リバーフロント研究所報告 第 30 号 2019 年 9 月

海岸を活かした地域活性化の施策の方向性に関する研究
Research regarding the direction of regional vitalization utilizing the coast

まちづくり・防災グループ 研

究 員 佐治史

企画グループ グループ長 柏木

才助

主席研究員

光橋

尚司

まちづくり・防災グループ グループ長 阿 部

徹

水循環・水環境グループ 研

究 員 後藤勝洋

本稿は、日本に適した海岸の利活用を目指し、それを促進するために必要な取組みと施策の方向性を検討した結果を報告するものである。観光庁がビーチの通年利用やアクティビティの充実、人が集まる仕組みの検討を開始した情勢を鑑み、工学的・即地的な観点から技術的検討を行った。
具体的には、自然・地形条件、社会条件、法制度の 3 点から海岸の利活用に関する課題を整理した上で、「砂浜
データベース」（国土技術政策総合研究所）と「海水浴場利用者数」（平成 30 年度版、環境省）登録データが一致する 216 海岸から海水浴場利用者の多い海岸（年間 10 万人以上）を抽出し、周辺条件、物理環境、気象・海象条
件とアクティビティの相関関係を分析し、それをもとに海岸の類型化を行った。また、ヒアリング調査を実施し、有識者からビーチリゾート創出のポイントに関する意見・助言や、海岸管理者の県や市町村担当者から海岸利用の実情についてヒアリングを行った。以上から得られた知見をもとに、ビーチリゾート創出のポイントと考えられる
3 つの柱を整理し、海岸管理者や市町村等が海岸を活かした地域活性化に取組む際の方向性を提示した。
キーワード：地域活性化、海岸利用、海岸保全、海岸整備、施策、提言

This report contains the results of considering the focus of activities and measures necessary for the aim andpromotion of coast utilization suitable for Japan. Japan Tourism Agency has acknowledged the start ofconsiderations concerning year-round utilization of beaches, activity enhancement, as well as the mechanism ofpeople gathering and has conducted technical consideration from the engineering and geodesic perspective.
Specifically, after organizing issues concerning coast utilization based on 3 areas including natural/terrain
conditions, social conditions, and the legal system, beaches with the most visitors among the 216 coasts that
corresponded with the registration data of “sandy beach database” (National Institute for Land and InfrastructureManagement) and “beach visitors” (MOE, 2018 edition) were extracted, the correlation between activities andsurrounding conditions, physical environment, as well as the meteorological/hydrographic conditions wereanalyzed, and the classification of coasts based on the analysis was conducted. Additionally, through interview
surveys, opinions/advice concerning the creation of beach resorts by experts as well as information on thecurrent condition of coast utilization by coast administrators and municipal representatives were obtained. Basedon the knowledge obtained by such surveys, 3 key factors in creating a beach resort were organized and thefocus when coast administrators and municipalities conduct regional revitalization activities that take advantageof the coast was proposed.
Keywords: regional revitalization, coast utilization, coastal protection, coastal maintenance, measures, proposals- 41 -

持続可能で活力ある安全・安心な流域社会の形成に向けた研究報告

１． はじめに１－１ 研究の背景と目的「名も知らぬ遠き島より

１－３ 用語の定義
本研究における「海岸」は、一般的に海岸と認識さ
流れ寄る

椰子の実一

れている「砂浜」、「磯」等と、その背後地の両方を含む

つ…」島崎藤村作詞の「椰子の実」に象徴されるよう概念とした。これは、観光庁の協議会での「ビーチ」のに、海は外界と内界とをつなぐ人や文化の道である。

定義（砂浜とその周辺を含むエリア一帯）と対応して水陸域が相接する海岸は、国土の輪郭を成し、多様ないるだけでなく、海岸の観光資源としての活用の幅や生物が生息・繁殖する場であるとともに、海の恵みにまちづくりとの連携の可能性を拡げる狙いがある。

根差した生業や信仰・祭祀、遊びや療養の場として、
古くから人間活動に利用されてきた。

また、「アクティビティ」は、海岸やその隣接施設で行われる活動や体験を指すものとして用いている。

海岸の整備・管理を所管する海岸法は、平成 11 年の改正により、「海岸の防護」に加えて、新たに「海岸環以下、2 章では日本における海岸の利活用の課題を境の整備と保全」、「公衆の海岸の適正な利用」が目的

