第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

グラスボートを利用する観光者でにぎわう石垣島川平湾（2017年 8月）

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

本章では、次章以下の民族誌的研究に入っていく前に、本研究の理論的な基盤を整理しておく。
ここでの主題は、観光の定義をめぐる考察にある。既存の観光研究の中には、観光の概念定義を主題としたものもあれば、そうした定義をしないままに議論を進めたものもある。一般に、基本概念の定義は研究における不可欠の作業であり、その点からすれば、後者のような研究はいささか問題があるといわざるをえない。他方で、前者のような観光の定義を論じた研究を吟味すると、理論的な不備やその定義に収まらない逸脱例があるなどの問題を抱えていることがわかる。本章では、観光の定義を論じたいくつかの議論を再検討し、また定義なしで観光研究を進める場合の理論的基盤についても検討し、観光の定義をめぐる本研究の「反科学」的立場を明確にする（序言・本章脚注
3 参照）。なお、本章の議論は、拙論（吉田 2023）に若干の補足を加えたものである。
議論の出発に当たって、「観光」（tourism）という語の意味について確認しておく（吉田 2022b）。
英語の tourism や諸言語におけるその対応語は、19 世紀以降人口に膾炙した。ウェブや冊子版の辞書をみると、この語には、①観光旅行と②観光業という２つの意味があることがわかる。日本語の観光は①の意味しかもたず、英語の tour や tourist も①に関わる意味しかもたないが、tourism は、①来訪する観光者つまりゲスト側の行為と、②これを迎え入れるホスト側の行為の、両面を内包する語である（cf. 溝尾 2009a: 13‒15）。本研究は、「観光」という語を、ホスト側の行為とゲスト側の行為の両面から成り立つ社会的行為、およびこの社会的行為の集合体としての社会現象を指すものと捉えて、議論を出発させることにする。これも広い意味ではひとつの定義といえようが、あくまで出発点における暫定的な概念規定であるとみなしておく。

第１節

観光の定義は困難である「観光を定義することは困難である」（Smith 2018b (1989): 1）。『ホスト・アンド・ゲスト──観光の人類学』の序論は、編者スミスのこの一文からはじまる。日本の観光人類学を牽引してきた山下も、『観光学キーワード』の「観光の定義」の項において同様のことを述べている。「観光は総合的な現象であるために、観光を定義することは意外に難しく、また観光として考えられる領域も時代とともに変化するのだ」（山下 2011b: 6）。近年では、山口らが、「もはや行先や目的から「観光」を定義することは、じつに困難で」あり、「いいかえれば、どこでも観光地になり、何でも観光の対象になりうる時代、あるいは観光と無関係なものがほとんどない社会が、すでに到来していると考えられ」る、としている（山口・須永・鈴木 2021: 3）。本章の主題は、観光の定義の困難さについて考察することから、いわば定義をめぐる議論をこえ出たアプローチを探究しようとすることにある。
山下は、観光とは何かについては、研究者の間でも実務者の間でも合意がなく、合意ができる状
況にもないと述べ、観光というカテゴリーは脱構築を待っている概念であるとするロジェックとアーリの指摘に言及する（Rojek & Urry 1997: 1; 山下 2011b: 6）。ここでいう脱構築とは、明確な定義づけをしようとすればするほどそこからずれていかざるをえない、という事態を指すと考えられる1。
山下は、他の著作でも観光を定義することを回避しながら論述を進めているといえ（ex. 山下

1

谷川俊太郎の『定義』（谷川 1975）は、事物を厳密・正確に定義しようとすることが、その意味の確定という本来の目的から逸れていき、いわば反定義に向かってしまう逆説を鮮やかに示した詩集であり、定義の脱構築を、デリダのような哲学者の立場からではなく、詩人の立場から実践した事例集である。むろん、本研究の採るべきは、こうした哲学的または詩学的な脱構築ではない。民族誌的事実の記述と理解に資する、人類学的な観光研究の立脚点の再確認または再構築である。

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1996a (編), 1999, 2006, 2007 (編), 2009）、観光を一意的には定義しがたいという立場に立っていると思われる。彼によれば、観光は、観光者つまりゲスト側にとっては余暇活動であるが、これを受け入れるホスト側にとっては経済効果という観点からみられることがおおく、単に経済的現象ではなく、政治的でもあり、社会的でもあり、文化的でもあり、運輸やホスピタリティなどさまざまな産業が絡む、総合的現象である。ゆえに、観光研究すなわち観光学は学際的なものとなる（山下 2011a）。
このように、観光研究の学際性、観光現象の総合的性格、そして観光の時代変化といった点に鑑
みれば、観光をあえて明確に定義せずに観光研究を前進させようとする山下のスタンスは、十分理解できるものであろう。ただし、山下は定義なしでやっていくことの妥当性の根拠については論及していない。
一方、観光の定義が困難であるとしても、だからといって、まったく定義なしで当の概念を使用し議論を進めてよいものか、という疑問は残る。ここで、厳密な概念の定義について突き詰めて考察した哲学の成果を参照しよう。前期ヴィトゲンシュタインの主著『論理哲学論考』は、哲学が語りうるものを、言語による事実の写し取りとしての命題に分解し、その規則を整序することにより、見極めようとした（cf. 野矢 2003: 229‒231, 2022: 25‒29）。その中に「定義とは、ある言語から他の言語への翻訳規則である。正しい記号言語はいずれも、そのような規則にしたがって任意の他の言語へと翻訳可能でなければならない。これが、すべての正しい記号言語が共有するものである」という指摘がある（Wittgenstein 2003 (1933/1918): 三‒三四三）。この著作において、ヴィトゲン
シュタインは、言語間の翻訳可能性に関する規則という一般論的な観点から、基本概念の精確な定義づけを学術にとっての必須の手続きとみなす考え方を支持したといえる。
観光論においては、たとえば加太がこの種の立場に立っている。「観光概念の再構成」という論文において、彼は「観光分野──それが現場であれ、理論研究であれ──において「観光」の概念を定めておくことは、一般的にいえば、当然の要請である」と述べる。そして、観光概念がこれまであいまいなかたちでしか規定されていないことに触れつつ、あえて「ある種の綱渡り状態で」観
光の定義を試みる（加太 2008: 27‒28）。おそらく、スミスの立場はこの加太の立場に近い。山下とは異なり、スミスは、当該の序論において、冒頭では定義が困難だと述べながらも、観光を定義したのである。
スミスの観光の定義の内容は第３節であらためて明確にする。さしあたりここでは、次の等式に
彼女の定義が縮約されていることを確認しておきたい（Smith 2018b (1989): 1）。
観光

＝

余暇時間

＋

自由裁量所得

＋肯定的な地元の承認

観光は、観光者が余暇時間つまり可処分な時間と、可処分な所得とを有するとともに、そもそも観光を実行することが周囲に肯定的に承認されることで成立する、というのである。なお、この「肯定的な地元の承認」が何を指すのかは、スミスの説明では判然としないところがあるが、それについてはあらためて第３節第１項で述べることにする。
この定義は、今日の観光人類学や観光社会学の研究においてもしばしば言及されており（ex. 橋
本 1999: 12‒13, 2019a: 20; 安村 2001: 13‒17）、いまも研究者に受け入れられているといえる。すくなくとも、管見のかぎり、このスミスの定義を批判した研究は見当たらない。ホスト／ゲスト論の批判的再検討を主題とした石野の論考においても、スミスの定義は批判の対象となっていない（石野隆 2017: 48）。周知のように、『ホスト・アンド・ゲスト』は、1977 年に刊行された最初の人類学的観光論集である（江口 2011: 63; 山下 1996b: 6, 1999: 7‒8）。その後の民族誌的データを補足して

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観光の定義から記述へ

1989 年に刊行された第２版は、日本でも訳出されたが、訳文の誤りもおおく、それが絶版となり、2018 年にあらためて新訳版が出版されることになった。それは、この論集が人類学的観光研究における古典としての評価を固めていたからでもある。この第２版においてもそのまま変わらず記載
されたスミスの定義は、今日まで 40 年以上にわたって、観光人類学におけるひとつの有力な定義
として生きつづけていると判断してよい。
しかし、私は、このスミスの観光の定義は批判的に検討されるべき点を抱えていると考える。すでに若干の点について拙論で論じたことはあるが（吉田 2013b: 78‒83, cf. 2022b: 33‒34）、本章では、この拙論での見解を一部修正しつつ、この定義がはらむ問題についてあらためて整理し、観光の定義の困難さについて確認したいと考える。
もっとも、スミスの定義を批判すること自体が本章の目的なのではない。スミス以外にも、観光の定義を論じた議論はあまた存在する（ex. 加太 2008; 溝尾 2009a; Steinecke 2018 (2011/2005): 1‒23;
安井 2009; 安村 2001: 13‒23）。そして、それらの諸論が提起または言及する諸定義は、いずれも何がしかの難点・限界・問題を抱えているように思われる。したがって、必要なのは、既存のさまざ
まな観光の定義が総体として示す困難を前景化することであり、スミスの定義の再検討は、重要ではあるが、その一角を占めるものにすぎない。そこで、スミスの定義の検討ののち、本章では他の代表的な観光の定義のいくつかを検討する作業へと論を展開していくことにする。
ただし、その作業は、結果的に、ロジェックらが喝破したように、観光の定義が脱構築のループに向かうことを具体的に再確認していくことでもある。こうして、本章の議論は、観光の必要十分な定義の確定へと向かうのではなく、観光の十全な定義を得ることは困難であるという、冒頭のスミスや山下の立場を支持する暫定的な──というのも、すべての観光の定義をチェックすることはできないからである──結論に達することになる。そして、その上で、観光の定義なしで観光に関する議論を紡いでいこうとする山下のような立場が、ではどのような観点から可とされるのかについて、私見を述べたいと思う。以上が本章の議論の方向性である。なお、山下が触れるように、観光論は本来学際的なものではあるが、ここではさしあたり人類学を中心とした範囲で観光の定義をめぐる考察を行う。
次節では、まず、概念やその定義、パラダイム、理論などの含意とそれらの関係性を整理しておく。第３節では、あらためてスミスの観光の定義を取り上げ、これを批判的に考察する。第４節では、他の代表的な観光の定義について同様に検討する。そして、第５節では、観光の定義なしで観光研究を蓄積させることの妥当性をめぐって考察を行い、第６節で議論をまとめる。なお、本章における外国語を原書とする文献からの引用や要約は、邦訳書における訳文・訳語と若干ずれる場合があることを、あらかじめお断りしておく。

第２節

パラダイム・理論・概念

本節では、観光の定義についての考察を行うための予備的作業として、パラダイム・方法・理論・概念などの含意と、それらの関係性について整理し、計６つの論点を導出する。
⑴

中範囲の理論と大理論
一般に、科学的な知識や認識は、定義によって明確化された概念つまりは術語を構成要素として成り立つ。理論はそうした概念および公理や定理などによって構成される。理論と方法とはかならずしも厳密に区別されえないものではあるが、人文社会科学において定性的（質的）調査方法と定37

