2016 年度史学研究会例会 報告要旨

魚津知克 「「海の古墳」研究の意義、限界、展望」「海を舞台とした人間活動と深い関連をもつ脈絡により、海の近くに築造された古墳」というのが、本報告の「海の古墳」の定義である。
すでに近藤義郎が、1950 年代に、岡山県牛窓湾を取り巻く前方後円墳や群集墳から、この存在を指摘している。近藤は、前方後円墳の築造背景に倭王権の朝鮮半島南部への進出との関連を見出し、海浜地域の生産活動との関連性、そして後期群集墳築造契機との整合にも注意を払っている。
1980 年代に入ると、日本海側にもこの存在が認められることが提唱された。森浩一は、復元される潟湖の分布と首長墓の分布とが強い相関を示すと指摘し、日本海一帯での複合的生業の確立、海上交通による交易の進展、遠隔地交流に立脚した政治権力の形成を説いた。
ほぼ時を同じくして、和歌山県西庄遺跡のような複合生産型集落が、各地の海浜部で調査され報告された。さらに近年では、関東・東北の海蝕洞穴墓葬、南西諸島における海岸墓葬といった対象にまで視点が広がり、多くの研究者によって、「海の古墳」の内容が議論されている。
このように、「海の古墳」研究の意義は広く理解されている。しかし、他の研究視点と同様、古墳時代像を全てこの存在に包摂できるものではないことも明らかである。
まず、「海の近くに築造された」という定義を適用する上で、大きな限界があることを指摘せねばならない。各地の海浜部における古墳時代の自然地形把握はなお途上であり、複合生産型集落の分布や性格についての位置づけも十分とは言いがたい。「海を舞台とした人間活動」の内容にしても、地域や時期によって大きな差異があるのが実情である。多様な資料に対するきめ細かな分析が必要である。
以上のような限界は存在するものの、古墳時代における中央／地方の政治権力の形成、あるいは列島各地の社会変動に、海を通した、あるいは海を越えた交流が大きな要素となっていることは間違いない。倭王権の統治原理に「山海の政」が持つ重要性が古代史でも指摘されているし、弥生・古墳移行期における社会ネットワークの進展に海上交易が決定的役割を果たしたという論点とも大きく響きあう。
海岸部における生業分析にしても海人論ともつながる視点だが、そもそも古墳時代社会は段階的に発展する性質を有していたのかという疑問にも導かれる。先に挙げた限界を認識しつつも、アジア全域の古代世界を俯瞰する展望が「海の古墳」研究から開かれる。

君塚弘恭 「18 世紀フランスにおける沿岸貿易船の船長たち」
歴史家たちは、大西洋を越えて展開されるアメリカやインド、中国との貿易をヨーロッパ経済の発展の原動力として強調してきた。18 世紀のフランス王国は、アンティル諸島との直行貿易やアフリカで獲得された黒人奴隷を商品とする三角貿易、アフリカ大陸を南下しマスカリン諸島を経由してインドや中国との間で行われた「東インド」貿易を展開した。
特にアンティル諸島との貿易の発展は、大西洋沿岸の港町を大きく成長させた。しかし、これらの貿易を通じて得られた「植民地産品」は、フランスで消費されず、沿岸貿易船によって他のヨーロッパ諸地域へと再輸出されたことを忘れてはならない。また、大西洋貿
易の発展と港町の成長は、船舶建造のための資材や都市住民の日用品などの物資の需要を産み、これらの商品は、古くから港どうしを結んでいた沿岸貿易船によって運ばれたのである。では、沿岸貿易船はどのように運営されたのだろうか。本報告は、18 世紀フランスの大西洋沿岸で活動した沿岸貿易船の船長について分析し、この問いに答える。
まず、沿岸貿易船の船長は、基本的に地域内から供給された。少なくとも、本報告の調査対象となったボルドーとその周辺地域では、沿岸貿易と遠隔地貿易との間で分業が成立しており、船長をめぐる労働市場と沿岸に住む人々の伝統とが、船長たちの選択に影響を与えた。ボルドーにおける遠隔地貿易の発展により、ボルドーに住む人々は主としてアンティル諸島に向かう船舶の船長となる道を選んだが、ジロンド河流域のブライやプラサックなどの小さな港の人々は、沿岸貿易の領域に留まった。次に、沿岸貿易船の船長は、船の所有者（単独あるいは共同所有）であり、荷主と契約を結び、乗組員を選んで航行ルートを決定した。乗組員は、家族や地元出身者から選ばれた。また、船舶の所有は、船長とその家族、あるいは地元の商人や船乗りによって行われた。要するに、沿岸貿易は、家族資本とローカルなつながりによって運営されたのである。最後に、沿岸貿易船の地理的活動範囲は、商品市場と他沿岸貿易船の供給市場とに対応して変化した。18 世紀前半まで近隣の港との交易に従事していたプラサックの船長たちは、ロリアンやブレストにおける葡萄酒需要の増大に対応して、世紀後半にはその活動範囲を広げていったのである。

東 幸代 「近世の水辺村落と幕藩領主」
日本近世の水辺村落で行われた生業の一つに、捕鯨業がある。近世捕鯨史研究は、特に西海地方や太平洋沿岸の大規模操業地を中心に、捕鯨組織の経営等の研究がなされている。
また、幕藩領主による捕鯨組織の軍事的利用や鯨体の商業的利用などについて研究や、鯨にかかわる文化の研究がみられる。一方、日本海側の近世捕鯨業については、長州など捕鯨業が地域の基幹産業としての役割を担っていた地域への言及はみられるものの、日本海側に多い小規模操業地の研究はほとんど手つかずである。