自然・地形条件、社会条件、法制度の 3 点から整理しとして追加され、それ以降全国の海岸管理者は、防護、た。3 章では全国の海岸でのアクティビティの実施状

環境、利用の調和のとれた海岸の形成を目指して整備・況を把握し、利用者の多い海岸に着目し、海岸の周辺管理を進めている。

条件、物理環境、気象・海象条件とアクティビティのこれらの目的のうち、海岸の「利用」については、近相関分析から、海岸利活用の創出条件を抽出した。4 章

年観光振興の観点から注目が集まっている。観光庁は、では有識者の意見等を整理し、5 章では上記を踏まえ2018 年 3 月、体験型観光の促進に向けた方針をまとめ

施策の方向性を示した。

た提言「『楽しい国 日本』の実現に向けて」を発表し、新たな観光資源の開拓や体験型コンテンツの掘起こし等の方針を示した。その取組みのひとつに、「ビーチの

２． 海岸の利活用に関する現状と課題
２－１ 日本の自然・地形条件から見た課題

観光資源としての見直し」が位置付けられ、従来の日ハワイ諸島やモルディブ、タヒチ、パラオ等の世界

本人旅行者のみならず、訪日外国人旅行者（以下「イを代表するリゾートの多くは、緯度 23.5 度以下の熱帯

ンバウンド」という）もターゲットに据えられた。こ域に属するものが多く、月平均最高気温が年間を通じれを踏まえ、観光庁ではビーチの通年利用やアクティて 27℃を超え、ほぼ一年中海水浴が可能である。

ビティの充実、人が集まる仕組みの検討（ビーチの観

一方で、温帯に位置し、四季がはっきりしていると光資源としての活性化に関する協議会）を開始した。

いう気象条件を持つ日本においては、年間を通じて温このような情勢を鑑み、海岸を所管する 4 省庁（国

暖な気候である沖縄・奄美地方等であっても、石垣島

土交通省水管理・国土保全局、港湾局、農林水産省農で月平均最高気温が 21℃以上、海水浴シーズンが 7 ヶ業振興局、水産庁）では、2018 年 10 月に「ビーチリゾ

月程度、それ以外の地域では、砂浜利用の大半を占めートの創出に関する技術検討ワーキンググループ」（以る海水浴のシーズンは 2 ヶ月程度と極めて限定的であ下「WG」という）を設置し、ビーチリゾートの創出に向り、その時期に合わせて設置される、いわゆる「海のけた現状の把握と課題、海岸を活かす手法等について

家」等の営業期間も短期間となっている。
加えて、台風上陸数は過去 40 年間の平均で年 4 回を議論を行っている。
本稿は、これらの議論や有識者や海岸管理者へのヒ数え、特に海水浴シーズンは、台風の発生、接近が多アリング調査を踏まえ、日本に適した利活用促進のあい。このように、日本における砂浜利用を取り巻く気り方や地域活性化の実現に向けた施策の方向性の検討

象条件は、多くが通年利用されている海外のビーチリ結果を報告するものである。

ゾートとは大きく異なっている。
また、明治期以降、河川の上流部・沿岸における施

１－２ 研究の対象

設整備や開発等に伴う海岸への流出土砂量及び沿岸漂検討・分析の対象とする海岸は、国土技術政策総合

砂量の減少等により海岸侵食が徐々に顕著となり、 海研究所作成の「砂浜データベース」登録データ（805 海

水浴やマリンスポーツのほか生業の場としての砂浜の岸）と、環境省作成の「海水浴場利用者数」（2018 年度

利用が制限されている事例も数多く報告されている。

版）登録データが一致する海岸（216 海岸）とした。

- 42 -

リバーフロント研究所報告 第 30 号 2019 年 9 月

２－２ 社会条件から見た課題

表－１ 各自治体におけるガイドライン・条例等
項目

県

鎌倉市

法制度等

「海水浴場ルールに関するガイドライン」（毎年度更新）

鎌倉市海水浴場のマナー向上に関する条例 等

営業時間

海水浴場の開場時間以
外の営業は必要最小限にとどめ、地域の実情にあった営業時間とする。

【22:00 まで】

18:30 まで

クラブ化

「クラブ化」の形態による営業は行わない。

【「クラブ化」の形態による営業は行わない。
】

音出しを禁止音楽（騒音対策）

近隣の人家や周辺の環境を配慮して、静穏が確保できるよう騒音対策を行う。
・音量チェック対応の徹底
・音量制限のある音響
機器の使用
・音楽イベント実施予
定の海の家に対する実
施計画書等に基づく事
前指導の実施【・国道 134 号沿いで 80dB 以下
・20:30-22:00 は波音タイム 等】

楽器、拡声装置を使用して音又は音楽を流すことを禁止飲酒・喫煙・身分証明書等による
年齢確認の上、販売する。
・泥酔客への酒類の提供は行わない。

【・身分証明書等
による年齢確認の上、販売する。
・泥酔客への酒類の提供は行わない。
】【飲酒に関しては海の家以外では禁止】-【火気を使用する調理器具を使用することは、海の家以外は禁止】