量的（量的）調査方法とがあり、また人類学において進化主義理論、機能主義理論などがあったよ
うに、「理論」と「方法」とをある程度峻別することは可能である。たとえば、初期のルーマンは、「機能的方法とシステム理論」において、ある科学理論が論破され反駁されてもその理論を生み出した方法が直ちに失墜することにはならないとし、理論と方法を下位と上位の関係にあるものと設定した（Luhmann 1983b (1974): 14‒17）。ルーマンは、機能主義を理論ではなく、方法の水準にいわば格上げする──その場合、機能は社会学的な因果関係のニュアンスを剥ぎ取られ、等価な関数関係を意味するより抽象度の高い概念となる──とともに、この方法の下にシステム理論を再定式化するパラダイム転換を提唱したのであった（Luhmann 1983a, 1983b (1974)）。
パラダイムは、あるディシプリンや科学一般が歴史的に構築する概念・理論・方法の全体的な枠組みであると捉えておく。したがって、この意味でのパラダイムは、フーコーのいうエピステーメと互換的である（Foucault 1974 (1966); 大澤 2019: 572）。クーンによるパラダイムの定義はもうすこし厳密なものであったが、一般にパラダイムという術語はそのような意味でもちいられてきたといってよい。重要なのは、科学の歴史がそうしたパラダイムの断続的な転換の累積から成り立っているという点である。研究者集団に一定のパラダイムが共有されている状態、すなわちクーンのいう「通常科学」の状態においては、このパラダイムが内包する方法・理論・概念が有効性をもち、科学研究を先導する。しかし、通常科学において解決できないアノマリー（変則例）はつねに存在し、それが蓄積され、臨界量に達すれば、当該パラダイムは「危機」に陥る。複数のパラダイムがせめぎ合うこの状態を、クーンは「通常外科学」の状態と呼ぶ（Kuhn 1971 (1962); 野家 2007: 42‒
52, 2008: 142‒192, 314‒317）。そして、新たなパラダイムが妥当なものとされ、当該科学はあらた
めて安定的な通常科学の状態に移行する。科学研究は、中長期的視野に立てば、こうした動態過程の中にある（Hanson 1986 (1958); 野家 2008; Ravetz 1977 (1971)）。クーンは、自然科学を主題としてこの議論を提示したのではあるが、歴史学や社会学の研究にも十分示唆を与えるであろうと指摘していた（Kuhn 1971 (1962): vi）。たとえば、ローティがこのパラダイム論をガダマーの「解釈学的循環」と絡め、人間が創造的に新たな世界観を更新していく過程を示すものと再定式化したように（Rorty 1993 (1979): 375‒455; 冨田 2016: 166‒170）、クーンのパラダイム論を人文・社会科学へと拡大解釈して適用することは、ある程度可能であると考えられる。
こうしてみると、「理論」にはおおきく分けて２つの次元を設定することができる。ひとつは、
ルーマン的な意味での「方法」や一般的にいわれる概念などと相対的に区別される、狭義の理論であり、いまひとつは、概念・公理・方法・パラダイムなどを包摂した広義の理論である。ここでは、後者の広義の意味で「理論」を設定することにしたい。こうして、概念やその定義は広義の理論に包含されるものとなり、観光概念の定義をめぐる本章の議論は、広義の理論を扱う研究であると位置づけられることになる。これが本節の論点の第１点である。その場合、クーンがパラダイム論で論じたように、この広義の理論が科学研究の歴史の中で変転するものであるということを、忘却してはならない。
次に、理論には、抽象的なものから事実に即したものまで幅がある。たとえば、民族誌的事実にもとづき組み立てられ一定程度抽象化された人類学理論は、後者に相当する。マートンは、これを「中範囲の理論」（theory of middle range）と呼んだ。
「中範囲の理論とは、日々繰り返される調査などで豊富に展開されている、小さな作業仮説と、経験的に観察される社会的行動の、非常に多くの斉一的な性質をできれば導き出すことができるような主要な概念図式を内容とする包括的思弁とを、媒介する理論である」（Merton 1961 (1949): 3）。新は、このマートンの主張の含意を、「社会シ
ステム一般の包括的な理論というのではなく、……具体的なデータに支えられて確定度の高い理論

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観光の定義から記述へを作り上げること」にあるとする（新 2004: 171）。事実、マートンは、抽象的で一般化された理論を志向したパーソンズと異なり、さまざまな社会集団や社会的領域の具体的事例に即した一般化を蓄積させていった。
一方、この中範囲の理論の文脈依存性・事実連関性を希薄化させるとともに、その適用範囲を拡大させつつ抽象化・一般化の程度や純度をさらに高めたものを、さしあたり「大理論」と呼んでおこう。ギデンズの語彙を援用していいかえれば（Giddens 1993 (1990)）、フィールドから得られる民族誌的事実に「埋め込み」されてあるものが中範囲の理論であり、そこから「脱埋め込み」されてある、つまり離床しているものが大理論である、ということになる。大理論は、事実にかならずしも直結しないところにある概念・理論・方法・パラダイムなどの総合体である。理念型的に捉えれば、中範囲の理論と大理論との差異は、前者が事実に紐づいており、逆に後者がそこから離床し抽
象度や一般性の度合いを高めたものである、という点にある。これが第２点である。
人類学の概念とその定義に関していえば、そのあるものは民族誌的事実に結びついた中範囲の理論に相当するものであり、あるものはそうした事実から乖離した大理論に相当するものである。また、「タブー」や「マナ」のように、もともと事実に紐づいた中範囲の理論に相当する概念であったものが、一般性を獲得し大理論の水準へと移行することもある。ヴェーバーのいう「理念型」
も、もともとは経験的事実をよりよく記述するための道具であって、理念型と現実との不一致が強調されていたが、のちにそうした不一致はかならずしも強調されなくなり、それ自体が探究されるべき大理論に相当するカテゴリーとしての性格をもつようになった（Mommsen 1994 (1974): 347‒
356, 2001 (1974): 25‒41; Schluchter 2009 (1988): 24‒33, 91‒92; 吉田 2020a: 56‒57）。
中範囲の理論と大理論との差異は相対的なものである。また、大理論も、中範囲の理論を経由して個別的な民族誌的事実につながっているはずである。たとえば、ルーマンの社会ステム理論は、
高度に抽象的でありながら、ときに社会的・歴史的な事実の具体例と結びつけられて提示されている。しかし、他方で、すべての細やかな事実とのつながりを確保したままの大理論というものは想定しにくい。社会的・文化的な事実は、時代によっても地域によっても多様である。ある事実に着目した中範囲の理論が、それとは別の事実に着目した中範囲の理論を基盤としていた大理論の修正を迫り、パラダイム転換をもたらすという経過を、人類学を含む諸ディシプリンはたどってきたのである。
⑵

現代人類学における理論の位相
次に、現在の人類学というディシプリンにおける大理論と中範囲の理論について、若干の私見を述べておきたい。
私は、人類学というディシプリンの特性が、多様な文化と人が織りなすリアルなフィールドに足場をおき、具体的で局所的な現象に焦点を当てる視点に立って、ボトムアップに人間の普遍性について考察しようとすることにある、と考えている。人間・文化・社会の幅広い領域の全体あるいは一部を研究対象とする人文・社会科学系の諸学問領域の中にあって、フィールドワークにもとづく
民族誌的事実を基盤としつつ人についての洞察を得ようとするのが、人類学なのである2（吉田2より正確にいえば、このような特性を有する研究をさしあたり便宜上「人類学」という名称で呼びたいということであって、実際にその種の研究は、人類学という分野をこえて、社会学、地理学、民俗学などにまたがって存在する。たとえば、ギデンズは、再帰的近代における人類学と社会学は区別がつかなくなっていると述べる（Giddens 1997 (1994): 186‒187）。
また、一般にヴェーバーは社会学者に分類されるが、ヴェーバーの議論を人類学的研究に引き寄せて捉えることも可能である（吉田 2016b）。

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2021c, 2022a (2018)）。とすれば、そもそも人類学における「理論」は民族誌的事実と切り離すことができず、大理論と中範囲の理論とを明確に峻別して設定することもまたできないはずだ、ということになる。これが第３点である。むろん、レヴィ = ストロースの構造主義や、進化主義のように、事実から離床したところで主知主義的に構築された理論も、かつてはあった。しかし、その種の、抽象的・体系的かつ全体論的な大理論は、現代の人類学の内部にはもはや存在しないといってよいのではないだろうか。
この点で、人類学と社会学はいささか状況を異にする。社会学においては、ルーマンの社会システム理論や、ギデンズの構造化理論や再帰的近代化論など、現在も有効性をもち、考究されている
大理論に相当するものを見出すことができるからである。とくに、ルーマンの社会システム理論
は、20 世紀後半に提示された卓越した普遍主義的大理論であると、私は考える。ルーマン自身は、
システム理論が「ひときわ印象深いスーパー理論」であるとやや控えめに述べるにとどまるが（Luhmann 2020 (1984): (上) 17）。大澤は、ルーマンのシステム理論とともにフーコーの言説・権力論を現代社会理論のツインピークスであるとし、彼らのものに匹敵する理論はそのあとに出てきていない、とする（大澤 2019: 614‒621）。人類学における大理論の考究において、ルーマンそしてフーコーの理論の援用可能性の検討は、有力な選択肢であると考えてよい3。第３点の中で述べたよ
うに、今日の人類学には典型的な大理論が存在しないため、人類学の中だけで新たな理論の可能性を探究することには自ずと限界があるからである。
ここで、あらためて人類学における主要な理論とその傾向について振り返っておきたい。さしあたり次の５点を指摘することができる。① 19 世紀から20 世紀半ばにかけては、進化主義、伝播主
義、機能主義、構造主義といった、時代を画する理論や方法が次々に隆盛した。しかし、それらの大理論は、それぞれ一定の限界をもつことが明らかになり、人類学のパラダイムはその都度転換していった。②その中で、1920 年代以降現在まで、フィールドワークにもとづく民族誌的事実を基盤とする学問という性格づけを、人類学は固めていった（吉田 2003）。③ 1980 年代、ポストモダン
人類学によって、民族誌の記述をめぐるフィクショナリティが主題化され、フィールドワークにもとづく民族誌的事実を基盤とする学問というこの性格づけや、大理論にもとづいて人間の多様性と普遍性を把握するという前提にたいする、リフレクシヴな検討がはじまった。これ以降、また、より広い視野に立てば、リオタールが「おおきな物語の終焉」──これを「大理論の終焉」に重ねて理解することができる──を指摘して以降（Lyotard 2003 (1986/1979)）、何らかの大理論をみなが支持するという体制は過去のものになったといえる（吉田 2003, 2007）。④このことは、たとえば『文化人類学 15 の理論』と『文化人類学20 の理論』（綾部 (編) 1984, 2006）を対比すれば、よくわかる。
ポストモダン人類学が日本で消化吸収される前に刊行された『文化人類学 15 の理論』は、その 15

3

大澤は言及していないが、私は、フーコーのいう「反科学」も、着目すべき重要な方法であり認識であると考える。フーコーのいう反科学は、科学の成立の根拠を問う科学、科学を根本から批判しようとするもうひとつの科学であり、客観的実在としての「人間」という一般的で普遍的なものを解体しようとする特徴をもつ。フーコーは、反科学の具体例として、
精神分析学、文化人類学、言語学などを挙げる。ただし、当時も現在も、文化人類学や言語学の中にフーコーのいう「科学」の契機は存在する。この点で、フーコーの指摘をあまり鵜呑みにすべきではない（Foucault 1974 (1966): 395‒409,
2000 (1994): 226‒227; 吉田 2013b: 63‒64, 2022a (2018): 33‒35）。なお、これによく似た指摘は柄谷にもある。柄谷は、マルクス主義・アルケオロギー・現象学・人類学といった名称で呼ばれているものは、いずれもカントのいう「超越論的」（transcendental）であろうとする点にその共通の特性があるとする（柄谷 1989b: 190）。フーコーのいう反科学とは、特定のディシプリンのもつ性格というよりも、カント的な意味での「超越論的」たらんとするその態度を指したものと考えられる。私は、超越論的に科学の根拠や設定可能性を問おうとすること、別言すれば、決して安易に設定はできない普遍的なものについて問おうとすることは、フィールドで得られる民族誌的事実に即して人間について省察しようとする人類学の方法的基盤または公理に当たる、広義の理論であると考えている。

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第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

