別表２

領域ごとの評価基準、評価項目、評価の観点、根拠となる資料・データ及び資料・データ一覧

B 研 究
評価項目

評価基準
1 研究の目的

評価の観点

整理番号

根拠資料・データ

1-1

沿岸域環境科学教育研究センターの研究 1の目的(研究活動を行うに当たっての基本的な方針、達成しようとしている基本的な成果等）が明確に定められていること。

目的として、研究活動を行うに当たっての基本的な方針や、達成しようとする基本的な成果等が、明確に定められているか。

沿岸域環境科学教育研究セン
ター概要（該当箇所）
・沿岸域環境科学教育研究セン
B1-1-1-1 ター規則

1-2

目的が、沿岸域環境科学教育研究セン
1
ターの構成員に周知されているとともに、社会に公表されていること。

目的が、沿岸域環境科学教育研究センターの構成員(教職員及び学生）に周知されているか。

学生への周知を示す資料(履修要項、ガイダンス配付資料 等）
・理学部案内担当

B1-2-1-1

教職員への周知を示す資料(教職員への配付資料、研修や会議における配付資料 等）
・沿岸域環境科学教育研究セン
B1-2-1-2 ターホームページ
研究評価部会（滝川・・沿岸域環境科学教育研究セン
秋元）
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット
2

目的が、社会に広く公表されているか。

沿岸域環境科学教育研究セン
ター概要（該当箇所）
B1-2-2-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
沿岸域環境科学教育研究セン
B1-2-2-2 ターウェブページ（該当箇所）
・沿岸域環境科学教育研究センタホ ムペ ジ
公表の程度や効果を示すデータ（冊子等の配布先、配布数、ウェブサイトの利用状況等）
B1-2-2-3 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信

２ 研究の実施体制

2-1

沿岸域環境科学教育研究センターの研究 1
目的に照らして、研究活動を実施するために必要な体制が適切に整備され、機能していること。

研究の実施体制及び支援・推進体制が適切に整備され、機能しているか。

B2-1-1-1 職員数(職種別）
B2-1-1-2 研究員(区分別）
B2-1-1-3 指標61 本務教員あたりの職員 事務部
数B2-1-1-4 指標62 本務教員あたりの研究員数
B2-1-1-5 研究推進に関する委員会等の規定
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
B2-1-1-7 研究設備等の整備・機能状況が把握できる資料
・科学研究費補助金備品購入リ
スト
・科学技術振興調整費備品購入
リスト
B2-1-1-8 研究成果の発信や刊行のための組織の整備・機能状況
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信2

研究活動に関する施策が適切に定め B2-1-2-1 外部研究資金の獲得や大学内られ、実施されているか。
部での研究資金の配分に関する施策の実施状況
・科学研究費補助金申請一覧

B2-1-2-3 大学の目的に即した研究推進に関する施策(重点研究分野の設定、学際研究プロジェクトの促進、萌芽的研究の支援など）の実施状況 ・沿岸域環境科学教育研究センター年報・熊本大学概要
研究評価部会（滝川・B2-1-2-4 国内外の共同研究推進支援に 秋元）
関する施策の実施状況
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

B2-1-2-5 研究成果の公表・発信、知識・技術の移転に関する施策の実
施状況 ・沿岸域環境科学教育研究センター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信
3

研究活動の質の向上のために研究活動の状況を検証し、問題点等を改善するための取組が行われているか。

B2-1-3-2 外部評価、自己点検・評価等の実施状況
・平成１６年度の活動に関する自己点検・評価書
・平成１６年度年度計画実施状
況一覧表・平成１７年度年度計画実施状
況一覧表B2-1-3-3 外部評価報告書又は自己点検・評価報告書の該当部分
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
B2-1-3-4 具体的改善方策の内容等
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター中期目標、中期計画及び年度計画