近年のレジャー全体の多様化によって、日本人の「海離れ」が加速していると言われている。海岸の利用を代表する海水浴利用をみると、全国的に減少の一途を辿り、『レジャー白書 2017』によればピーク時である
1970 年代の約 4,000 万人から約 5 分の 1（730 万人/2016 年）にまで利用者数が落ち込んでいる。また、日本財団が 2017 年に実施した海に対する意識調査では、
10 代、20 代の若者の約 4 割が「海に親しみを感じない」と回答している。
一方、我が国を訪れるインバウンドの観光は近年大きく増加しており、平成 25 年には初めて 1,000 万人を突破し、平成 30 年は 3,000 万人を超えた。そのため、
インバウンドを新たなターゲットとして取り込み、砂浜を含めた海岸利用の活性化への期待が高まっている。
海岸利用の施設環境をみると、古くから海水浴場として利用されていた砂浜においては、近年の「海の家のクラブ化」に伴う騒音問題や風紀の乱れ等、一部における利用マナーの低下が指摘されている。
さらに、流木やプラスチック類等の一般ごみが、洪

バーベキ
ュー

-

刺青・タト
ゥー

従業員は利用者に対して威圧感等を与えるよ
うな刺青やタトゥーの露出を控える。

ゴミ処理

日常のゴミ処理及び海水浴場の清掃美化方法を明確にする。

名義貸し・
箱貸し【海水浴場施設の占用許可に係る審査基準で、「占用許可に基づく権利を他人に譲渡してはならない」と明記。
】

水等によって海域へ流出して砂浜に漂着し、地域の社会問題となっている。また、周辺国に由来すると思われるごみ等が、国境を越えて砂浜に漂着するなど、国際的な問題にもなっている。

２－３ 法制度から見た課題
わが国では、海水浴の拠点となる施設として、全国各地に伝統的に存在するのが「海の家」である。現行の海岸法では、占用区域や占用区域内の行為に関して
細かな規定は示されていないが、海岸の保全に支障を【従業員は利用者に対して威圧感等を与えるよ
うな刺青やタト
ゥーの露出を控える。
】【・ゴミ収集事業者と契約を締結
し、適切な処理を行う。
・ビーチクリーンへ積極的に参加する。等】-

逗子市
安全で快適な海水浴場の確保に関する条
例・規則

露出禁止

-

-

出典：かながわの海岸利用に関するあり方検討会 資料
凡例：【】は組合自主ルール

及ぼすおそれがない限り、土地の占用や工作物の設置等の行為が可能である。海水浴場の開設や海の家などの土地の占用、工作物の設置にあたっては、占用等の者である都道府県知事がガイドラインや条例等を定めわが国における海岸利活用促進の際の留意点て対応している場合が一般的であり、これらに基づき海外の著名なビーチリゾートは、長期滞在型・通年

海水浴場として利用、許認可がなされている。鎌倉市型観光地で、海水浴やマリンスポーツなどに適した、や逗子市では、条例により海の家以外での飲酒禁止、

比較的温暖な地域に立地している。

許可基準、禁止行為などの詳細なルールを、海岸管理

２－４

音響機器使用禁止、バーベキュー禁止などを徹底してこれに対し、日本では、上記の課題に対応するため、いる。そのルールの緩和を求める声がある一方で、フ海水浴シーズンの短さを補うための砂浜の通年利用、

ァミリー層をはじめ、新たな客層を惹きつける好機と砂浜と隣接する複合型施設や地域の観光資源を組み合捉える見方もあり、地方公共団体や市民が求める海岸

わせた通年利用可能なリゾートの検討や、風水害リスの姿との調和を図ることが求められる。

クに対応するための、防災機能を確保したリゾートの検討、海離れが顕著な若者や、近年増加傾向にあるイ
ンバウンドなどターゲット（世代・客層）に合わせた利用ニーズの発掘、呼び込み方策を見出すことが海岸- 43 -

持続可能で活力ある安全・安心な流域社会の形成に向けた研究報告

利活用促進につながるきっかけとなることが想定されルや温泉街等のまちを形成するものがみられる。

る。

また、体験内容は、一般にイメージされることの多い海中でのダイビングや浅瀬での海水浴やサーフィン

３． 海岸の物理環境等とアクティビティの特徴
３－１ アクティビティ実施状況の調査概要

のみならず、砂浜でのキャンプ・グランピング、ビー
チヨガやサンドアート（砂を素材とした芸術活動や作前述の利活用促進に関する留意点は、海岸が抱える品）等、新たな利活用手法も登場してきている。

一般的な課題に対する解決のヒントとなる。このため海岸の立地や物理環境に合わせた計画づくりや、取組

表－２ 海岸利用の分析に用いたデータ一覧
属性

みを始めている海岸管理者や地方公共団体等を対象に、ヒアリング等（4 章で詳述）を行った。
また、分析のため 216 海岸の海水浴場の周辺条件、

海水 浴
場の 周
辺条件

砂浜の物理環境、気象・海象と利活用状況を整理した。
分析に用いたデータは、表－２の通りである。体験内
容や実施場所に基づき、「洋上・海中アクティビティ」、「ハーバーアクティビティ」、「浅瀬アクティビティ」、「砂浜アクティビティ」、「歴史・文化アクティビティ」、「施設アクティビティ」の 6 分類 45 項目を設定した

