平成 24 年度
	  	
  大学体育ＦＤ推進校表彰制度応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

芝浦工業大学	 目次
芝浦工業大学の概要	
 （１）芝浦工業大学の沿革	
 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2	
 （２）本学における体育・健康科目の位置づけ及び専任教員人数	
 ・・・・・・・・4	
 （３）学部構成、入学定員及び在学者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5	
 （４）キャンパス及び施設	
 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・6	
 １．教育目的・目標・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7	
 
２．正課	
 
（１）教育（授業）目標に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10	
 （２）授業方法に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12	
 
	
  	
  	
  A.必修、選択について、B.再履修者への対応、C.障害者の履修への対応	
 （３）履修状況に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・15	
 （４）カリキュラム構成に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・18	
 （５）成績評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・19	
 （６）体力測定に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20	
 （７）授業に関する FD の項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・21	
 ３．教員組織	 （１）教員の構成に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・24	
 （２）授業および校務担当に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25	
 （３）専任教員と非常勤との関係に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・27	
 ４．研究状況	 （１）研究活動、学会活動に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・30	
 （２）研究に関する FD の項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・31	
 ５．施設・設備	
 （１）施設・設備及びその運営管理に関する項目・・・・・・・・・・・・・32	
 ６．課外スポーツ活動支援	
 （１）課外スポーツ活動支援に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・36	
 ７．健康管理業務	
 （１）学内の健康管理業務に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・37	
 ８．各種サービスプログラム業務に関連して	
 	
 ( １ ) 学 内 サ ー ビ ス プ ロ グ ラ ム 及 び 社 会 貢 献 に 関 す る 項 目 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 3 7	
 ９．内部質保証に関連して	 （１）自己点検評価や第三者評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・38	
 （２）内部質保証についての項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・41	
 １０．証拠資料・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・42	
 資料．平成 23 年度時間割（前後期）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・44	
 1

芝浦工業大学の概要
	  芝浦工業大学（以下、本学と記す）は、「我等の生活の中に科学の解け込んだ現代文化の諸相を教材とし、社会の一員たる個人に社会的活動の意義を体得させる特色ある教育を行い、以って社会に貢献する」を建学の理念として、有元史郎によって1927年（昭和2年）に創立された「東京高等工商学校」に始まる。以来84年にわたり、「実学を通じて真理を探究できる技術者、高い倫理観と豊かな見識を持った技術者、自主・独立の精神を持って精微を極めることのできる技術者の育成」を掲げて多くの卒業生を輩出し、社会の発展に貢献してきた。卒業生はすでに10万名を越え、“専門的能力をもち、堅実に仕事のできる技術者”として高く評価されている。これらを数値化することはなかなか難しいが、一級建築士や技術士等の資格取得ランキングではトップテンにランクされていること、上場企業の役員数ラン
キングでは37位（本当に強い大学ランキング2009年：東洋経済新報社）、経済不況の中でも高い就職率
や就職実績（「就職に強い大学ランキング」（週刊ダイヤモンド2011年12月10日発行）では全体で11位、私立大学ではトップにランキング）、本学の志願者数がこの5、6年増加し続けていること（2011年春の志願者数は34,321名）などは本学における実学志向の教育成果であると考えている。	
 	 （１）芝浦工業大学の沿革	
 	
  本学は、1949年に学制改革に伴い芝浦工業大学を設置し、工学部に機械工学科、土木工学科を開設して以来、教育・研究環境の整備を図りながら学科増を行い、1965年までに工学部一部11	
 学科、工学部
二部2	
 学科をもつ工学部、1963年に大学院工学研究修士課程を設置し、大学としての形を整えた。1976
年には大学院工学研究科修士課程に機械工学専攻、建設工学専攻の2専攻を増設した。さらに、1991年には新しい学問体系を目指して大宮キャンパスにシステム工学部を設置し、電子情報システム学科、機械制御システム学科、環境システム学科の3学科を開設した。システム工学部では、各工学分野の学問体系を横断的に関連づけ、ある目的や問題を形成する各要素の相互関係をシステムとして把握し、コン
ピュータ技術などを駆使して合理的で組織的な解決方法を探究する教育・研究を行っている。1995年に大学院工学研究科博士（後期）課程を設置、地域環境システム専攻、機能制御システム専攻を開設し、2003年には我が国で初めての専門職大学院・大学院工学マネジメント研究科を設置した。社会人の勤務形態もフレックス制の導入等で多様になり、「学びたい時に学べる」環境が整いつつある中で、工学部二部は二部（夜間）教育の使命が終わったとして2003	
 年に二部機械工学科及び電気工学科、2004年に
電気設備学科の学生募集を停止した。	
 	
  加えて、本学は工学系において多くの分野の教育研究を行っていたが、社会的に生命科学分野の発展が急務となってきたことから、生命系分野の発展と人類社会に貢献することを願って「生 命 工 学 系 学科 設 立 検 討 委 員 会 」を設置して検討が進められた。学内の状況が整い、2008年4月にシステム工学部に生命科学科を設置した。2009年4月には、生命現象などの自己組織化を模したシステム設計では複雑系のシミュレーション技術や理論的基礎付けが不可欠であり、数理科学的手法との融合から数理科学科を設置し、同時に学部名称をシ ス テ ム 理 工 学 部 と変更した。	
 	
  創立以来80年近く、多くの若者が学んだ芝浦キャンパスは狭隘であることや校舎群の老朽化のために、

2

2006年4月に新しく開校した豊 洲 新 キ ャ ン パ ス に移転した。旧芝浦キャンパスの再開発は新日鉄都市開発㈱及び日本土地建物㈱と本学が事業パートナーを組み、「芝 浦 ル ネ サ イ ト （ルネッサンスと場所を表す造語）」という再開発プロジェクトを立ち上げ、産学が連携して共同開発を行った。この新しくなった芝浦キャンパスに設置した「デ ザ イ ン 工 学 部・デ ザ イ ン 工 学 科 」は、建築・空間デザイン、プロダクトデザイン、エンジニアリングデザイン（生産システム、メカトロニクスシステム・組み込みソフ
トウェア）の技術分野・学問分野を横断的に学ぶ学部である。産業界の協力を得て学生にはインターン
シップを課し、専門とする分野には相応の能力を持ち、視野の広いエンジニアを育成することを目指し
ている。	
 
	
  2011年度現在、本学は大学院2研究科8専攻、3学部17学科から構成され、理工学系の多くの分野をカバーして、それぞれの専攻、学科が個性を持ちながら優れた研究者や技術者を養成すべく教育・研究を行っている。さらに、創立80周年（2007年11月）を迎えたことを機に、（1）高い教育・研究能力と優れた人材育成能力で日本国内のみならず海外でも確固たる地位と名声を獲得している大学、（2）社会貢献、国際貢献を通じて社会から尊敬され、学生・父母・卒業生・教職員すべてが誇りを持てる大学、（3）学生・卒業生が「芝浦工業大学で学んで良かった」と感じることができる大学、を目指すことを約束した。当時の理事会は、経営ビジョンとして「 未 来 へ の 約 束 」 を、大学においては教育ビジョン
として「 7つ の 挑 戦 」 を以下のように公表した。	
 	
 経 営 ビ ジ ョ ン 「 未 来 へ の 約 束 」 は	
 １．建学の理念に基づく教育サービスの保証	
 ２．健全な財務状況を保持し、適正な人材配置の実施	
 ３．芝浦共同体としてのブランディング戦略の立案	
 ４．学生の入り口から出口までの環境整備	 ５．コンプライアンスを重視した法人運営	
 	
 教 学 ビ ジ ョ ン 「 ７ つ の 挑 戦 」 は、	
 
１．世界水準の授業の提供	
 ２．基礎から積み上げる専門教育の充実	 ３．骨太な実践技術者教育	 ４．正課・課外を通した人間形成	 ５．国際交流のさらなる推進	
 ６．新分野への進出と新たな体制づくり	 ７．大学院を中心とした研究拠点の形成・強化	 	  創立以来84年間にわたる実学教育を伝統とする本学は、科学に裏付けられた工学を社会と世界の諸相を通して学び、その諸問題の解決に貢献する実践型人材の育成を目指している。これらの実現の要は、「工学教育」、｢技術革新を目指す研究｣、そして「社会・経済的価値創造（イノベーション）」の三大要素の一体的推進である。さらに、創立90周年に向けた全学活動として「チャレンジSIT-90」作戦を掲3げている。具体的には、（1）基礎から積み上げる骨太な実践型技術者教育、（2）大学の国際化と次代を担う人間力の育成、（3）社会に役立つ教育研究とイノベーションを「3つの柱」にし、この実現に向けて、教員、職員、そして学生が一体となって活動している【資料1〜3】。	
 	 （２）本学における体育・健康科目の位置づけ及び専任教員人数	 	
  本学のスポーツ活動は、ハンドボール部の1956、57年の王座決定戦優勝、1959年４大タイトル制覇、全日本選手権優勝、1961年47連勝達成、野球部の1961〜1970年の10年間で東都大学1部リーグ優勝3回、準優勝3回、スキー部の1961年〜1976年で5人のオリンピック選手の輩出など、スポーツが盛んな時期があった【資料4】。1967年当時の体育専任教員は12名おり、課外活動の指導も盛んに行われていたが、1968年 の 大 学 紛 争 から本学のス ポ ー ツ 強 化 策 は 廃 止 され、学生自治のもと学生が主体となって課外活動は運営されるようになった。さらに、1991年の文科省の大網化から1・2年生の体育科目は、必修科
目から自由科目となり、授業コマ数が減ることとなった。その結果、1967年から2007年の40年間、体育科目専任教員の欠員に対する補充はなされなかった。2011年現在、工 学 部 は 専 任 教 員 3名 、特 任 教 員 1
名 、 シ ス テ ム 理 工 学 部 は 専 任 教 員 0名 、 特 任 教 員 1名 、 デ ザ イ ン 工 学 部 は 専 任 教 員 、 特 任 教 員 共に 0名 となっている。本学における体 育 ・ 健 康 科 目 の 位 置 づ け は明確にされていないが教学ビジョン「7つの挑戦」のうち、「4．正課・課外を通した人間形成」を受けて、理論科目による学生自身の健康管理能力の向上、実技科目でのスポーツマンシップ教育と実践、生活習慣の改善への取り組みから、学
士力もしくは社会人基礎力としての人間形成に寄与する試みをしている。	
 	
  工学部は専門学群と共通学群により構成され、専門学群は学問分野が関連する複数学科から構成されている。そして、工学部のカリキュラムは、専門学群・学科が主に担う「専門科目群」と共通学群が主に担う「共通・教養科目群」によって構成している。体育関連科目は、工学部では共通・教養科目、シ
ステム理工学部では総合科目、デザイン工学部では共通・教養科目に区分される【資料5】。	
 
	
 
	
 

科	
  目	
  群

学	
  群
機械学群
材料科学・化学群

専門科目群

電気電子学群
通信情報学群
建築・土木学群

共通・教養科目群

学科・教室
機械工学科
機械機能工学科
材料工学科
応用化学科
電気工学科
電子工学科
通信工学科
情報工学科
土木工学科
建築学科
建築工学科
数学、物理、化学、英語、
情報、人文社会、体育・健康、
教職

共通学群

	
 
	
 
4

（３）学部構成、入学定員及び在学者	
 	
  2011 年現在の本学学部の学部構成、入学定員及び在学者は下表のとおりである【資料 6】。	
 
⼊入学定員

収容

2011 年度

定員

1 年次

2 年次

3 年次

4 年次

合計

機械⼯工学科

100(※1)

415

122

113

116

141

492

機械機能⼯工学科

100

400

114

108

104

111

437

材料⼯工学科

90(※2)

365

108

93

90

136

427

応⽤用化学科

90(※2)

365

96

93

107

125

421

電気⼯工学科

90(※3)

370

94

129

91

125

439

電⼦子⼯工学科

90(※3)

370

110

97

104

126

437

通信⼯工学科

90(※3)

370

91

111

124

137

463

情報⼯工学科

100(※1)

415

124

116

110

137

487

⼟土⽊木⼯工学科

90(※2)

365

94

110

97

111

412

建築学科

100(※4)

410

113

133

105

129

480

建築⼯工学科

100(※4)

410

122

113

110

121

466

⼯工学部合計

1,040

4,255

1,188

1,216

1,158

1,399

4,961

システム理

電⼦子情報システム学科

100(※5)

420

97

109

142

162

510

⼯工学部

機械制御システム学科

80

320

92

87

97

93

369

環境システム学科

80

320

81

106

91

101

379

⽣生命科学科

100

400

115

110

129

94

448

数理科学科

70

210

75

83

72

(※6)

230

システム理⼯工学部合計

430

1,670

460

495

531

450

1,936

デザイン⼯工デザイン⼯工学科

140

420

152

172

150

(※6)

474

学部

デザイン⼯工学科合計

140

420

152

172

150

(※6)

474

1,610

6,345

1,800

1,883

1,839

1,849

7,371

学部／研究科
／課程

⼯工学部

⼤大学合計

学科／専攻

現員

※1：2008 年度までの入学定員は 115 名、※2：2008 年度までの入学定員は 95 名、※3：2008 年度までの入学定員は 100
名、※4：2008 年度までの入学定員は 110 名、※5：2008 年度までの入学定員は 120 名、※6：2009 年度開設のため学年進行中、※7：2010 年度までの入学定員は 110 名、※8：2010 年度までの入学定員は 80 名、※9：2011 年度開設のため学年進行中、※10：2010 年度までの入学定員は 160 名	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

5

（４）キャンパス及び施設	
 	  キャンパスは豊洲、大宮、芝浦の3か所にあり、大学本部と工学部3、4年生および大学院生は豊洲校舎に、工学部1、2年生、システム理工学部生と大学院生、デザイン理工学部の1、2年生は大宮校舎、そして、デザイン理工学部の3、4年生は芝浦校舎に配置されている。	
 豊 洲 キ ャ ン パ ス 	 住	
  所：〒135-8548東京都江東区豊洲3-7-5	
 用	
  途：講義室、研究室、実験室、図書館等	
 建築年：平成17年（2005年）延床面積(m2)：	
 61,245㎡	
 	
