序言

緊急事態宣言下、開園中にもかかわらず観光者がまったくいない首里城守礼門（2020年 8月）

序

言本研究は、文化人類学的な民族誌的研究と社会学など周辺諸学の理論研究とを組み合わせ、現代観光を、その中心的な特徴や現象に着目する視座からではなく、周縁に着目する視座から捉えようとする試論である。
ここでいう「中心」と「周縁」の含意は、単に空間的なものではなく多義的である。それについては序章第４節であらためて整理する。この序言では、序章以下の具体的な議論に入る前に、議論の目論見や理論的・方法的基盤などについて、あらかじめ述べておく。
＊
私は、これまで、インドネシアのバリ島と国内の奄美・沖縄をおもな事例として楽園観光・楽園観光地について論じてきた。その内容は、『反楽園観光論』と『地上の楽園の観光と宗教の合理化』（吉田 2013b, 2020a）に集約される。前者はフーコーの「反科学」、後者はヴェーバーの「合理化」が、それぞれ議論を貫くキーワードとなっている。本研究は、「周縁」をキーワードに、この２つの拙書の延長線上において、やはり奄美・沖縄とバリに関する民族誌的データに依拠しながら、現代観光について考察しようとするものである。
本研究の内容は、2020 年からの新型コロナウイルス感染症（covid-19）拡大の前に温めていた現代観光のリスク論的考察という構想を、その後の出来事の経緯を踏まえつつ、まとめたものである。新型コロナウイルス禍──以下、コロナ禍と略記する──は、観光産業に過度に依存するいびつな産業構造を深めた各地の観光地社会を直撃した。たとえば、バリ島の主要観光地では外国人観光者はほぼ不在となり、半ばゴーストタウン化した状況が２年にわたってつづいた1。那覇中心部の国際通りでも、度重なる感染拡大の波が訪れ、書き入れどきに観光者不在の状況がつづいた。
ただし、本研究は、コロナ禍の苦境を直接の議論題材とするのではない。その一端には記述の中で触れるものの、そうしたリスクの具体的な現出形態よりも、観光という社会現象に内在・潜在するメカニズムを捉えることを、むしろ主題に据えている。とはいえ、本研究は、観光現象において歴史を通して一貫する何らかの構造的特徴があるという想定には立っていない。むしろ、観光の構造と呼びうるものがあるとすれば、それは時代により変化し、また地域により差異をもちうるのではないか、また構造を過程に即して捉える視座が検討されてよいのではないか（第Ⅰ章第５節第４項参照）、と考えている。そのこともあり、本研究では時代や対象を絞り込む。具体的には、現代の日本人の観光実践に照準を合わせることにする。これは、利用しうるデータの豊かさに照らした選択の結果である。
リスクに関する論点に戻ろう。現代観光、あるいはむしろ現代社会は、再帰的近代においてグローバル化し複雑化・多様化したがゆえに、高いリスクを抱えている。ただ、リスクの検討において重要なのは、コロナ禍のようなその顕在状態のみならず、むしろその潜性状態にこそ十分な目配

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バリでは、2022 年４月末から、国内・国外からの観光者が戻りはじめた。これは、①政府が同年４月上旬に、空港トランジットを含む国内移動規制のさらなる緩和、主要国際空港到着時における PCR 検査の廃止、外国籍入国観光者の到着ビザ制度の再開（バリ国際空港では３月上旬から到着ビザを先行再開）を一体的に実施し、入国制限の大幅な緩和に踏み切ったこと（https://www.id.emb-japan.go.jp/oshirase22_49.html; https://www.id.emb-japan.go.jp/oshirase22_68.html; https://www.id.embjapan.go.jp/oshirase22_71.html; https://www.id.emb-japan.go.jp/oshirase22_72.html）、② 2022 年はラマダン明けが５月２日となり、４月末からジャカルタなど都市部在住のムスリムが断食明け休暇を利用してバリを訪れたこと、が重なった結果と考えられる。同年にバリの空港・港に入国した外国人観光者数は、２月に1310人、３月に14,620 人であったが、４月に58,335 人、５月に 115,611 人、６月に 181,625人、７月に 246,504 人、８月に 276,659 人などとなった。なお、この７月・８月の数字は、コロ ナ 禍 前 2019 年 の ７ 月・８ 月 の そ れ ぞ れ41 ％・46 ％ に 当 た る（https://bali.bps.go.id/indicator/16/106/1/number-of-monthlyforeign-visitor-to-bali-by-gate.html）。2023年２月〜３月時点においても、バリ観光は回復の途上にある（第Ⅳ章）。