章の大半が大理論と呼べるものを紹介しているのにたいして、その消化吸収後に刊行された『文化人類学 20 の理論』は、時代状況を反映して、この学問全体におおきな影響をもった特定の大理論を紹介する前半の章と、新たに興隆してきた人類学のサブ領域を紹介する後半の章──たとえば「現象学と人類学」「医療・身体論」「ジェンダー論」「観光人類学」など──との間で、章の議論内
容の性質が変わっているのである。人類学理論を紹介したこの好著の構成のあり方に、誰もが承認する人類学の大理論をもはや確定しがたいという現状を看取することができる。⑤そもそも、これまでの人類学における主要な理論は、決して人類学という学問領域の中で産出されたものではなかった。進化主義は、人文・社会科学の諸領域を巻き込んだ、理論というよりも思想を背景とし、伝播主義も、歴史学や地理学などとの交差の中で展開したものであった。機能主義はデュルケーム
の社会学、構造主義はソシュールやヤコブソンの構造言語学を、民族誌的事実を扱う人類学に適用し発展させたものであった。
「文化」の概念規定も、その発端はパーソンズが社会システム理論の中に文化システムを位置づけたことにあった。人類学者は、パーソンズに促されてようやく文化の理論的定式化に取り組んだのであった（Kroeber & Kluckholn 1963 (1952); Parsons 1951; 吉田 2007）。
このように、およそ人類学は体系的な理論や方法を自前で生み出すという歴史を欠いていたとすらいってよい。
ただ、先の第３点や上記②の言い換えではあるが、⑴人間の文化は地域により時代により多様であるという前提に立って、⑵その個別的な民族誌的事実をフィールドの現場において捕捉する、という点は、なお人類学というディシプリンにおいて共有されている。⑶人間の普遍性について何らかの考察を行う、という点については、これをかならずしも支持しない、あるいは懐疑的な立場
が、ポストモダニズム以降一定の支持を集めているが、こうした学問としての目的や方向性がかな
らずしも共有されなくても、⑴⑵を支持する、あるいはすくなくともこれらを否定しないことによって、人類学はひとつのディシプリンとしてのアイデンティティをかろうじて保持している、といえるように思われる。
このように、現在の人類学における大理論は、狭義の意味での理論とくに体系だった理論の次元ではなく、方法あるいは認識の次元にかろうじて、広く共有される内実をもっていると考えられる。
これが第４点である。人間文化の多様性を前提とし、ゆえに中範囲の理論とその検証を積み上げていく、しかし、かならずしもその作業の彼方にあるはずの大理論や到達点の具体は見通せないままである、というのが現在の人類学というディシプリンのあり方なのであり、これは学問としてはかなり奇妙な姿ではある。それが、クーンのいう「通常外科学」の状態といえるのかどうかは、ここでは判断を保留する。もう数十年もそうした状況にあるとすれば、それは現代人類学という奇妙な学問の通常の姿なのかもしれないからである。また、そうした状況は、人類学が反科学としての性格を色濃くもつがゆえなのかもしれない。ただ、このある種の奇形性が、第１節でも触れた、観光の定義なしでやっていくという観光人類学的研究のあり方のひとつの背景であろうと思われる。
⑶

観光論というフィールド
ここまで、本節では、概念・理論・方法・パラダイムの関係性を画定するとともに、現代人類学

における理論の位相について述べてきた。ここでは、観光の定義に関する議論に入る前に、本章の主題について２つの点を確認しておきたい。
まず、以下で検討する観光の定義の性格についてである。第１節で示したスミスの定義は、人類学的な民族誌的研究を集成した論集の導入部分に置かれたものではあるが、何らかの中範囲の理論や民族誌的事実に紐づけられたかたちで提示されたものではない。観光の定義の中には、スミスの41それのような、民族誌的事実から脱埋め込みされてある大理論に相当するものもあれば、一定の民族誌的事実に埋め込みされてある中範囲の理論に相当するものもある。重要なのは、そうした個々の定義のもつ性格に留意しつつ、これを吟味することである。『論理哲学論考』において、ヴィト
ゲンシュタインは、定義たるものは翻訳可能なものでなくてはならない、つまりは一般的で汎用性に富むものでなくてはならない、と論じたが、論理哲学と異なり、観光論の領域においては、かな
らずしもすべての観光の定義がそうした大理論的性格を十全にもつわけではなく、そうあるべきものというわけでもない。大理論たる定義については、これをあらためて民族誌的事実に照らし合わ
せ「再埋め込み」させる作業を通して、その妥当性を確認する作業を行う必要がある。また、中範
囲の理論たる定義については、それが果たして一般的妥当性をどの程度もちうるのか、どの程度理論的純度を確保しえているのかという点と、この定義にとってアノマリーとなる事実がどの程度あるのかという点を、検討する必要がある。
また、一方で、観光論は人類学というディシプリンの内部で完結したものではない。社会学や地理学はもちろん、経済学・経営学・産業論・政策論などの社会工学系の立場など、さまざまなディ
シプリンにまたがり、それぞれの理論・方法・パラダイムにもとづいたものである。とくに、社会
工学系の観光論は、一般に観光をいかに発展させるかという問題関心を基盤としており、観光という社会・文化現象の特徴を基礎研究の立場から、あるいは反科学の立場から、解明しようとする人
類学やその周辺領域からの観光論とは、大枠の立脚点が異なっている。ただし、両者はたがいにまったく疎遠なのではない4。山下が構想する学際的な「観光学」のように、たがいに刺激し合い参照し合う関係にあることも、また事実である。さらに、むろん、あるディシプリンの中にも複数の観光理論はある。したがって、こと観光論においては、ある大理論を頂点とし、その下に複数の中範囲の理論があるといった単純な「ツリー」モデルで、この２つの理論の関係を考えるべきではない。むしろ、複数のディシプリンにまたがる複数の大理論、たとえば観光の定義が、たがいに部分的に重なり合う中範囲の理論に結びついているという「セミラティス」モデルで、この２つの理論の関係を捉えるべきである（cf. 柄谷 1989a (1983): 33‒41）。
以上のように、観光論は科学と反科学にまたがる複数のディシプリンの交差の中にある。ゆえに、観光の定義もさまざまな立脚点にもとづいており、「大理論」に相当するものから「中範囲の理論」に相当するものまで幅広い。われわれは、そうした個々の定義のもつ性格に十分注意しながUNWTO（United Nation World Tourism Organization; 国連世界観光機関）の観光の捉え方も、その一例である。UNWTO の各種文書の中から、２つの例に絞って見てみよう。まず、1999 年の第 13回 UNWTO 総会で採択された「世界観光倫理憲章」（The Global Code of Ethics for Tourism）では、人間と社会間の相互理解と敬意への貢献（第１条）、個人と集団の充足感を得る手段としての観光（第２条）といった点が、持続可能な開発（第３条）、文化遺産の利用と価値増進への貢献（第４条）、
ホスト側の国や地域社会への貢献（第５条）、などの点に先行して挙げられている（国連世界観光機関駐日事務所 2017）。
また、「TSA: RMF2008」（Tourism Satellite Account: Recommended Methodological Framework, 2008; 旅行・観光サテライト勘定）という、観光の統計的把握の方法枠組みを提示した文書（2008 年改訂版）では、序論の第１項に「需要側の現象としての観光は、訪問者の諸活動と、商品やサービスの獲得において彼らが果たす役割に言及するものであり、供給側からみれば、観光はおもに訪問者に向けられる一群の生産諸活動であると理解されるであろう。訪問者とは、１年未満の期間、その訪問先の国や場所において在住者により雇用されることとは別のある主目的（ビジネス、余暇、あるいは他の個人的目的）のために、彼／彼女の通常の環境の外にある主目的地へと旅する旅行者である」とあり、第２項に「観光は、人の移動を伴う社会的・文化的・経済的現象である。」とある（UNSD, EUROSTAT, OECD & UNWTO 2008: 1; http://www.mlit.go.jp/
kankocho/tsa.html）。「TSA: RMF2008」は、経済論・政策論的な観点にもとづく文書であるが、冒頭で観光をホスト側とゲスト側双方に目配りしつつ社会・文化の面を含む総合的現象として定位している。UNWTO は、観光の経済・産業面そして政策面を主題としつつも、観光をその文化・社会面を基盤に捉えていることがわかる。なお、先行研究の中には、
UNWTO の観光の捉え方を「定義」として紹介するものもあるが（ex. 川口 2022: 188‒191; 溝尾 2009a: 17‒18; 中村忠 2019:7‒8; 大橋 2013: 8‒9; 岡本伸 2001: 5; 佐竹 2010; 白坂 2019; 竹内 2018: 2‒3）
、私は、UNWTO の各種の記述は、本章冒頭における暫定的な概念規定と同様、作業上のさしあたりの概念規定であって、定義を目的としたものではない、と理解している。

4

42

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

らこれを吟味しなければならない。これが第５点である。
ただし、そうした複雑な諸理論間の関係を念頭におきつつも、ここでは、社会工学系の観光論にまで射程を広げることはせず、人類学を中心とした範囲で観光の定義について考察するにとどめることにする。諸ディシプリンにまたがる観光の定義の総体が多種多様なものとなることは、ある意
味当然である。また、本章の議論の目的は、特定の有効な観光の定義を選別したり新たに見出したりすることにあるのではなく、逆にそうした有効な定義を獲得することの困難さを確認することにある。その目的のためには、いくつかの観光の定義を議論の俎上に載せることでさしあたり十分であろう。ここでは、人類学的研究に近い範囲を念頭においた観光の定義に議論対象を絞り込むことにする。それでも、観光の定義の多様性と困難さは確認できるであろう。この議論対象の絞り込みが第６点である。
私は、現在の観光論はパラダイム転換の時期に差し掛かっていると考えている。観光パラダイム
におけるアノマリーが増大しつつあるのが現代なのであり、それゆえ、スミスらの定義は現代の観光現象を十分捕捉できないものになっていると考える。このことを、以下、観光に関する諸定義の検討作業から確認していくことにしたい。
⑷

本節の論点整理
本節の６つの論点を整理しておく。①「理論」には狭義と広義の２つの次元を設定することができる。本章では、概念・方法・パラダイムを包摂した広義の次元の理論の中にある、観光の概念定義について考察することを主題とする。②中範囲の理論は、民族誌的事実に紐づいたものあるいは埋め込まれたものとしてあり、大理論は、そこから脱埋め込みされ抽象度や一般性の度合いを高めたものとしてある。③人類学というディシプリンの特性は、具体的で局所的な民族誌的事実を基盤としつつ、ボトムアップに人間について考察することにある。過去には、具体的な民族誌的事実から離床した人類学理論も存在したが、現代人類学において大理論と中範囲の理論とを峻別して設定することはできない。④人類学は、人類文化の多様性を前提としつつ、人間の普遍性について考察するものであったが、ポストモダニズム以降、後者の普遍性の探究という点をかならずしも共有しない、あるいはこれに懐疑的な立場も存在する。現代人類学において共有される大理論は、狭義の意味での理論の次元に見出すことはできず、方法や認識の次元にかろうじて見出しうるにすぎない。現代人類学は、中範囲の理論の積み重ねを志向するが、具体的な大理論なしでやっていこうとする、かなり奇妙な体制にある。⑤観光論は、科学と反科学にまたがる複数のディシプリンの交差の中にあり、観光の定義も、さまざまな立脚点にもとづいているとともに、大理論に相当するもの
から中範囲の理論に相当するものまである。⑥ただし、本章では、人類学的研究に近い範囲での観光の定義に議論対象を絞り込んで検討を行う。
では、以下、いくつかの代表的な観光の定義を検討し、そうした定義が現代の観光現象の広がりを十全に捕捉しえないことを確認し、観光論がパラダイム転換の時期に差し掛かっているのではな
いかという、上に指摘した仮説を検討していくことにしたい。

第３節

スミスの定義の再検討

ここでは、観光人類学の成立と発展に寄与した画期的な論集『ホスト・アンド・ゲスト──観光の人類学』（Smith (ed.) 2018a (1989)）における編者スミスの定義を批判的に再検討する。前節で述べたように、スミスの定義は大理論に相当するものの一例である。以下、スミスの観光の定義を整43