 大 宮 キ ャ ン パ ス （ グ リ ー ン キ ャ ン パ ス ） ISO14001	
 住	
  所：〒337-8570埼玉県さいたま市見沼区深作307	
 2号館建築年：平成23年（2011年）	
 延床面積：8,897㎡	
 3号館建築年：昭和40年（1965年）	
 延床面積：6,319㎡	
 4号館建築年：昭和45年（1965年）	
 延床面積：6,786㎡	
 5号館建築年：平成2年（1990年）	
 延床面積：15,206㎡	
 6号館建築年：平成20年（2008年）	
 延床面積：2,769㎡	
 	
 芝 浦 キ ャ ン パ ス 	 住	
  所：〒108-8548東京都港区芝浦3-9-14	
 用	
  途：講義室、研究室、実験室、図書館等	
 建築年：平成21年（2009年）延床面積：12,492㎡	
 研 究 施 設 	 SIT総 合 研 究 所 先 端 工 学 研 究 機 構 棟 	
  	
  	
  	
  	
  SIT総 合 研 究 所 SIT佃 イ ノ ベ ー シ ョ ン ス ク エ ア 	 住	
  所：大宮キャンパス内	
 	
 延床面積：2,192.55㎡	
 

	
 

	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 リバーシティーM-SQUARE7階	
 

	
 

	
 

	
  	
  	
  オープン年月日：2011年11月29日	
 高 杖 セ ミ ナ ー ハ ウ ス 	
 

	
 

	
 

	
 

葉 山 セ ミ ナ ー ハ ウ ス 	
 所在地：〒967-0315	
 

	
 

	
 

	
 

所在地：〒240-0112	
 

	
 

	
 

	
  	
  	
  住所：〒104-0051東京都中央区佃2-1-6	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
厚 生 施 設 	 福島県南会津郡南会津町高杖原 740	 	
 神奈川県三浦郡葉山町堀内 162-1	
 収容人員：120 名	
 	
 収容人員：27 名	
 

	
 

	
 

6

１．教育目的・目標（１）教育目的・目標に関する項目	  １ ） 現 状 	 	
  現在、本学は創立90周年においても輝き続ける芝浦工業大学（SIT,	
 Shibaura	
 Institute	 of	
 Technology）を目指して「チャレンジSIT-90」作戦を展開中である。具体的には、（1）基礎から積み上げる骨太な実践型技術者教育、（2）大学の国際化と次代を担う人間力の育成、(3)社会に役立つ教育
研究とイノベーションへの参画である。この「 3つ の 柱 」の実現に向けては、「大学改革運動」として
教員、職員、学生が一体となっており、PDCAサイクルを用いて、各機関・部署において定期的に行動の見える化を図り、日常的に改革・改善を行っている。また、「チャレンジSIT-90」作戦の学長室推進項
目は、(1)教育の質の保障、(2)大学の国際化、(3)イノベーション創出への参画、(4)	
 SITブランド力向上、(5)	
 学生満足度の向上、(6)人 間 形 成 の6つのカテゴリーとなっている。教育の質の保証では、工学基礎学力増強教育の推進、初年次導入教育、インターンシップ・プログラムの開発等に力を入れている。大学の国際化では、アジアからの留学生を積極的に受け入れ、多様な留学制度・語学研修制度を整備してグローバルに活躍できる学生の育成、海外連携校との連携強化等を進めている。イノベーション
創出への参画では、公的競争資金の組織的獲得、研究独立行政法人との戦略的連携、大学院生の研究環
境の改善等に努めている。そして、人間形成では、クラブ活動支援をはじめ自主企画を支援する学生プ
ロジェクトなど、学生が自ら成長できる仕掛けを用意し、併せて学生リーダーの養成に努めている。	
 	  さらに本学では「社会に学び社会に貢献する人材育成」を大学の建学の精神として明確化している。
そのうえで、大学全体としての教育目標を設定し、それを基盤として、学部、大学院、学科、および専
攻の教育目標を設定している。これら教育目標は、世界標準（ワシントンアコード）である JABEE を範として策定しており、目標ごとのコンピテンシーを設定し、それが達成されたかどうかの定量的なア
ウトカムズ評価の指標としてのルーブリック作成を全学的に展開している。上記のような教育研究等に取り組みながら、実践型技術者を育成している。本学の建学の精神である「社会に学び、社会に貢献する技術者の育成」は実学志向の理念であり、現在でも通じるものである【資料 3】。	
 	 	  ２ ） 点 検 ・ 評 価 	 	
  ① 効 果 が 上 が っ て い る 事 項 	 	
  本学の建学の精神である「社会に学び社会に貢献する技術者の育成」は、時代が移ろっても変わるものではないが、本学に学ぶ学生の気質も、日本の若者の気質も変化している。本学は2007年11月に創立80周年を迎え、このような若者気質の変化を意識して「建学の精神」、「教育目標」、「教育方針」等を見直す機会とした。具体的には、（1）高い教育・研究能力と優れた人材育成能力で日本国内のみならず海外でも確固たる地位と名声を獲得している大学、（2）社会貢献、国際貢献を通じて社会から尊敬され、学生・父母・卒業生・教職員すべてが誇りを持てる大学、（3）学生・卒業生が「芝浦工業大学で学んで良かった」と感じることができる大学、を目指すこととした。	
 	
  本学では、2007年11月に公表した教学ビジョン「7つの挑戦」をもとに、教学部門が掲げる「3つの柱」

7

の実現に向けた大学改革運動「チャレンジSIT-90」作戦を教員・職員・学生が一体となって展開中である。学長の下に、「チャレンジSIT-90作戦推進室」があり、各教学機関・センターと協働しながら推進している。毎年PDCAサイクルを用いて見える化を行い、4月に行動計画作成、4月から翌3月に行動計画に沿った改革実行、8月と11月に進捗状況の中間報告、3月に自己評価（達成率）報告、翌4月行動計画
作成のPDCA	 サイクルを回している。この改革運動は、毎年、教育目標や教育方法等を検討し、必要に応じて見直す機会になっている。	
 	 	  ② 改 善 す べ き 事 項 	 	  2010年度の自己点検において、改善すべき事項の1つとして「卒業および修了年次学生の満足度調査」
における評価項目や設問内容等を見直すとしていた。それらの評価項目や設問内容等の見直しを行い、本学の大学院および大学における教育が学生の人材育成に有効であるのか、また、学生が求めているものであるかなどの評価ができる設問内容や項目に改めた。さらに、学部1年が修了した時点でも、主に、大学で身につけるべき能力や、大学が提供しているサービスを学生に気づかせるという観点からのアン
ケートを実施することとした。	
 	 	
  ③ 全 学 的 な 教 育 目 的 ・ 目 標 に お け る 体 育 の 位 置 づ け が 明 確 か 	
 	
  全学的な教育目標・目的に置いて体 育 の 位 置 づ け は 明 確 に さ れ て い な い 。本学は、1968 年の大学紛争以来、大学スポーツ強化の弊害を体験すると共にスポーツ強化策を廃止している。同時に当時体育科目に対する警戒視があったことは否めないと思われる。2008 年、体育科目が大学教育や学生に対してどのように貢献し、役割を果たすべきかについて検討され、体育科目におけるカリキュラムは大きく改善された。本学の建学の精神である「社会に学び、社会に貢献する技術者の育成」は実学志向の理念に基づき、各学部の教育目標は設定されており、ものづくりの技術者養成として倫理観を持った人間性の形成について言及している。そこで、本学体育科目は従来の体力の維持・増進とスポーツ種目の技術の習得に留まることなく、理論・実技を通して技術者としての人間形成に寄与すべく心と体の健康管理能力の向上（人間基礎力）に加え、社会人として取るべき最も基本的な態度を促す精神的な理念としてスポーツマンシップの教育（以下、スポーツマンシップ教育と記す）を充実させ、社会人基礎力を養い
生活習慣の中で実践できる能力を養うことを目指している。体育科目におけるスポーツマンシップ教育
はスポーツに限らず、人としての規範であるともいえる。しかしながら、カリキュラム内容は確立ておらず、試行が続いている【資料 3】。	
 	 ３ ） 改 善 方 法 	 	
  ① 効 果 が 上 が っ て い る 事 項 	 	
  本学の「教育の質保証」では、工学基礎学力増強教育の推進、初年次導入教育、インターンシップ・プログラムの開発等に力を入れている。大学の国際化では、アジアからの留学生を積極的に受け入れ、多様な留学制度・語学研修制度を整備してグローバルに活躍できる学生の育成、海外連携校との連携強化等を進めている。人間形成では、クラブ活動支援をはじめ自主企画を支援する学生プロジェクトなど、

8

学生が自ら成長できる仕掛けを用意し、併せて学生リーダーの養成に努めている。イノベーション創出への参画では、公的競争資金の組織的獲得、研究独立行政法人との戦略的連携、大学院生の研究環境の改善等に努めている。	
 	
  大学の国際化としては、マレーシアのツィニング・プログラムやASEANのトップクラスの工科系大学とのハイブリッド・ツィニング・プログラムを通して多くの実績を持っている。この経験を活かして、「SIT	
 アジア人材育成パートナーシップ・プログラム」を立ち上げた。アジア各国に進出している企業の支援をいただいて実施するアジア人材育成プログラムであるが、リーマンショック以降の日本の経済環境悪化から支援金を獲得しにくい状況にある。2011年度は国外のインターンシップとして三菱重工㈱インドJVに2名の大学院生を送り出した。また、海外協定校の1つであるタイ国の泰日工業大学から2名の教員を受け入れている。このような機会が、本学から派遣された大学院生、受け入れた教員および学生にとって有意義な経験になることを期待されている。	
 	 	  ② 改 善 す べ き 事 項 	 	
  本学の理念・目的、教育目標等を周知させる方法の1つとして、学生に対しては2007年度から工学部の共通科目に「芝浦工業大学通論」を開講し、理事長、学長、学部長が理念・目的、教育目標等について講義し、卒業生には学生時代の「状況」、「思い」、「卒業後の歩み」などを紹介する機会を設けている。全学部で開講されることが望ましい【資料3】。	
 	 	
  ③ 全 学 的 な 教 育 目 的 ・ 目 標 に お け る 体 育 の 位 置 づ け が 明 確 か 	 	  体育・健康科目のカリキュラムは大きく改善されつつあるが、まだ試行が続き確立されたものとなっていない。カリキュラムを早急に確立させ、全学的に周知する必要がある。また、スポーツマンシップ
教育にある loyalty を高めるために「芝浦工業大学通論」等も取り入れることを考えている。コミュニ
ケーション能力を高めたり、コミュニケーションを取れる機会を増やす種目を取り入れ、スポーツマン
シップ教育と生活習慣、コミュニケーションを強化した体育実技の基礎科目を設置し、初年次教育、キャリア教育としての可能性も見据えながら、今後大学教育の中で体育科目が果たすべき使命を確立し、大学から期待される科目として認知されるよう努力していく必要がある。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

9

２．正課
（１）教育（授業）目標に関する項目	  １ ） 現 状 説 明 	 ① 全 学 的 な 体 育 ・ 健 康 科 目 の 目 標 	
 体育科目では、工学部だけの非常勤講師連絡会議を年 1 回行ってきたが、2008 年に工学部を退職した教員がシステム理工学部の特任教授となることを機会に、2008 年から 3 学部合同で体育科目の目標を設定した。2 学部の専任と 3 学部の非常勤講師が合同で非常勤講師連絡会を開催して説明し、意見交換を行なうことで共通認識を持ち、指導方法や成績についての統一性や確認をするようにしている。	
 2008 年から 2010 年までの大目標は、「 生 涯 に わ た る 健 康 づ く り 教 育 と 実 践 」とした。社会情勢の変化から、高齢者の productivity を有することが出来るかは、個々の QOL と耐ストレス能力など「生涯にわたる健康作り教育と実践」が重要であることは周知のとおりである。それは身体機能の維持増進、行動の命令をつかさどる脳、思考へのアプローチを考えずに実現はない。また、その目標を達成するた
めに年度目標を設定している。	
 2008 年は「豊 か な 人 間 性 の 獲 得 の 土 台 作 り 」として、スポーツマンシップ教育を取り入れた。豊かな人間性はスポーツマンシップ思想や文献から得られる知識に止まらず、その知識を行動として表現することが出来なければ意味のあるものに値しないと考える。実際に行動として何が出来たかが重要と考え、2009 年は、「ス ポ ー ツ を 通 じ て の 社 会 人 基 礎 力（ 豊 か な 人 間 性 ）の 獲 得 」、2010 年は、「理想 的 な 生 活 習 慣 の 獲 得 」として、生活習慣教育を取り入れた。
2011 年からは大目標を「 理 想 的 な 生 活 習 慣 の 実 践 に よ り 、 生 涯 を 通 し て の 健 康 づ く り の 方 法
を 獲 得 す る 」、「ス ポ ー ツ マ ン シ ッ プ の 実 践 に よ り 、社 会 人 基 礎 力（ 豊 か な 人 間 性 ）を 獲 得 す る 」と変更した。2011 年度の年度目標は、「活 動 の 記 録 の 習 慣 化 」として、2010 年度から取り入れた毎日の生活習慣チェックシートと授業毎の個人カードへの授業におけるスポーツマンシップの実践についての振り返 り記 録 の習慣化を奨励し、積極的に実施している【資料 7】。
	 	
  ② 工 学 部 体 育 ・ 健 康 科 目 の 目 標 	
 共通学群での教育目標は、2008 年に整備を行い、工学部の全ての学生を対象に、高度な専門分野を学ぶために必要な基礎力を養う分野と、専門領域を超えた学際的な分野の教育を展開することを教育の主たる目的にしている。	
 具体的には、数学科目、物理学科目、化学科目（以上数理専門基礎科目）、英語科目、情報系科目、人文社会系科目、体育・健康科目、教職科目といった科目を通して、4 年間の学習に必要な基礎力を鍛え、さらに、工学の基礎の上に広い視野と柔軟な思考力・応用力を持って社会に羽ばたく人材の育成を目指している。	
 これを受け、体育・健康科目では、教育目標を以下のように設定した。	
 心と身体の健康を管理できる能力を養成し、身体機能の維持・増進に加え、モラルの体得をねらいとした本学独自のスポーツ教育（スポーツマンシップ教育）の実践により、社会の一員として誇 り や自信 の持てる態度を持ち、社会や他 者 へ の 貢 献 ができる人材の育成をすることを目標としている。また、
身体的コミュニケーションスキル（実技科目）においては、3 つの目標を設定している。第一に生 活 習
慣 の 改 善 ・ 確 立 。第二にス ポ ー ツ マ ン シ ッ プ の 実 践 （豊かな人間性教育とコミュニケーション技術