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りをすることである。観光はおそらく無数のリスクを潜在させているが、それがいついかなる地域や領域に顕在化するかは偶有的・不確定的である（Beck 2003 (2002), 2014 (1999/1993); Beck, Giddens& Lash 1997 (1994); Luhmann 2014 (1991); 須藤 2021; 吉田 2013b, 2020a, 2021a, 2022a (2018)）。
本研究は、こうした現代観光の複雑性・多様性・高リスク性を念頭におき、観光の裾野や先端部とそこに位置する諸現象に目を向ける。本研究が観光の「周縁」に着目するのは、ここに現代観光ひいては現代社会のリスクや複雑性そして支配や偶有性などの特徴的メカニズムを看取する明確な手がかりがある、という見通しからである。大半の先行研究は、観光の中心や核心に何があるのかを捉えようとする観点から、余暇や消費や経済効果などを着眼点としつつ、観光を理解しようとしてきた。本研究は、逆に、ますます拡大・膨張をつづける観光の裾野や周縁あるいはその外縁に何があるのかを捉えようとする観点から、リスクや支配などを着眼点としつつ、新たな観光論の可能性を探究しようとする。
以上の目論見をもつため、本研究では、観光を、事業や産業としてではなく、広く社会現象ないし社会的事実として捉えるとともに、既存の観光研究のあり方をあらためて抜本的に問おうとする視座に立つ。拙書では、こうした抜本的な探究を、フーコーの反科学に照らし「反科学の観光論」あるいは圧縮して「反観光論」と呼んだ（吉田 2013b）。本研究も、同様の視座に立ち、新たな民族誌的事実と理論的関心をもって議論を前に進めようとする。
現代観光の裾野においてひとつ注目されるのは、消費ではなく生産活動としての農業を体験する
アグリツーリズムや、中長期の移住が観光と重なるライフスタイル移住（序章第５節・第Ⅳ章第１節第２項）などが示すような、即座にレジャーとはいいがたい行為と観光との結合である。すなわ
ち、新たなタイプの観光が次々と出現しているというだけでなく、従来型の観光とその外部とが境界を流動化させつつ結び合っているのである。先述した観光の複雑化・多様化や拡大・膨張は、したがって、量的な変化というよりも質的な変化であると考えるべきである。本研究は、こうした観光の質的変化に注意をはらいつつ、多様化する観光の周縁にある現象にアプローチしようとする。
こうした本研究の視座については、あらためて序章で論じる。そして、第Ⅰ章で本研究の理論的枠組みや射程を明確化した上で、第Ⅱ章以下の３つの章で、それぞれの切り口からそれぞれ異なる民族誌的トピックを取り上げる。これら４つのトピック以外に議論を展開する余地は、もちろんある。その点で、本研究は、現段階での成果を暫定的に示したいわば道標にすぎない（cf. 野矢 2022:65‒71）。英字題目の sign には、そうした意味を込めている。
観光は20 世紀において最大の産業になったという指摘がある。たとえば、ラッシュとアーリも、1990 年代半ばの著書『記号と空間の経済』（邦訳書名『フローと再帰性の社会学』）において、2000 年までに国際観光は世界貿易の最大の種目になるであろう、また、20 世紀末までに雇用と世界貿易のシェアの点で観光は世界第１位の産業となるであろう、と述べていた（Lash & Urry
2018 (1994): 179, 249）
。しかし、観光は果たして他と区別しうるひとつの産業なのであろうか。観
光を複合的な産業編成体とみなすことはできる。しかし、それをひとつの産業として定義づけることは可能なのか、可能であるとすれば、それはいかなる理論的前提の下であるのか、を問う必要がある。それは、観光とは何なのか、観光をいかに定義できるのか、あるいはできないのか、というより基盤的な問いに直結する。とくに、現代観光の複雑で質的にも多様化するそのあり方を、いかに単純な枠組みに還元せずに捕捉しうるのか。本研究は、その考察を、まずは理論研究の面から整理し、次いで若干の民族誌的研究に論を展開することによって、暫定的にまとめようとする。
＊8