3 研究の成果

3-1

沿岸域環境科学教育研究センターの研究 1
目的に照らして、研究活動が活発に行われており、研究の成果が上がっていること。

沿岸域環境科学教育研究センターの研究目的に照らして、研究活動が活発に行われており、研究の成果があがっていること。

B3-1-1-1 産業財産権の保有件数
B3-1-1-2 特許出願数
B3-1-1-3 特許取得数
B3-1-1-4 特許ライセンス契約件数
B3-1-1-5 特許ライセンス契約収入
B3-1-1-6 指標36 本務教員あたり特許出願数
B3-1-1-7 指標37 本務教員あたり特許取得数
B3-1-1-8 指標38 本務教員あたりライセンス契約数
B3-1-1-9 指標39 本務教員あたりライセンス収入額
B3-1-1-10 指標40 保有件数に対するライセンス契約数
B3-1-1-11 共同研究受入件数(相手先区分別）
B3-1-1-12 共同研究受入金額(相手先区分別）
B3-1-1-13 共同研究員受入人数(相手先区分別）
B3-1-1-14 指標41 本務教員あたりの共同研究受入件数
B3-1-1-15 指標42 本務教員あたりの共同研究受入件数(国内・外国企業からのみ）
B3-1-1-16 指標43 本務教員当たりの共同研究受入金額
B3-1-1-17 指標44 本務教員当たりの共同研究受入金額(国内・外国企業からのみ）
B3-1-1-18 指標45 外部資金総収入の内、共同研究費が占める割合
B3-1-1-19 指標46 本務教員当たりの共同研究員数
B3-1-1-20 受託受入件数(相手先区分別・受入状況別）
B3-1-1-21 受託研究員受入人数(相手先区分別）
B3-1-1-22 受託受入金額(相手先区分別・受入状況別）
B3-1-1-23 受託研究員受入金額(相手先区分別）
B3-1-1-24 指標47 本務教員当たりの受託研究受入件数
B3-1-1-25 指標48 本務教員当たりの受託研究受入件数(国内・外国企業からのみ）
B3-1-1-26 指標49 本務教員当たりの受託研究受入金額

事 務 部

B3-1-1-27 指標50 本務教員当たりの受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）
B3-1-1-28 指標51 外部資金総収入の内、受託研究費が占める割合
B3-1-1-29 指標52 本務教員当たりの受託研究員受入人数
B3-1-1-30 科研費新規申請件数(種目別・新規)
B3-1-1-31 科研費新規内定件数(種目別）
B3-1-1-32 科研費総内定件数(種目別、新規＋継続）
B3-1-1-33 科研費総内定金額(種目別）
B3-1-1-34 科研費総間接経費内定金額(種目別）
B3-1-1-35 指標53 本務教員当たりの科研費申請件数(新規)
B3-1-1-36 指標54 本務教員当たりの科研費採択(内定）件数
B3-1-1-37 指標55 本務教員当たりの科研費内定金額
B3-1-1-38 指標56 科研費採択(内定)率(新規）
B3-1-1-39 競争的資金採択件数(資金種別）
B3-1-1-40 競争的資金受入金額(資金種別）
B3-1-1-41 競争的資金間接経費受入金額(資金種別）
B3-1-1-42 指標57 本務教員当たりの競争的資金採択件数
B3-1-1-43 指標58 本務教員当たりの競争的資金受入金額
B3-1-1-44 寄附金受入件数
B3-1-1-45 寄附金受入金額
B3-1-1-46 指標59 本務教員当たりの寄附受入件数
B3-1-1-47 指標60 本務教員当たりの寄附受入金額
B3-1-1-48 寄附講座設置数
B3-1-1-49 寄附講座受入金額2

研究成果の状況について、学術面、社会、経済、文化面の視点から選定した「沿岸域環境科学教育研究セン
ター科等を代表する優れた研究業績(研究業績説明書）を資料として、沿岸域環境科学教育研究センターの研究目的に照らして、関係者の期待に応える成果が上がっているか。

B3-1-2-1 沿岸域環境科学教育研究センターを代表する優れた研究業績リスト(作成要領参照）
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
研究評価部会（滝川・B3-1-2-2 研究業績説明書(作成要領参 秋元）照） ・沿岸域環境科学教育研究センター年報

評価項目
沿岸域環境科学教育研究センターの目的 1を達成するために必要な管理運営体制及び事務組織が整備され、機能していること。

評価の観点
管理運営のための組織及び事務組織が、沿岸域環境科学教育研究センターの目的の達成に向けて支援するという任務を果たす上で、適切な規模と機能を持っているか。また、必要な職員が配置されているか。

整理番号
根拠資料・データ
C1-1-1-1 組織図（管理運営組織、事務組織及び人員配置状況を確認できるもの）
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信