10の育成）。第三に安 全 な 身 体 活 動（リスク管理できる能力を含む）を目的としている。その実現のために、2010 年から生活習慣教育として毎日の日常生活習慣[運動、休養、栄養]のチェック表の記入、メンタルヘルスとして MHP（メンタルヘルスパターン）調査、スポーツマンシップ教育として体育実技において講義を実施し、評価対象としている【資料 7】。	
 体育実技の講義において、以下の内容が担当教員によって強調され説明されている。	
 体育科目における 2 本柱について	 １ 、 生 活 習 慣 教 育 	
 生活習慣病予防のためといっても、健康な学生にとっては 10 年〜20 年後の話としてピンとこない学生が多くいる。生活習慣病は歪んだ生活習慣が長い時間をかけて発病するもので、今から始まっているという自覚はない。生活習慣を改善させる教育は、講義での必要性の解説と複数回の動機づけが必要である。競技スポーツ現場では、コンディショニング管理において毎日の生活習慣記録を行いコンディシ
ョニングに役立てていることから、本学体育実技においても有用なことと考える。競技選手が理想的な
日常生活習慣が確立させ、競技パフォーマンスが向上するのと同様に、本学学生の活動基盤は生活習慣の確立であることを気づかせ、生活習慣チェックシートによって改善する努力の過程も評価していきたいと考えている。生活習慣チェックシートは、生 活 リズ ム、食 、休 養 （睡 眠 ）、運 動 に限らず、メンタル 、モ ラル （礼 節 ・エ チ
ケ ッ ト ） も生活習慣と捉え、生活行動について習慣化させるべき内容を自己評価することで、行 動 変 容 を 促 す
動 機 づ けとして実施している。

２、スポ ー ツマ ン シ ップ
社会人基礎力（豊かな人間性）を得るためには、コミュニケーションスキルを向上することが必要である。
スポーツを通して、コミュニケーションスキルを向上させるための一つの思想として、スポーツマンシップが挙げられる。本学で定義したスポーツマンシップは、尊 重 、 公 正 、 良 き 敗 者 、 愛 校 心 、 挑 戦 、 笑 顔 、 良
い 習 慣 などをキーワードとし、その実践は「ｇｏｏｄ ｓｐｏｒｔｓ」（信 頼 され る人 ）を目指すものである。また、コミュニケーションを円滑にする思想ともなり得る。他者とのコミュニケーションは自分なりの常識や価値観を変え、他者のニーズに気がつくことができ、多くの情報を得ることができる。本学の定義したスポーツマン
シップは、本学学生の人としての規範となるべき思想になり得る。スポーツマンシップは、自分に自信を持
ち、相手を尊重した態度、社会に貢献できる思想と信念を持つことが期待できることから、本授業中に限らず他の授業、生活全般でもその実践を奨励している。将来、スポーツマンシップが本学に定着し、実践することで芝浦工業大学の学生の行動が社会から評価され、「芝 浦 マ ン シ ッ プ 」として呼ばれることを理想と
している。
	
 
	
 

	
  ２ ） 点 検 ・ 評 価 	
 工学部共通学群および体育・健康科目の教育目標は、2009年度の学群制度の導入を契機に整備されて現在に至っている。高校生までの「自分のことは自分で行う」教育から、社会の一員となる直前の教育機関として、社会が求める「他者への貢献」、「他者への尊重と気配り（コミュニケーション）」を重要視した態度を育成することは、工学部の掲げる「 豊 か な 教 養 を 涵 養 す る 体 系 的 学 習 」、「 他 者 と の 共
生 」 という教育方針に十分に沿ったものと認識している。	
 11

体力の維持・発達を目的としていた従来の体育実技を基礎に、将来を見据えた生活習慣教育の目標設
定は意味のあるものと考える。また、礼節・エチケットも生活習慣の一つとして捉え、メンタルも含めた総合的な健康を意識させ、生活全般において習慣化することで、「自 分 ら し さ 」を確立し体育授業内だけの活動ではなく、体育授業以外の授業や生活全般に渡って実践することを要求していることは評価できる。	
 大学体育の実技授業における躾は従来から成されているところだが、具体的な表現が成されていない。
スポーツマンシップ教育と生活習慣の改善は方向性としては進めるべき内容と考えるが、表現として理解しやすい内容になっているか、内容や方法については今後改善すべき余地は十分にあると考える。	
 	 	  ３ ） 改 善 方 法 	 	  生活習慣の改善、メンタルヘルスに影響を与えるスポーツマンシップの実践は、今まで学生が気づかなかった部分を気づかせ、小さなことから出来ることを精一杯行う習慣をつける習慣を促し、実践させることが重要である。学生自身の判断基準を個 人 レ ベ ル の 尺 度 から社 会 レ ベ ル の 尺 度 に変える必要性に気づき、言動より行動で社会に表現できる態度を養うことは、責任と誇りを持つことにつながると考える。改善方法として全学生が共通認識を持つことで、学生が行動変容させやすい環境をつくることができる。そのためには、体育科目の教育効果を検証し、体育科目の学生への有用性を明確にし、全学生が共有する情報とすべき必要がある。今後 5 年間は同じ目標を追求し、教育方針や方法が大学全体に周知され、認知される様努力し全学必修化を目指すべきと考える。	
 	 （２）授業の方法に関する項目
A） 必 修 選 択 に つ い て
１）現状【工学部】	
 	  工学部では、学科独自の教育ポリシーの制定など個性化教育の対応を推し進めていることから、卒業に必要な条件は学科によって異なり、学科ごとの取り扱いを「履修の手引き」に卒業要件として明記している【資料5】。ここでは、選択必修となっている機械工学科、必修となっている電気工学科を例に示した。各学科の共通健康科目に関わる卒業要件については下表にまとめて示している。	
 

	
 

12

	
 
	
 
各学科の体育・健康科目に関わる卒業要件	
 
学	
  	
  	
  科	
 

理論科目	
 

身体的コミュニケーションスキル	
 

備考	
 

機械工学科	
 選択必修	
 共通・教養系科目群48単位以上に含まれる	 機械機能工学科	
 

選択必修	
 

共通・教養系科目群45単位以上に含まれる	 材料工学科	
 選択必修	
 共通・教養系科目群32単位以上に含まれる	
 応用化学科	
 選択必修	
 共通・教養系科目群51単位以上に含まれる	 電気工学科	
 2単位以上	
 電子工学科	
 通信工学科	
 1単位以上	
 3単位以上	
 選択必修	
 共通・教養系科目群48単位以上に含まれる	 共通・教養系科目群48単位以上に含まれる	 2単位以上	
 共通・教養系科目群32単位以上に含まれる	 情報工学科	
 2単位以上	
 共通・教養系科目群40単位以上に含まれる	 土木工学科	
 3単位以上	
 共通・教養系科目群40単位以上に含まれる	
 

建築学科	
 

選択必修	
 

共通・教養系科目群32単位以上に含まれる	 建築工学科	
 選択必修	
 共通・教養系科目群34単位以上に含まれる	
 

	
 
	
 
【システム理工学部】	
 	  システム理工学部では、全学科において体育理論、実技は選択科目となり、体育実技科目については、
他学部の体育実技科目で取得した単位数を含み、通算2単位までが総合科目の卒業要件に算入される。	
 【デザイン工学部】	
 	
  デザイン工学部では、共通教養科目の選択科目として取り扱われる。卒業要件には、総合科目として20 単位以上に算入される。	
 	 2)点 検 ・ 評 価 	 	  工学部は、JABEE対応学科と非対応学科があること、学科独自の個性化教育の対応を推し進めていることから体育・健康科目の取り扱いは学科によって異なる。システム理工学部、デザイン工学部におい13

ては学部で統一されている。工学部では、学科独自の教育ポリシーが制定されており、その実現のために体育・健康科目に何が出来るか理解を深める必要がある。	
 	
  工学部共通健康科目は、2009 年まで電気工学科、電子工学科、通信工学科、土木工学科の 4 学科で必修となっていたが、2010 年 か ら 情 報 工 学 科 も 必 修 となった。また、応用化学科では、2009 年まで
自由科目とされ卒業単位数には算入されていなかったが、2010 年 か ら 選 択 必 修 扱いとなり、卒業単位数に算入されるようになっている。このように、徐々に体育・健康科目に対して必要性が認められてきている点については評価できる。	
 	 3)改 善 方 法 	 	  工学部における共通健康科目のカリキュラム、教育理念は近年大きく変化してきている。工学部においては、各学科に共通健康科目（体育・健康科目）における教育内容を周知し、理解を求める機会を作ることが急務である。工学部長への説明、主任・代表者会議および学科会議の席上で説明会を実施できるよう検討中である。	
 	
 B． 再 履 修 者 へ の 対 応
1)現 状	  現在、再履修者に対する対応は、履修制限の人数を上回る場合の選抜時に対応している。本学は工学部、デザイン工学部の 3、4 年生がそれぞれ豊洲校舎、芝浦校舎の配属になることから、大宮校舎に戻ってくる学生を優先に履修できるように配慮している。また、体育・健康科目は 1、2 年生の多い授業であることから、大宮校舎での授業は自分だけが上級生ではないかと思い込み、友人が少ない場合が多く、孤立する傾向にある。授業内で大宮校舎での授業を明確にし、上級生同士のコミュニケーションを取り合い、情報の共有が出来る様に対応している教員もいる。

2)点 検 ・ 評 価	  再履修者への対応は、履修制限のある場合、上級生もしくは大宮受講に対して考慮することは非常勤
講師連絡会等で明確にされ全学的に対応できている点は評価できる。一方で、再履修になった原因究明はされていない。再履修の原因を明確にし、対応できる内容については対応が必要である。また、授業における再履修者への対応は明確にされておらず、担当教員に依存していることは改善の余地がある。

3)改 善 方 法	  再履修になった原因を明確にするアンケートを授業開始時期に行い、対応できる内容を明確にしていく。また、メンタル的な対応は担当教員に委ねられていることから、組織的な対応方法を明確にし、確立する。

Ｃ．障害者の履修への対応
1)現 状

14

本学は、身体的な障害を持つ学生は少なく、障害者への対応として特別クラスの設定はしていない。
障害者の対応は、組織的な対応体制は作られていないが、個別に実施している。アスペルガー症候群などの発達障害で親から申し出があった場合、学生課から体育・健康科目代表者に連絡が入り、その学生の担当者へ配慮するよう指示している。聴覚障害者への対応は、理論科目ではノ ー ト テ イ カ ― をつけることで対応している。発達障害、うつ傾向にある学生の授業内での異常行動については、情報が十分でないため担当教員の裁量に任されるところとなっている。本学では、2008年から学生自身の精神的な健康状態を自覚するため、メンタルヘルスパターン（MHP）の調査を授業開始時に実施しており、指導者は指導上の参考資料としている。	
 2)点 検 ・ 評 価 	 	
  障害者の程度が軽く、履修者も少ないため現在のところ特別クラスを設定しなくても対応はできている。今後、体育・健康科目の必修化に向けて、車いすの学生などに対する指導者の対応方法を確立していく必要があると考えられる。また、発達障害、うつ傾向の学生の情報は保健室を通じて入学時に保護者の申し出を促しているが、申し出が義務となっていないため十分な情報は得られていないが、MHPの実施によって、注意が必要傾向にある学生が明確になっていることは評価できるが、指導上の注意などは明確にしておらず、担当教員に任されている。	
 3)改 善 方 法 	 	
  障害者スポーツ指導の質の保障として、日本体育協会認定の障害者スポーツ指導者資格取得を目指す。
発達障害、うつ傾向の学生に対する指導法、対応法についてのリスクを最小限にすることを目的としたマニュアルを作成する。

（３）履修の状況に関する項目	  1） 現 状	  【工学部】
	
  １年生は、前期に必修である基底科目（数学、英語、物理、化学）が月曜日から木曜日にあるため金曜日に履修者が集中する傾向にある。後期は更に専門科目が入ってくるため全体的に体育科目履修者は前期より少なくなる傾向にある。また、過去 5 年間に多くの退職者を出し、教員が入れ替わったことで時間割の変更もあり、専門科目の時間割も変更されておいることから、学生が履修可能なコマが解りづらくなっている。また、GPA が 2009 年から試行、2010 年から実施されたことで、半期 48 単位までの履 修 制 限 ができたことで、体育実技科目は 2008 年まで年間の履修者数は約 2,200 名であったが、2009 年以降は約 1,700 名に減少している。
【シ ス テ ム 理 工 学 部 】
	  体育実技については、学科ごとに必修科目、専門科目を入れない曜日を火曜日もしくは木曜日としていることから、火 曜 日 と 木 曜 日 に 開 講 している。また、生命科学科、数理学科に教職履修者が多い傾向にあることから体育科目履修者も多い傾向がある。講義科目は、5 限、6 限の開講に関わらず多くの15

履修者がいることが目立つ。
【デ ザ イ ン 工 学 部 】
	  必修科目、専門科目を木曜日は時間割設定しない曜日となっているため、体育科目は木 曜 日 に 開 講されている。
デザイン工学部は事 前 履 修 登 録 シ ス テ ム により、学期が始まる前に人数が確定している。
	  事前履修登録システムは、工学部とシステム理工学部では使用していない。理由は２つあり、工学部
では、プレースメントテストを実施しているため前期は 1 年生が日程的な条件で実施できないこと、工学部、システム理工学部ともに複数種目の履修をする学生がいるが、抽選漏れした際の保険として複数種目履修する学生とそうでない学生の区別が出来ないシステムになっていることから、１科目でも当選した場合、制限人数に達していない科目も落選扱いになることで、今のところ事前登録は出来ない状態である。
	  第 1 回目授業は、希望者を体育館に集めているが、種目ごとに設定されている制限人数を越えた場合
は、抽選を行っている。抽選の際は、再履修者、2 年生（次年度豊洲校舎へ移動する学生）、教職履修者を優先し、民主的な方法を用いて履修者を決定している。

	  2） 点 検 ・ 評 価	  工学部では、システム理工学部、デザイン工学部と同様に各学科と打ち合わせて空き時間を把握することを試みていたが、学科が多いこと、空き時間には人文社会系の選択必修科目も入ってくることから学生の動きが見えていないのが現状である。結果、昨年度実績を参考にせざるを得ない状況になっている。しかしながら改善の余地は十分にあると考えている。システム理工学部では、5、6 限の講義については多くの履修者がいることから他学部でも試行する価値はあると思われる。