序言

次に、先に触れた拙書（吉田 2013b, 2020a）との関連性に言及しながら、本研究の理論的・方法的な前提や立脚点として４点を確認しておくことにしよう。
第１点は、観光を行為論の観点から捉えることである。観光研究は、観光を産業や事業として捉える立場と、社会的行為現象として捉える立場とにおおきく分かれる。後者は、それぞれの時代や社会における観光という行為現象が、経済・経営あるいは産業・事業の次元のみに還元できない広がりをもつことを、ミクロな視点から民族誌的記述を通して明らかにしてきた。社会学・文化人類学・地理学などでは、後者の立場に立つ研究が主流といえる。文化人類学──以下、人類学と略記する──をおもな基盤とする本研究は、社会的行為としての観光について、またそうした行為の集積体からなる社会現象としての観光について、記述的な理解を試みる。これは、冒頭で触れた２つの拙書と変わらない議論の基盤あるいは岩盤である。
そうした立場に立てば、観光が何であるかは、時代によって、社会によって、主体の捉え方によって、異なる可能性があるということになる。観光は、19 世紀後半に欧米において一定の人々を動員する社会現象として成立した。そして、20世紀前半に観光事業者（ホスト）や顧客（ゲスト）の層や幅が拡大し、国内外の諸地域で観光地化が進み、20 世紀後半には観光の大衆化・グローバル化が顕著になり、ローカル／インターローカル／インターナショナルな紛争や混乱──コロナ
禍もそのひとつである──そして反グローバル化の動向による停滞を介在させながらも、世界各地に観光地化の波がさらに浸透していった。ただ、私は、先述したように、こうした 150 年余の観光の歴史の中で観光という現象の基本的特徴や構造がおなじであったと考えるべき理由や根拠は存在しない、と考える。むしろ、「観光」という概念によって、あるいは「旅行」などの類似の概念によって、事後的・遡行的に把握されてきた過去から現在までの諸現象は、実態として相当な差異を抱えていたと考えるべきではないかと思っている。マクロな視点に立てば、観光は、移動と定住という人類史的現象の中の近現代的ヴァリアントとして理解されるが（cf. 片山 1999; 応地 2019:126）、この 150 年の近現代に絞っても、とくに20 世紀後半以降の技術革新・グローバル化・情報社会化・再帰的近代化・リスク社会化において、瞠目すべき変化をみせている。本研究は、そうした観光の変化そして多様化を踏まえつつ、相互主観主義──個々人にとっての主観的な意味は、相互作用の中で形成され変容していくと捉える──の立場から（Geertz 1987 (1973), 1991 (1983); Ortner
1994 (1984); Ritzer 2005 (2004); Schutz 1980 (1970), 1982 (1932); 高艸 2019; Weber 1972c (1922)）、観光について考察しようとする。これが第２点であり、これも私の従来の立場と変わらない。
観光という行為に主体が付与する意味は、複合的でありうる。また、その意味づけは事後的な正当化であることもありうる。現代社会は、そこに生きる人々にさまざまな行為とその動機づけの選択肢を提供するとともに、主体による行為選択をうながす──つまり、自由に選択し生きることを強いる──社会である。単に「主観的に思念される意味」にもとづいて行為を理解すれば十分である、ということではなく、意味の潜在的な別様の可能性や、主体の意思選択を外側から拘束し方向づける、フーコーのいう社会的な装置や生権力の支配を、考慮に入れる必要がある（Foucault
1977 (1975), 2006 (1994); 檜垣 (編) 2011; 三上 2010; Ortner 2016; 大澤 2019）。現代における観光という行為は、そうした潜在的な可能性の次元にある、主体にとって外在的な社会的装置を背後にもってもいる選び取りとしても、理解されなければならない。ギアツやヴェーバーの意味論に、フーコーの権力論やルーマンの偶有性にもとづく社会理論を総合させる視野に立つこと、これが第３点である。これは、合理化論を視点に採用した拙書（吉田 2020a）で議論枠組みとした点であり、これを本研究も継承する。
第４点は、もっぱら日本人──日本人としてのアイデンティティをおもにもつ人々を指して、こ9の話をもちいる──が主体となる観光行為に着目し、議論のおもな対象を 1990 年ころ以降に設定することである。これは、これまでの拙書・拙論にはない、本研究における新たな設定である。観
光のあり方は、グローバルなつながりをもち時代としての共通の特徴をもつものの、どの国や地域のいかなる人々の行為現象に焦点を当てるかによって相当程度異なると考えられる。本研究では、再帰的近代における、移動・移住をも含む、観光現象の多様性に焦点を当てようとするが、それが顕著に表れてきたのは 1990 年前後からといえる（cf. Beck, Giddens & Lash 1997 (1994); 吉田 2020a:93‒145）。また、日本社会が今日にいたる経済停滞期に入ったのも1990 年前後からである（池本2009; 橘木 2021）。本研究では、この 1990 年ころ以降を「現代」と表記し、近現代の観光一般ではなく、現代社会に生きる日本人の観光現象に焦点を絞る。ただし、第Ⅲ章では、節目となる 1989年以降のみならず、戦前・戦中からの長期的な出来事の連鎖にも、一定程度目配りする。
20 世紀後半の高度経済成長期以降の日本社会では、消費社会化が進み、この中で観光はさらに大衆化していった。高校生や大学生の「卒業旅行」の普及は、その一端といえる。そして1990 年ころにいわゆるバブル経済がはじけ、ここから現在にいたるまで経済停滞──成長の相や局面もむろんあったが、総合的には停滞といってよいであろう──がつづき、非正規雇用の拡大、離婚率と生涯未婚率そして高齢化率の上昇と出生率の低下、貧困層の拡大ないし顕在化などが進行していった。2020年の新型コロナウイルス感染症拡大は、この持続する経済停滞にさらなる打撃を与えるものとなった。橘木によれば、日本社会は、①終身雇用、年功序列、株式持ち合いなどの労使関係や経営方式から市場主義／競争賛美と能力・実績主義へ、②３世代住居が一般的な皆婚社会から非婚・離婚・独身が増加し出生率が低下する家族の絆の弱い社会へ、③家族が看護・介護を担う社会から自立か社会保障制度の確保かを自身が選択する社会へ、④一億総中流を自負する社会から所得・資産格差、教育格差、地域格差、健康格差が意識され顕在化する社会へと、1990 年前後を転機に変容した。このころから、専業主婦・片働き夫婦の割合と共働き夫婦の割合が逆転し、生涯未婚率が上昇し、貯蓄率が低下し、ジニ係数が上昇し、所得格差が拡大し、相対的貧困率が上昇し、やや遅れて、個人消費の低迷もしくは格差拡大、東京への一極集中と地域格差拡大が進んだのである2（橘木 2021: 16‒18, 112, 118‒121, 181‒185, 190‒193, 204‒207; cf. 有田・数土・白波瀬 (編) 2021; 江原 2022; 藤原 2023; 広井 2019: 206‒212; 金澤 2021; 吉川 2018, 2019a (2006); 宮崎 2021; 中井 2011: 234;
中村・三輪・石田 (編) 2021a; 佐藤 2000; 白波瀬 2010, 2021; 橘木 1998; 竹信・戒能・瀬山 (編) 2020;
宇佐美 2019; 渡邊・吉川・佐藤 (編) 2021; Wilkinson 2009 (2005); 山田 2021）。
1990年代半ば以降の日本では、世帯当たり平均所得は減少傾向にある（中井 2011: 233; https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/03.pdf）。それゆえ、観光というレジャーは現代日本社会に広く浸透しているといえるものの、それを余暇に費やすことのできる可処分所得の底上げによるものと考えるべきではない（第Ⅰ章第３節第３項第２点・第３点参照）。また、拡大・固定化傾向にある所得格差や、階層差あるいは社会的分断も踏まえて、現代観光を考察する必要もあ2

