の豊富な写真を掲載。

お問い合わせ（フリーダイヤル）〒111-0051 東京都台東区蔵前2-14-14
0120-160377
詳細は www.chuoh.co.jp/books/rinsyou で

FAX 0120-400377

第 27 回日本健康教育学会学術大会
協賛企業・団体 一覧
株式会社クマノミ出版
株式会社大修館書店
中央出版株式会社
株式会社南山堂
公益財団法人新潟県歯科保健協会

ご協賛いただきました企業・団体の皆様に深く感謝申し上げます。
（50 音順、敬称略、2018 年 6 月 8 日現在）