C 管理運営
評価基準
１ 管理運営の実施体制

1-1

C1-1-1-2 学則（業務分掌に係る該当箇所） ・熊本大学学則
C1-1-1-3 その他規則（業務分掌に係る該当箇所）
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター規則
C1-1-1-4 体制図（管理運営組織及び事務組織と教学に係る各種委員会との連携がわかるもの）
・熊本大学概要
2

沿岸域環境科学教育研究センターの目的を達成するために、センター長のリーダーシップの下で、効果的な意思決定が行える組織形態となっているか。

C1-1-2-1 各種の意思決定を行う会議、委員会等の体制が把握できる資料（組織等相互関係図、関連諸規則等） ・沿岸域環境科学教育研究センター運営委員会規則
・熊本大学学則

担当

4

1-2

管理運営に関する方針が明確に定めら
1れ、それらに基づく規定が整備され、各構成員の責務と権限が明確に示されていること。

2

管理運営のための組織及び事務組織が十分に任務を果たすことができるよう、研修等、管理運営に関わる職員の資質の向上のための取組が組織的に行われているか。

C1-1-4-1 管理運営に関わる職員の研修の実施状況が把握できる資料
・国立大学法人臨海臨湖実験所
センター技術職員研修会議
管理運営評価部会（瀧尾）管理運営に関する方針が明確に定め C1-2-1-1 学則（該当箇所）られ、その方針に基づき、学内の諸・沿岸域環境科学教育研究セン規定が整備されるとともに、管理運営
ター運営委員会規則に関わる委員や役員の選考、採用に・沿岸域環境科学教育研究セン関する規定や方針、及び各構成員のター規則
責務と権限が文書として明確に示さ
・学内共同教育研究施設当の人れているか。
事等に関する委員会規則
適切な意思決定を行うために使用されている学部等の目的、計画、活動状況に関するデータや情報が、蓄積されているとともに、学部・沿岸域環境科学教育研究センターの構成員が必要に応じてアクセスできるようなシステムが構築され、機能しているか。

C1-2-2-1 沿岸域環境科学教育研究センターの目的、計画、活動状況に関するデータや情報の蓄積状況が把握できる資料（組織評価のための根拠資料一覧等）
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信・沿岸域環境科学教育研究センターホームページ・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット
C1-2-2-2 ウェブサイト等への掲載、アクセ
ス状況が把握できる資料
・沿岸域環境科学教育研究センターホームページ

1-3

沿岸域環境科学教育研究センターの目的 1を達成するために、学部等の活動の総合的な状況に関する自己点検・評価が行われ、その結果が公表されていること。

沿岸域環境科学教育研究センターの活動の総合的な状況について、根拠となる資料やデータ等に基づいて、自己点検・評価が行われているか。

C1-3-1-1 10-01 自己点検・評価

2

自己点検・評価の結果が大学・沿岸域環境科学教育研究センター内及び社会に対して広く公開されているか。

C1-3-2-1 ウェブサイト該当箇所
・沿岸域環境科学教育研究センターホームページ

C1-3-1-2 自己点検・評価報告書
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

C1-3-2-2 刊行物該当箇所
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信
4

評価結果がフィードバックされ、管理運営の改善のための取組が行われているか。

C1-3-4-1 評価結果に基づく改善策を検討した記録（各種委員会議事録等） ・沿岸域環境科学教育研究センター中期目標、中期計画
及び年度計画C1-3-4-2 評価結果に基づく改善方策一覧
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター中期目標、中期計画及び年度計画
２ 施設・設備2-1

沿岸域環境科学教育研究センターにおい 1て編成された教育研究組織及び教育課程に対応した施設・設備が整備され、有効に活用されていること。

沿岸域環境科学教育研究センターにおいて編成された教育研究組織の運営及び教育課程の実現にふさわしい施設・設備(例えば、校地、運動場、体育館、講義室、研究室、実験・実習室、演習室、情報処理学習のための施設、語学学習のための施設、図書館その他付属施設等が考えられる。)が整備され、有効に活用されているか。また、施設・設備のバリアフリー化への配慮がなされているか。

3

施設・設備の運用に関する方針が明確に規定され、構成員に周知されているか。

管理運営評価部会（瀧C2-1-1-1 施設・設備一覧尾）・国立大学臨海臨湖実験所要覧
C2-1-1-2 施設等の利用計画、利用状況
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

