石器認定——噓と誤りの向こう側
上峯 篤史（南山大学）
ある「石」が人の手が加わったもの（石器）なのか、それとも自然礫にすぎないのか。この疑問に、対象資料そのものの観察やそのコンテクストの検討から答えるのが石器認定である。人工／自然の判断は、あらゆる材質の考古資料において（無意識的に）下されているはずだが、石器研究ではしばしば石器認定が物議を醸す。その「石」を石器と認めると、その地域における人類の居住開始年代が遡ってしまう。そういったケースでは、石器認定の確からしさが厳しく問われるのである。ヨー
ロッパにおける鮮新世人類、日本列島における原人や旧人の存否問題はその典型例だ。そしてこれらの研究領域でしかけられた「噓」においても、石器認定をかいくぐる方策に知略がめぐらされていた。なぜ（結末を知ってしまえばお粗末な）「噓」に研究者らは欺かれたのか。この点を顧みると、考古学的思考が陥りやすい「穴」の輪郭が見えてくる。
本発表では、ピルトダウン人事件や藤村事件などの旧石器考古学にかかわる捏造事件を、石器認定をキーワードに精査する。捏造者の作為の所在と「噓」が受け入れられていく過程の読解である。続いて同様の観点から日本列島の前・中期旧石器時代存否論争（藤村事件はその一部である）を回顧し、研究者が「誤り」へと導かれる過程を明らかにする。断層運動とマスムーブメントが作った破砕礫や建築用砕石を「旧石器」と誤認してしまう「誤り」は、国際的な比較研究や系統論によっても防げない。これらの事例から「噓」と「誤り」の双方に共通する「思考の穴」が自覚できるはずである。
どうすれば「穴」に陥ることから逃れられるのか。信頼性の高い回避策としては、材料の地質学的由来を問うこと以外には考えにくい。ただしその適用範囲はずいぶんと限られるから、石器の技術論的観察と、出土コンテクストの堆積学的検討も引き合いに出さねばならない。これらの研究法の開拓が求められるのは必然である。日本列島における演者の試行錯誤を題材に、石器認定をめぐる思考法と研究法の現段階、そして展望を論じる。

弁偽の偽――近年の金文・簡牘の偽作説をめぐって
佐藤 信弥（立命館大学白川静記念東洋文字文化研究所）
中国学において書籍や文物の真偽を弁別することを「弁偽」と呼ぶ。甲骨や金文など出土文献に対する弁偽は近代以来盛んに行われてきたが、近年出土文献に対する弁偽の様相が従来とは少し変わってきている。偽作説が濫発され、弁偽の信頼性に疑義、疑問が生じるようになっているのである。すなわち考古学による発掘を経ておらず出所の怪しい金文や簡牘自体にではなく、それらに対する偽作説の方に疑わしい点、あるいは安易さが見られるようになっているということである。また多くの研究者が妥当と見なしている弁偽に対して、一種の「逆張り」ともとらえられそうな無理な批判も見られるようになった。
今回の発表では、偽作品の様相や弁偽の方法論とともに弁偽に対する疑義が生じている事例も見ていくことにしたい。そしてこれまで出土文献の弁偽は金文・簡牘といった素材を越えて総合的に論じられることがあまりなかったが、近年偽作説が相次いで提示されている金文と簡牘について、素材の枠組みを越えて同じ土俵に上げて議論することにしたい。金文の弁偽と簡牘の弁偽を同列のものとして対比することで、双方の弁偽にとって益する所があるのではないかと考えたからである。それぞれ従来の偽作の状況や弁偽のあり方を見ていくとともに、近年公表され、偽作説が提示された資料、金文では禹の治水に関する記述の見える西周金文の豳公盨や、器体に水鳥や魚、蛙、亀を鋳込んだ珍しい造型を持つ春秋金文の晋公盤などの弁偽の状況を取り上げ、簡牘では2008 年に中国の清華大学に入蔵し、大多数の研究者が本物と見なしている中でごく少数の研究者が偽作と見なす清華大学蔵戦国竹簡、そしてこれとは逆に竹簡の形制や簡体字の使用などを理由に大多数の研究者が偽作と見なしている中で、少数の日本の研究者が本物と判断している浙江大学蔵戦国竹簡の『左伝』の弁偽の状況を取り上げる。
また、偽作の嫌疑をかけられがちな、発掘を経ずに研究機関が骨董屋から購入した資料にどのように相対していくかというスタンスの表明も近年日本で複数発表されている。そうした各研究者のスタンスを振り返るとともに、今後の弁偽のあり方や発掘を経ていない出土文献に対してどう向き合うべきかを議論する。