砂浜 の
物理 環
境

（表－３）。アクティビティの実施有無は、海岸管理者
や観光協会、海の家等のインターネットサイトで確認
した。

気象・海
象

アクティビティは、6 分類のいずれの場所でも実施されているが、なかでも砂浜や背後地の施設での項目
数はともに 11 項目で最も多い。施設には、道の駅・海

データ
海水浴場利
用者数
アクティビ
ティ
市町村人口
最寄駅から
の距離
近隣の政令
指定都市か
らの距離
海岸線延長
砂浜の幅
砂浜の横断
勾配
雨 量 （ 7-8
月平均 月
雨量）
気 温 （ 7-8
月平均）
日照時間
（7-8 月平均）
風 速 （ 7-8
月平均）
波 高 （ 7-8
月平均）

内容
海水浴場の年間利用者数（H29）
アクティビティ 44
項目（観光庁引用）
現在（H30）の市町
村人口
海水浴場と最寄駅の距離
海水浴場と近隣の政令指定都市（市役
所）の距離
海岸線延長
砂浜の幅

海水浴場の周辺条件
都道府県名

1 北海道
2 北海道
3 北海道
4 北海道
5 北海道
6 北海道
7 北海道
8 北海道
9 北海道
10 青森県
11 青森県12 青森県
13 青森県
14 青森県
15 青森県
16 宮城県
17 秋田県
18 秋田県
19 秋田県20 秋田県
21 秋田県
22 秋田県
23 秋田県
24 秋田県25 秋田県
26 秋田県
27 秋田県
28 山形県
29 山形県
30 山形県
31 山形県
32 福島県
33 福島県
34 福島県
35 茨城県
36 茨城県
37 茨城県
38 茨城県
39 茨城県40 茨城県
41 茨城県
42 茨城県
43 千葉県
44 千葉県
45 千葉県
46 千葉県
47 千葉県
48 千葉県
49 千葉県
50 千葉県

海岸名
銭函海岸
石狩海岸1
浜益海岸
臼谷海岸
鬼鹿海岸
羽幌海岸
乙部海岸
余市海岸
蘭島海岸
黒崎海岸
広戸海岸
鰺ヶ沢海岸

市町村

小樽市
石狩市
石狩市
留萌市
小平町
羽幌町
乙部町
小樽市
小樽市
深浦町
深浦町
鰺ヶ沢町
七里長浜海岸1（七里長浜海水浴場）1 つがる市
七里長浜海岸2
つがる市
三沢海岸1
六ヶ所村
菖蒲田浜海岸
七ヶ浜町
桂浜海岸1
秋田市
桂浜海岸2
秋田市
岩城海岸
由利本荘市
象潟海岸
にかほ市
平沢海岸
にかほ市
西目海岸
由利本荘市
出戸浜海岸
潟上市
戸賀海岸
男鹿市
五里合海岸
男鹿市
宮沢海岸
男鹿市
八森中浜海岸八峰町
庄内浜（浜中海水浴場）
酒田市
庄内浜（十里塚海岸）
酒田市
庄内浜（宮海海岸）
酒田市
庄内浜（西浜海水浴場）
遊佐町
四倉海岸
いわき市
薄磯海岸
いわき市
勿来海岸
いわき市
北茨城海岸
北茨城市
高萩海岸
高萩市
日立海岸
日立市
ひたちなか海岸
ひたちなか市
大洗海岸
大洗町
大竹海岸
鉾田市
鹿嶋灘（下津海水浴場）
鹿嶋市
波崎海岸
神栖市
君ケ浜海岸
銚子市
飯岡海岸
旭市
矢指ケ浦海岸旭市
九十九里浜海岸（蓮沼海岸） 山武市
九十九里浜海岸（本須賀海岸） 山武市
九十九里浜海岸（片貝海岸） 九十九里町
九十九里浜海岸（白里海岸） 大網白里市
九十九里浜海岸（白子町）
白子町

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国土技術政策総合研究所 砂浜デー
タベース

7-8 月 平 均 気 温（H29）※

気象庁

7-8 月 平 均 日照時
間（H29）※

気象庁

7-8 月 平 均 風 速（H29）※
7-8 月 平 均 波 高（H28）※

気象庁
国土交通省港湾局

凡例：※は最も近いアメダスを引用●●●

ハーバーアクティビティ浅瀬アクティビティ

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ヨット

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図－１ 各海岸のアクティビティデータ（例示）- 44 -