理した上で、理論面から、そして現代の民族誌的事実との照合の面から、スミスの定義について検討を加えていき、計５つの論点を指摘することにする。
⑴

スミスの観光の定義
まず、スミスの観光の定義をあらためて確認することからはじめよう。スミスの「序論」は、「１

観光の特質──ひとつの定義」という見出しの節における次の文章からはじまる。
観光を定義することは困難である。というのも、ビジネス旅行者や会議参加者は、仕事と観光
行動とを結合させることができるからである。しかし、一般に、観光者は、変化を経験することを目的として、ホームから離れた場所を、自らの意思によって訪問する、ひとときの余暇を有する者である。個人が旅行をする動機づけはあまたあり、またさまざまであるが、観光の基
盤は、ひとつの等式を形成する３つの要素（それらすべてが重要である）にかかっている（Smith 2018b (1989): 1）。
こうして観光の定義の困難さと、観光者の定義に相当する記述が示された後に、本章第１節であらかじめ記載した、右辺が３項からなる等式が提示されるのである。
当該序論の議論は、この観光の定義を論じた第１節で、余暇時間、自由裁量所得、旅行の承認、そして近年の観光のトレンドに触れたのち、「余暇活動のひとつの形態としての観光」を、余暇の活動・移動の種類によって、①民族観光、②文化観光、③歴史観光、④環境観光（エコツーリズムに相当すると考えてよい）、⑤リクリエーション観光（カジノ観光やセックス・ツーリズムなど）の５つに分類し論じる第２節、観光がホスト側の地域の経済や文化に与える正負のインパクトに言及する第３節、民俗博物館やテーマ村などに触れる第４節、観光者を冒険家・エリート観光者・大衆観光者など７つに分類し、そのホスト側の文化へのインパクトについて言及する第５節、からなる。第３節以降の議論は、類型論的であるとともに、論集の第１章以下の各論を念頭においたものとなっている。
ここで、まず指摘すべきは、スミスの立ち位置のアンビヴァレンスである。冒頭の一文を見ればわかるように、スミスは決して自身の観光の定義の妥当性を声高に主張してはいない。しかし、他方で、この序論第１節は、その見出しからもわかるように、観光の定義を正面から論じたものとなっている。このスタンスのゆらぎが第１点である。
次に、本章第１節であらかじめ触れておいた「肯定的な地元の承認」の含意について整理しておこう。この「肯定的な地元の承認」（positive local sanctions）、とくにその local が何を意味するのかに関するスミスの説明は、きわめて漠然としている──なお、sanction は承認や認可そして制裁や処罰というポジティヴ／ネガティヴ両面の措置対応を含意するが、ここではこれを「承認」と訳す
──。スミスの記述は、ある旅行の実践が是とされるか否かは、旅行の動機、旅行の種類、目的地
によりさまざまであるということを、具体例に触れつつ述べるにとどまっている（Smith 2018b(1989): 2‒5）。私は、これまで、「ホスト・アンド・ゲスト」という当該論集の主題に照らし、このlocal をホスト側の地域を意味するものと捉えてきた（吉田 2013b: 79‒80）。しかし、スミスの該当箇所の記述内容に即すならば、それは正確な理解ではなかったと考えている。というのも、そこでは国内観光がおもに取り上げられており、旅行者が自身と異なる文化的環境に移動する状況は想定されておらず、また、旅行者の家族の承認、旅行同伴者の承認、観光者を多数生み出し送り出す社
会や国の公共的承認と、その経済・政策的背景など、もっぱらゲスト側の社会に言及がなされてい

44

第Ⅰ章

観光の定義から記述へるからである。ただし、学生の貧乏旅行への言及箇所では、ホスト側の人々の承認も含まれていると受け取ることはできる5。このように、「肯定的な地元の承認」は、観光が否定されずに実行されうるという意味での社会的承認を、ホスト／ゲストの区別や当事者／その周囲の人々／社会／国といった主体の性格や範域の広がりの違いを顧慮せず一括して local と形容した、いわば未分節な概念化であったと考えられる。
では、このことを念頭におきつつ、当該序論とは別の箇所にある、観光の定義に相当する記述を確認することにしたい。論集の第１部「観光と余暇──理論的概観」の短い導入部分──書き手は明記されていないが、編者スミスによるものと考えてよいであろう──には、次のような記述がある。
「余暇のひとつの表出たる観光は、自由に使えるお金と仕事から解放された時間とが蓄積されうる社会経済的環境を前提とする。移動の１形態たる観光は、ホームを離れ旅行に行くための文化的に承認される理由が存在していることを示唆する」（Smith (ed.) 2018a (1989): 24; cf. 安村 2001:15）。すなわち、ここでスミスは、観光を余暇活動であるとともにホームを離れる移動の契機が伴うものとみなし、その余暇活動に必要な金銭と時間の確保といった社会経済的環境と、その移動行
為が周囲に承認される理由の存在といった点に即して、観光を理論的に説明している。
この第１部の導入部分にある「文化的に承認される理由」は、序論の定義の第３項「肯定的な地
元の承認」とほぼ同義であると考えてよいであろう。ただし、前者の箇所では、余暇活動に必要な金銭と時間に加え、移動のための承認される理由が存在する、というかたちの説明となっており、序論の等式には入っていないホームからの移動への論及がある。このように、定義と題された序論第１節の記述に、スミスの観光の定義が集約されているとはいいがたいところがある。ただ、ここでは、それらを総合し、観光者が、①余暇つまり自由に使える時間と、②自由裁量所得つまり自由に使える金銭をもって、③ホームから移動しアウェイの地にある観光地を訪れるという行為が承認されることで、観光という現象が成立する、というかたちで、スミスの序論の定義を若干拡大・敷衍させたかたちで理解しておきたい。これが第２点である。
付言すると、『ホスト・アンド・ゲスト』初版刊行後に、スミスは『カレント・アンソロポロ
ジー』誌において、「観光現象は、３つの要素── 一時的な余暇＋自由に使える所得（disposable
income）＋旅行倫理──が同時に生じたときにのみ、生起する。ある文化のうちにおける旅行の肯定的承認こそが、時間と資源の使用を空間的または地理的な社会的移動に転向させるのである」と述べている（Smith 1981: 475; cf. Burns 1999: 26）。こうしてみると、スミスが、観光者が保持する余暇つまり可処分な時間と可処分な所得や金銭を、観光という社会現象が成立するための不可欠の要素と考えていること、ただ、第３の要素については、「旅行倫理」「文化的に承認される理由」「肯定的な地元の承認」などといった表記の間でゆれていること、がわかる。また、これらが観光者の属するホーム側の社会における倫理／承認を一義的に指すことは明らかであるが、観光者にとってアウェイの地である旅先における倫理／承認がどれだけ念頭におかれていたのかは、スミス

5

スミスは、学生の貧乏旅行に言及する際、ヨーロッパでは自身の教養を広げるために大学生が貧乏旅行をするのは適切だと考えられる──つまり肯定的に承認される──が、おなじような貧乏旅行を合衆国で試みるアメリカ人がいれば、疑惑をもって見られるだろう、と述べる（Smith 2018b (1989): 3）。このように、この記述箇所では、アメリカ人学生がヨーロッパで貧乏旅行をしたり、ヨーロッパ人学生が合衆国で貧乏旅行をしたりといった、学生の貧乏旅行をめぐる異文化交
差ないし異文化接触を含む事例は挙げられておらず、それぞれの文化・社会の内部における貧乏旅行が並列的に挙げられるのみである。
「肯定的な地元の承認」に関するスミスの記述においては、たがいに異なる文化的背景をもつホストとゲストが織りなす観光という視点は捨象されている。ただし、この貧乏旅行の事例では、そうした旅行者を肯定的に承認する
ヨーロッパの人々や否定的に承認する合衆国の人々の中に、旅先の人々が含まれていると考えることはできる。この点で、スミスは、おそらく意図せずして、ホスト側といいうる人々の承認をも含んだ事例を記述している。

45

自身がホスト／ゲストや観光者にとってのホーム／アウェイを切り分けた説明をしていないため、明確ではない。この第３項に関するゆれとあいまいさが第３点である。ただ、このことを踏まえつ
つも、第２点として示した①②③にスミスの定義のポイントがあると、さしあたりここでは捉えておくことにする。
⑵

議論内在的な視点からの検討
では、次に、スミスの定義やその議論に内在する理論的問題を確認し、その後に民族誌的事実たる観光現象に照らした場合の問題を確認する、という手順で議論を進めていく。
まず指摘すべきは、『ホスト・アンド・ゲスト』という論集の主題について論じた序論において、スミスが観光者を定義しているものの、ホストを定義してはいない、という点である。また、先述
したように、観光を成立させる３つの要素のうち、余暇時間と自由裁量所得の指示する内容は明確であるが、「肯定的な地元の承認」が何を指しているのかはあいまいであるという点もある。この「承認」は、もっぱら観光者を送り出す側のホーム社会におけるさまざまな意味での旅行に関する肯定的対応やその社会制度的背景を念頭においたものであるが、観光者を迎え入れるホスト側の社会の承認（拒否しないという消極的な承認も含めて）が排除されているとはいえず、内容に不明確さを残している。
ただ、いずれにせよ、スミスの定義にゲスト側に関する内容とホスト側に関する内容とがバラン
スよく盛り込まれているとはいえないことは、明らかである。それを端的に示すのが、件の序論の等式である。右辺の第３項については若干の留保が必要ではあるものの、それら３つの項はいずれもゲスト側が保持または関与するものとなっている。この等式に集約されるスミスの観光の定義
は、ホストとゲストに等しく目配りしておらず、ゲスト寄りの視点にもとづく偏向を帯びていることは明らかである。これが第４点である。
ほかにも、スミスの議論では、観光を行為として捉えているのか、社会現象として捉えているのか、あるいは前者の観光行為が集合し社会現象となったものとして二段構えで観光という社会的事
実を捉えているのか（本章冒頭参照）、はっきりしないという点もある。さらに、自由に使える時
間や金銭と周囲の肯定的承認があれば実行できるというのは、観光にかぎらず、およそあらゆる消費行為一般に当てはまるのであって、序論のスミスの等式は、観光という社会的事実の中身をそもそも説明したものになっていない、という点もある。ただ、社会的事実についてはさまざまな捉え方があり、中身に踏み込まない形式的な定義もまた定義のひとつのあり方ではありうる。そこで、これらの問題の追究は保留しておこう。ともあれ、この第４点や、本節第１項で触れた第１点・第３点、あるいは件の等式第３項における未分節な「地元」という語用が示すように、スミスの観光の定義は、かならずしも論理的に十分練られたものではないということは、指摘できる。
なお、観光を、余暇時間、所得や金銭、移動や肯定的承認などとの関連で定義するという考え方
は、スミス以外の論者の議論にもみられる。たとえば、90 年代後半に刊行された『観光学辞典』の「観光」の項では、観光は「自由時間における日常生活圏外への移動をともなった生活の変化に対する欲求から生ずる一連の行動。「自由時間」は……余暇と呼ばれることも多い」と説明され、その欲求が情報に触発される場合がおおいことや、思わぬ出会い／邂逅が観光成立の重要な要因であることに触れられたのち、「現代の観光は近代以降における旅行の商品化というコンテクスト（文脈）のなかで捉えることが、最もわかりやすい」とされている（玉村 1997: 1）。このように、
玉村は、①余暇を有する者が、②旅行という商品を購入し、③日常生活圏外に移動する、という点に観光の基本的特徴を看取しており、その論点はスミスのそれとかなり対応する。また、岡本は、

46

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

観光者の観光行動を規定する重要な要因として、①可処分所得、②余暇時間、③余暇にたいする価
値観ないし意識の３つを挙げており、これもスミスの定義に近いといえる（岡本伸 2001: 15‒17）。
しかし、果たしてそうした捉え方は妥当なものであろうか。次に、現代の観光現象に照らして、先に第２点として整理しておいたスミスの定義の妥当性について検討してみたい。
⑶