	  3） 改 善 方 法 	 	
  多くの履修者がいるクラスもあるが、一方で、履修者が 10 人未満のクラスもある。大学 HP や掲示板等を用いて、事前のアナウンスを十分に行い、履修者が少ないクラスを減らす努力を必要がある。また、履修者の多くが 1 年生であるため、新入生ガイダンスの際に履修方法、開講種目などの概略を説明し、授業に対して興味を持ってもらうことが重要である。
木曜日と金曜日に学生の履修が集中し、またシステム理工学部の増コマ、デザイン工学部の新設により体育施設及びロッカーなどの付帯施設が不足する傾向にあることから現状では大きな変更は難しい状況である。また、曜日、時限、種目によって履修者数のばらつきが大きいことから、教育効果の向上、リスク管理の観点から、1種目履修者数の平均化を目的として時間割調整をする必要がある。	
 将来的に、3学部とも全学科の必修化を目標としている以上、工学部の必修となっている学科から学科指定の時間割などの作成を試みることも必要と考えている。また、履修者が増加した場合、それに耐えうるハード面が整っているとは言い難い。しがたって、体育施設および付帯施設等の見直しが必要と思われる。	 16ᕤᏛ㒊ᢸᙜᩍဨ䛾ᤵᴗ䝁䝬ᩘ
✀ู

ᑓ௵

≉௵ᩍᤵ

䠄㻝䝁䝬㻥㻜ศ䠅ᩍဨྡ㌟యⓗ䡶䢌䡩䢂䡵䡬䡸䡪䢙䡹䡳䢕䠄ᐇᢏ䠅䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅ㅮ⩏䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅₇⩦䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅㞟୰䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅὾㔝䚷Ꮫ๓ᮇ㻡䝁䝬㻛ᚋᮇ㻡䝁䝬䠄㻢㻣㻛㻞㻤䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻟㻤㻛㻟㻜䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻟㻜㻛㻞㻝䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻝㻢㻛㻝㻠䠅

▼㷂䚷⪽அ๓ᮇ㻡䝁䝬㻛ᚋᮇ㻡䝁䝬䠄㻣㻤㻛㻞㻤䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻢㻝㻛㻝㻤䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻞㻞㻛㻝㻞䠅㻞㻝㻥⏕᪉䚷ㅬ๓ᮇ㻡䝁䝬㻛ᚋᮇ㻡䝁䝬䠄㻠㻡㻛㻡㻞䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻟㻤㻛㻟㻜䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻠㻤㻛㻢㻤䠅㻞㻤㻝ఀ⸨䚷༤๓ᮇ㻠䝁䝬㻛ᚋᮇ㻟䝁䝬䠄㻥㻢㻛㻣㻠䠅

ᩍဨ㻭

ᑠィ
㻞㻠㻠

㻝㻣㻜
๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻟㻣㻛㻡㻤䠅

㻥㻡๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻟㻥㻛㻟㻢䠅

㻥㻤ᩍဨ㻮๓ᮇ㻝䝁䝬䠄㻞㻟䠅ᩍဨ㻯๓ᮇ㻟䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻟㻟㻛㻝㻞䠅

ᩍဨ㻰๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻡㻤㻛㻞㻡䠅

ᩍဨ㻱๓ᮇ㻟䝁䝬㻛ᚋᮇ㻟䝁䝬䠄㻝㻜㻝㻛㻡㻥䠅

㻝㻢㻜ᩍဨ㻲๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻡㻟㻛㻟㻟䠅

㻤㻢ᩍဨ㻳๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻢㻝㻛㻟㻢䠅

㻥㻣ᩍဨ㻴๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻣㻣㻛㻡㻜䠅

㻝㻞㻣ᩍဨ㻵ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻟㻝䠅㻟㻝ᩍဨ㻶๓ᮇ㻠䝁䝬㻛ᚋᮇ㻟䝁䝬䠄㻣㻤㻛㻞㻢䠅

ᩍဨ㻷๓ᮇ㻟䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻣㻣㻛㻟㻞䠅

㻝㻜㻥ᩍဨ㻸๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻡㻟㻛㻠㻡䠅

㻥㻤

㠀ᖖ໅
ㅮᖌ

㻠㻡
๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬㻤㻟๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬

ྜィ

㻝㻜㻠

㻞㻜㻠㻣

䈜๓䞉ᚋᮇ㞟୰䛿ᑓ௵ᩍဨ㻟ྡ䛾௚䚸ᩍဨ㻰䚸ᩍဨ㻶䛷㛤ㅮ䛧䛯䚹ཷㅮ⪅ᩘ䛻䛴䛔䛶䛿὾㔝ᩍဨ䛾ḍ䛻㞟⣙䛧䛶䛔䜛䚹䝅䝇䝔䝮⌮ᕤᏛ㒊ᢸᙜᩍဨ䛾ᤵᴗ䝁䝬ᩘ✀ูᩍဨྡ≉௵ᩍᤵ ᯈᇉ䚷࿴⏨㌟యⓗ䡶䢌䡩䢂䡵䡬䡸䡪䢙䡹䡳䢕䠄ᐇᢏ䠅䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅䠄㻝䝁䝬㻥㻜ศ䠅ㅮ⩏䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅₇⩦䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅๓ᮇ㻡䝁䝬㻛ᚋᮇ㻡䝁䝬䠄㻝㻟㻠㻛㻥㻥䠅

ᑠィ๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻠㻛㻝㻞䠅

㻞㻠㻥๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻞㻜㻜㻛㻡㻞䠅

ᩍဨ㻭

㻞㻡㻞

ᩍဨ㻹
㠀ᖖ໅
ㅮᖌ

㞟୰
䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅

ᚋᮇ㻝䝁䝬

ᩍဨ㻺

๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻞㻟㻛㻟㻞䠅

ᩍဨ㻻๓ᮇ㻞䝁䝬㻛ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻣㻞㻛㻠㻠䠅

๓ᮇ㻝䝁䝬

㻠㻡
㻝㻝㻢

ᩍဨ㻼

๓ᮇ㻞䝁䝬䠄㻝㻟㻤䠅

㻝㻟㻤

ᩍဨ㻽

ᚋᮇ㻞䝁䝬䠄㻠㻞䠅

㻠㻞
ྜィ

㻤㻠㻞

䈜๓ᮇ㞟୰䛿≉௵ᩍဨ㻝ྡ䛾௚䚸ᩍဨ㻺䛷㛤ㅮ䛧䛯䚹䜎䛯䚸ᚋᮇ㞟୰䛿≉௵ᩍဨ㻝ྡ䛾௚䚸ᩍဨ㻹䛷㛤ㅮ䛧䛯䚹ཷㅮ⪅ᩘ䛻䛴䛔䛶䛿ᯈᇉᩍဨ䛾ḍ䛻㞟⣙䛧䛶䛔䜛䚹䝕䝄䜲䞁ᕤᏛ㒊ᢸᙜᩍဨ䛾ᤵᴗ䝁䝬ᩘ✀ูᩍဨྡ㌟యⓗ䡶䢌䡩䢂䡵䡬䡸䡪䢙䡹䡳䢕䠄ᐇᢏ䠅䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅

ᩍဨ㻵
ᩍဨ㻸

ㅮ⩏
䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅₇⩦䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅㞟୰䠄๓ᮇ㻛ᚋᮇ䠅๓ᮇ㻝䝁䝬㻛ᚋᮇ㻝䝁䝬䠄㻣㻛㻝㻞䠅ᩍဨ㻭㠀ᖖ໅ㅮᖌ䠄㻝䝁䝬㻥㻜ศ䠅ᑠィ㻝㻥๓ᮇ㻟䝁䝬㻛ᚋᮇ㻟䝁䝬䠄㻣㻤㻛㻠㻞䠅

㻝㻞㻜๓ᮇ㻝䝁䝬䠄㻟㻜䠅

㻟㻜
ྜィ

17

㻝㻢㻥

（４）カリキュラム構成に関する項目
	  1)現 状【工学部】
体育・健康科目は、教育目標を達成するために「身体的コミュニケーションスキル（体育実技）」14 種
目 77 コマ（前期 40 コマ、後期 37 コマ）、それぞれテクニカル（T）とスポーツコミュニケーション（SC）に分かれている。テクニカルでは個人技能、スポーツコミュニケーションでは戦略戦術が主な課題となっている。また、個人の目的・体力レベルによって選択できるように種目が設定されている。体力や運度能力の増進を目的とした場合は、バスケットボール、サッカー、フットサル、フライングディスク、
軟式野球、テニス等、体力健康維持を目的とする場合は、バドミントン、バレーボール、フラッグフッ
トボール、卓球、ソフトボール、ゴルフ、ウェルネススポーツ等を推奨している。学外集中授業 2 種目
2 コマ、
「講義科目」10 コマ（前後期各 5 コマ）、
「演習科目」8 コマ（前後期各 4 コマ）開講している。
体育実技では15週のうち第1週目、2週目、3週目、15週目の授業については3学部統一カリキュラムで実施している。第1週は授業内容説明（ガイダンス）、第2週は講義形式で生活習慣の改善の重要性と具体例の提示、生活習慣チェック用紙の記入方法、スポーツマンシップの説明と授業における実践について説明し、授業内において全員が共通認識を持って行動できるようにしている。また、メンタルヘルス
パターン調査（MHP）も実施している。第3週は文科省の新体力測定、第15週は講義形式で、生活習慣に関するレポートの提出、スポーツマンシップの授業における実践のまとめ、授業アンケート、体育科目
独自の授業アンケート（2011年度は後期のみ）を行っている。2008年度から中断していたゴルフ、スキーの学外集中授業を2010年度から再開した。共同生活における協調性の向上、理想的な生活習慣の実践を目的として生涯スポーツとなり得る体験型の学習プログラムを取り入れた。講義科目は、健康科学論、
スポーツ健康学、スポーツ生理学、スポーツ心理学、スポーツ社会学の5科目で構成される。演習科目
は、エクササイズ演習とヘルスコンディショニング演習で構成される【資料5】。	
 【システム理工学部】	
 	
  体育実技科目と講義科目に大別される。実技科目は、13種目20コマ、学外集中授業2種目2コマ、講義
科目は4科目4コマ開講されている。前期は健康科学論Aを2コマ、からだの仕組みと運動（運動生理分野）
を2コマ、後期は健康科学論Bを2コマ、身体運動のメカニズム（バイオメカニクス分野）を2コマ開講している。講義科目については、空き時間がなく前後期とも開講時限が5限、6限となっている【資料9】。	
 【デザイン工学部】	
 	
  体育実技と講義科目に大別される。実技科目は、6種目6コマ、講義科目は2科目3コマ開講している。	
 講義科目は、健康科学論A、健康とスポーツ科学が開講されている【資料10】。	
 	 2)点 検 ・ 評 価 	
 学習目標とカリキュラムの整合性は、相当程度の対応はできていると評価しているが、今後更に発展させていく必要があると考える。工学部では、2009年度からの豊洲校舎での体育科目開講を実現したことは、今後の豊洲校舎での体育科目の開講の可能性を広げたとして評価できる。システム理工学部、デザイン工学部では、工学部と授業開始日及び終了日が異なるため、体力測定と講義の日程調整に苦慮し

18

たが、担当教員の対応により円滑に実施できたことも評価できる。しかしながら、金曜日の履修者が多いことから合同で行う体力測定は効率が悪かった。体育実技では、実技以外にMHP調査2回、スポーツマ
ンシップの講義、生活習慣の講義、授業アンケート（大学、体育科目）、レポート2回、生活習慣チェックシート（毎日）、授業毎のスポーツマンシップ実践の記入、体力測定と要求する内容が増えており、実技時間が圧迫される傾向にあることは、今後検討の余地がある。	
 	 3)改 善 方 法 	 	  今後、実技種目は学生のニーズを考慮しているが、実技種目の選定理由、目的などを明確にし、系統立てていく必要がある。また、実技科目は演習への切り替えも必要な内容になってきているが、GPA実施による履修制限があることから、実技科目が週1コマしか履修出来なくなる可能性があるため、今後検討していく必要がある。しかしながら、実技科目での実技以外の作業の増加から、早急に方向性を決定し、目的を果たすための内容を残しつつ、スリム化を図るか、演習科目として講義科目を増やし初年
次教育、キャリア教育に即した内容にしていくか、カリキュラムの構築が必要である。	
 	 （５）成績評価に関する項目	
 	  1)現 状 	 	  成績判定基準は、合格が S（100〜90 点）、A（89〜80 点）、B（79〜70 点）、C(69〜60 点)、の 4 段階で評価され、不合格は D（59〜0 点）と評価される。GPA（Grade	
 Point	 Average）は、（履修した各科目の成績点）（その科目の単位数）の総和を履修した単位数の総和で除した数値と定義され、成績とGPA の成績点は、S は 4、A は 3、B は 2、C は 1、D は 0 と対応する。	
 	
  体育科目の理論科目は、授業形式、内容によってそれぞれ各担当により評価している。欠席数が総開
講数の 1/3 以内の学生が評価対象となり、レポート、定期試験により評価される。担当教員の判断によるところが多く、科目としてのガイドラインは明確になっていない。	
 実技科目は、工学部ではガイドラインを下表のとおり設定している【資料 7】。
科目の評価は、第 2 週目の講義の受講、MHP の提出、体力測定を必須とし、合計授業数（15回）の 2/3 以上出席者を評価の対象とする。各時間におけるスポーツマンシップの実践
テクニカル	
 （Sportsmanship：SS）（22％）、安全な身体活動の実践（Body Activity：BA）(33％)を評価し、全講（T）	
 

座終了時の達成度の評価(15％)、提出物（30%）で 100 点とする。総合得点 60 点以上を合格とする。
科目の評価は、第 2 週目の講義の受講、MHP の提出、体力測定を必須とし、合計授業数（15

ｽﾎﾟｰﾂコミュ
ニケーション（SC）	
 回）の 2/3 以上出席者を評価の対象とする。各時間における SS（33％）、BA(22％)を評価し、全講座終了時の達成度の評価(15％)、提出物(30%）で 100 点とする。総合得点 60 点以上を合格とする。
1，2，3，15 週目は、出席回数として数えるが、評価としての配点はしない。各時間における

	
 
考え方	
 

評価点は 4 週目から 14 週目までの 11 回の授業において毎時間評価する。配点は、T は BA3 点、SS2 点（SS は BA2 点、SS3 点）から減点方式の採点で最大 55 点、提出物 30 点、達成度は 15 点

19とする。	
 ガイドライン	 基準点を設定し、各先生の尺度の誤差を最小限にしていきたい。	
 

毎時間の	
 

遅刻、早退	
 

-1	
 

	
  	