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Google map

気象庁

洋上・海中アクティビティ

6.5
16.5
1.9
1.1
1.4
2.1
2.1
2.2
9.2
5.5
3.2
8
1
0.8
1.3
5
1.8
1.8
0.4
0.9
0.2
0.7
2.2
0.2
0.4
2.4
1.2
2.4
0.3
1.6
7.1
1.7
1.7
1
0.5
0.5
1
5
16.8
1.6
1.4
3.4
0.2
1.2
1.5
4.9
4.4
12.1
9.4
1.7

総務省

7-8 月 平 均 月雨量（H29）※

市町村 海水浴客
ホエール ドルフィン
堤防釣り・
カイトサー ウィンドクルージン パラグライ
人口
数
ダイビング
船釣り ウォッチン ウォッチン
海の釣り
フィン サーフィングダー(万人) （万人）
グ
グ
堀
12.2
5.7
5.7
2.2
0.3
0.7
0.4
12.2
12.2
0.8
0.8
1.0
3.3
3.3
1.1
1.9
31.6
31.6
8.0
2.5
2.5
8.0
3.3
2.8
2.8
2.8
0.7
10.6
10.6
10.6
1.4
35.0
35.0
35.0
4.4
3.0
18.5
15.6
1.7
4.8
6.8
9.5
6.4
6.7
6.7
5.2
5.2
1.7
4.9
1.1

観光協会等のイン
ターネットサイト

砂浜の横断勾配の駅、水族館、展望台等の施設単体のものから、ホテ

No

出典
環境省

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海水浴

サーフィン

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リバーフロント研究所報告 第 30 号 2019 年 9 月

表－３ 海岸アクティビティ（45 項目）
アクティビティ
洋上・海中アクティビ
ティ（8 項目）(３) 利用者数の多い海岸に着目した分析

内容ダイビング、カイトサーフィン、ウィン
ドサーフィン、船釣り、ホエールウォッ
チング、ドルフィンウォッチング、クルージング、パラグライダー

利用が相対的に活発である海岸の環境を分析する
ため、利用者数の多い海岸（年間 10 万人以上、22 海岸）に着目し、周辺条件、砂浜の物理環境、気象・海ハーバーアクティビテ
ィ（2 項目）

堤防釣り・海の釣掘、ヨット

浅瀬アクティビティ
（8 項目）

海水浴、サーフィン、ボディボード、SUP、カヤック、シュノーケリング、磯観察、地引網体験
ビーチスポーツ、ビーチヨガ、サイクリ
ング、ドライブ、乗馬、バーベキュー、
キャンプ・グランピング、天体観測、潮干狩り、エステ・マッサージ、サンドア
ート
祭り、神社・仏閣、景勝地、絶景、ロケ
地
リゾートホテル、プライベートビーチに近い運営、民宿、海の家、レストラン・
カフェ、温泉街、温泉施設、水族館、道の駅・海の駅、商業施設、展望台

砂浜アクティビティ
（11 項目）歴史・文化アクティビ
ティ（5 項目）
施設アクティビティ
（11 項目）象との関係を分析した結果、次の傾向が確認された。
【海水浴場の周辺条件】○海岸アクティビティ：10 種類以上（図－３）○最寄駅からの距離：2km 未満（図－４）○近隣の政令指定都市からの距離：
150km 未満（図－５）【砂浜の物理環境】○砂浜の幅：40m 以上（図－６）○砂浜の横断勾配：1/40 未満（図－７）【気象・海象】

３－２ 海岸利用の活性化に向けた創出条件の分析
ここでは、海水浴場利用者数の多い海岸に着目し、○月総雨量（7-8 月平均）：150mm 未満（図－８）

海岸利活用の創出条件を分析した。

○気温（7-8 月平均）：26℃以上（図－９）(１) 海水浴場利用者数○日照時間（7-8 月平均）：5hr 以上（図－１０）

平成 29 年度の海水浴場利用者数（以下「利用者数」という）を確認した結果、資料収集した 216 海岸で、○風速（7-8 月平均）：4.0m/s 未満（図－１１）○波高（7-8 月平均）：0.4m 未満（図－１２）

利用者数の多い海水浴場は、①茅ヶ崎海岸（神奈川県・
年間 126 万人）、②須磨海岸（兵庫県・年間 73 万人）、③由比ケ浜（神奈川県・年間 53 万人）、④石垣島フサキビーチ（沖縄県・年間 50 万人）、⑤白良浜（和歌山県・年間 46 万人）であった。年間利用者数が 10 万人以上を記録したのは全体（216 海岸）の約 10％、5 万人
以上 10 万人未満が 20％、3 万人以上 5 万人未満が約30％であった。
(２) 海岸のアクティビティの状況
海岸アクティビティ（海水浴を除く）で実施が確認された箇所数が多いのは、船釣り（89％）、堤防釣り・
海の釣り堀（82％） 、サーフィン（77％） 、施設アク図－３ 海岸アクティビティ－利用者数の関係