議論外在的な視点からの検討
観光を、①余暇つまり自由に使える時間と、②自由裁量所得つまり自由に使える金銭をもって、③ホームから移動し観光地を訪れるという行為が承認されることで成立する現象である、と定義した場合、これに当てはまらない観光行為の実態例をいくつも挙げることができる。これが本節の第５点である。以下、具体的な点を５つ列挙する。
第１に、現代人は、かならずしも言葉の正確な意味での余暇あるいは遊びを、観光という行為のかたちで実践しているとはいえない。
「余暇」は「労働」と対比される生活時間であるが（藤村2008: 41‒52）、家族旅行は、しばしば子をもつ父や母にとって義務的なもうひとつの労働の様相を強くもつ場合があり（吉田 2013b: 75）、何もしないゆとりや遊びの時間は、観光とは別に存在する
こともままある。かならずしも観光イコール余暇であるとはかぎらないというのが、現代人の生活の実態ではないだろうか6。
第２に、そうした義務的労働という点に照らすならば、観光が自由裁量所得によって成立するという点にも疑問が生じる。おおくの家族は、あらかじめ観光に必要な金銭を貯蓄したり予算立てておいたりするのであり、それは、親にとっては義務的消費行為としての観光を実践する上での義務的支出（nondiscretionary spending）であると捉えるべきであって、自由裁量所得（discretionary
income）とは論理的・実体的に正反対のものである。そもそも所得がなくても資産があれば観光は可能である。少子化・高齢化が今後いっそう進む日本においてはとくに、フローたる所得ではな
く、資産に着目した観光経済の把握が重要になるであろう（cf. 中村・三輪・石田 2021b: 5; 吉田2022b）。すくなくとも、スミスは「支出」に言及すべきだったのである。
また、序章であらかじめ述べたように、今日、観光は生活必需品的な消費行為としての様相を強化しつつある。従来の観光研究は、ホスト側の貧困を取り上げる一方、ゲスト側の貧困を主題化してこなかった。それは、観光が経済的にゆとりある人々の行為であった 20 世紀前半以来の理解枠
組みを踏襲してきたからであろう。しかし、消費社会化と大衆観光時代の到来以降、ゆとりがあるとはかならずしもいえない人々が費用を捻出し観光を行っている実態はある（序章第３節・第４節）。また、イギリスや EU における貧困を主観主義の立場から主題化する研究では、そうした必需品的消費に相当する項目に、定期的なレジャーや１週間の旅行が挙げられているという点もある（阿部 2002: 77; Eurostat (ed.) 2012: 15‒16; Guio, Gordon, Najera & Pomati 2017: 44; cf. 阿部 2008; 中川
2018; 西澤 2010, 2019; 橘木・浦川 2006; 竹沢 2022a: 16‒22; Townsend 1979; 吉田 2021a: 301‒302）。日本の場合、EU 諸国と同等程度の経済的・社会的水準にあるとはいえ、他方で就労者が中長期の休暇を取得することがやや困難な社会・労働環境にあることもあり、まったく同様に考えることもできないであろうが、携帯電話の所有や月に１度の友人や家族との会食などとともに、観光が重要か

6

ホイジンガやカイヨワは、「遊び」を、日常生活とは異なる時空間における自発的で自由な行為ないし活動であり、その行為自体を目的とする、歓びや満足の感情を伴うものと捉えた（Caillois 1990 (1967/1958); Huizinga 2018 (1938); cf. 藤村
2008）。子どもを歓ばせることを目的とした観光が親にとって「遊び」ではない、というケースはあると考えられる。

47

つ切望される消費項目になっている実態はあると考えてよい 7。
たとえば、私はフィールドワークの中で、夏季休暇を利用して年に１度バリに行き、毎年ほぼおなじような日程とルートでバリの複数観光地を訪れ、バリ在住の知人に会い、写真を撮り、バリでの短いひとときを満喫し、そうしてストレスのたまる職業労働が待ち受ける日本での日常生活にふたたび戻っていく、という日本人観光者に出会っている。「毎年バリに来るのが楽しみで、残りの11 カ月はバリの写真を見てバリを思い出しながら日本で過ごしている」と語った彼を、Ｓ氏とする。最後にバリで会った 2019 年８月に 60 歳であったＳ氏にとって、ある年はひとりで、ある年は妻とふたりで、またある年は子どもとともに、20 年以上つづけるバリ観光は、生きていく上で実行しなければいけない必需かつ必然的な行為であり、毎夏の通過儀礼のごときものであった。
第３に、これらの点にも連関するが、現代人が自らの自由意志で観光を実践するその背後にある、社会的拘束のメカニズムに目を向ける必要がある。拙論で詳述したように（吉田 2020a: 93‒
145）、現代人は、情報社会化・消費社会化を伴った産業資本主義体制の拡大・深化の中で、中産階級をおもな顧客としたリクリエーション産業の発達を受けて、余暇活動に財と時間を傾注するようになった。この余暇消費活動の興隆は、生活世界の植民地化（ハーバーマス）、再帰的メカニズムの徹底（ベック、ギデンズ、ラッシュ）、個人化（アドルノ、バウマン、ベック夫妻）、監視文化・社会化（ライアン）、生権力と生政治のメカニズムの徹底（フーコー、アガンベン）、リスク社会化（ベック、ルーマン）、などの重層決定的なメカニズムによって支えられたものである（Adorno
1996 (1966); Agamben 2001 (1998), 2003 (1995); Bauman 2001 (2000), 2008c (2001), 2008d (2005/1998);
Beck 1998 (1986), 2003 (2002), 2014 (1999/1993); Beck & Beck-Gernsheim 2022 (2001); Beck, Giddens &Lash 1997 (1994); Foucault 1986 (1976), 2006 (1994); Giddens 1993 (1990); Habermas 1994 (1990/1962); 檜
垣 (編) 2011; Luhmann 2014 (1991); Lyon 2002 (2001), 2010 (2009), 2019 (2018); cf. 植村 2019）。現代人
は、心身のリスクの増大に対処するためのひとつの選択肢として、ストレスのたまる日常から一時的に離れる、観光というリフレッシュ行為を実践するようになったのである8。

2019 年６月実施の内閣府「国民生活に関する世論調査」では、現在の自由時間の過ごし方の第１位は「趣味と娯楽」（51％）であり、「旅行」（22％）は第８位である。しかし、自由時間が増えたらしたいことの第１位は「旅行」（48％）である。この数値や順位は、この問いが設定された 2017 年（平成29 年）からほとんど変わっていない。また、同調査はコロナ禍の 2020 年度は中止となったが、2021年９月に実施された同調査では、現在の自由時間の過ごし方の第１位は「睡眠、休養」（52.9％）、第２位は「テレビや DVD、CD などの視聴」（51.4％）、第３位が「趣味・娯楽」（37.5％）であり、「旅行」（9.7％）は第 10位である。そして、自由時間が増えたらしたいことの第１位は「旅行」（64.4％）である。数値や順位に、
コロナ禍の影響がうかがえよう。ともあれ、コロナ禍以前から、現代日本人は、なかなか思うように実行することはできないものの、旅行を切望している、と受け取ることができる（橘木 2021: 139‒141; https://survey.gov-online.go.jp/r01/r01-life/
index.html; https://survey.gov-online.go.jp/r03/r03-life/index.html）。なお、他方で、貧困や社会的排除／包摂を主題とする観点から、阿部が 2003 年に全国の 20歳以上の一般市民 2000 人を無作為抽出し行った調査では、「１年に１回の国内１泊家族旅行」を生活必需品的消費項目と考える人の割合は「月に２，３回の外食」とおなじ 22％であり、かならずしも生活に不可欠なものとは考えられていないことがうかがわれる。ただし、この調査結果については、イギリスやオーストラリアにおける同種の調査と比べて、全体的に必需品と答える割合が低いという点に留意する必要がある。たとえば、オーストラリア
で医療サービスを必需品と考える割合は 99.9％であるが、日本では89％であり、暖房についてはそれぞれ89.0％と67％である。日本では、とくに子どもに関する必需品的消費項目を挙げる割合が低いという傾向もある。阿部は、その背景として、自己責任、清貧の思想、シンプルライフへのノスタルジックな憧れなどを挙げている。阿部の調査データは、日本人が欧米人に比べておおくの項目を必需品と認識しない傾向があることを踏まえて、受け止められるべきものである（阿部2004, 2008: 180‒192, 2011: 70‒86）。
8
観光の大衆化と観光産業の飛躍的な発展は、①科学技術の発展による遠距離交通の確立（時空間の圧縮）、②社会的・経済的・文化的な世界の一体化（グローバル化）、③医療やセキュリティシステムの浸透（信頼メカニズムの錬成）、といった制度体制の整備、そして、スミスが自身の定義の中に組み込んだ、④生活水準の向上による自由裁量所得（または支出）の増大、⑤職業労働の浸透とまとまった余暇時間の享受、という２点に加え、⑥急速な人口増加と少子化を受けた、家族を基本単位とした消費生活スタイル、を原動力に、はじめて成立しえた。かつてのような子だくさんの３世代同居が主流という状況が持続していれば、数日の家族旅行にかかる支出はかなり高額なものになり、これを頻繁に享受できる人々は
7

48

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

それゆえ、観光を単にひとつの余暇活動としてばかり捉えるべきではない。観光は、生権力の全盛時代における心身の健康管理への配慮に由来する義務的行為でもあるのである。別言すれば、観光者は、特定の目的地を選択し、自由に観光を謳歌する主体であるかもしれないが、同時に、よりよき生の享受を強いられている従属体でもある。この観光者の従属性と、彼らを受け入れるホスト側の人々の従属性──たとえば、ホックシールドは、心を商品化し精神的な主従関係・隷属関係を強いる労働のあり方を「感情労働」（emotional labor）と呼び、全身全霊を込めて顧客に心を尽くす
こ と こ そ 感 情 労 働 の 徹 底 で あ る と し た ── に 観 光 研 究 は 向 か い 合 う べ き で あ り（Hochschild2000 (1983); 吉田 2020a, 2021c: 44‒45）、観光の定義もまた、こうした局面を対象化すべきである。
第４に、ホームや日常生活圏からの移動を伴わないような観光行為はありえないのか、という点がある。ラッシュとアーリは、現代の「ポストツーリズム」に着目する観点から、家から一歩も出ずに行うテレビやビデオなどの映像を通した観光経験と、ある場所に移動し風景を消費する観光経
験との間にはほとんど違いはない、と論じる。しかも、前者の方が環境の被害ははるかにすくないのであり、21 世紀には仮想現実を経由した観光こそ、環境問題を解決する上で有力な選択肢とな
りうる、と述べる。池田のいう虚構観光や、コロナ禍で拡大するヴァーチャルツーリズムも、そうしたものに該当する（池田 1992, 1997; Lash & Urry 2018 (1994): 253; 松本 2021; Urry 1995 (1990):
179‒180; 渡部 2021; cf. 圓田 2022）。身体を移動させアウェイの目的地に向かうのではなく、自宅やホームにいながらあれこれの観光的営みを実践することは、観光の定義の範疇の中に入らない、いわば観光未満の疑似的観光行為なのであろうか。私は、これも観光の範疇に入れて考える余地は十分あるのではないか、と考える。すくなくとも、こうした家から一歩も移動しない営みを観光行為に含めて捉える可能性は、コロナ禍をも受け、ICT のさらなる発展とその社会的浸透が予測される
近い将来、視野に入れておくべきものであろう（吉田 2021a）。ただし、移動なしの行為を観光に包含するに際して、概念の見直しやパラダイムの更新が必要な作業にはなるであろう。
第５に、未来ではなく、過去や現在において、ホームから移動しアウェイの地にある観光地を訪れるという行為は、誰のいかなる承認を得て成立しうるのか、という点がある。これは、スミスの等式の右辺の第３項、および本章冒頭における暫定的な概念規定の、両方に関わる論点である。本来、観光は、観光者つまりゲスト側の行為と、観光事業者つまりホスト側の行為の２つが重なり合ってはじめて成立すると考えられる。おおくの観光者で観光地が賑わったとしても、ゲスト側がこの観光者を肯定的に受け入れ対応しなくては、観光者側にとって十分満足のいく観光経験は得られないであろう。スミスのいう「肯定的な地元の承認」は、観光者のホーム社会を中心とした各種の承認をひと括りにした概念であって、観光地となった地域におけるホスト側の承認を重視したものではなかった。しかし、観光者の周囲の人々や送り出し側の社会の承認だけではなく、彼らを受け入れるホスト側の人々や社会の肯定的承認──観光者を拒否せず、積極的に受け入れる──も、十全な観光現象が成立する上では見逃すことのできない重要な契機である。
ただし、付言すれば、ホスト側が肯定的にゲストを受け入れなくとも、観光現象は成立しうるということもいえる。たとえば、佐滝や中井らは、京都などにおけるオーバーツーリズム現象を取りよりかぎられたであろう。宿泊施設・飲食施設・遊興施設も、少子家族に適合した収容形態に統一させることで、経営合理化をはかることができた。そもそも、自由に使える所得や時間があっても、それが消費行為に注入されるとはかぎらない。所得を投資に、余暇を禁欲的労働に投下した人々もいたのである（Weber 1989 (1920)）。また、ファッション、飲酒、
ギャンブルなど、もっぱらホームにおいて個人単位で行う消費形態もある。アウェイの地への移動と宿泊を伴う観光は、
禁欲的生のくびきから解放され、所得増・人口増・少子家族化が一体となって進んだ社会に生きる人々を魅了した、独特の消費行為なのである（吉田 2022b; cf. 原 2023）。