 

評価	
 

積極的な参加	 １	
 最大 12 点	
 

提出だけ	
 

5	
 

日常生活習慣改善への取り組みを重視した評価としたい。

全部記入	
 

10	
 

全体的な内容では 5〜10 点加点	
 

備考記入	
 

15	
 

（活動が伝わるような記録、レポートの作成をするように

レポート	
 

達成点	
 

十分に記入できている	
 20〜30	
 ｱﾝﾌｪｱｰな印象がない	
 

5	
 

全出席	
 

10	
 

積極的な参加	
 

15	
 

指導）	
 

	
  	
 

デザイン工学部の評価もこのガイドラインに沿っているが、システム理工学部では、このガイドラインに技術点を加算し、技術の習得への意識を高めている。

	  2） 点 検 ・ 評 価 	 	
  講義科目については、試験の難易度など科目により評価が異なることから評価の統一性が取れていな
い。実技科目でのガイドラインを作成したことは評価できるが、毎時間評価されるスポーツマンシップの実践、安全な身体活動については減点法になっているが曖昧さがあることは否めない。
	 	  3） 改 善 方 法 	 	
  講義科目の評価について、担当者と話し合ってガイドラインを作成する。実技科目の授業時における評価は、ルーブリックを作成して評価する。	
 	 （ ６ ） 体力測定に関する項目 	 	  1） 状 況 説 明	  体力測定は文部科学省の新体力テストを採用し、実技授業の履修者全員を対象に行われている。時期
は授業開始 3 回目に体育館内で測定可能な種目のみ（握力、長座体前屈、立ち幅跳び、反復横跳び、上体起こし、20m シャトルラン）に限って行っている。測定結果は市販の分析ソフトを用いて、測定結果・評価表を印刷し、個人個人にフィードバックを行っている。
	  平成 23 年度は試験的な取り組みとして、授業前後（3 回目と 14 回目）にシャトルランのみ 2 回行っており、学生に体力の変化（授業の効果）を示すことができた（下図参照）。

20	  2） 点 検 ・ 評 価	  体力測定を行っただけでなく、測定後 2週間以内にフィードバックしていることは非常に評価できる。加えて、全測定結果については、専任および非常勤講師にも集計データがフィードバックされており、授業を運営する上での貴重な資料となっている。
一方で、測定結果に関する個別の質疑等には、教員各自の判断に任されており、専任教員と非常勤講師で差がある可能性がある。また、本学では生活習慣の改善なども教育目標に上げているため、健康関連の項目についても測定する必要がある。
	  なお、測定は 1 つの体育館で測定を行うため、幾つかのクラスが混じり、非常に煩雑な状況である。
怪我を防ぐためにも測定の実施方法に改善が必要である。

	  3） 改 善 方 法	  測定結果に対する学生からの質問に対して、ばらつきのないよう回答するために、マニュアルを作成する必要がある。また、測定結果が著しく悪い学生については、運動指導などを積極的に行っていくことも計画している。さらに、体力に関する項目だけでなく、体脂肪率や血圧測定を行い、健康関連の情報を提供することで、よりスポーツ・健康に関心を持ってもらうようにしたいと考えている。安全な測定実施のためには、時間帯をずらすなど配慮した上で測定が行えるよう検討中である。なお、体力測定の実施回数については、各学期で 2 回行うことを必須条件とし、授業の効果など検証することで学生の修学意欲を高めていきたいと考えている。

（ ７ ） 教育に関するＦＤの項目
１ ） 現 状 説 明 	 	  従来の体育実技種目は、身体的コミュニケーションとしてチームスポーツによるコミュニケーション
スキルの向上を狙いとし、体力の維持・増進を目的とした運動量の確保と運動スキルの向上を追求してきた。
	  2008 年からスポーツマンシップ教育として、Good sports、Respect、Fair play、Good loser、Loyalty、
Smile、Challenge、Good habit をキーワードとして、スポーツマンシップとは、「相手を尊重(respect)
し、ルール（規則）と審判に従う。フェアープレー(fair play)に徹し、卑怯な方法で相手より優位に立
とうとせず、負けた時は勝敗を受容しうなだれ落胆せず、共に喜び、胸を張って次に備えることができる good loser であること。また、loyalty を持ち、チームへの愛情を持ちチームの一員として協調し助け合いフォアザチームの考えができ、いつも笑顔で挑戦していく心構えといえます。」と本学独自の定義づけをし、スポーツマンシップの実践こそが good sports（信頼できる人）に繋がるとした。スポー
ツマンシップは、芝浦工業大学の学生が取るべき最も基本的な態度を促す精神的な理念であり、人間形

21

成の土台となる基礎を築く重要な要素を持っているとして指導している。その結果、相手を選ばないでペアを組むことが出来たり、自然な自己紹介と挨拶が習慣化してきている。またトイレなどの無断退室
者、遅刻時の無断入室者は皆無になり、他不可抗力でミスをした場合の取るべき態度を考え実践するよ
うになってきている。2 年間の実施ではあるが、多々スポーツマンシップ教育の効果は感じられるようになってきている。スポーツマンシップ教育実施にあたって、2008 年から複数回の講師連絡会議の場
で今後の方向性について意見交換が実施されている。また、スポーツマンシップの定着、帰属意識を高めるためにキーワードと大学名、校章をプリントした実技指導着を作成し、全実技指導教員に着用をお願いし、芝浦工業大学の教員として対応することをお願いしている【資料 7】。
	  2008年からスポーツマンシップ教育を行う際に精神的な要素も扱うため、予備資料としてメンタルヘ
ルスパターンの調査を4月の科目ガイダンス時に、目的を説明し理解された学生に自由提出で回収して、メンタルヘルスパターンのデータベースを作成し、実技指導教員には非常勤講師控室のコンピュータのみから閲覧できるようにしている。2010年からは、実技履修学生のみから、メンタルヘルスパターンの回答を回収している。	
 	  2010 年から生活習慣教育として、本学独自の教育システムを展開している。生活習慣教育とは、一般な生活習慣では、起床と就寝などの休養、朝食などの食習慣、適度な運動の実践として運動習慣が挙げられる。本学体育・健康科目での生活習慣教育は、一般的な生活習慣に加え、他者への貢献、生活上の心構えとしてスポーツマンシップの実践、つまりモラルの向上も生活習慣としてとらえている。将来
社会の一員として、誇りを持ち、コミュニケーションの基本的な姿勢として相手を尊重する（respect）
ことが重要であり、自分も respect されるような人物、つまり good sports（信頼できる人物）になる
習慣を身につけることを最終目標として取り組んでいる。また、good loser として、ミスをしたときの対処を重要視している。誠意をもって次に何ができるかリカバリーを行動で表すことを奨励している。
後悔や逃避より早期の対処が相手や自分にとってメンタルヘルスの上で有用であることを指導し実践している。
	  生活習慣教育とは、本学独自の捉え方のため、今後全指導者が積極的に意見交換に参加し PDCA を繰り返すことで熟成されたものになっていくと思われる。各種目の授業においては、専門種目の技術より優先して礼節、けじめなどを重視した指導に留意するようご理解ご協力いただいていることから、通勤についてはジャージや軽装等ラフにならによう励行し、ご理解いただいている。
	  基本的には、4 限終了後専任教員と非常勤講師の面談を行い、授業の進行状況、学生の履修状況、用具の不足、設備の不具合、傷害発生状況など連絡を取って把握し、対応している。また、メーリングリ
ストを作成し、メールを通じて随時授業の進行、変更点など連絡を取っている。連絡責任については、専任教員による曜日担当制をとっている。
	  ところで、2009 年には、フリーウエイト・トレーニング室の新設、マシーン・トレーニング室の整備を行っている。これらは、学生個々人のトレーニングや課外活動の補強トレーニングだけでなく、演習科目の授業にも貢献している。加えて、2010 年はゴルフフォームの動作解析室を新設し、ゴルフ授業の質を高めている。	
 	
  一方、学生に対しては、体育館入り口に施設変更、連絡、忘れもの、施設利用などのインフォメーションボードを作成し、混乱しないようにしている。	
 22

現 在 ま で の FD 研 修 会 へ の 参 加 	 2012.5.25〜28	
  「転換期の大学教育」	
  ※大学教育学会第 34 回大会	  北海道大学	
 2011.12.3	
 第 7 回大学体育 FD 研修会	  ※十文字女子大学	
 2009.3.6	
  	
  	
  	
  「大学体育」の未来を考える国際フォーラム	
  ※筑波大学体育センター	
  筑波大学	 	 ２ ） 点 検 ・ 評 価 	 	  スポーツマンシップ教育は2008年度から実施し、実技・講義共に遅刻、欠席時の対処、トイレなど退室時にコミュニケーションを取ることができるようになっている。	
 	
  生活習慣教育としては、2010年度から実施している。生活習慣記録方法について徹底されていない。
課題については、学術情報センターの課題提出システム（ShareFolders）を使っての提出方法が1年生
では熟知されていないため一部混乱があった。	
 	
  メンタルヘルスパターンの調査資料は、実技科目においては授業態度などの指導の際に、メンタル的に障害の可能性のある学生には慎重に対応する必要性があるため、有効に利用されている。	
  	
 
体育・健康科目における、教育目標は他大学にない教育方法を目指し、社会に出た時には必ず全学生に有用なものと確信しており、評価できると考えている。しかしながら、方法論的には、まだまだ熟成時間が必要であると思われる。	
 	
  FD助 成 金 は、学内のFD助成金に2009年「学生・教職員の健康増進、及び関連授業の質の向上のための施設整備」、2010年「生活習慣教育の基礎的な研究と実践」で採択されている。	
 	
  FD 研 修 については、上記の研修会の他、（社）大学体育連合主催の大学体育連合指導者養成研修会、関東支部研修会などの実技研修会に参加し、実技指導力の向上に取り組んでいる。さらに、大学教育学
会や体育学会などの学会活動においても大学体育の今後の在り方などについて情報収集を行っている。
	 3)改 善 点 	 	  体育・健康科目としては、工学部、全学科の卒業要件に必修としていただき、全学生が共通認識を持
ち、心身共に健全な生活を実践の一助となるようにしていきたいと考えている。	
 	
  生活習慣教育は2010年度に始めたばかりであり、問題点は多々上がってきいている。学生が記録する
毎日の生活習慣記録表の項目、記録方法の再検討が必要である。体力測定データの活用方法の再検討も必要である。体育・健康科目会議および非常勤講師のメーリングリストによる意見交換を活発に行い問題点、改善点の洗い出しと、修正・改善に努め、各学生により理想的な生活習慣の定着が実現する方法を確立していきたい。	
 将来的には大学生としての導入教育もしくは、芝浦工業大学の帰属意識を高める一環として初年次教育として全学部、学科の学生に講義科目 1 コマ、実技科目 4 コマの 6 単位の必修科目にとして、全学生における共通認識の共有、生活習慣の改善、スポーツマンシップの実践と習慣化によって体育科目標を大学全体に定着させたいと考える。	
 	  メンタルヘルスパターンについては、各授業担当教員が必要に応じて閲覧するシステムになっている
が、履修確定次第調査を実施し各担当教員にあらかじめ提供できるシステムを構築していきたい。	
 現在の施設では種目設定に限度があることから、施設設備の改善が必要と思われる。体育館フロアの改善、グラウンドの改善など長期計画を科目会議で検討し、提案していきたいと考えている。	
 23

３．教員組織（１）教員の構成に関する項目
	  １）現状	 工学部の体育・健康科目は、専任教員3名と教育支援センター特任教授1名、非常勤講師11名で構成されている。専任教員の職種と年齢は、教授（50歳）、准教授（38歳）、助教（41歳）の3名と特任教授（67歳）である。専門領域は、運動生理学3名、スポーツ心理学1名である。専門種目は、アメリカンフット
ボール1名、サッカー2名、コンディショニング＆トレーニング1名である。専任教員は高校時代にバレーボール、野球経験者もおり、それぞれの教員は大学授業において5種目以上の指導を10年以上経験している。	
 専任教員の指導実績は、日本オリンピック委員会強化スタッフ（オリンピック、ユニバーシアード、
アジア大会に帯同）、県体育協会スポーツ科学委員会委員、県サッカー協会優秀監督賞受賞、Jリーグ所属チームのスポーツ科学分析スタッフ、全米学生アメリカンフットボール優勝チームアシスタントコー
チ、大学ラクビー日本選手権優勝チームのフィットネスコーチなどがあげられる。以上のことより、専任教員の能力・資質は社会的にも認められた指導力があると判断できる。	
 専任教員の学位については、全員修士だが2名は博士課程満期退学し、博士論文を作成中である。他1
名も現在他大大学院に在籍し、学位取得を目指している【資料11】。	
 非常勤講師は、講義科目は1名、実技科目10名である。講義科目は、生活習慣に関連する健康科学については、医学部の講師であった先生にお願いし、授業評価も高い。実技科目は10名であり、それぞれ各先生の専門種目を担当している。特に、バトミントン、バスケットボールについては、現在他大学1部校のチームで監督もしくはコーチをされている先生にお願いしている。また、4名の非常勤講師は現役選手を続けており、うち1人はサンボ競技において日本選手権12連覇中の非常勤講師もいる。女性の非常勤講師は3名おり、女子学生にも考慮している。以上のことより、授業において十分な指導力があると判断できる【資料12】。	
 工 学 部 に お け る 意 思 決 定 は、月に1度行われる教室会議で行われるが、少人数のため臨機応変に必要があれば会議を開くか、メールで意見交換をする。	
 全 学 的 な 体 育 科 目 の 意 思 決 定 は、工学部、システム理工学部の専任教員、特任教授によって必要に応じて不定期に開催される体育科目会議で決定され、カリキュラムが関係する場合は、各学部担当の学生課担当職員も参加する。各学部の予算の使用品目の分担等もここで話し合われる。	
 システム理工学部は、専任は特任教授1名、非常勤講師4名である。特任教授は現役でゴルフ競技会に出場しており、全日本スキー連盟の指導員検定員経験者である。	
 デザイン工学部は、非常勤3名であり、いずれも工学部と兼任している。	
 	 ２ ） 点 検 ・ 評 価 	
 	
  専任教員については、准教授と助教は年齢的に逆転しているが、助教は2012年度には昇格している。	
 2010年から生涯スポーツ、生活習慣の実践的な体験としてゴルフとスキーの集中授業を導入したが、専24