ティビティとして、民宿（74％） 、温泉施設（71％） 、
海の家（69％）であった。
また、利用者数の多い海水浴場では、施設アクティ
ビティが充実している傾向が確認できた。

図－４ 最寄駅からの距離－利用者数の関係
図－２

海岸アクティビティが実施されている海岸の箇所数- 45 -

持続可能で活力ある安全・安心な流域社会の形成に向けた研究報告

図－５

近隣の政令指定都市からの距離－利用者数の

図－９ 気温－利用者数の関係

関係

図－１０ 日照時間－利用者数の関係
図－６ 砂浜幅－利用者数の関係

図－１１ 風速－利用者数の関係
図－７ 砂浜横断勾配－利用者数の関係

図－８ 月総雨量－利用者数の関係

図－１２ 波高－利用者数の関係- 46 -

リバーフロント研究所報告 第 30 号 2019 年 9 月

続いて、気象や海岸の立地を踏まえた海岸の類型化

４．有識者・海岸管理者に対するヒアリング調査
４－１ ヒアリング調査の対象及び実施概要を試みた。海岸の立地条件の変数となり、相関関係が日本の海岸の特色を踏まえて、利活用推進の検討を顕著であった「政令指定都市からの距離」、
「気温」
、
「ア

行うにあたり、海岸管理者のみならず、海岸侵食対策

クティビティの数」を抽出して整理、分析した。このや沿岸域の環境保全、まちづくりや観光資源の発掘・結果、都市近郊型、地域密着型、複合リゾート施設型

商品化に精通した専門家や実務経験者から意見を伺い、の 3 つの分類が見出された。具体的な海岸類型を以下議論を深めることが重要であると考え、ヒアリング調に示す。

査の対象を選定した。

(４)利用形態、地形条件からみた海岸の類型化

1 つ目は、「都市近郊型」である。ここでの都市は大ヒアリング調査は、全 3 回、のべ 16 名を対象に実施

都市近郊を意味し、海岸と背後地が一体となった観光した。第 1 回と第 3 回は有識者へのヒアリング調査を地を形成している。海岸アクティビティの数は多くは行い、第 2 回は神奈川県の海岸現地視察と神奈川県及ないが、観光資源や良好なアクセス性により、年間利

び鎌倉市の担当者へのヒアリング調査を行った。第 1

用者数が多い（日帰りの若者層が多い）パターンであ回と第 3 回の内容と、第 2 回の内容に分けて示す。

る。具体例として、九十九里浜海岸（片貝海岸）（千葉県）、由比ガ浜・七里ガ浜・茅ヶ崎海岸・三浦海岸（神４－２ 有識者へのヒアリング調査
日本に適したビーチリゾートの創出条件について、

奈川県）、静波海岸（静岡県）、千鳥ヶ浜（愛知県）、須

有識者へヒアリング調査を行った。その際の意見や助磨海岸（兵庫県）が挙げられる。
2 つ目は、「地域密着型」である。海岸や隣接する施言を（１）利用に適した砂浜環境の整備、（２）新たな

設、景勝地等の地域の特色を活かした観光地で、比較

ターゲットの獲得、（３）砂浜の適正な商業利用、的温暖な地域では家族向けの多様なアクティビティが（４）地域と一体となった取組み、（５）海岸の類型化

楽しめ、寒冷な地域ではサーフィン等の聖地になっての活用、の観点で整理した。

いるパターンである。具体例として、大洗海岸（茨城（１）利用に適した砂浜環境の整備

県）、上越長浜海岸・船見海岸（新潟県）、水晶浜海岸・・ 海岸を利用するにも国土保全が前提にある。海岸

城浜海岸（福井県）、天橋立・由良海岸（京都府）、片男の利用や海岸管理（規制緩和）の自由度は、土砂

波海岸（和歌山県）、虹ケ浜（山口県）、津田海岸（香川の供給経路などの地形的な条件も含めて考えることが必要県）が挙げられる。
そして 3 つ目は、
「複合リゾート施設型」である。大・ サンドアートや砂浜美術館など、各地で様々なア

きな都市からは離れているものの、比較的温暖な地域

クティビティが実施される一方、砂の流出が問題

で、複合的なリゾート施設や宿泊施設が整備されていであり、対策の技術的なサポートが必要るパターンである。具体例として、白良浜（和歌山県）、

・ 砂の流出のため砂浜維持のコストが非常に大きい

青島パームビーチ（宮崎県）、石垣島フサキビーチ（沖海岸では、観光客も組み込んだコスト負担に関す縄県）が挙げられる。

る何らかの知恵が必要（２）新たなターゲットの獲得
・ “砂浜のアクティビティ”が、海離れが進む若者とインバウンドの両方を呼び込む共通要素
・ インバウンドを対象とした利用イメージを明確化
し、ターゲットとする顧客に適正な情報（日本の利用ルール等）を発信することで、自国に戻り口コミで展開してもらう効果を期待
・ アニメファンもターゲットとして期待（例：大洗海岸が舞台のアニメ「ガールズ＆パンツァー」）
・ 超富裕層は対象者も少ないため、民間主体のリゾ