C2-1-3-1 各施設・設備の運用方針
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター臨海実験施設使用細則

C2-1-3-2 利用の手引き（？）
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター臨海実験施設使用細則
C2-1-3-3 学内ウェブサイト等による案内・周知状況を示す資料
・沿岸域環境科学教育研究センターホームページ2-2

沿岸域環境科学教育研究センターにおい 1て編成された教育研究組織及び教育課程に応じて、図書、学術雑誌、視聴覚資料その他の教育研究上必要な資料が系統的に整備されていること。

図書、学術雑誌、視聴覚資料その他の教育研究上必要な資料が系統的に整備され、有効に活用されているか。

C2-2-1-1 01-02 施設(附属図書館）

D 教育研究支援評価項目

評価基準
1 目的

２ 実施状況

評価の観点

整理番号

根拠資料・データ

1-1

沿岸域環境科学教育研究センターの教育 1
研究支援の目的が明確に定められていること。

目的として、教育支援を行うに当たっての基本的な方針や、養成しようとする人材増を含めた、達成しようとする基本的な成果等が、明確に定められているか。

D1-1-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター中期目標・中期計画及び年度計画

1-2

目的が、沿岸域環境科学教育研究セン
1
ターの構成員や支援する学部等の構成員に周知されているとともに、社会に公開されていること。
学部教育・大学院教育において、教育課 1程を展開するにふさわしい授業形態、学習指導法等が整備されていること。

目的が、沿岸域環境科学教育研究センターの構成員や支援する学部等の構成員に周知されているか。

D1-2-1-1 ・理学部案内

教育支援の目的に照らして、講義、演習、実験、実習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法の工夫がなされているか。

D2-1-1-1 ・学生便覧
・シラバス
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

2-1

2-2

2

教育支援の趣旨に沿って適切なシラ D2-1-1-1
バスが作成され、活用されているか。

シラバス

大学院教育において、研究指導が大学院 1
教育の目的に照らして適切に行われていること。

教育課程の趣旨に沿った研究指導支 D2-2-1-1
援が行われているか。

学生便覧

2

研究指導に対する適切な取組(例え D2-2-1-1ば、複数教員による指導体制、研究テーマ決定に対する適切な指導、TA・RAとしての活動を通じた能力の育成、教育的機能の訓練等が考えられる。）が行われているか。

・研究指導委員名簿
・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

D2-2-2-2

担当

教育研究支援評価部
会（逸見）

指標21 RA採用状況
事務部

2-3

2-4

成績評価や単位認定、修了認定が適切で 1あり、有効なものとなっていること。

教育の目的に沿って、学生を受け入れる 1体制が整っていること。また，求める学生像や指導できる研究内容の基本方針が明確に定められ、公表、周知されていること。

2
32-5

３ 成果

3-1

沿岸域環境科学教育研究センターの附属 1施設（マリンステーション）を積極的に活用していること。
2
沿岸域環境科学教育研究センターの各教 1
員の教育研究支援の成果が目的に照らして適切なものであること。

成績評価基準に従って、成績評価、 D2-3-1-1
単位認定、修了認定が適切に実施されているか。
D2-3-1-1

シラバス
成績一覧表

D2-3-1-3

学位論文

D2-3-1-4

試験答案

D2-3-1-5

成績評価の分布表（P)

沿岸域環境科学教育研究センター各 D2-4-1-1
教員の求める学生像や指導研究内容が学部生や大学院生に明確に示されているか。

教育研究支援評価部
会（逸見）

事務部

・学部生に対する研究室説明資
料（生物環境プログラム紹介など） ・大学院進学希望者に対する説明資料
・沿岸域環境科学教育研究センターホームページ
・各種ホームページ
・学生便覧
教育研究支援評価部

学生を受け入れる体制は整っている D2-4-2-1か。
会（逸見）留学生や社会人学生を受け入れる体 D2-4-3-1 ・学生便覧
制は整っているか。
単位互換の大学公開臨海実習に参D2-5-1-1 シラバス、単位互換大学公開実加しているか。
習案内
他大学の臨海実習を積極的に受け入れているか

D2-5-2-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

沿岸域環境科学教育研究センターの各教員の教育研究支援の成果が目的に照らして適切なものであるか

D3-1-1-1 成績評価の分布表（P)
事務部
D3-1-1-2 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