49

上げている（佐滝 2019; 中井治 2019; cf. Du Cros 2007）。オーバーツーリズムは、ホスト側にとっての受け入れキャパシティをこえて観光者が来訪し、さまざまな問題が発生する状況を指す。そうした状況では、おおむねホスト側社会は地元の観光地化状況や多数のゲストの臨在を肯定的に受け止めてはいない。むろん、すべてのホストがひとりのゲストも受け入れようとしなければ、その地で観光現象は成立しないであろう。しかし、ゲストを受け入れるか否かは量と質の程度の問題であって、通常ホスト側にはさまざまなスタンスや見解の人々がいる。観光者の受け入れに肯定的なホストがごく一部にとどまる場合でも、観光現象は成立しうる。逆に、大枠のところで観光者を受け入れているからといって、それをもってただちにホスト側における「肯定的な地元の承認」があると全体化して捉えることも、またできない。マナーの悪い観光者の受け入れには否定的であったり、観光者は受け入れるがリゾートホテル建設には反対であったりする立場もある。受け入れのあり方
や程度がさまざまであり、決して一枚岩でもないホスト側の人々の「承認」のあり方という、スミスが十分論及しなかった論点を掘り下げることで、個々の観光現象の実態はよりよく理解されるはずである。
以上のような点に照らせば、スミスの観光の定義は、今日観察される観光現象の広がりや内実からはいささか乖離しているといわざるをえない。すくなくとも、スミスの観光の定義、あるいはこれと類似する、余暇・可処分所得・移動といった点に着目した定義によっては十分取り込まれえな
い、現代観光の実態やそれがもつ諸相に着目すべきことは、明らかであろう。
なお、念のために述べれば、本項で確認したのは、スミスの定義が現代観光の現場の事実と十分合致しなくなっているという点であって、その議論が提起された当時の観光現象をどの程度汲み取っていたかという点ではない。私は、第４の点をのぞき、本項の論点は当時の観光の実態にも当てはまると考えているが、そのことは論証の範囲をこえている。ただ、汎用的・一般的であることを目指した大理論的定義については、当該の定義の妥当性を現代の現象に照らして検証する作業は十分意味あるものであるはずである。ここでは、スミスの議論に外在的な視点から、そうした検討を行ったのである。
⑷

本節の論点整理
本節の論点をまとめよう。①観光の定義の可否をめぐるスミスのスタンスは、アンビヴァレント

なものである。観光の定義は難しいとしながらも、当該の序論第１節の見出しからもわかるように、スミスは観光の定義に正面から取り組んだからである。②スミスの議論を総合すれば、観光者
が、余暇つまり自由に使える時間と、自由裁量所得つまり自由に使える金銭をもって、ホームから移動し観光地を訪れるという行為が承認されることで、観光という現象が成立する、という点に、彼女の観光の定義を整理して理解することができる。③ただし、スミスの定義に関わる議論は、かならずしも当該の序論で完結しそこに集約されてはいない。可処分な時間と可処分な所得や金銭が観光現象成立の不可欠の要素であるという主張は一貫しているが、第３の要素については「旅行倫理」「文化的に承認される理由」「肯定的な地元の承認」などの間でゆれており、それがゲスト側だ
けでなくホスト側における承認をも念頭においたものなのかは判然としない。移動の契機は、観光を他の消費行為から弁別する重要なポイントと考えられるが、序論の定義はそれを看過しているという点もある。④この定義は、論理的な問題も抱えている。スミスは観光者つまりゲストを定義しているが、ホストを定義していない。スミスの観光の定義は、ゲスト中心主義的偏向を帯びたものでもある。①〜③の各説明箇所で述べたように、その定義はかならずしも十分練られたものではない。⑤また、スミスの定義では十分捕捉されない現代観光の諸局面もある。人々が観光を、「余暇」

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第Ⅰ章

観光の定義から記述へというよりも義務的なもうひとつの「労働」として、「自由裁量所得」ではなく「義務的支出」を使って、実践している状況は、見逃すことのできない現実の一端である。観光を、生きていく上で必要不可欠な行為として実践する者もいる。生権力・生政治全盛の時代に生きる現代人は、よりよき生の享受を強いられている従属体として、観光を実践していると理解することもできる。一歩も移動しない観光行為の成立可能性を検討すべき余地もある。ホスト側のゲスト来訪にたいする肯定的承認は、十全な観光現象の成立において看過できない重要な契機である。現代観光が内包する諸事実に照らした場合、スミスの観光の定義は十分妥当なものとはいえない。
『ホスト・アンド・ゲスト』は、ゲストつまり観光者と、ゲストとは異なる文化的背景をもつホストとの具体的な接触のあり方を記述し、人類学的な異文化理解の視点から観光を論じる枠組みを提示した画期的な研究であり、人類学的観光論が向かうべき方向性を指し示したコンパスたる論集であった。しかし、ここで確認したように、スミスの定義それ自体は、論理的な不備を抱えており、現代の観光現象に照らせば、民族誌的事実からやや乖離したところも多々ある。ただし、第１節および本節の第１点で指摘したように、スミスのスタンスは両義的であって、自身の観光の定義にあるいは懐疑的であったのかもしれない。ともあれ、この定義は、人類学の立場からの観光定義の初発段階にあるものであった。では、節をかえて、その後の代表的な観光の定義に関する検討に入ることにしよう。

第４節

観光の定義の脱構築へ

本節では、まず前半で、1990 年代末に出版された『観光人類学の戦略』（橋本 1999）における橋本の定義について検討する。この定義は、人類学とその周辺分野においていまもしばしば引用される重要なものである（ex. 加太 2008; 川森 2018: 210; 増田 2000: 11）。そして、節の後半では、他の２つの観光の定義をめぐる議論を取り上げ、計９つの論点を指摘し、観光の定義に関する暫定的な総括を行う。
⑴

橋本の戦略的定義
まず、橋本の議論の要点を整理しておく。橋本によれば、これまでの観光人類学的研究は、できるだけ広い範囲の事象を「観光」の領域に取り込もうとしてきた。そうすることで、「観光」の領
域はゆるやかに設定されるものとなる。ただし、それが「観光」を定義し研究する上でいかなるメ
リットをもつのかは、かならずしも明確ではない。そこで、橋本は、逆に、「観光」に特徴的な領域とその近隣の領域との差異を際立たせることによって、すなわち、たとえば「観光」と「巡礼・参詣」、「観光」と知人・親類への「訪問」との間にある差異を際立たせることによって、前者の「観光的なるもの」を抽出しようとする議論方向性を選択する。これが、彼のいう観光の「戦略的定義」である。そうした絞り込みによって、観光人類学は「自らの研究対象の消失を積極的に進める「自己解体の学」になる可能性も大きい」が、「一度絞り込んで対象を「つまらぬ要素」にまで解体する必要がある」のであり、それによって観光研究において「何が核心的問題であり、何が周辺的問題であるのかを明確にすべきときに来ている」というのである（橋本 1999: 9‒11）。橋本の定義の特徴は、この核心的問題の捕捉という戦略的視点にある。これが本節の第１点である。
こうして、「観光」は狭い意味に限定される。たとえば、修学旅行は学習のための旅行であって、観光ではない。新婚旅行は、結婚したてのカップルの儀式的な旅行であって、観光ではない。慰安旅行も、集団の慰安と内的結束のための旅行であって、観光ではない。巡礼もまた、観光とは別物

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である。それらに「観光」的要素はあるが、旅行の主要な目的は観光よりもむしろ他にある（橋本1999: 11‒12, 62, 82‒85）。では、その場合、「観光」はいかなるものと定義されるのか。橋本は次のように述べる。
本書では観光を、「異郷において、よく知られているものを、ほんの少し、一時的な楽しみとして、売買すること」であり、この「一時的な楽しみ」を、「本来の文脈から切り離され、集められて、新たな「観光文化」を形成する」ものとまず定義しようと考える（橋本 1999: 12）。
橋本によれば、『ホスト・アンド・ゲスト』におけるスミスの観光者の定義（前節参照）では、「楽しみ」と「消費」という２つの主要な概念が欠落している。観光では、「ほんの少し」の「一時的な楽しみ」が強調される。観光は、短期であろうと長期であろうと期限があり、一時的であるよ
う運命づけられている。また、内容により時間の長短はあるが、そこで提供される楽しみは「ほんの少し」のものとなる。知る楽しみ、見る楽しみ、食べる楽しみ、触れる楽しみなど、さまざまなジャンルから「ほんの少し」の「寄せ集め」によって成立する観光は、ジャンル間の「境界の溶解」を前提とした、すぐれてポストモダン的な特徴を有するものである。「あらゆるジャンルが観光には取り込まれる」のである。その場合、それぞれの領域／ジャンルでは「深い楽しみ」が提供されうるのと対照的に、観光では「ほんの少し」が提供され、専門的な深い満足が与えられることはない。
「深い満足とは無縁で、「垣間見」ることを目的とし」、かつそこに「楽しみ」のための売買つまり「消費」や非日常性といった特徴が組み込まれたものが観光であり（橋本 1999: 13‒16）、「「観光」は他領域との関係の中でのみ成立している」というのである（橋本 1999: 282）。
それぞれの時代や地域により、どのような要素が集まって「観光」の領域が成立しているのかは多様である。だからこそ、そうしたさまざまな領域との関係性をそれとして対象化しつつ、「観光」の核心を押さえておく必要がある、というのが橋本の主張である。その後、橋本の研究は、こうした認識の上に立って、みやげ物、観光体験、観光地域文化、地域づくり・まちづくり・人づくり、などを主題化する考究へと展開されている9（ex. 橋本 2011, 2018, 2019b (編), 2022）。
⑵

橋本の定義についての検討
以下、当該著書における橋本の観光の定義について考察する。前節と同様、その議論に内在的な視点から検討し、次に橋本の議論に外在的な視点から検討することにする。
まず、橋本が上記の定義を「戦略」的目的から打ち出していることに着目したい。橋本によれ
ば、観光は本質的に境界を浸潤する行為であって、観光のタイプをさまざまに分類したとしても、観光者のまなざしはそうしたジャンル間の境界には無頓着に向けられるものである。それゆえ、そ
うした分類やタイプ分けは、今日までの観光の発展過程をまとめるためには参考になるとしても、今日の観光の研究にとって有効であるとはいいがたい。「さまざまな要素が介入して形成される観光の今日的な問題を明確にするという戦略的な目的をもって」（橋本 1999: 55）、橋本は上に示した
定義を立て、「観光」および「観光文化」──「観光の現場で人々が出会う文化」（橋本 1999: 3）
──の実態の記述と把握へと向かうのである。このように、橋本の観光の定義は、今日の観光現象

9

橋本の定義にある「一時的な楽しみ」を享受する主体は観光者であり、この点で当該著書の定義はやや観光者中心的な性格を宿していたともいえる。ただ、「観光文化」の形成主体はホストである。本文で言及した事後の一連の考究は、ホスト側を観光のまったき主体として再組み込みする理論的関心に裏打ちされたものと受け止めることができる。