図－１３ 利用形態、地形条件からみた海岸の類型化

ート開発に任せることが有効（３）砂浜の適正な商業利用
・ 占用許可の条件の明確化など運用面で工夫が必要
・ 海岸法は、防護、環境、公衆の適正な利用の調和の- 47 -

持続可能で活力ある安全・安心な流域社会の形成に向けた研究報告

とれた総合的な海岸の保全を推進するものであり、・ 神奈川県では、日帰りでお金を落とす仕掛けが現

商業利用を推進するものではないが、公衆の適正実的。著名ミュージシャンであるサザンオールス

な利用と商業利用をどうつなげるかに留意が必要

ターズの楽曲のみで構成される花火大会を開催（４）地域と一体となった取組み

し、有料席を設ける等、若者をターゲットにおい・ 砂浜の位置づけや活用方法を、まちづくりの基本

た仕掛けを各地で実施

方針や計画全体の中に位置づけることが必要

・ 砂浜で通年利用できる施設（例えば、海の家（カ（例：茨城県大洗海岸のユニバーサルビーチは、

フェ）と観光案内所のセット）の必要性は感じ

まちづくりの基本方針である“ユニバーサル”のる。シーズンオフの落ち着いた海の魅力発信が必一環として推進）要・ まちづくりにつなげるには、ホテルの宿泊者に地・ ただし、砂浜で通年利用できる施設は津波や台風

元にお金を落としてもらう工夫が必要（例：沖縄に耐えうる堅牢性の確保が課題となるため、砂浜

県国頭村では村役場が働きかけ地元の業者が提供から離れた場所で海を借景とした施設も砂浜の利する観光メニューとホテルとの連携を推進）用の一形態として有効

・ 都道府県が海岸管理者で、複数の市が海水浴場の（２）新たなターゲットの獲得

設置者となっている場合、海水浴場に関して県と・ 東京から日帰り可能な立地を活かし、インバウン

市の条例が複数存在し、権限の一部に重なりがみ

ド向けのツアーやクルーズに組込む仕掛けを期待られる。重層的な権限がある中でどのように振興

・ 鎌倉市に訪れる外国人観光客の実態を把握するた策を展開していくかを考えることが必要

めの調査を予定しており、その結果を踏まえ、訪（５）海岸の類型化の活用れてほしい層を狙った仕掛けを考案予定

・ 海岸の類型化をみると、政令指定都市からの距離（３）砂浜の適正な商業利用が近いほど（都市近郊型）、海岸行政として防護・ “個性と魅力ある海岸づくり”を展開すれば、の優先度が高く、距離が遠いほど（地域密着型～“安全・安心で快適な海岸づくり”のルール・規複合リゾート型）、防護すべき対象が少ない。よ制を強める必要があり、両立が課題って、占用基準の緩和や管理権限の移譲も、都市・ 海の家の設置期間が延びるほど費用負担が増え、近郊ほど防護の関係上適用しづらく、地方ほど容民間事業者にとって採算性が問題。また、海岸管易なため、地方の方が利活用の自由度が高くな

理者にとっては、海岸の自由使用の中で排他独占

り、アクティビティも多いと関係付けることが可的な利用を許可する期間を短期間に留めたいとの能意識がはたらく傾向

・ 大都市近郊の海岸のビーチリゾート化を目指す場

・ 設置期間延長により、汚水の処理で衛生面に課題

合は、海岸行政としては防護と合わせて利用に資（４）地域と一体となった取組みする施設を整備するとの提案を、また地方の海岸・ 海岸（海の家）のみでの賑わいの創出にこだわらをターゲットにする場合は、民間事業者の参画にず、海岸を一つの要素として捉え、大きなエリア

つながる提案が有効

で仕掛けを講じるとの考え方も有効・ 近隣の横浜市等と連携して、観光客が鎌倉市まで

４－３ 海岸管理者へのヒアリング調査

足を延ばしてくれるような仕掛けづくりが必要

第 2 回は、鎌倉海岸・西湘海岸の現地視察を行い、その後海岸管理者の神奈川県、海水浴場設置者の鎌倉

神奈川県や鎌倉市へのヒアリング調査を通じて、イ市へ、海岸利用の課題等についてヒアリング調査を行ンバウンド獲得に向けた最新の取組みや、通年利用やった。その際の意見や助言を、前述の（１）～（４）に占用期間の延長には、地域や事業者のニーズの把握、分けて整理した。

