様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

戸田中央看護専門学校
医療法人社団東光会

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

看護学科
医療専門課程実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

1140 単位時間

省令で定める基準単位数又は授業時数

240 単位時間（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
本校ホームページにて公表
https://www.toda-ns.ac.jp/syllabus/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置
困難様式第２号の２－②【⑵-②外部の意見を反映することができる組織への外部人
材の複数配置】※ 様式第 2 号の２－①に掲げる法人以外の設置者（公益財団法人、公益社団法人、医療法人、社会福祉法人、独立行政法人、個人等）は、この様式を用いること。
学校名
設置者名

戸田中央看護専門学校
医療法人社団東光会

１．大学等の教育について外部人材の意見を反映することができる組織
名称

学校運営会議戸田中央看護専門学校 学校運営会議規程（抜粋）（趣旨）
第 2 条 運営会議は、経営母体である戸田中央医科グループ（以下「TMG」という）及び実習病院等の外部人材により聴取した要望や意見を反映させるとともに教育活動及び学校運営等の質の保証と向上に取り組むものとする。
（構成）
第 3 条 運営会議は、学校長、副学校長、教務主任、実習調整者及び事務長並びに学校長が委嘱する TMG 及び実習病院等の代表 5 名以上により構成する。ただし、必要に応じその他の教職員を出席させることができる。
2 構成員の任期は、2 年とする。ただし、構成員に欠員が生じた場合の補欠の構成員の任期は、前任者の残任期間とする。
3 構成員は、再任することができる。

役割（審議事項）
第 4 条 運営会議は、次の事項を審議し学校長が決定する。
（1）学校の規程に関すること（2）教育計画に関すること（3）学校行事に関すること（4）予算に関すること（5）その他、学校運営管理に関すること

２．外部人材である構成員の一覧表
前職又は現職

任期

備考（学校と関連する経歴等）

戸田中央メディカルケア
グループ 総局長

2022.4.1～ 2024.3.31

学校運営をしている戸田中央メデ
ィカルケアグループの運営責任者

医療法人社団東光会
戸田中央総合病院 看護部長

2022.4.1～ 2024.3.31

実習病院代表（備考）様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

戸田中央看護専門学校
医療法人社団東光会○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）

１．授業計画書の作成①次年度の授業計画の方針について、前年度の授業計画に対する授業内容及び方法を踏まえて、副校長、教務主任、実習調整者、看護専門領域ごとの代表者による領域長会議にて決定する。
②授業計画の方針を、教職員会議にて副校長及び教務主任から教職員へ伝達する。
③授業計画の方針に従って、各科目担当教員によって授業計画案を作成する。
④作成された授業計画案を看護専門領域ごとに検討する。
⑤看護専門領域ごとに検討された授業計画案を、領域長会議にて、看護専門領域間での調整を図る。
⑥前述の調整を踏まえて、看護専門領域ごとに授業計画案の修正をおこなう。
⑦授業計画の最終案を、領域長会議によって審議し、決定する。
※①~⑦を毎年 9 月から 12 月にかけておこなう。

２．公表
本校学生に対しては、4 月の入学時に授業計画書（シラバス）を冊子にして配布している。また同時にホームページに公開することで広く社会に公表している。
授業計画書の公表方法

本校ホームページにて公表
https://www.toda-ns.ac.jp/syllabus/

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
単位認定は、本校規程に基づき単位認定会議において決定する。
（学則及び学生便覧より抜粋）
単位の認定は、学科試験又はこれに準ずるもの及び臨地実習の成績によって行う。
学修の評価は、60 点以上を合格として単位を認定する。
各科目及び実習に関わる出席時間数が当該科目の 3 分の 2 以上、実習においては規定時間数の 5 分の 4 以上の者は、評価を受けることができる。
病気その他やむを得ない理由により試験、実習を受けることのできなかった者は追試
験、追実習を受けることができる。また、不合格の者は再試験、再実習を受けることができる。
（シラバス及び学生便覧より抜粋）
成績評価基準については下記の通り