任教員のスキルアップが課題となっている。非常勤講師については、現役の4名については年間にそれぞれ1回程度競技大会出場のため休講になるが、競技現場での貴重な情報や体験を学生に還元することを考えるとやむを得ない状況と思われる。	
 講義科目においては、生活習慣病における行動変容の重要性が医学的見地から解説され、実技で実施の生活習慣教育との連携が成されている。	
 	 ３ ） 改 善 方 法 	 	
  専任教員については、質の保証として5年以内に博士の学位の取得が必要と思われる。集中授業は、専任教員全員の参加が必要であり、指導力のスキルアップとしてゴルフ技術の向上、スキーについては指導員資格を取得することを目標としていきたい。非常勤講師については、専任教員と合同で各種目の指導者講習会を実施しスキルアップの場を設けていきたい。	
 （２）授業および校務担当に関する項目	  1） 状 況 説 明	  専任教員については担当コマ数が決められており、基本的には半期 6 コマ（90 分授業）以上を担当することとなっている。体育教員はこれに加えて、全専任教員が夏期（ゴルフ SC）および冬期（スキーSC）に集中授業を担当している。また、校務に関しては、所属している共通学群内で割り当てがあり、担任業務や何らかの委員会等に所属している。クラブ顧問等については学生からの要望等によって決定することもあり、全員が運動部の顧問をしているわけはない。
	  2） 点 検 ・ 評 価	
  講義については各教員の専門性が高い授業を担当しているが、実技種目については、専門種目でない内容も担当しているケースがある。クラブ顧問については、現在 2 名の体育教員が専門種目を生かした
顧問・監督を行っているが、チーム力向上だけでなく、組織力向上のために非常に良い配置であると考えられる。
	  3） 改 善 方 法	  実技授業に関してはより高度な授業を行うために、教員の専門種目を中心に担当するよう検討中である。非常勤講師の問題等もあるため、担当せざるを得ない場合については、実技研修を受けるなど授業の質を上げる努力をする必要がある。

25

26

（３）専任教員と非常勤との関係に関する項目
１ ） 現 状 説 明 	 平成 23 年度の工学部体育・健康科目の非常勤講師は下記の通りである。	
 非常勤講師名	
 

担当科目	
 

コマ数	
 

健康科学論 A	 ２	
 健康科学論 B	 １	
 スポーツ社会学	 ２	
 フットサル	
 

２	
 

テニス	
 
フライングディスク	
 

４	
 

ゴルフ	
 

１	
 

バスケットボール	
 

２	
 

スキー	
 

１	
 

ゴルフ集中	
 

１	
 

軟式野球	
 

２	
 

ソフトボール	
 

４	
 

教員 F	
 

フットサル	
 

４	
 

無	
 

教員 G	
 

テニス	
 

４	
 

無	
 

教員 H	
 

バドミントン	
 

４	
 

無	
 

教員 I	
 

卓球	
 

１	
 

無	
 

卓球	
 

２	
 

バドミントン	
 

２	
 

バレー	
 

１	
 

ゴルフ	
 

１	
 

スキー	
 

１	
 

スキー集中	 １	
 バドミントン	
 

５	
 

テニス	
 

２	
 

バレー	
 

２	
 

教員 A	
 

無	
 

教員 B	
 

教員 C	
 

有	
 

無	
 
１	
 

教員 D	
 

無	
 

教員 E	
 

無	
 

教員 J	
 

教員 K	
 

本務校の有無	 無	 教員 L※	
 

無	
 
無	
 

	
 	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ※デザイン工学部所属非常勤講師	
 実技科目総コマ数 77 コマに対し非常勤講師が担当しているコマは 48 コマのため、実技における非常
勤講師担当率は 62％となる。また、講義・演習科目総コマ数 19 コマに対し非常勤講師が担当している
コマは 5 コマのため、講義科目における非常勤担当率は 26％となる。	
 
	
 
	
 
	
 

27

平成 23 年度システム理工学部体育科目の非常勤講師は下記の通りである。	
 非常勤氏名	
 

担当科目	
 

コマ数	
 

本務校の有無	 教員 M	
 スキー集中	
 

１	
 

有	
 

ゴルフ	
 

１	
 

卓球	
 

１	
 

フットサル	
 １	
 バスケットボール	 １	
 ゴルフ集中	
 １	
 フットサル	
 １	
 ソフトボール	
 

１	
 

スキー	
 

１	
 

フライングディスク	
 

１	
 

教員 P	
 

体育講義	
 

２	
 

無	
 

教員 Q	
 

体育講義	
 

２	
 

有	
 

健康科学論 A	 ２	
 健康科学論 B	
 

２	
 

教員 N	
 

教員 O	
 

有	
 

無	
 

教員 A*	
 

無	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  *工学部所属非常勤講師	
 実技科目総コマ数 22 に対し非常勤講師が担当しているコマは 10 コマのため、実技における非常勤講
師担当率は 45％となる。講義科目総コマ数 8 コマに対し非常勤講師が担当しているコマは 8 コマの為、講義科目における非常勤担当率は 100％となる。	
 	
 平成 23 年度デザイン工学部体育科目の非常勤講師は下記の通りである。	
 非常勤氏名	
 

担当科目	
 

コマ数	
 

本務校の有無	
 

教員 L	
 

体育講義	
 

２	
 

無	
 

ウェルネススポーツ	
 

１	
 

卓球	
 

１	
 

テニス	
 

１	
 

ニュースポーツ	
 

１	
 

格技	
 

１	
 

テニス	
 

１	
 

健康科学論 A	 １	
 健康科学論 B	 １	
 教員 I*	 無	
 教員 A*	
 

無	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  *工学部所属非常勤講師	
 デザイン工学部には専任教員、特任教員が不在のため、実技科目、講義科目共に非常勤担当率は 100％
となる。	
 

28

２ ） 点 検 ・ 評 価 	
 非常勤講師率（工学部：実技62%・講義26%、システム理工学部：実技45%・講義100％、デザイン工学
部：実技100%・講義100%）は高く、本学では非常勤講師に依存する部分が大きい。授業方針、成績評価、学生指導等についての方法について多くの情報を全員で共有することが必須となる。この点については、
教員ハンドブックの配布（作業内容のマニュアル化）、説明会の開催、専任による非常勤講師との窓口の曜日分担制、メーリングリストの開設等での密な情報交換を行い、非常勤とのコミュニケーション作りに努めている。更には、本学体育の方針（スポーツマンシップ教育）のキーワードや校章をプリントした実技指導着の配布・着用をお願いし、本学の教員として指導して頂き、学生の愛校心を高め、教室全体の意識統一を図るべく実施している。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
３ ） 改 善 方 法 	 	  今後も教室全体としての理念について常に全体で確認し合い、作業内容をより精査することが重要となる。2008 年度よりスタートした教育体制を推進できるよう努めていきたい。また、3 学部間における開講形態や開講数を含め、教室全体で検討することが重要である。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

29

４．研究状況（過去 3 年に遡って）	
 （１）研究活動，学会活動に関する項目
1） 状 況 説 明 	  専任教員 3 名の研究業績は下記の通りである。
2） 点 検 ・ 評 価30	  研究活動については十分であるとは言えないが、学内には 5 年に 1 度の間隔で職位に関する再審査制度があるため、計画的かつ継続的な研究活動が求められている。今後、卒業研究の指導の可能性も見据
え、スポーツ工学に関する研究を奨励する必要がある。

3） 改 善 方 法	
  専門科目との意見交換会を行い、今後の学生の卒業研究におけるニーズを調査することが必要である。
また、測定、実験器具などの整備も急がれるため、積極的な外部資金調達の努力が必要である。また、教員個々人の研究以外に、体育・健康科目内でプロジェクト研究を立ち上げ、定期的な研究会などを推進していく必要がある。

（２）研究に関するＦＤの項目
	  1） 状 況 説 明	  個人研究費は専任教員に配分され実験関連の機器の購入から、学会参加費まで多岐にわたり使用できる。その他、学内研究プロジェクトの募集があり、書類選考、プレゼンテーションを通過したものが申請額を獲得できる。この制度を利用して、2010 年、2011 年に研究費を獲得している。また、学外の研究費については教員毎に財団等に応募しており、2011 年には（社）大学体育連合大学体育研究助成金を獲得している。

	  2） 点 検 ・ 評 価	
  研究環境を向上させるために学内外問わず、研究費獲得の努力をしている点は評価できる。しかしながら、科学研究費のような大型予算を取れておらず、十分な研究体制が整っているわけではない。

	  3） 改 善 方 法	  専任教員 3 名でプロジェクト研究を行うようにし、科学研究費に限らず、大型外部資金が獲得できるよう積極的に活動していく必要がある。

	
 

31

５．施設・設備（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目	  １ ） 現 状 	
 	
  本学の体育施設は、大宮校舎に第一体育館、第 2 体育館、テニスコート、バレーボールコート、多目
的コート、第二グラウンド（サッカー場）、ゴルフ練習場、豊洲校舎に SIT トレーニングジムがあるが、芝浦校舎にはない。その他、体育会関連施設として大宮校舎に第 1 クラブハウス、アーチェリー場、弓道場、射撃場、グリーンコートがあり、豊洲校舎に体育会本部部室、芝浦校舎にはない。	
 	
  大宮校舎は、サッカー場であった場所にシステム理工学部棟（5 号館）が、ハンドボールコートであった場所に生命棟(6 号館)が建ち、学部、学科新設の度に体育施設環境は悪くなっている。
	
  第 一 体 育 館 においては、実技授業はバレーボール、バスケットボール、バドミントン、卓球、フットサル、が主に実施され、雨天時には半面でテニス、フラッグフットボール、フライングディスクが実施される。また、課外活動はバレーボール部、バスケットボール部、卓球部、バドミントン部、ハンドボール部が使用している。2 階視聴覚教室においては、授業では、演習、実技授業の講義、フラッグフットボール、ゴルフなど視聴覚的な指導が必要な時、屋外種目の雨天時の講義などが実施される。2 階
測定室は、身体組成計（タニタ製）、血圧計（オムロン）、四肢血圧計（オムロン・コーリン）、視野測定器、骨密度計、重心測定器等が設置してある。これらは、主に演習の授業で使用されている。
	
  第 二 体 育 館 においては、１ 階 フ ロ ア は天井が低いため実技授業では卓球しか行われていない。1 階
ト レ ー ニ ン グ ル ー ム（ フ リ ー ウ エ イ ト 専 用 エ リ ア ）は、2009 年に倉庫を改装してフリーウエイト・
トレーニング専用エリアとした。授業では、演習科目、雨天時の屋外種目が使用する。課外活動は、ボクシング部、剣道部、少林寺拳法部が使用する。2 階 柔 道 場 、 ト レ ー ニ ン グ ル ー ム （ マ シ ー ン 専 用エ リ ア ）は、演習科目、雨天時の屋外種目が使用する。課外活動では、柔道部、合気道部が使用する。
2 階測 定 室 は、2010 年に体育研究室を改装し、防球ネットを張り、高速度カメラ、動作解析ソフトを備えたコンピュータ、パワーマックス V、GPS 装備のハートレートモニターなどを設置し、授業では、
演習科目、ゴルフが実施される。課外活動では、陸上部、TBT（鳥人間コンテスト出場団体）のパイロ
ット、ゴルフ部が使用する。
	  テ ニ ス コ ー ト においては、授業でテニスが使用し、課外活動ではソフトテニス部、サークル団体等が使用している。
	  バ レ ー ボ ー ル コ ー ト は、屋外に 3 面あるが現在は実技授業、課外活動とも使用していない。
	  野 球 場 においては、実技授業では、野球、ソフトボール、ゴルフ（T）、フラッグフットボール、フライングディスクで使用している。課外活動では、硬式野球部、準硬式野球部が使用している。
	  多 目 的 コ ー ト は、本学唯一の人工芝仕様である。実技授業では、フットサル、ゴルフ、フラッグフットボールが実施される。課外活動では、アメリカンフットボール部、サッカー部、野球部、準硬式野
球部、フットサルサークル、ワンダーフォーゲル部等が使用している。
	
  第 2 グ ラ ウ ン ド （ サ ッ カ ー 場 ） においては、実技授業では、サッカー、ゴルフ、フライングディ
スクを実施しているが、グラウンドコンディショニングが良くないため使用頻度はできるだけ少なくし32ている。課外活動では、ラグビー部、アメリカンフットボール部、サッカー部が使用している。
	
  SIT ア ス レ テ ィ ッ ク ジ ム は、2011 年に学生ラウンジを改装して設置された豊洲校舎唯一の体育施設である。レペテーション系マシーン（matrix）とエアロビクス系マシーン（トレッドミル、バイク）、
フリーウエイト用ステージ、フリーウエイト、身体組成計、四肢血圧計、シャワー室が設置してある。
実技授業、演習科目で使われる。インストラクターは民間企業より派遣され開室時間帯は常駐している。
	
  運営管理は、施設・設備については体育科からの要望を受けて学事課が対応し、管理している。備品、消耗品については授業限定で使われるものについては体育科予算で管理され、課外活動で使用されるものは学事予算で管理される。
	  体 育 関 連 予 算	  教育研究費は、工学部では共通学群での取り決めにより、昨年度の履修人数に対して講義、実技それ
ぞれ金額が設定され算出される。システム理工学部は、固定で毎年 50 万円となっているが毎年補正で75 万円程度になっている。デザイン工学部は、固定で 20 万円となっている。
	
  施設・設備費は、毎年 10 月に新規事業計画を学事課へ提出する。その内容は施設課、管財課などで調査され、施設担当理事から提案され、評議委員会で承認される。
2009 年度は、フリーウエイトトレーニングルームの設置、2010 年度は、測定室の設置、2011 年は第一体育館の床面削りと、ラインの引きなおし、座金の交換、多目的グランドの日よけの設置、SIT アス
レティックジムが設置された。

