西村昌洋「『ムーサに仕える輩たち』のネットワーク：後期帝政ローマの文人と帝国」
本報告では、紀元後 4 世紀、後期ローマ帝国における教養人・文人たちの教育、活動、ネットワークに焦点をあて、彼らの行動や思考の特徴を浮かび上がらせるとともに、それらを後期帝政のローマ社会との関連のなかに位置づけることを試みる。
後期ローマ時代のエリート層は、同一の古典作品を学習することにより培われた「ムーサ女神への愛と崇敬」に基づく教養文化を共有していた。この教養エリート層、「ムーサに仕える輩たち」は、全人口からすれば少数者にすぎない特権的立場にある人間の集団であったものの、ローマ帝国全域に及ぶ交流と活動のネットワークを有しており、彼らが帝国内の広い地域を移動しながら教師や行政官としてキャリアを重ね、書簡のやり取りを通じて情報を交換し互いに便宜を図り合っていたことが知られている。最初に、こうした教養人たちのネットワークの広がりを確認した上で、彼らが表明する価値観や思考様式の特徴について取り上げることとする。
ここでは、教養エリート層と帝国権力との関係、および過去と現在との関連の二点に注目したい。彼らには、とりわけ帝国権力を行使する人物と対峙する際に、教養教育を通して修得される自己制御の術と洗練された所作振舞いを強調することで、属州総督のような権力者の行動に制約をかけようとする傾向があり、教養とそれがもたらす行動規範も後期ローマ帝国の政治権力と密接に関連していることがうかがわれる。また、この時期の教養人が作成した資料には、古典作品に描かれたような過去の時代の人物の行動や事績が現在のローマ社会において再現・再演されるという描写をすることで、過去と現在の間に連続性を生み出すという特徴がある。特に皇帝の施政や行動を語る際には、今の皇帝は神話や共和政の時代の英雄・指導者になぞらえられることになる。注目すべきなのは、こうして皇帝が過去の英雄・指導者の功績を今に再現することで過去と現在が接続され、それがローマの復活と永遠につながると考えられている点である。このような形の過去と現在の接合も古典作品の習熟に基づく教養が生み出すものであり、当時の教養文化がローマ帝国の存在を前提にして成立していたことがわかる。
以上のことから、後期ローマの知識人の帝国規模での移動と交流は、ローマ帝国の権力や国家機構と密接に関連したものであり、「学びのネットワーク」自体もローマの皇帝体制やイデオロギーという文脈の中で理解しなければならないと主張したい。

磯貝真澄「ロシア・ムスリムによるイスラーム的学識の継承」

近年の中央ユーラシア史研究は、16 世紀後半以来ロシアの統治下にあったヴォルガ中・下流域やウラル南麓のテュルク系ムスリム（現在のタタール人、バシキール人）社会が、イスラーム信仰に基づく様々な文化を 20 世紀初頭まで保持し、展開させていたことを明らかにしつつある。特にウラマー（イスラーム法学等の諸学を専門とする学識者、知識人）を養成するマドラサについては、その国家制度における位置や機能だけでなく、そこでの教育内容や学校文化の諸相も解明されつつある。また、従来、

そうしたヴォルガ・ウラル地域のマドラサ教育は中央アジア南部のオアシス地域、特にブハラから持ち込まれたものと概説されていたが、近年、その過程の詳細も明らかにされつつある。それはロシアの貿易政策により、19 世紀前半まで中央アジア、特にブハラに出自を持つムスリム商人がロシアで活動したこと、さらに 18 世紀後半からはヴォルガ・ウラル地域のムスリム商人が「ブハラ人」と連携したことで、ヴォルガ・ウラル地域からブハラやサマルカンドに遊学する者が増えたというものである。本報
告は、そうしたヴォルガ・ウラル地域と中央アジアの間で成立したムスリムの教育網と、それに伴いヴォルガ・ウラル地域の中で形成されたマドラサ教育文化をめぐる人的ネットワークを描出する試みである。
本報告が使う主な史料はウラマーの伝記集で、ヴォルガ・ウラル地域の著名なウラマー、リザエッディン・ブン・ファフレッディン（1858～1936 年）が著した『事績』である。リザエッディンが自らの半生について記した「自伝」も使用する。また、上述のような近年の先行研究の成果も利用する。これらの資料に基づき、本報告はマドラサの教育内容や学校文化などとともに、ウラマーの師弟関係や学友関係、遊学やメッカ巡礼に伴う経験、スーフィズムとの関係、婚姻や親戚関係、商人との姻戚関係、商業活動などについて情報を整理し、身分的集団とも言えるような社会層を形成していたと考えられる、ヴォルガ・ウラル地域のウラマー社会の様相を明らかにする。