履修科目の成績評価はＡ・Ｂ・Ｃ・Ｄで表記する。
100 点～80 点
Ａ
80 点未満～70 点
Ｂ
70 点未満～60 点
Ｃ
60 点未満Ｄ
上記規程を含めた詳細は、学生に配布される学生便覧及びシラバスにも記載しており、入学時のオリエンテーションの際にも説明している。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
成績評価は学則において、60 点以上を合格とし単位を認定する旨が明記されている。
【成績評価について】履修科目の成績評価はＡ・Ｂ・Ｃ・Ｄで表記する。
100 点～80 点
Ａ
80 点未満～70 点
Ｂ
70 点未満～60 点
Ｃ
60 点未満Ｄ
成績評価の上での再試験・再実習と追試験・追実習の取り扱いについては以下の通りとする。
・本試験 60 点未満の場合は、再試験を受ける。
・再試験は、合格基準を超えたものすべて 60 点とする。
・時間数不足、試験日の欠席者は、追試験を受ける。
・追試験は、[ 素点 × 0.8 ]とする。
・再実習と追実習は、素点とする。
【客観的な指標について】履修科目の成績評価を点数化し、全科目の合計点の平均点を算出する。
（100 点満点で点数化）
本校ホームページにて公表
客観的な指標のhttps://www.toda-ns.ac.jp/academic-evaluation/
算出方法の公表方法

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
本校のディプロマ・ポリシーは以下の通り
1． 様々な状況にある人を思いやり、尊重しあい、相互作用の中で共に成長する力を身につけている。
2． 物事を様々な視点をもって探究し、看護の質向上を図る基礎的な能力を身につけている。
3． 健康の状態やその変化に応じた臨床判断を行う基礎的な能力を身につけている。
4． 看護実践における道徳的・倫理的な責務を自覚した判断と姿勢を身につけている。
5． 地域共生社会における看護師の役割と多職種の役割を理解し、多職種と連携・協働する基礎的な能力を身につけている。

学校長は、上記のディプロマ・ポリシーにおいて定める姿勢・能力を身につけ、所定の修業年限を在学し、出席日数が出席すべき日数の 3 分の 2 以上で、基礎分野、専門基礎分野、専門分野に関する知識・技術並びに看護実践における倫理観を身につけ、所定の単位を修得した学生に対して卒業を認める。
本校ホームページにて公表
卒業の認定に関する
https://www.toda-ns.ac.jp/diploma-policy/
方針の公表方法

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

戸田中央看護専門学校
医療法人社団東光会

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法「医療法人社団東光会 貸借対照表」は、学校窓口（事務室）にて閲覧可能「医療法人社団東光会 損益計算書」は、学校窓口（事務室）にて閲覧可能「医療法人社団東光会 財務目録」は、学校窓口（事務室）にて閲覧可能「医療法人社団東光会 事業報告書」は、学校窓口（事務室）にて閲覧可能「医療法人社団東光会 独立監査人の監査報告書」
は、学校窓口（事務室）にて閲覧可能

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録事業報告書監事による監査報告（書）２．教育活動に係る情報①学科等の情報分野
医療分野
修業
昼夜年限

3年

課程名
医療専門課程

学科名
看護学科

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

2865

980

910

975

単位時間

単位時間

単位時間

昼

単位時間

単位時間

単位時間

3030 単位時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

360 人

人

0人

30 人

0人

30 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業方法及び内容、年間の授業計画は、下記の①～⑦を経て、決定する。
①次年度の授業計画の方針を領域長会議※１にて決定する。
②授業計画の方針を、教職員会議で全教職員へ伝達する。
③授業計画の方針に従って、各科目担当教員によって授業計画案を作成する。
④作成された授業計画案を看護専門領域ごとに検討する。
⑤検討された授業計画案を、領域長会議にて、看護専門領域間での調整を図る。
⑥前述の調整を踏まえて、看護専門領域ごとに授業計画案の修正をおこなう。
⑦授業計画の最終案を、領域長会議によって審議し、決定する。

※１ 領域長会議は、副学校長、教務主任、実習調整者および看護専門領域ごとの代表者によって構成する。

成績評価の基準・方法（概要）
単位の認定は、学科試験又はこれに準ずるもの及び臨地実習の成績によって行う。
学修の評価は、60 点以上を合格として単位を認定する。
各科目及び実習に関わる出席時間数が当該科目の 3 分の 2 以上、実習においては規定時間数の 5 分の 4 以上の者は、評価を受けることができる。
病気その他やむを得ない理由により試験、実習を受けることのできなかった者は追試
験、追実習を受けることができる。また、不合格の者は再試験、再実習を受けることができる。
履修科目の成績評価については、各科目で定めた成績評価方法に基づき、100 点満点で点数化し、100 点～80 点＝Ａ、80 点未満～70 点＝Ｂ、70 点未満～60 点＝Ｃ、60 点
未満＝Ｄと表記する。
卒業・進級の認定基準（概要）
学校長は、ディプロマ・ポリシーにおいて定める姿勢・能力を身につけ、所定の修業年限を在学し、出席日数が出席すべき日数の 3 分の 2 以上で、所定の単位を修得した学生に対して卒業を認める。
学修支援等
（概要）
戸田中央ディカルケアグループによる奨学金制度