体育関連施設の面積
施設名

サーフェス

面積

施設名

サーフェス

面積

第一体育館

床

1455 ㎡ ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙコート

クレー

1060 ㎡

第二体育館

床328 ㎡ 多目的コート

人工芝

2120 ㎡

56 ㎡ ゴルフ練習場

土

60 ㎡

（1 階ﾄﾚｰﾆﾝｸﾞﾙｰﾑ）
（柔道場）

畳

198 ㎡ グリーンコート

クレー4240 ㎡(2 階ﾄﾚｰﾆﾝｸﾞﾙｰﾑ）

床

164 ㎡ 第一ｸﾗﾌﾞﾊｳｽ

床2565 ㎡

野球場

土12720 ㎡ アーチェリー場

人工芝

421 ㎡

第二グランド土

10600 ㎡ 弓道場

土

320 ㎡

テニスコートクレー

5300 ㎡ 射撃場

土

180 ㎡

SIT ﾄﾚｰﾆﾝｸﾞｼﾞﾑ

床

362 ㎡

33

第一体育館 1 階平面図	
 1,455 ㎡

授業では主にバレーボールバスケットボール
バドミントン
ハンドボール
卓球が、行われる。
課外活動も同種目。

34

第 2 体育館 1 階
326 ㎡
授業では主に卓球、演習
課外ではボクシング、剣道、空手

第 2 体育館 2 階	
 柔道場、測定室、マシーントレーニングエリア

豊洲校舎
SIT アスレティックジム

35

６．課外スポーツ活動支援（１）課外スポーツ活動支援に関する項目	
 １ ） 現 状 	 	  本学の課外スポーツ活動は、体育教員だけではなく、学生センター、学生課、保健室、が関係しているが、体育教員は学生センターに入っているため円滑に連携した活動が出来ている。課外スポーツ活動
は、工学部が多いことから各団体で主となっているのは 2 年生で、3 年には豊洲校舎に移るため引退する伝統がある団体が多い。体育会団体の要望や状況を把握できる環境を作り、体育教室としては個別団
体から体育会本部までの相談に乗れるようにしている。また、学内の体育施設が少なく活動が十分にできない団体も多く、学内施設の整備計画も一緒に立てている。	
 体 育 系 団 体 	 	  本学の課外スポーツ活動は、各学部の上部団体（工学部学生会、システム理工学部学生自治会）や体育会執行部が取り纏めを行っており、その活動については学生センターおよび学生課がサポートに当たっている。現在、体育会系として体育会所属団体は 30 団体、サークル 27 団体が活動しており、ゴルフ部、アメリカンフットボール部、ソフトボールサークル、ソフトテニスサークルについては体育教員が顧問あるいは監督として部の運営に関わっている。体育会所属団体には顧問は必ず教職員のうちいず
れか 1 名ついている、監督については必須となっていないため、指導者がいない団体も見受けられる。
しかし、体育専任教員は陸上部駅伝部門のアドバイザー、Team Birdman Trial（鳥人間チーム）のパ
イロット部門相談役、SOS 主催のマラソン練習会への講師派遣などの支援活動も行っている。	
 6 月下旬から、毎年夏の活動（合宿など）に向けて、公認団体（部、サークル）の代表者にむけて救急救命法の講習会を埼玉消防局にお願いして実施している。その際、講習に先立って何故救命法が必要かといった動機づけ、熱中症に関する注意事項を講義している。【資料 13】	 一 般 学 生 の 活 動 	 	 日曜日以外の昼休みについては、第一体育館を開放しており、試験期間と土曜日以外は毎日 20~30 人の学生がスポーツ活動を行っている。この活動を援助するために体育館準備室を窓口として体育用具の貸し出しも行っている。また、学生はトレーニングルームの利用が可能であるが、利用条件としてはトレーニングルーム講習会の受講義務がある。トレーニング講習会は、体育教員が担当し 4 月、5 月は集中して月 1 回の割合で講習会を開催している。トレーニング関するアドバイスも併せて行っている。	
 	 ２ ） 点 検 ・ 評 価 	
 課外活動団体には、全団体に顧問が配置されている。体育教員以外でも、競技・指導実績がある教員
もおり、十分な成績を上げている団体もある。一方で、指導実績がない教員も顧問となっているため、緊急時の対応などのリスクマネジメントが十分ではなく、改善が必要である。また、監督・コーチをOB等に依頼している団体もあるが、大学側と十分なコミュニケーションが取れているとは言い難い。顧問
会議への参加を可能にし、意見交換の場を設けるべきであると考える。夏期には学生団体を対象として、
救命救急法の講習会を開催しスポーツ運動系団体には参加を義務づけているが、年に1回と回数が少な
いため、テーピング講習会などを行い、より回数を増やす必要がある。	
 	 ３ ） 改 善 方 法 	 	  スポーツ運動系課外活動は、体育授業を補完する存在として、非常に重要な存在として考えている。

36

大学としても、創立 90 周年に向けた学長室推進項目として、「体育会などの課外活動の活性化を通して人間形成を行い、社会人基礎力を高めること」を目標に定めている。この目標達成のためには、顧問・監督・コーチをはじめとする強固な組織の構築が重要である。また、活動の活性化にはスポーツ施設の整備をしていく必要がある。特に、体育活動の拠点である大宮キャンパスの体育施設は老朽化が進行しており、体育教員のみならず、学生センターとリンクして大学側に改善要求をしているところである。	
 7．健康管理業務に関連して（１）学内の健康管理業務に関する項目
１ ） 現 状 	 	  学生・教職員の健康保持促進、健康管理、疾病予防および急病、体調不良、ケガなどの応急処置に関しては、保健室が中心となって業務を行っている。新年度の初めには学内にて健康診断を行い、問題事項がある場合には再検査を促すなどのシステムとなっている。なお、体育授業の履修者は健康診断の受診者であることを義務としている。また、保健室は学内の安全衛生委員会と連携して、学内全般の安全管理にも努めており、AED（自動体外式除細動器）の設置や、不定期に外部業者に依頼して肺年齢の測定、一般学生・運動部・サークルを対象とした救命救急法の講習会などを行っている。近年では、学生相談室を設置し、学校医や専門のカウンセラーに相談する場が設けられている。【資料 14】	 	 	  ２ ） 点 検 ・ 評 価 	
 	
  本学では大学全体として図のような十分な危機管理マニュアルが作成されており、体育授業でケガがあった場合でもこのフローチャー
トに沿って対応することができている。保健室には 2 名の保健師が常駐しており迅速な対応が取れる体制になっているが、課外活動が盛んになる夜間（大宮キャンパス 18 時 30 分以降、豊洲キャパス 19 時以降、芝浦キャンパス 18 時以降）や日曜・祭日は保健室が閉鎖されているため、ケガ等の対応が遅れる可能性がある。	
 	 	  ３ ） 改 善 方 法 	 	
  保健室が閉鎖される夜間や日曜・祭日の危機管理体制を十分なものにするために、それらの時間帯に活動する団体を十分把握できるような体制を作る必要がある。また、運動系・文化系に関わらずケガ等への応急処置を記した冊子を配布するなどの工夫をする必要がある。	
 8．各種サービスプログラム業務に関連して（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目	  1） 状 況 説 明	  学内の一般学生を対象として、トレーニング講習会を月に 1 回程度開催している。また、留学生を対象としたスキー教室（2 泊 3 日）の講師も担当している。その他、学生の健康・体力向上に関連する相談は積極的に受け付けている。一方、地域貢献としては公開講座を定期的に開催しており、子供を対象

37

とした走り方教室や中高齢者を対象とした健康教室などを行ってきた。また、学外の情報を得るために、各教員の専門競技に関連した団体などと関わりを持ち地域に貢献している（表参照）。

	 2） 点 検 ・ 評 価 	 	
  学内のトレーニング施設を安全に利用してもらうためにトレーニング講習会を開催していることは評価できる。しかしながら、安全面の配慮から講習会に人数制限をしており、希望者全員が受講できていない状況である。公開講座の開催は、地域に貢献するという意味では非常に評価できる。しかしながら、地域に人口等を考えると開催講座が多いとはいえない。

3） 改 善 方 法 	 	  トレーニング講習会については、開催回数を増やすことで全ての希望者が受講できるよう配慮する必要がある。公開講座についても、半期毎に開催回数を増やし、多くの地域住民にスポーツの機会を作る必要がある。

9．内部質保証に関連して	 （１）自己点検評価や第三者評価に関する項目
１）現状
芝浦工業大学では、教育研究水準の向上を図り、その目的及び社会的使命を達成し、自らの判断と責任において評価結果を改革、改善につなげるために点検・評価を行っている。	
 本学では、「学校法人芝浦工業大学評価委員会」のもと、「大学点検・評価分科会」「経営点検・評価分
科会」「中学・高等学校点検・評価分科会」において自己点検評価を行い、自己点検・評価活動の客観性・公平性を担保し、教育水準および健全な法人運営の一層の向上を図るため、学外有識者による「大学外部評価委員会」「法人運営外部評価委員会」を実施している（図 A）。	
 38

（図 A）	
 	  体育に関する自己点検評価としては、体育科目の 2 本柱である、生活習慣とスポーツマンシップについて独自のアンケートを作成し、最終授業講義時に配布、調査を実施している。授業に対する率直な意
見として反映するよう、原則として無記名方式を用いている。	
 	 2） 点 検 ・ 評 価 	
 本学は、2007	
 年11	
 月に創立80	
 周年を迎え、若者気質の変化を意識して「建学の精神」、「教育目標」、「教育方針」等を見直す機会とした。本学は（1）高い教育・研究能力と優れた人材育成能力で日本国内のみならず海外でも確固たる地位と名声を獲得している大学、（2）社会貢献、国際貢献を通じて社会から尊敬され、学生・父母・卒業生・教職員すべてが誇りを持てる大学、（3）学生・卒業生
が「芝浦工業大学で学んで良かった」と感じることができる大学、を目指すことを約束した。	
 2007年11月に公表した教学ビジョン「7つの挑戦」をもとに、教学部門が掲げる「3つの柱」の実現に向けた教員・職員・学生が一体となった大学改革運動である「チャレンジSIT-90」作戦を展開中である。
学長の下に、「チャレンジSIT-90	
 作戦推進室」があり、各教学機関・センターと協働しながら推進している。毎年PDCA	
 サイクルの見える化を行い、4月に行動計画作成、4月から翌3月に行動計画に沿った改革実行、8月と11月に進捗状況の中間報告、3月に自己評価（達成率）報告、翌4月行動計画作成のPDCA	
 サイクルを回している。この改革運動は、毎年、教育目標や教育方法等を検討し、必要に応じて見直す
機会になっている。	
 	  2011 年度後期、体育科目のアンケート結果については以下の通りである。	
 
	
 
	
 

39

身体的コミュニケーションスキルのアンケート結果

	
 
	
 

40

3） 改 善 方 法 	
 本学の理念・目的、教育目標等を周知させる方法の1	
 つとして、学生に対しては2007年度から工学部の共通科目に「芝浦工業大学通論」を開講し、理事長、学長、学部長が理念・目的、教育目標等について講義し、卒業生には学生時代の「状況」や「思い」、「卒業後の歩み」などを紹介する機会を設けている。全学部で開講されることが望ましい。	
 	
  本学では体育は選択科目として設置されているが、必修化を目指し、学内に体育科目の教育効果をア
ピールする準備を始めている。体育科目の質保証の為にも、全学に向けてのアピールの為にも学生の授業評価をデータ化し集計整理しておく必要がある。	
 	 （ ２ ） 内 部 質 保 証 に つ い て の 項 目 	
 １ ） 現 状 	 本学では、従来からあった自己点検評価規程を2010年度に一部改定し、新しい自己点検評価体制を整備した。2011年度より毎年度、（財）大学基準協会の評価基準・項目に基づいて、各学部や各研究科における教育、研究、社会貢献等の活動状況について自己点検・評価を実施するとしている。本学の自己点検評価は、各機関（各部局）で作成された「点検・評価報告」をもとに、「大学点検・評価分科会」、「大学外部評価委員会」、「中学・高等学校点検・評価分科会」、「経営点検・評価分科会」、「法人運営外部評価委員会」、および「学校法人芝浦工業大学評価委員会」が順次実施される。分科会や委員会で指摘された事項については、できることから改革・改善に努めることとしている。	
 本学はまた、2011年度に（財）大学基準協会による2	
 回目の「認証評価」（1回目は2004年度）を受審している。本学に対する「認証評価」は、（財）大学基準協会の大学評価分科会による評価が進行中であり、2011年10月25日、26日の両日、（財）大学基準協会による「実地視察」を終えたところである。	
 	
  現在進行中の「チャレンジSIT-90	
 作戦」は、(1)教育の質保証、(2)大学の国際化、(3)人間形成、(4)
学生満足度の向上、(5)SIT	
 ブランド力向上、(6)イノベーション創出への参画、の6つの課題について
PDCA	
 サイクルを回し、各機関・部署において毎年行動の見える化を行うことで、日常的に改革・改善を行っている。	
 	  2011	
 年4	
 月1	
 日に改正された「学校教育法施行規則」において、大学の質の保証を確保する観点か
ら教育情報の公表が義務化された。本学は、2010年度中にいち早くホームページ上に大学の活動状況等を公表し、基礎データが確定したところで随時更新している。さらに本学は、「健全な財政」「開かれた学校法人運営」をモットーにあらゆる機会を通じ財政公開に努めている。毎年夏季休暇中に全国10会
場（隔年で入れ替え）で開催される父母懇談会において、保護者を対象に前年度の決算の概要を「決算のご報告」のリーフレットをもとに説明し、併せてWEB	
 サイトにも公表している。WEB	
 サイトには年度別に財政公開と事業計画を掲載している。	
 	
  本学は、内部質保証に関するシステムとして、「学校法人芝浦工業大学評価委員会」のもとに「大学点検・評価分科会」、「中学・高等学校点検・評価分科会」、「経営点検・評価分科会」を置き、「大学点検・評価分科会」と「経営点検・評価分科会」には、それぞれ外部評価委員会（「大学外部評価委
員会」と「法人運営評価委員会」）を設けている（図A）。	
 41

また本学は、理事会のもとに監査室を設置し、常勤の職員を配置している。監査室では、(1)監事監
査業務の補佐に関すること、(2)内部監査の計画および実施に関すること、(3)内部監査後の改善計画等に関すること、(4)内部監査に係る文書等の保管および管理に関すること、(5)法令遵守に関することを行い、学校法人全体の運営について質保証に努めている。	
 	 ２ ） 点 検 ・ 評 価 	
 大学全体、学部（3 学部）、大学院（2 研究科）は、教育研究水準の向上を図り、本学の目的および社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検および評価を行うことを明記し、実施している。問題があれば速やかに改善に努めている。	
 2010 年度の自己点検評価において、教育効果を測る上で定期的に卒業生に対する調査を実施する必要があるとしていた。「学生満足度向上ワーキンググループ」で検討を重ね、2011 年度から「卒業生による評価アンケート（案）」を実施する予定である。このアンケートは、在学中に受けた教育および学
生生活、在学中に身に付けることができた能力について尋ねることにより、本学の教育の改善に役立てることを目的としている。調査対象者は卒業（修了）後 5 年（10 年、15 年）と社会経験を積んだ卒業生である。	
 	  本学では 3 年の後期から学生が希望する研究室との関係が密になるが、研究室での熱心度と現在の知識能力との関わりが弱いのは問題である。幅広い年代層に対するアンケート調査であるが、研究室における学生の過ごし方と研究室で学んだ分野の仕事に就いているか否かに関係していると考えられる。	
 	