高木博志「富岡鉄斎が顕彰する国史」富岡鉄斎（1836～1924）は、若き日に心学を基盤として儒学や詩文を修め、国学を大国隆正に学び、尊皇攘夷運動の志士と交わった。明治維新後には石上神社少宮司や大鳥神社大宮司を勤めた。1881 年には官職を離れ京都に定住した。鉄斎自身は画を余技とし、まず学者であるとの自意識があった。「万巻の書を読み、万里の路を行く」鉄斎は、北海道から九州の高千穂まで全国を旅する。その旅の目的は「巡土雑話」（明治 5 年）のなかで、「近きより遠ニ及ぼす心なれハ、我邦の地理を、思ひだちし也（中略）古の勤王忠烈の遺像、又ハ古墳を捜索し、湮滅を畏れ、書しるし置もの、我微志」と述べ、実地に検証する地理研究をめざし、古の勤王忠臣や古墳を探索し記録することを試みた。
鉄斎が顕彰した国史の対象は多岐にわたるが、とりわけ皇室にかかわる神武天皇や歴代天皇陵、高千穂・吉野などのゆかりの場があり、神社復古にも尽力した。そして楠正成・小楠公・児島高徳・赤穂義士・武田光雲斎らの忠臣義士から、祇王寺・厭離庵・源氏物語・新田義貞首塚といった古典の世界にも及んだ。
こうした鉄斎の国史の顕彰活動が、近代における政府の政策や、社会の動きとどのようにかかわるのかを考えたい。象徴的なのが、1877 年大和行幸における鉄斎の活動である。
大鳥神社大宮司であった鉄斎は、税所篤堺県令の命により、天皇陵や神社の取調や、行在所の飾付といった行幸の準備を行なった。そこで「堺県行幸道筋官幣大社御陵位置図巻」「堺県行在所御飾付図巻」を描いている。1877 年大和行幸における行在所の古物の飾付や明治天皇の蘭奢待の切り取りなどから、この時期に始まるフェノロサや岡倉天心等の近代美術や文化財とは別の、近世以来の古物の世界が底流にあったことがわかる。
本報告ではこうした鉄斎の国史の顕彰を、薩摩藩の吉井友実・税所篤・岩下方平、幕臣の山岡鉄舟、文人の山中静逸・江馬天江・谷鉄臣らや、京都帝国大学東洋学関係者とのネットワークからも考えてゆきたい。