環境への配慮が想定される等、海岸保全施設の整備や（１） 利用に適した砂浜環境の整備

許認可、日常的な管理に関わる立場だからこそみえる

・ 鎌倉市では、風による砂の移動がトイレの利用制

具体的な課題の一端が明らかとなった。

限につながってしまうこともある。また、自治体
や市民団体による継続的な清掃活動が行われているものの、漂着ゴミがなかなか減らないことが課題- 48 -

リバーフロント研究所報告 第 30 号 2019 年 9 月

きる規定の活用も期待（地域住民と一体となった
役割分担のもとで、日常的な清掃等きめ細かに砂浜を管理）（３）地域と一体となった取組み
・ 地方公共団体、地域住民、民間等が一体となった取組みが必要（海岸管理者は海岸堤防を整備し、市町村等は道の駅を整備し、道路管理者が道路のかさ上げを実施する等）

５－２ 海岸の利活用の更なる促進に向けて

写真－１ 西湘海岸での視察状況

以上の検討結果は、今後積極的に砂浜利用の活性化や新たなビーチリゾートの創出を目指す海岸管理者や地方公共団体の「考え方のヒント」となるように、周知していくことが求められる。
加えて、本稿で試みた利用形態、地形条件からみた海岸の類型化と分析結果を、砂浜利用の好事例の紹介と合わせて分かりやすく整理し、日帰りもしくは 1～
2 泊程度の短期滞在及び長期滞在型のビーチリゾート
を、持続可能な形で創出するための検討の参考となる
写真－２ 海岸管理者へのヒアリングことが期待される。
なお、本研究で提示した海岸の類型化やビーチリゾ

５． 海岸管理者等が行うべき施策の方向性
５－１ ビーチリゾート創出のための 3 つの柱ート創出のための 3 つの柱は、WG から出された提言「砂浜の利活用の更なる促進に向けて～地域に根ざ

資料分析とヒアリング調査を踏まえ、後述のようにし、グローバルに拓けた「ビーチリゾート創出」を目

日本に適したビーチリゾートの創出条件を整理した。

指して～」（以下「提言」という）（2019 年 1 月）に

日本の砂浜の特徴について工学的・即地的な観点からも盛り込まれた。提言の目次構成を表―４に示す。

の利用可能性を、脆弱性や活用し難い点も含めてとりまとめた。このなかでは、海岸を観光資源として安易

表－４ 提言の目次構成に活用するのではなく、「海岸の防護」、「海岸環境の整1.はじめに
2.我が国における砂浜利用を取り巻く現状について
・自然・地形条件
・社会条件
・法制度
3.砂浜の利活用の更なる促進に向けて（1）利用形態、地形条件からみた海岸の類型化と分析の必要性（2）公共空間としての海岸の使い方の工夫（3）防護の観点、施設整備との調和（4）地域と一体となった取組み
4.おわりに備と保全」、「公衆の海岸の適正な利用」のバランスをとりながら、海岸の自然・地形条件の違いに留意した
海岸利用を考える必要性を確認した。
そのために、前述の 5 つの観点で出された意見や助言を、ビーチリゾート創出のための 3 つの柱として整理した。
（１）防災と海岸利用との調和
・ 津波避難施設等の防災施設の整備の際には、平常

６． おわりに

時利用も考慮することが重要

海外のビーチリゾートが有する、長期滞在型・通年・・ 安全な砂浜の利用のためにも、侵食対策等の防災

比較的温暖との条件に比較的近いのは、「複合リゾート対策が重要（離岸堤による静穏な水面、安定した施設型」に該当する一部の海岸である。むしろ日本の砂浜の創出等）海岸の特色は、「都市近郊型」、「地域密着型」の多さに（２）公共空間としての海岸の使い方の工夫あるのではないだろうか。このなかに、海水浴シーズ

・ 防災上の影響を考慮した上で、地域の実情・ニー

ンの短さを補い、平時の豊かさと災害時の防護の調和

ズを踏まえた砂浜利用の柔軟な検討が必要（通年を図りながら海を活かすための、知恵やヒントが隠れ利用や占用期間の延長等）ていると考えられる。

・ 海岸の管理の一部を都道府県から市町村へ委譲で- 49 -

持続可能で活力ある安全・安心な流域社会の形成に向けた研究報告

今後は、各地の海岸での特色ある取組みに関する調査・研究を深め、現場から得られた知見を、施策や支援体制の構築にフィードバックすることが必要と考えられる。

＜参考文献＞
1)（公財）日本生産性本部：レジャー白書 20172)国土交通省河川局・港湾局，農林水産省農村振興局・水産庁：海岸形成ガイドライン，2006.1
3)日本財団：「海と日本」に関する意識調査，20174)山本晶三：海岸法の改正について，農業土木学会誌
67(12)，1999
5)日本河川協会：特集海岸法の改正について:強靭な国土を目指して，『河川』70(9)，2014
6）ビーチリゾートの創出に関する技術検討ワーキンググループ：砂浜の利活用の更なる促進に向けて（提言）～地域に根ざし、グローバルに拓けた「ビーチリゾート創出」を目指して～，2019.1- 50 -