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
113 人
（100％）（主な就職、業界等）
病院

進学者数

（2人1.8％）

就職者数（自営業を含む。）（111 人98.2％）

その他（0人0％）（就職指導内容）
病院選択の方法、履歴書等の書き方指導、作文・小論文の書き方指導、面接試験対策、就職試験時の敬語・マナー・服装等の指導 等（主な学修成果（資格・検定等））
看護師免許取得（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

371 人（中途退学の主な理由）
進路変更、体調不良、成績不振 等

11 人

中退率3.0％（中退防止・中退者支援のための取組）
１．中退防止についてスクールカウンセラーの採用、三者面談の実施、保護者会の開催、担任教員との定期面談、少人数制クラスの導入 等
２．中退者支援について
進路・就職支援の実施 等②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名
看護学科

入学金

授業料
（年間）
600,000 円
円
円円

その他

備考（任意記載事項）

250,000 円
120,000 円 施設設備費円円円円円円
修学支援（任意記載事項）
戸田中央メディカルケアグループによる奨学金制度ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
本校ホームページにて公表（https://www.toda-ns.ac.jp/school-evaluation/）
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
戸田中央看護専門学校 学校評価規程（抜粋）（学校関係者評価）
第 11 条 学校長は、自己評価の結果を本校の関係者により組織した学校関係者評価委員会（以下「関係者評価委員会」という。）に報告し、意見を聴き、その意見を尊重し、教育活動及び学校運営に活用しなければならない。
（関係者評価委員会の構成）
第 12 条 関係者評価委員会は、次の掲げる区分から学校長が委嘱する委員により構成する。
（1）養成教育に関わる臨地実習施設関係者（2）本校卒業生代表（3）教育に関し知見を有する者（4）その他学校長が必要と認める者
2 委員の任期は 2 年とする。ただし、委員に欠員が生じた場合の補欠の委員の任期は前任者の残任期間とする。
3 委員は、再任することができる。
（関係者評価委員会の運営）
第 13 条 関係者評価委員会委員長は、学校長が指名する。
2 関係者評価委員会は、学校長が招集し、委員長が議長となる。
3 学校長が必要と認める場合は、関係者評価委員会に委員以外の者の出席を求めることができる。

4 関係者評価委員会は、委員の過半数の出席がなければ開催することができない。
5 関係者評価委員会は、自己評価の進捗状況に応じ可及的速やかに開催しなければならない。
（関係者評価委員会の役割）
第 14 条 関係者評価委員会は、次の各号に掲げる資料等を参考に本校の教育活動及び学校運営の状況を踏まえ、「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン（平成 25 年 3 月 文部科学省生涯学習政策局）」に基づき自己評価の結果の各項目に対する意見を述べる。
（1）事業業績報告書（2）本校で実施する自己評価報告書（3）財務状況（4）その他（学校関係者評価の評価結果）
第 15 条 委員長は、関係者評価委員会による評価結果を学校長に報告しなければならない。
（学校関係者評価結果の活用）
第 16 条 教職員は、学校関係者評価の結果を活用し、教育活動及び学校運営等の質の保証と向上に継続的に努めなければならない。
（学校関係者評価結果の報告）
第 17 条 学校長は、学校関係者評価結果を運営会議に報告しなければならない。
（学校関係者評価結果の公表）
第 18 条 学校長は、学校関係者評価結果について、運営会議報告後、広く社会に公表しなければならない。

学校関係者評価の委員所属
任期
種別
2022.3.1～2024.2.28 学校運営をしている戸田中央メデ戸田中央メディカルケア
ィカルケアグループの運営責任者
グループ 総局長
2022.3.1～2024.2.28 実習病院代表 事務長
医療法人社団 東光会
戸田中央総合病院 事務長
2022.3.1～2024.2.28 実習病院代表 看護部長
医療法人社団 武蔵野会
TMG あさか医療ｾﾝﾀｰ 看護部長
2022.3.1～2024.2.28 卒業生代表
医療法人社団 東光会
戸田中央産院 看護部長
学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
本校ホームページにて公表（https://www.toda-ns.ac.jp/school-evaluation/）
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
本校ホームページにて公表（https://www.toda-ns.ac.jp/）（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コードH111322400012

学校名

戸田中央看護専門学校

設置者名

医療法人社団東光会

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

28人

26人

第Ⅰ区分

14人

11人

第Ⅱ区分

－

－

第Ⅲ区分

－－

29人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

29人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

0人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）

0人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人「警告」の区分に連続して該当0人

計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間後半期（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間

前半期

修得単位数が標準単位数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１－

出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

0人

計－

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

後半期