神話、歴史、そして「嘘」——中世デンマークにおいて「歴史を書くこと」
小澤 実(立教大学)
本報告は、「嘘」を「著者が取得した情報を取捨選択して意図的に組み立てた（虚偽を含む）言説」と読みかえ、そのような観点から、中世デンマークにおいて「歴史を書く」行為の一端を明らかにすることを目的とする。
キリスト教中世における歴史記述は、原則として、キリスト教世界にとって普遍的な意味を持つ聖書歴史記述（聖史）との連続で「現在」を説明してきた。他方で、聖史を前提としつつも、ヨルダネ
スやベーダのように、特定民族集団の生成をその民族が共有する「神話」と結びつけ「現在」を位置付ける歴史記述もある。さらには、『アルフレッド王伝』やブレーメンのアダムのように国王宮廷や司教座の事績の正当（統）化を目的としたものもあれば、『アンスガル伝』のように聖人伝のように個人の来歴を異教改宗などの「大きな物語」と結びつけるものもある。
以上のような歴史記述の伝統にのっとり、後発キリスト教国のデンマークにおいては、１３世紀初頭に、サクソ・グラマティクスによる『デーン（デンマーク）人の事績』が執筆された。本書は、サクソ自身が奉仕していたルンド大司教アブサロンに献呈された本書は、アイスランドのスノッリ・ストゥルルソンが執筆した『ヘイムスクリングラ』と並び、中世北欧で最も詳細な歴史記述である。本書を構成する全１６書のうち、前半の１書から９書で「神話」が、１０書から１６書で「現在」に至るまでの「歴史」が描かれている。通常、本書の分析は前半と後半を分けて行われるが、サクソが最終的に１書から１６書までを一つながりの時空間として「歴史を書くこと」を実践した以上、同時代の歴史意識を捉えるためには、一貫した歴史記述として読まれなければならない。
以上の読み方を前提とし、われわれは次の観点から分析する。第一に、サクソ以前の歴史記述との比較並びにサクソの情報源の検討である。デンマークにおいては、１２世紀以降、いくつかの歴史記述が実践されてきた。第二に、サクソが奉仕するデンマーク教会とデンマーク王家の活動との関係の検討である。１２世紀から１３世紀というヨーロッパ全域で「歴史を書くこと」が一種の流行を見せる時代において、「嘘」を伴いながら中世デンマークにおいて「歴史を書くこと」がどのような意味を持ち得たのかを提示したい。

地図の嘘、嘘の地図
上杉 和央（京都府立大学）
地図を「嘘」という指標にて判断できるのは、地図に対して「地図は正しい」という社会的評価が付与されているからに他ならない。そうした評価は古地図ないし地図史において応用可能だろうか。
本発表は「嘘」という視点から地図史を振り返る試みである。
地図の何をもって「嘘か誠か」を判断するのかは、考えてみると意外に難しい。それは地図そのものが持つ特性にある。地図は大地を紙などの媒体にて表現したもので、諸人は地図をみて大地を想像し、共有することになる。そのため、地図に嘘という判断フィルターを導入するとなれば、①大地に対する嘘（作者と対象との関係）と、②（当時の）読者に対する嘘（作者と読者、もしくは読者どうしの関係）の、大きく２つの側面を検討する必要がある。そして言うまでもなく、地図史としては、③史料としてとらえた場合に把握される嘘への考慮も必要となる。
たとえば省略や誇張は地図が備える基本的表現法であるが、そのなかで大地は変容する。また、作者が把握できない広大な大地、遠方の大地、そして過去や未来の（その意味で遠い）大地を地図に仕立てる場合、そこには作者の想像／創造が加わっていく。また、複数の地図を接合して新たな地図を作る場合も、大地から離れた描写となりやすい。こうして大地は地図作者に裏切られていく。一方、たとえ大地の描写精度は低くても、作者と読者がその主題において了解可能であれば、地図は十分に機能を果たす。その際、地図には作者の意思が埋め込まれることをふまえると、時に読者は作者に裏切られることがあることがよくわかる。逆も然りで、作者が読者に裏切られることもあるわけだ。
こうして、嘘の導入は、社会における地図（地図の社会性）といった側面から地図史を見直すことにつながる。すると、作製された時空、表現された時空、そして利用された時空によって、言い換えれば作者・大地・読者の相互作用ベクトルの度合いによって、すれ違い（裏切りあい）には多様な色合いが生じることが改めて確認できる。その中には、「嘘」と認定されるものも確かに含まれるだろうが、嘘か誠かは二分されるものではなく、また常に同じ評価となるわけではない。発表においては、こうした点を確認していくことになる。

「未完」の戦後処理——捕虜補償と在外財産補償問題をめぐって
浜井和史（帝京大学）
戦後日本外交史の領域において「嘘」という問題を考えるとき、すぐに想起されるのはいわゆる「密約」問題だろう。日米安保条約の改定や沖縄返還交渉に際して、核兵器の持ち込みなどをめぐって日米間で「密約」が交わされたのではないか、という問題は交渉当時から論争の的となり、国民の関心を集めていた。それに対して日本政府は、一貫して否定的な答弁を繰り返していたが、米国側の公文書によってその存在が確認され、二〇〇九年の政権交代により行われた調査で日本側の公文書においても「密約」の存在が明らかになり、政府も「嘘」を認めることとなった。これは、いわば公然の「嘘」が暴かれた、わかりやすい事例といってよいだろう。しかし「密約」問題のように国民から広く注目され、持続的な検証が行われることでもない限り、政府の見解が「嘘／偽り」ではないかと疑問を抱くことはおろか、その問題の存在を認識することすら困難である。とりわけ外交上の問題に関しては、「公開外交」の原則がうたわれてから久しい現代になっても、外交機密のヴェールの背後で何が行われているのかをうかがうことは難しい。
本報告では、アジア太平洋戦争における日本の戦後処理プロセスに「嘘／偽り」はなかったかという問題意識のもと、連合国捕虜への日本軍の非人道的行為に対する補償と国内における在外財産補償をめぐる問題を取り上げる。これらの問題はいずれもすでに政府によって「解決済み」とされている。しかし、それは本当だろうか。サンフランシスコ平和条約に基づいて連合国捕虜への補償として日本政府が支払ったとされている金額と、実際に捕虜に分配された金額には齟齬が生じているが、その事実自体、国民には知らされてこなかった。それはなぜだろうか。そして、捕虜補償の問題と在外財産補償問題はどのように関連するのか。
アジア太平洋戦争を総括するうえで避けては通れないこれらの問題は、いかにして「解決済み」となり、疑問を呈されることなく戦後史の中に埋没していったのか。本報告では、一連の経緯を検証するとともに、公文書史料の可能性と限界を探ることとしたい。