大規模操業地では、捕鯨業とそれ以外の漁業が漁場秩序等の様相を大きく異にしており、両者は別個のものとして議論されている。一方、小規模操業地では、日常の漁業の枠組みの中で捕鯨が実行されていたことが想定される。幕藩領主の関与のあり方も、前者と後者では異なっていよう。
本報告では、日本海側における近世捕鯨史の基礎的研究として、①日本海沿岸村落における捕鯨業の実態とその特徴、および、②幕藩領主層にとっての捕鯨業の有した意義、の２点を中心に検討する。①については、若狭湾の沿岸村落に残されている史料を中心に捕獲の実態解明を行い、海辺村落において捕鯨業の有した意義について考える。また、②については、流れ鯨や鯨漁場をめぐる地域間の紛争への幕藩領主の対応の検討などを通して、考察をおこなう。

村上 衛 「清末西江の「海賊」」
18 世紀末以来、中国東南沿海における海賊活動は活性化したが、アヘン戦争後になると、イギリス海軍をはじめとする欧米海軍の海賊掃討もあり、外海における大規模な海賊活動は封じ込められた。しかし、清朝の統治は地域社会の末端にまで行き届かず、沿海や内河流域において小規模な海賊は残存し続けた。その中でも最も問題視されたのが珠江デルタとりわけ西江の「海賊」である。
西江は珠江最大の支流であり、この珠江デルタ地帯における海賊は 19 世紀の開港以来、イギリスなどの諸外国の注目するところであった。1897 年にこの西江流域にある広西省の梧州、広東省の三水県が開港したことによって、西江を通過する外国船が増大するのにともない、海賊による襲撃事件も発生し、海賊問題は一層クローズアップされることになった。
20 世紀初頭、イギリス船が海賊の襲撃を受けると、イギリス側は西江に軍艦を派遣し、海賊取締りを清朝側に要求するようになった。そして 1907 年になると、イギリス側は清朝に対し、西江をパトロールして海賊を逮捕する権限（緝捕権）を海関の外国人税務司に付与することを要求するに至った。広東の清朝地方官はこうした緝捕権付与に反対したが、清朝中央は曖昧な態度をとった。一方、広州のエリートや商人、学生らは、緝捕権付与をイギリスによる西江での権益拡大ととらえ、反対運動を繰り広げた。結局、この緝捕権の海関への付与は実現せず、西江の海賊問題も解決しなかった。
近年の研究はこの緝捕権をめぐる中国側の反対運動について、広州の地方エリートらによる地方自治の展開や、清朝中央政府と広州の官民の関係などに注目し、清末の政治社会史の文脈からこの問題をとらえるようになってきている。
本報告では、そうした政治社会史的文脈を念頭におきつつ、当時の西江を通じた内地流通のあり方についてより詳細な検討を加えることで、西江の海賊問題および緝捕権問題の再考を試みる。その際には、中国側史料のみならず、海関報告・統計やイギリス外交文書を利用していきたい。

吹戸真実 「第二次台湾海峡危機とアメリカ合衆国の台湾政策」
1950 年代後半、米アイゼンハワー（Dwight D. Eisenhower）政権（以下、政権）の台湾政策は、経済面において大きく変容した。55 年夏の時点で政権は、台湾経済の犠牲の上に中華民国（以下、国府）の軍事力の維持、強化に努め、それ故、台湾の経済的自立とその下での長期的発展に対する関心は薄かった。だが 59 年に至り、それまでの軍事偏重の姿勢から、そうした自立と発展を強く志向する立場へ舵を切ったのである。
本報告は、この変容過程において大きな転換点となった、第二次台湾海峡危機（58 年 8月 23 日~10 月 25 日）下の政権の台湾政策について検討する。なかでも、海峡危機末期の10 月 23 日、訪台した米国務長官ダレス（John Foster Dulles）と国府総統蒋介石により出された共同声明、「ダレス・蒋共同コミュニケ」（以下、「コミュニケ」）成立の背景と経緯の解明に、検討の重点を置く。
「コミュニケ」は、危機下における政権の台湾政策の最終的な帰結であり、その中で国府は、軍事力による大陸反攻（以下、武力反攻）を堅持するそれまでの立場から、主に非軍事的手段による大陸復帰を目指す方針へと転換する旨を、初めて公言したのである。
そして、その検討や解明から明らかとなるのは、中国・台湾問題をめぐる国際社会の動向が、「コミュニケ」を含む危機下の政権の台湾政策を決定付けた、という事実である。
50 年代後半以降、中国の国際的影響力が拡大するなか、国際社会の親中姿勢は次第に強まり、危機の前から既に、国府の、また国府を支える政権の国際的立場は揺らいでいた。さらに、武力反攻を叫び、海峡の緊張を徒に高める蒋の「軍事主義（militarism）」は、海峡の平和と安定を求める国際社会の国府に対する嫌悪を惹起していた。そのようななか勃発した海峡危機は、危機への対応をめぐる、ひいては中国・台湾問題全般をめぐる、米・国府と国際社会との間の関係を「ほとんど限界点」にまで悪化させ、米国は、このままでは国府と自らが国際社会で完全に孤立しかねない状況に追い込まれたのである。そこで政権はその状況を打開し、国府と自国への国際社会の信頼を取り戻すべく、「軍事主義」に固執する蒋への粘り強い説得を経て、非軍事色を前面に打ち出す「コミュニケ」の公表にこぎつけたのであった。
危機終結後、59 年に入り政権は、「コミュニケ」を根拠に国府に対し、経済発展に向けた体系的改革プログラムの実践を促すとともに、そうした発展を損なう膨大な軍事費の抑制を求めてゆく。かくして国府は、経済成長をめぐり大陸の共産政権との間で体制の優劣を争い、それに勝利することで国際社会の信認の獲得を目指す政治体として、新たに位置づけられたのである。