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第Ⅰ章

観光の定義から記述への多様で錯綜したあり方をいかに明瞭化し理解するのかという戦略的目的に即して選択されたものであって、この目的や方針を離れたところで、過去から現在そして未来にわたるさまざまな観光現
象の総体を一般化して捉えうるものとして、提起されたものではない。当該著書の総括部分で、橋本は「本書における「観光」の定義は十分とは言えないが、「観光」を扱うための方針をそれによって明確にはできる」とも述べている（橋本 1999: 283）。橋本の定義は、この特定の戦略的な目的や方針に紐づけされたものとして、その点での一定の限定性を伴ったものとして、設定されている。
別言すれば、橋本の定義は、本章第１節においてヴィトゲンシュタインを引用しつつ確認したよ
うな、「任意の他の言語へと翻訳可能な」汎用性をもった定義ではない。第２節で論じたように、広義の理論としての概念定義は、民族誌的事実に埋め込まれたものからそうした事実から脱埋め込みされたものまで幅がある。橋本の定義は、さまざまな要素が介入して形成されてある今日の観光現象に紐づけされたものであって、大理論に相当するものではない。この限定的・非汎用的性格が第２点である。
さらに、橋本の定義は、あれこれの観光の実体的要素の次元ではなく、関係構造という形式の次
元に、観光の定義されるべき特徴を定位するという特徴をもっている。観光は、さまざまな「本来の文脈」にある要素、たとえば、宗教、民族文化、芸術、医療、農業などを「ほんの少し」「寄せ集め」、売買ないし消費の文脈に組み込んだものである。それゆえ、従来の研究が着目してきたこ
れらの具体的な構成要素や特徴は、実は観光の核心部分とはいえない。それらは、観光の外の領域
から越境し観光という領域に取り込まれたものにほかならない。私は、こうした論点に、今日的な観光現象の多様性をすくい取ろうとする戦略に裏打ちされた橋本の定義の独創性があると考える。
あれこれの実体的要素にもとづいて観光を定義すれば、それに合致しないアノマリーたる観光形態
はほとんど確実に存在すると考えられる。しかし、この橋本の定義は、形式論的な定義であるがゆえに、そうした実体的要素つまりは例外的な民族誌的事実にもとづいた批判からはかなりの程度免れることができるのである。これが第３点である。
あらためて要約しよう。橋本は、観光の本質を、他の領域から一時的な楽しみをもたらす少量を寄せ集め、これを売買したり消費したりする点に見出している。要するに、観光は空虚な中心を特徴とした行為現象であるというのが、橋本の定義の核心にある主張である。とすれば、ここで想起されるのがレヴィ = ストロースのマナ論である。レヴィ = ストロースがマナを「内容のない形式」
であるがゆえにいかなる意味内容をも帯びることができるゼロ記号として捉えたように（LéviStrauss 1973 (1968): 42）──なお、彼のいう「ゼロ記号」が、言語学で一般的な「ゼロ記号」概念と異なることには注意を要する──、橋本は観光をさまざまな楽しみの行為や意味が入り込むことによって社会に流通するようになったゼロ記号的消費行為現象として捉えた、といえるのである。
もっとも、観光をレヴィ = ストロース的な意味でのゼロ記号として捉えたことによって、観光という社会現象それ自体がどのような固有の具体的特徴をもっているのかは、この定義の中ではもはや重要な点ではなくなっている。それをあえて抽出すれば、「異郷において」「楽しみ」を「売買すること」が観光の具体的特徴として示されているということはできるであろう。ただ、ここで考えるべき点が２つある。ひとつは、こうした橋本が言及する具体的特徴をもたない形態の観光もありうるのではないか、という点である。たとえば、「異郷」に行かない観光、楽しみではなく悲し
みを得ることを目的とする観光──ダークツーリズムについては本節第４項であらためて触れる──、あるいは売買つまりビジネスの文脈に乗らない観光（第Ⅳ章第３節第１項参照）、などである。もし観光の特徴が純粋にゼロ記号としての形式的特徴にあると定位するのであれば、このような具体的特徴はむしろ定義において不要であるかもしれない。

53

もうひとつは、そうしたさまざまな楽しみの要素をすこしずつ切り取って寄せ集めた社会現象
は、果たして観光だけにかぎられるのか、という点である。橋本の議論においては、そのような形式的特徴をもった別の現象があるのかどうかは、議論の外部におかれている。しかし、仮にそうした別種の現象があるのであれば、橋本の定義は、観光の内的特徴を明示することには成功していても、外延を明確化し他と区別することにはかならずしも成功していない、ということになる。
私は、この定義に当てはまる他の現象はありうるのではないかと考える。たとえば、モースは、
贈与論──レヴィ = ストロースのマナ論は、この贈与論をはじめとするモースの論集の序文で提示されたものであった──において、ポトラッチやクラが法的・倫理的現象でもあり、奢侈的・消費的な経済的現象でもあり、宗教的現象でもあり、敬意の込められた審美的現象でもあり、社会統合に寄与する現象でもあり、それらのどれかに還元できない「全体」である、と論じた（Mauss2014 (1923‒1924): 437‒445）。このモースの主張は、橋本の観光の議論に近似する──その場合、「売買」を「交換」に変換して考えるべきだが──。モースがそれほど強調していない点であるが、クラやポトラッチにおいてもさまざまな楽しみは充溢している。また、ホストとゲストの関係に相当
する、もてなす者ともてなされる者、見られる者と見る者に相当する関係の構図もある。モースがクラやポトラッチを「全体的社会事実」として捉えたのにたいして、橋本は、観光をさまざまな楽
しみの要素の「部分」が集まっており、そのいずれかの部分に還元することはできない、いわば「部分からなる全体的社会事実」として定義した、といえる。その場合、モースの「全体的社会事実」概念がこうした「部分からなる全体的社会事実」を排除した概念であるとはいえないであろう。このように、橋本の定義は、観光を具体的な内容に即して概念規定するものではないため、観光のもつ形式論的特徴をうまくすくい取ることはできているものの、他方で、同様の特徴をもった
他の現象、つまりポトラッチなどの全体的社会事実と観光とを十分に区別できない、というアポリアを抱えている。これが第４点である。
以上のように、私は、こうした関係論的構造に観光の本質的特徴を見出した橋本の議論の独創性を高く評価する一方、その定義が形式論的なものであるがゆえの、定義としてのある種の脆弱性を抱えていることにも目を向けなければならない、と考える。
では、次に、橋本の議論に外在的な視点から、橋本の議論に盛り込まれていない論点について検討したい。さしあたりそれは２点ある。
ひとつは、観光の定義に動態論的な視点を加味する可能性である。本章第１節の冒頭部分に引用した山下も述べているように、観光現象やそれがカバーする領域は時代とともに変化する。橋本が今日的な観光現象を捕捉する戦略を取ろうとするのも、そうした点を踏まえてのことである。ただ、橋本の定義それ自体は静態論的な枠組みにあるといってよく、変化に関わる契機を盛り込んだものではない。だが、観光がポストモダン的特徴を有するものであれば、観光を動態的な過程のただ中にある現象として再規定してもよいのではないだろうか。たとえば、前節でも触れた点ではあるが、異郷に行くことが観光の重要な特徴として今後も維持されるかどうかは、かならずしも確実ではない。また、同時代の観光現象の把握を目指すという視点をさらに推し進めれば、異なる時代を貫いて観光を定義できるとする前提についての懐疑論が展開される余地も、十分ある。すなわ
ち、さしあたりある時代において妥当な観光の定義を提示することはできても、時代をこえて妥当となる観光の汎用的な定義を行うことは困難であって、そうした一般論的定義を探究する議論の舞
台から降りる方向へと旗幟を鮮明にする、という議論の方途が、橋本の議論の道筋の前方に垣間見えるのである。これが第５点である。
いまひとつは、観光現象がそれぞれの主体にとってもつ意味の差異を議論に取り込んでいく視点

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第Ⅰ章

観光の定義から記述へを重視する可能性である。スミスが編集した『ホスト・アンド・ゲスト』は、諸社会における観光現象を、ゲストつまり観光者側にとっての意味とホスト側にとっての意味との交差の中に位置づけようとするものであった。第３節で確認したように、スミスによるこの論集の序論での観光の定義
自体は、ホストとゲストの関係性を主題化した論集全体の枠組みや多様な民族誌的事実を反映したものではなく、むしろゲスト中心主義的な偏向を内在させた粗い大理論に当たるものではあったが、この論集が今日にいたるまで評価されてきた所以は、この観光主体による差異を民族誌的観光研究の基軸に設定したことにあったと考えてよい。
観光は、それぞれの主体にとって異なる意味をもちうる複雑な社会現象である（吉田 2020a）。
コーエンは、こうした観点から、観光者の観光経験が、「気晴らし」や「リクリエーション」のモードから、現地の人々の生や価値観に共感し一体化しようとする「体験」や「実存」のモードまで、幅があることを指摘した。前者のモードは観光者自身の生き方や価値観からは疎遠な経験であり、後者のモードは観光者自身の生き方や価値観の根幹にインパクトを与えるような経験となる（Cohen 2005b (1996/1979); 遠藤 2006: 21‒22; 門田 2022: 98‒101）。たとえば、バリ観光において神の行列や火葬の行列にたまたま出くわした観光者の中にも、これを物見遊山的なまなざしで捉える者
から、自らの社会・文化におけるものとは異なる生や死のあり方に魅せられ魂をゆさぶられる者までいる（吉田 2019b: 96）。後者のモードのような、現地の人々の精神や生との「融即」の契機は（Leenhardt 1990 (1947)）、橋本の定義する「観光」においては占める位置をもたない。しかし、橋本の定義においては「観光」ではないこうした経験をこそ望んだり、その経験を機にリピーターになったりする観光者がいることも、またたしかであろう。
別の例を挙げよう。第Ⅲ章で取り上げるひめゆりの塔とそこに併設された平和祈念資料館は、ある観光者にとっては沖縄島南部にある単なるひとつの観光スポットであり、ある観光者にとっては沖縄の歴史を体験的に知る上で欠かすことのできない訪問地であり、ある観光者にとっては小説や映画の「ひめゆりの塔」のコンテンツに関わる重要な訪問地である。また、ひめゆりの塔に記名された学徒隊の遺族にとって、そこは観光地というよりも、沖縄戦において従軍し戦死した死者を弔うとともに顕彰する、一種の墓のようなものである。さらに、戦争と平和に関心ある者にとって、そこは、自身が拝みなどの慰霊行為におよぶべき場所というわけではないが、単なる観光地というわけでもなく、戦争や平和について深く考える上で訪れるべきモニュメンタルな場所であろう。このように、ひめゆりの塔とひめゆり平和祈念資料館は、歴史観光、コンテンツツーリズム、慰霊観
光、平和学習などの多様な意味を同時にもった観光地であり、かつまた観光地ということに回収・還元されえない慰霊や拝みの場所でもある（吉田 2019a）。ある観光地がもつ意味は多重かつ多層的であって、そうした多重の意味の複数をある人が同時に体験することもありうる。同様のこと
は、アウシュヴィッツ・ビルケナウや、アフリカ系アメリカ人にとってのガーナのエルミナ城などについても指摘できる（Bruner 2007 (2005): 153‒187; 吉田 2013b: 74‒75）。観光の現場におけるそうした多様な──「観光」の外にあるものも含む──意味の存立とその混然一体性に、目配りすべき場合もあるように思われる。
また、観光者つまりゲスト側ばかりでなく、ホスト側においても、観光に関わる社会的事実は複数の意味をもちうる。たとえば、バリ人にとって火葬や寺院祭礼は神聖な「宗教」活動であるが、観光振興をはかりたい行政や事業者にとって、それは重要な経済的資源でもある。そして、それをゲストが観光行為の対象として「消費」したり、実存経験として心に刻んだりするのである（cf.
Bruner 2007 (2005); 川森 2018; Salazar & Graburn 2014: 13‒16; 安村 2001）。観光は、ホストとゲストの邂逅において出来する社会現象であるが、あるホスト／ゲストにとっての意味と別のホスト／ゲ55