水野真彦「知識学習，ネットワーク，近接性――経済地理学の視点から」現在の経済地理学において，知識学習とネットワークは中心的トピックの 1 つとなっている。本報告では，なぜ経済地理学で知識学習とネットワークが注目されたか，どのように議論が展開されてきたかを整理，展望したい。
まず，知識学習とネットワークに注目が集まった背景には，産業が地域的に集積する産業集積に関する議論がある。産業集積については古くから研究がなされていたが，関連企業との取引における輸送費の削減や，インフラ費用が削減できるといった費用の問題とされてきた。しかし，単純な費用削減であれば賃金の安い地域や国への移転という手段が増加したため，集積への関心は低下していた。その関心が 1990 年代以降復活するが，そのきっかけの一つが，知識の重要性への認識が高まったことである。そこには，知識は教育を受けた個人の数や研究開発費の単純な合計ではなく，むしろ個人間や企業間の関係から生じるものであり，それらの関係における相互作用を通じての知識学習が重要という認識があり，ここでネットワークが鍵となる。ネットワーク関係とは，階層的企業組織と純粋な市場との中間に位置するもので，こうした個人間・企業間のネットワーク関係が，知識学習のルートとして注目されることになった。
知識学習のネットワークが産業集積論のなかで鍵となる理由は，知識のもつ性質にある。
知識には文字で書かれ通信技術で瞬時に移転できるものだけではなく，スキルやノウハウのような文字で表現しにくい部分を持つ，暗黙性の高い知識が存在する。こうした暗黙性の高い知識を移転・学習するには，継続的で密接な対面接触が必要とされ，双方の地理的近接性がそれを効率的・効果的なものにする。企業が集積し，地理的に近接した企業や個人のネットワークが知識学習を促し，新たな知識の創出をもたらすことが，地域発展にとって有効である，というのが復活した産業集積論のストーリーである。
90 年代の産業集積論は，ローカルな集積内の濃密なネットワークの強みを強調していたが，しだいにそれだけでは不十分なことが指摘されるようになる。産業集積のネットワー
ク内部では知識学習が進むが，新しい知識が入ってこなくなることという問題が主張されはじめたことなどが理由である。それを踏まえて，議論はいくつかの方向への展開を見せる。第一に，「近接性」という概念を拡張して知識創造と近接性の関係を考察するという方向性である。第二に，より時間軸を意識し，集積を動態的にとらえるために「進化」という視点を取り入れるものである。本報告ではそれらを整理し展望したい。

喜多千草「『社会的責任を考えるコンピュータ専門家の会（Computer Professionals forSocial Responsibility）』の成立と発展」
コンピュータに関する学問分野は、1940 年代から 50 年代始めにかけて、数学、物理学、工学の研究者のほかに、科学計算を行おうとする幅広い領域の研究者も関わる学際的な領域 で 育 ち 始 め た 。 こ うし た 学 際 領 域 での 合 同コ ン ピ ュ ー タ 会 議 （ Joint ComputerConference）が 1951 年から開催されるようになったが、当初は 1000 名弱の実践者が登録する小さな分野であった。この後 1950 年代半ばに、コンピュータ関係の学術用語の統一が始まり、1960 年代半ばから徐々に「コンピュータ科学」のカリキュラムや学位が制度化していった。
こうした背景のもと、「コンピュータ専門家」を自認する人々が現れ、コンピュータに関わる技術の社会的影響について公的に発言したり、専門家の社会的責任について論じたりし始めた。1960 年代にはそうした活動が始まっていた記録が確認できるが、それは 1960年代半ばの国家データバンク構築構想に関わるプライバシー問題、60 年代末の反戦に関わる問題など、コンピュータ関連の技術が社会的関心事に関わる領域で起こっていた。
「社会的 責 任 を 考 え る コ ン ピ ュ ー タ 専 門 家 の 会 （ Computer Professionals for SocialResponsibility, CPSR）」の活動の場合は、1980 年代のレーガン政権による SDI 構想（いわゆる「スター・ウォーズ計画」）に端を発している。CPSR は、1981 年にゼロックス社パロアルト研究所の研究者セヴェロ・オーンステイン（Severo Ornstein）の呼びかけで始まった、オンラインのディスカッショングループを母胎とし、その初期の成果のひとつが、デイヴィッド・ベリン（David Bellin）とゲイリー・チャップマン（Gary Chapman）が編んだ、SDI 構想反対の世論形成に関わったと言われる Computers in Battle: Will TheyWork?であった。1980 年代を通して、CPSR の最も大きな関心事は、戦争へのコンピュータ技術の応用であったが、1980 年代半ば頃から「監視社会」や「プライバシー」などの幅広い問題を扱うようになっていった。
本発表では、CPSR の初期会長らの興味関心がどのように形成され、遷移していったか
たかをひとつの軸として、1980 年代を中心にこのグループで学びのネットワークがどのように形作られていったかを検討する。