 ３ ） 改 善 方 法 	 各機関（各部局）で日常の教育研究活動等の自己点検・評価を行い、問題があれば改善に努めている。
2010	
 年度の文部科学省の「大学教育・学生支援推進事業」に「PDCA	
 化とIR	
 体制による教育の質保証」
が採択されており、本学が実施する教育プログラムにおいてPDCA	
 サイクルを十分に回し、同時に全学教学IR	
 体制を確立して教育の質保証を図る取組みを行っている。	
 	
  本学は自己点検評価システムを持ち、教育研究活動等の一層の向上と改善に努めているが、「アドバイザリーボード」等の組織を持っておらず、整備が必要である。	
 10.	
 証拠資料	
 資料1．芝浦工業大学「チャレンジSIT‐90作戦」（2010）（パンフレット）21世紀の日本新生に向けイ
ノベーション創出人材育成の強化を〜芝浦工業大学のチャンスと挑戦〜	 資料2．本学Web	
 サイト：ホーム＞大学案内＞チャレンジSIT-90作戦（http://www.shibaura-it.ac.jp/about/sit90.html）	
 資料	
 3．本学Web	 サイト：ホーム＞大学案内＞評価に関して＞大学認証評価＞自己点検・評価報告（2011年度受審）（http://www.shibaura-it.ac.jp/about/evaluation/accredited/index.html）	
 資料4．本学Web	
 サイト：ホーム＞大学案内＞広報＞校史について＞「芝浦工業大学のあゆみ」デジタ
ル版．58．（http://www.shibaura-it.ac.jp/book/history̲book/index.html）	
 

42

資料	
 5.	
 学修の手引（工学部2011	 年度版）	
 資料	
 6．本学Web	 サイト：ホーム＞大学案内＞大学概要‐学生数2011	
 （http://www.shibaura-it.ac.jp/about/data̲student̲number/index.html）	
 資料	
 7．芝浦工業大学体育教員ハンドブック2011	
 
資料	
 8.	
 体育実技・共通健康科目履修の手引き2011	
 
資料	
 9.	
 学修の手引（システム理工学部2011	 年度版）	
 資料10.	
 学修の手引（デザイン工学部2011	 年度版）	
 資料11.	 教員プロフィール2011	
 資料12.	
 非常勤講師業績報告書	
 資料13.	
 クラブインフォメーション2011	
 資料14.	 キャンパスガイド2011-学生生活の手引き-	
 資料15.	
 安全の手引き2011	
 

43

	
  資料	
  保健体育関連科目の時間割表㻞㻜㻝㻝ᖺᗘ᱌䚷๓ᮇ
᫬㝈

᭶

ⅆ

Ỉ

ᮌ

㔠

༟⌫䠄㼀䠅

䝇䝫䞊䝒♫఍Ꮫ

䝇䝫䞊䝒⏕⌮Ꮫ೺ᗣ⛉Ꮫㄽ㻭

䝇䝫䞊䝒೺ᗣᏛ

ᩍဨ㻶

ᩍဨ㻮

὾㔝

ᩍဨ㻭

▼㷂

༟⌫䠄㼀䠅

䝔䝙䝇䠄㼀㻕

䝞䝇䜿䝑䝖䝪䞊䝹

䝞䝗䝭䞁䝖䞁䠄㼀䠅

὾㔝

ᩍဨ㻯

㻝

ᅵ

ᯈᇉ

ఀ⸨

䝞䝗䝭䞁䝖䞁

䝣䝑䝖䝃䝹㻴㻯㻚₇⩦㻌

ᯈᇉ

ᩍဨ㻻

⏕᪉

೺ᗣ⛉Ꮫㄽ㻭

㻱㼄₇⩦䝂䝹䝣㻔㼀㻕

ᩍဨ㻶

䝂䝹䝣
ᩍဨ㻺
䝞䝗䝭䞁䝖䞁䠄㼀䠅ᩍဨ㻶㻞䝇䝫䞊䝒ᚰ⌮Ꮫ

㻴㻯₇⩦

⏕᪉

὾㔝

ᩍဨ㻭

⏕᪉

䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㼀䠅䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㼀㻕㻴㻯₇⩦䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㼀䠅

὾㔝

ᩍဨ㻷

▼㷂

ఀ⸨

䝣䝑䝖䝃䝹㻔㼀㻕

䝔䝙䝇䠄㼀㻕

䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㼀㻕䝣䝷䜲䞁䜾㻰㻔㼀㻕

ᩍဨ㻮

ᩍဨ㻯

ᩍဨ㻴

▼㷂

䝋䝣䝖䝪䞊䝹

㌾ᘧ㔝⌫䠄㼀㻕

ᯈᇉ

ᩍဨ㻻

ᩍဨ㻱

༟⌫

೺ᗣ䛸䝇䝫䞊䝒䛾⛉Ꮫ

ᩍဨ㻺

ᩍဨ㻸

䝞䝺䞊䝪䞊䝹

䝙䝳䞊䝇䝫䞊䝒
ᩍဨ㻵䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㼀䠅䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㼀䠅䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㼀㻕
ᩍဨ㻷

ᩍဨ㻶

὾㔝

䝣䝑䝖䝃䝹㻔㼀㻕

㻲㻲㻮䠄㼀䠅▼㷂⏕᪉㻟䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㼀㻕䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㼀䠅ᩍဨ㻴ఀ⸨䝂䝹䝣䠄㼀䠅

䝣䝑䝖䝃䝹䠄㼀㻕

▼㷂ᩍဨ㻲䝔䝙䝇䠄㼀㻕

䝋䝣䝖䝪䞊䝹䠄㼀㻕

ᩍဨ㻸

ᩍဨ㻱

䝔䝙䝇䠄㼀㻕

೺ᗣ䛸䝇䝫䞊䝒䛾⛉Ꮫ䝔䝙䝇㻔㼀㻕

ᩍဨ㻯

ᩍဨ㻭

ᩍဨ㻳

༟⌫

䝂䝹䝣䠄㼀㻕ᩍဨ㻵ᩍဨ㻰䜴䜶䝹䝛䝇䝇䝫䞊䝒

⏕᪉

㻠

༟⌫䠄㼀㻕

䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㼀䠅䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㼀㻕

▼㷂

὾㔝

ᩍဨ㻷

䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㼀䠅 䝞䝇䜿䝑䝖䝪䞊䝹㻔㼀㻕
ᩍဨ㻸

ᩍဨ㻰

䠐䞉䠑㝈䠖య⫱ㅮ⩏㻲㻲㻮㻔㼀㻕

䠐䞉䠑㝈䠖య⫱ㅮ⩏䝣䝑䝖䝃䝹䠄㼀㻕

ᩍဨ㻼

⏕᪉

ᩍဨ㻭

ᩍဨ㻲

䝔䝙䝇ᇶ♏

䝂䝹䝣

䝋䝣䝖䝪䞊䝹䠄㼀㻕

ᯈᇉ

ᯈᇉ

ᩍဨ㻱

䝔䝙䝇

䝔䝙䝇㻔㼀㻕

ᩍဨ㻵

ᩍဨ㻳
༟⌫㻔㼀㻕
ఀ⸨

ᕤᏛ㒊䚷䚷䝂䝹䝣䠄㻿㻯㻕䠖ኟᮇ㞟୰䚷὾㔝䠈▼ᓮ䠈⏕᪉䠈ᩍဨ㻰䚸㻶䝅䝇䝔䝮⌮ᕤᏛ㒊䚷䚷䝂䝹䝣䊡䠖ᯈᇉ㻘䚷ᩍဨ㻺㼃㻿㻦䜴䜵䝹䝛䝇䝇䝫䞊䝒䠈㻲㻲㻮㻦䢈䢓䡫䡴䢚䢈䡫䢀䢊䢚䡬䢕䠈㻴㻯㻦䝦䝹䝇䠃䝁䞁䝕䜱䝅䝵䝙䞁䜾䠈㻱㼤㻦䜶䜽䝃䝃䜲䝈※時間割中の黄色はシステム理工学部、緑はデザイン工学部、それ以外は工学部のコマを示す

44㻞㻜㻝䠍ᖺᗘ᱌䚷ᚋᮇ
᫬㝈

᭶

ⅆ

Ỉ

ᮌ

㔠

䝞䝗䝭䞁䝖䞁䠄㻿㻯䠅䝇䝫䞊䝒♫఍Ꮫ

䝇䝫䞊䝒⏕⌮Ꮫ೺ᗣ⛉Ꮫㄽ㻮

䝇䝫䞊䝒೺ᗣᏛ

ᩍဨ㻶

ᩍဨ㻮

὾㔝

ᩍဨ㻭

▼㷂

༟⌫䠄㻿㻯䠅

䝣䝷䜲䞁䜾㻰㻔㻿㻯㻕䝞䝗䝭䞁䝖䞁

䝞䝗䝭䞁䝖䞁䠄㻿㻯䠅

὾㔝

ᩍဨ㻯

㻝

ᯈᇉ

ఀ⸨

༟⌫

䝇䜻䞊

㻴㻯㻚₇⩦㻌

ᯈᇉ

ᩍဨ㻻

⏕᪉

䝣䝑䝖䝃䝹

䝙䝳䞊䝇䝫䞊䝒

ᩍဨ㻺༟⌫㻔㻿㻯㻕ᩍဨ㻶㻞䝇䝫䞊䝒ᚰ⌮Ꮫ

ᅵ

ᩍဨ㻵
㻴㻯₇⩦

⏕᪉

὾㔝

䝣䝑䝖䝃䝹㻔㻿㻯㻕䝔䝙䝇䠄㻿㻯䠅

▼㷂ᩍဨ㻯䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㻿㻯㻕㻱㼄₇⩦䝇䜻䞊䠄㼀㻕

ᩍဨ㻴

⏕᪉

ᩍဨ㻶

䝣䝷䜲䞁䜾䝕䜱䝇䜽 䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㻿㻯䠅
ᩍဨ㻻

ఀ⸨

䝞䝇䜿䝑䝖

㌾ᘧ㔝⌫

㌾ᘧ㔝⌫䠄㻿㻯䠅

ᩍဨ㻺

ᯈᇉ

ᩍဨ㻱

䝔䝙䝇䠄㻿㻯㻕

䝣䝷䜲䞁䜾㻰㻔㻿㻯㻕

ᩍဨ㻸

▼㷂

᱁ᢏ

䝇䜻䞊䠄㼀䠅

ᩍဨ㻵▼㷂㻌೺ᗣ䛸䝇䝫䞊䝒䛾⛉Ꮫᩍဨ㻭䝞䝇䜿䝑䝖 䝪䞊䝹㻔㻿㻯㻕䝞䝗䝭䞁䝖䞁䠄㻿㻯䠅▼㷂䝇䜻䞊㻔㼀㻕

὾㔝

ᩍဨ㻷

▼㷂

ᩍဨ㻰

䝇䜻䞊

䝔䝙䝇䠄㻿㻯䠅

䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㻿㻯㻕䝣䝑䝖䝃䝹䠄㻿㻯䠅

ᯈᇉ

὾㔝

㻟

䝔䝙䝇䠄㻿㻯㻕

㻴㻯₇⩦䝞䝺䞊䝪䞊䝹䠄㻿㻯䠅䝞䝗䝭䞁䝖䞁㻔㻿㻯㻕

ᩍဨ㻴

ᩍဨ㻲

༟⌫㻔㻿㻯㻕

䝋䝣䝖䝪䞊䝹䠄㻿㻯䠅

ᩍဨ㻵

ᩍဨ㻱

య⫱ㅮ⩏

䝔䝙䝇㻔㻿㻯㻕

ᩍဨ㻭

ᩍဨ㻳

䝔䝙䝇ᛂ⏝

䜴䜶䝹䝛䝇䝇䝫䞊䝒ᯈᇉ⏕᪉䝞䝺䞊䝪䞊䝹㻔㻿㻯㻕 䝞䝇䜿䝑䝖䝪䞊䝹㻔㻿㻯㻕

὾㔝

ᩍဨ㻷

ᩍဨ㻸

ᩍဨ㻰

㻲㻲㻮䠄㻿㻯䠅

䠐䞉䠑㝈䠖య⫱ㅮ⩏㻲㻲㻮䠄㻿㻯䠅

䝣䝑䝖䝃䝹䠄㻿㻯䠅

⏕᪉

ᩍဨ㻽

⏕᪉

ᩍဨ㻲

య⫱ㅮ⩏

䝋䝣䝖䝪䞊䝹㻔㻿㻯㻕

㻠

ᩍဨ㻭

ᩍဨ㻱

䝣䝑䝖䝃䝹

䝔䝙䝇㻔㻿㻯㻕ᩍဨ㻵ᩍဨ㻳༟⌫㻔㻿㻯㻕
ఀ⸨䝇䜻䞊䠄㻿㻯㻕䠖෤ᮇ㞟୰䚷὾㔝䠈▼ᓮ䠈⏕᪉䠈ᩍဨ㻰䚸㻶䝅䝇䝔䝮⌮ᕤᏛ㒊䚷䚷䝇䜻䞊䊡䠖ᯈᇉ㻘䚷ᩍဨ㻹㼃㻿㻦䜴䜵䝹䝛䝇䝇䝫䞊䝒䠈㻲㻲㻮㻦䢈䢓䡫䡴䢚䢈䡫䢀䢊䢚䡬䢕䠈㻴㻯㻦䝦䝹䝇䠃䝁䞁䝕䜱䝅䝵䝙䞁䜾䠈㻱㼤㻦䜶䜽䝃䝃䜲䝈※時間割中の黄色はシステム理工学部、緑はデザイン工学部、それ以外は工学部のコマを示す

45

芝浦工業大学	  工学部	
  システム理工学部	
  デザイン工学部
所在地〒135-8548	
  東京都江東区豊洲 3-7-5（本部）〒337-8570	
  埼玉県さいたま市見沼区深作 307（体育教員常駐）
TEL 048-687-5039 / FAX 048-687-5013
E-mail mhamano@shibaura-it.ac.jp
作成責任者：工学部	
  浜野	
  学

46