なお、1990年以前の日本が実態として平等であったわけではない。第二次世界大戦前の日本は不平等な社会であったが、戦後に平等化が進み、1980年代後半のバブル期に不平等化が急速に進み、その傾向が今日まで持続している（白波瀬 2009:5‒15, 32, 50‒61, 250‒263; 橘木 1998: 46‒62; 渡邊 2021）。また、短期でみれば、2003〜2008年の日本経済は好況であったが、１人当たりの GDP は392万円から401万円に増加する一方、１人当たりの雇その時期に生活の不安定さは高まった。この間、用者報酬は487万円から461万円に減少し、200万円以下の給与所得者が占める割合も増加した。好景気の中で格差は拡大した、あるいはこの好況は格差拡大に支えられていたのである。リーマンショック以降、今日まで、非正規雇用者が正規・非正規雇用者の合計に占める割合や、生活保護受給世帯数は増加している。コロナ禍中の 2020 年、正規雇用者数は全体として安定していた一方、おおくの非正規雇用者は非労働力化したのであった（濱口 2010, 2015, 2020; 小林大 2021; 宮本 2012;
宮本・岩上 (編) 2014; 永瀬・太郎丸 2016: 112; 内閣府 2020; 佐藤嘉 2021: 50; http://www.ipss.go.jp/s-info/j/seiho/seiho.asp）。