3-2

学生の受け入れ状況が目的に照らして適 1切なものであること。

3-3

センターの附属施設（マリンステーション） 1の利用状況が目的に照らして適切なものであること。

学生の受け入れ，育成が目的に照らして適切なものであるか

D3-2-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
教育研究支援評価部
ター年報
会（逸見）
マリンステーションや船舶の利用が目 D3-3-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン的に照らして適切なものであるか
ター年報

E 社会貢献
評価項目

評価基準
1 目的

評価の観点

整理番号

根拠資料・データ

1-1

沿岸域環境科学教育研究センターの社会 1
貢献の目的が明確に定められていること。

目的として、社会貢献を行うに当たっての基本的な方針、達成しようとする基本的な成果等が、明確に定められているか。

E1-1-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット・沿岸域環境科学教育研究センターホームページ
・熊本大学概要

1-2

目的が、沿岸域環境科学教育研究セン
1
ターの構成員に周知されているとともに、社会に公表されていること。

目的が、沿岸域環境科学教育研究センターの構成員に周知されているか。

E1-2-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット・沿岸域環境科学教育研究センターホームページ
・熊本大学概要担当

2２ 実施状況

E1-2-2-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット・沿岸域環境科学教育研究センターホームページE2-1-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット・国立大学臨海臨湖実験所要覧

2-1

沿岸域環境科学教育研究センターの社会 1貢献を展開する上で必要な体制が適切に整備され、機能していること。

社会貢献を遂行するための組織構成や施設設備が整備され、有効に機能しているか。

2-2

社会貢献の目的を達成するための基礎と 1なる研究活動が行われていること。

2-3

社会貢献を遂行するための施策が適切に 1定められ、実施されていること。

社会貢献の目的を達成するための基 E2-2-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン礎として、社会貢献内容等と関連する
ター年報
研究活動が行われているか。
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信
社会貢献を遂行するための施策が適 E2-3-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
切に定められ、実施されているか。
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信・ダイレクトメール（社会貢献活 社会貢献評価部会（嶋動の案内発送の記録）
永）・各種ウェブサイト

2-4

2-5

３ 成果

目的が、社会に広く公表されているか。

2

社会貢献を遂行するための施策が広く一般に公表されているか。

E2-3-2-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信・ダイレクトメール（社会貢献活動の案内発送の記録）
・各種ウェブサイト
・ポスター

沿岸域環境の研究で得た知見を元に、委 1員会委員、助言者として、国、県ならびに民間の団体等に対し、政策提言・助言を積極的に行っていること。
研究を通して得られた知見を、啓発活動を 1
通して、積極的に社会に普及させる努力を行っていること。

センターの構成員が、政策提言・助言を通して研究成果の地域社会への還元に積極的に関っているか。

E2-4-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

観察会講師、出前授業など、一般や中高生に対する教育活動に積極的に関っているか？

E2-5-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信

2

一般向けの図書を執筆したり、様々な組織･団体が作成するパンフレットに対して、助言･提言を行っているか。

E2-5-2-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信1

センター各員が、自身の所属する学会・協会の運営に積極的に関わっているか。
社会貢献を遂行するための施策が十分に効果を上げているか。

E2-6-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報

2-6

学会・協会の運営に積極的に取り組んでいること。

3-1

社会貢献の成果が目的に照らして適切な 1ものであること。

3-2

沿岸域環境科学教育研究センターの構成 1
員が、各種委員会委員、助言者として、国、県ならびに民間の団体等に対して行った政策提言、助言等が、適切な効果をあげていること。

国、県ならびに民間の団体等に対して行った政策提言、助言等が、適切な効果をあげているか。

E3-1-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターむつごろう通信・沿岸域環境科学教育研究センターホームページE3-2-1-1 ・沿岸域環境科学教育研究セン
ター年報
・沿岸域環境科学教育研究セン
ターパンフレット・各種報告書・センター教職員が関った施設・設備のリストと写真等

備考※注１：「本務教員」とは、当該組織（大学）の長又はその設置者から正規の教員としての辞令を受け、当該組織の定める就業規則に従い常勤的に勤務している教員をいう。
※注２：「根拠資料・データ」欄の網掛け部は、全学から部局へ提供されるデータである。なお、「指標○○」、「０２－１０」等の番号を付している資料は、大学評価・学位授与機構が法人評価の際に用いるデータ等である。