10序言る。狭間によれば、低収入・低階層で現状維持志向の強い若者は海外旅行に行かないという傾向がある。こうした人々──2015 年時点で彼らは現役世代の約２割、全人口の約１割を占める（吉川2018: 112‒115）──にとって、すでに海外旅行は不要なものになっているといってよい（狭間2019: 143）。今後、日本人の観光を、集団や階層の差異に照らしてより細かく定量的・定性的に分析する必要があるであろう3。
本研究は、こうした特徴をもった現代日本社会に生きる日本人の観光行為のいくつかの具体的な局面を研究対象に設定し、私自身が継続的にフィールドで収集してきたデータを各種データと総合し、議論の俎上に載せようとする。
＊
私は、これまで、観光を、その外部との関係に照らして考えてきたように思う。『反楽園観光論』
では、楽園観光あるいは観光一般の過去から現在そして未来について論じ、脱観光論の可能性について考察した。また、『地上の楽園の観光と宗教の合理化』では、インドネシアのバリ社会の観光のあり方をその社会における宗教のあり方との関係において捉える、史的観光宗教論の可能性を探究した。本研究は、観光の外部ではなく、外部と内部のはざまという微妙なところにあえて目を向けようとし、既刊の拙書に盛り込めなかった民族誌的データの考察と理論的問題をひとつの視点の下に整理したものである。
本研究を構想するひとつのきっかけは、2018 年に橋本和也さんに「ツーリストなるものの概念を、是非ひっくりかえす議論にまでもっていっていただきたい」といわれたことである。ここから、観光者や観光といった概念について再検討し、21世紀に顕著になった観光現象と関連づけながら考察する、という着想に結びつけることができた。橋本先生には、あらためて感謝を申し上げます。
本研究をまとめる作業は、コロナ禍の下での、ある意味孤独な作業の積み重ねであった。とくに、当初予定していたバリでの資料収集が思うように進められなかったことには残念な思いがある。しかし、民族誌的データの補充はある意味で終わりのない作業である。本研究に関しては、いつまでも議論のとりまとめを先延ばしにせず、SNS などを通して現地在住のバリ人・日本人の方々から得た若干の新たな情報を追加するなどによって、現段階で全体の議論の収束をはかることが適切である、と判断した次第である。本研究の記述は、2022 年12 月までに得られた諸データをまとめたものである。ただし、第Ⅳ章では、2023 年２月〜３月のバリ来訪時における若干の聞き取りデータを追補している。なお、典拠が示されていない写真は、すべて私が撮影したものである。

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太郎丸は、いわゆるバブル経済崩壊以降、とくに若い世代において、賃金の伸び悩みや格差拡大、非正規雇用の比率増大、雇用の流動化が生じているとした上で、そうしたバウマンのいう社会の液状化が価値観といかなる影響関係にあるのかについては相反する予測や分析が提示されており、ゆえに基礎的なデータの定量的分析がもとめられるとする。相反する予測や分析の例としては、利潤追求のための合理化が進めば、人は合理的な職務遂行に適した態度や価値観を身につけるかもしれないが、過剰な合理化に耐え切れず非合理的で心穏やかな生活を志向するかもしれない、また、経済成長を果たした国々では脱物質主義の価値観が広まるとされているが、一部の富裕層に富が集まって貧困率が高まれば、相対的に貧困な人々においては物質的な豊かさを重視する価値観が強まるかもしれない、といったものである。太郎丸は、NHK の「日本人の意識」調査（1973‒2008）のデータを分析し、①現在志向／私生活志向の高まりという価値意識の変化や、②好きな国の上位を占めていたアメリカ合衆国やオーストラリアを選ぶ人が減り、マイナーな国を選ぶ人が増えたという明確な価値意識の変化がみられ、③前期近代と後期近代の断絶を強調するポストモダニズム系の議論よりも、両者の連続性を主張する議論を比較的肯定する分析結果が得られる、④若い世代で保守化が見られるという傾向はなく、むしろ若い世代の方がリベラルである、といった暫定的な総括を行っている（太郎丸 2016a: 10‒17, 2016b; cf. 藤田智 2016; 濱口 2010, 2015;
岩井 2013; 白波瀬 2009; 田中・浜屋 2019; 吉田崇 2021）。

11観光にかぎらず、ある事象について抜本的に考察する上で、「内省」（introspection）や「遡行」（retrospection）は重要なスタイルである（cf. 柄谷 1988）。ただ、それらとは異なるいわば第３のスタイルとして、「周縁の探究」があるように思われる。本研究は、その試みである。
なお、本研究は、JSPS 科研費19K12593 および2023 年度南山大学パッヘ研究奨励金 I-A-2の助成にもとづく研究成果の一部である。
本研究は、奄美・沖縄そしてバリ・ジャカルタ在住のおおくの方々のご理解とお力添えなくしては、刊行にいたりませんでした。おひとりおひとりのお名前をここで挙げることはいたしません
が、この場を借りて、お世話になった方々に、あらためて深く感謝を申し上げます。

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