ストにとっての意味は異なる可能性がある。とりわけ今日の観光現象にアプローチする上では、こうした主体による差異を組み込むかたちで、観光という社会現象の複雑なあり様を理解する方向性が検討されてしかるべきであろう。たしかに、これをシンプルな定義の中に落とし込むことはきわめて困難な作業となる。しかし、だからといって、観光をさまざまな主体がさまざまな意味を付与
したり受け取ったりする重層的経験の束として理解する議論の方向性が顧慮されなくてよい、ということにはならないはずである。これが第６点である。
その議論方向性に目を向けるならば、観光の定義という理論的問題からいったん距離を置くとともに、理解社会学的・解釈人類学的な視点から観光を捉える「方法」やパラダイムとの接合可能性が探究されなくてはならない。橋本は、観光をひとつの統一的な実体として捉えようとする客観主義的立場に立脚している。おそらくスミスもまたその種の立場に立っている。それにたいして、さまざまな当事者にとって異なるであろう観光のさまざまな意味を捉えようとする相互主観主義的な理解社会学的・解釈人類学的な立場も、ひとつの選択肢としてある。そうした立場に立った場合、なすべき議論は、観光の概念規定よりも、そうした諸主体による相互主観的な理解のあり方に即した具体的・個別的な観光現象の記述的理解である。ここから、定義や一般理論を重視する議論方向
性とはまた異なる、個性記述的（ideographisch）な観光論の方途が開かれることになる（吉田2013b: 41‒42, 2016a, 2016b, 2020a: 13‒32, 90‒91）。
たとえば、観光振興が地域の経済にたいして果たす貢献をどのように捉えるかは、ホスト側の人々の中でもさまざまでありうる。現地の人々は一枚岩ではない。観光の恩恵──かならずしも経済的メリットに限定されない──を直接享受する人々と、そうでない人々とがいるのである。また、観光の経済への貢献度も比較的短い周期で変動することがある。ミクロな視点に立つならば、その地域のどの時点で誰に焦点を当てるかによって、その貢献度や、当該の観光振興の是非についての評価は異なってくると考えられる。それゆえ、そうした差異を記述することは重要であろう（吉田 2013b, 2016a, 2020a, 2022a (2018): 37‒38）。また、観光振興が環境に与えるであろう負荷をどのように捉えるかも、ホストやゲストそれぞれの中でさまざまな立場がありうる。ある観光者は、
営利追求型の「エコツーリズム」に魅かれ、これを実践するが、別の観光者は、そうした商業主義
的観光は本来「エコツーリズム」と呼ばれるべきものではないと理解し、高額ではあっても環境に「やさしい」観光形態に魅かれ、これを実践しようとする。ゲスト側ばかりでなく、これを受け入れるホスト側においても、観光振興と環境保護のどちらをどの程度優先するか──両者はかならず
しも相互排他的ではない──についてさまざまな捉え方があり、これが現地のエコツーリズムのあり方をめぐる論争を惹起することもある。今日の多様な観光形態の興隆は、ホストやゲストのさま
ざまな価値観や評価の多様性とその変化の産物であると同時に、その多様化や変化をもたらす動因ともなる（序章第３節参照）。こうした多様で複雑な民族誌的事実の記述に照準を合わせる議論の蓄積は、かならずしも一般論的な定義の確定に貢献するものではないとしても、中範囲の理論ひいては観光論全体を豊かにするものとなることは確実である。
ところで、こうした当事者の主観的意味に照らした場合、橋本が観光の周辺的な問題とみなすような諸要素がその観光形態の中核的な意味になりうる、ということも指摘できる。たとえば、人類学者のブルーナーは、1980 年代に、自らが観光ツアーガイドとなって観光実践に積極的に介入するという実験的調査に取り組んでいた。おおくの観光者は、ブルーナーが彼らをバリの寺院の祭礼や舞踊の見学に連れて行っても、それにあまり関心を示さなかった。しかし、ある観光者集団は、
ブルーナーにうながされ、バリ式の正装をして寺院に入り、彼の解説を熱心に聞き、たまたまそこにいた彼の旧知の人類学者（ヒルドレッド・ギアツ）と会話し、バリ人芸術家の自宅を訪問すると

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第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

いう、人類学者のフィールドワークに近い濃密な体験をし、これを印象深いバリ観光での経験として後日ブルーナーに語ったのであった（Bruner 2007 (2005): 14‒15, 286‒296）。
ゲスト側もホスト側も、さまざまな意図や関心あるいは性向をもち行為する多様な人々からなる（cf. Lahire 2013 (1998), 2016 (2012)）。そうした諸主体の邂逅の中に生起する観光という社会的事実
も、ミクロな視点からみれば、多様な意味とその重なりから成り立つ。この、記述することに意義を見出すオルタナティヴな観光論については、次節で議論を補足することにしよう。
以上、橋本の定義にたいして、その議論内在的な視点と外在的な視点から、それぞれ検討を加えてきた。前節におけるスミスの定義の検討と合わせ、すでにいくつかの重要な論点を抽出することができているが、それを整理する前に、本節では、これまでの議論の延長線上においてあと２つ観光の定義を取り上げ、それらについて若干論点を絞ったかたちで検討していくことにしたい。
⑶

観光概念の再構成
ここでは、第１節でも触れた加太の「観光概念の再構成」（加太 2008）を取り上げる。
この論文の冒頭で、加太は「観光政策の策定に資することを期した観光概念の枠組み（内包）の再構成」が当の論文の目的であるとする（加太 2008: 27）。また、結論では、観光の枠組みを定めることによって、観光と観光以外の施策や実践──たとえば公共投資など──とを区別することがきわめて重要であるとする。このように、加太の定義もまた橋本のそれと同様に、一定の視点や目的に紐づけされたものとして捉えられるべきものである。
当該論文において、加太は、かならずしも妥当ではないと判断される既存のいくつかの観光の定義に言及し、それらが観光現象のある一部分のみを取り上げており、観光という現象の総体を捉えたものとはいえない、と指摘する。その上で、妥当と思われる定義の検討に入っていく。そこで取り上げられるのは、アーリ（Urry 1995 (1990)）、橋本（橋本 1999）、ボワイエ（Boyer 1982）の議論である。ただし、アーリ自身が観光の定義について論じているわけではなく、そこで言及されているのは、『観光者のまなざし』の初版に記載されている諸点を加太が取り出しまとめたものである10。加太は、このアーリの論及する諸点をほぼ正確かつ簡潔にまとめているのが橋本の定義（本節第１項）である、と論じる。ただし、加太が一番妥当であるとするのは、ボワイエの観光の定義
である11。加太は、この３者の議論を踏まえつつ、次のような定義を提示する（加太 2008: 28‒31）。
観光とは、近代市民社会の定住者が、一時的に離郷し、有償を前提として気軽に楽しむために、他郷の風物を見に行き短期間滞在をする現象に関わることどもの総体である（加太 2008: 31）。
ただし、これだけでは厳密な定義とはいえず、この定義にもちいられた概念や用語の説明が必要

10

なお、安村のように、アーリのこの著作を、観光の本質の解明に正面から取り組んだものではなく、さまざまな社会的文化的要素が絡み合った観光の複雑さを示そうとしたものであると理解する立場もある（Urry 1995 (1990): 240, 2002: 124;
安村 2004: 10）。私も安村の理解に近い認識をもっている。
11 加太はボワイエの定義を次のように訳出する。
「観光は、常住地域の外への旅行と一時的滞在から帰結する現象の総体である。ただし、その移動が余暇の中で、近代産業文明における文化的欲求を満足させるものであること」（加太 2008: 31;
Boyer 1982: 231）。なお、当該著書を継承・発展させた別の著書の邦訳では、この定義は次のようになっている。「観光とは、移動が産業文明の文化的欲求を余暇において満足させるように思われる場合、人々が住居を離れて一時的に行なう旅
行や滞在から生じる現象の総体である」（Boyer 2006 (2000): 12）。また、この邦訳書の中には次のような定義もある。「観光：楽しみのための旅行に適用される言葉。この種の旅行を実現するために行われる人間の活動の総体。観光客の欲求を満足させるために協力する産業」（Boyer 2006 (2000): 41）。私は、観光が行為でもあり産業でもある点と、観光者の欲求を満足させるホスト側にも目配りしている点で、ボワイエのこの後者の定義にも注目しておきたいと考える。

57

であるとし、当該論文は観光概念のさらなる解明・解説へと議論を展開する。
まず、加太は、観光は３つの概念で構成されるとする。すなわち、⑴観光者の実践つまりは行
為、⑵観光地や観光資源により構成される観光空間、⑶知識・言説・情報などからなる観光媒体、である。観光は、この３つの相関関係の網目から析出される現象である。近代社会市民は観光者へと変容し、日常空間は観光空間と互換的そして重層的な関係にある。そしてそれらを観光媒体が覆っている。あらためて注意すべきは、観光はいかなる局面においても実態ではないということである、と加太はいう。たとえば、「観光者」はアプリオリに存在するわけではない。ある契機を境に人は観光者になるということだけである。観光媒体も、社会的・時代的な関係の中に表出するものの一部である。観光は、これらの網目の総体が、以下の８つの命題ないし必要条件の複数の組み合わせによって成り立っている現象である（加太 2008: 31‒32, 48‒49, 53‒54）。
その８つの命題のうち、前半の４つはほぼ「事実」に相当するものであり、後半の４つは必要条件に相当するものであって、後者はそれぞれの観光現象により強弱の程度が異なるものとなる。以下、列挙する。①観光は、近代的・経済的社会に生活する者の実践である。近代以前に観光という社会現象はなかったといえる。②観光は、定住者が行う行為である。本来の生活スタイルがノマドである者が移動しても、観光は現象化しない。③観光には、他郷への意図的離郷が伴う。観光には、ホームや生活圏から離れることが必須である。④観光は、一時的である。それが長期におよべば、たとえば放浪や移住となる。⑤観光は、「観る」ことが中心である。⑥観光は、対象を消費する。⑦観光は、普通の人々がなしうる軽快な行為である。たとえば経験者が実践する登山は、一般的な観光者向けの商品にはならない。⑧観光は、快楽である。これらの８つの複数が絡み合った現象の総体が観光なのである（加太 2008: 31‒47, 53）。なお、私見を付記すれば、このうち⑤についてはアーリの議論が、⑥⑧については本節で触れた橋本の議論が、それぞれ参考になる。
加太は、「観光」の定義に入らない類似概念が数おおく混在しており、それによって「観光」論が混乱している、と述べる。巡礼など、観光が主目的ではなく、付随的に観光が行われるものがあ
るが、それらは観光と区別されるべきである。また、おおくの自治体では、観光は経済振興と結びつけられているが、観光はかならずしも「経済」や「経営」の対象ではない。観光は、その本質においては文化現象であって、人々の意味付与や意味解読の楽しみに関わる事柄である、という（加太 2008: 34‒35, 47, 54）。
以上のように、加太の議論は、観光政策を念頭においた視点に立つものの、観光を文化現象とみなし、観光の諸特徴に幅広く目配りしたものとなっており、人類学やその周辺領域における基礎研
究の立場からの観光論に親和的といえる。また、「観光度」（加太 2008: 42）という表現が示すように、
加太は、ある社会現象がいわばどの程度「観光的」であるかを考察する視点にも触れている。この点が議論として展開されているわけではないが、この「観光度」という切り口は、観光と観光でないものとの境界づけやその困難さについて、議論をさらに展開する余地を示すものと考えられる。
そうした可能性の一方で、加太の観光の定義は若干の難点や疑問点も抱えていると考えられる。
ここでは３点述べる。第１に、「観光度」に言及するにもかかわらず、加太の定義は、８つの命題（事実や必要条件）がいかにまたどの程度絡み合えば「観光」であり、どの程度絡み合いが低ければ「観光」ではないのかの基準を明確にしていない。たとえば、ほんのすこしであっても複数あればよいのか、④の「一時的」は具体的にどれくらいか、などへの言及がないのである。この点で、この定義における観光の内と外を分かつ境界線はあいまいである。
第２に、命題の②③④にあるように、加太は観光者を定住者にほぼ限定している。「ノマドが移動することで観光は現象化しない」（加太 2008: 33）と加太は明言する。しかし、ジンメルの考察

58

第Ⅰ章

観光の定義から記述へを参照するまでもなく（序章末尾）、ノマドに相当する人々も観光に相当する実践の主体となる可能性や実態はあると考えるべきであろう（cf. 溝尾 2009a: 18‒19）。また、貧富の格差が強まる現代社会において、相当数の定住者がある日からノマドに相当する存在へと転化している現実もある（Bruder 2018 (2017)）。ある契機を境に、人は観光者にもなるが、広い意味でのノマドにもなる──
また、人らしく生きられなくなることもある──のである。観光者を安定したホームに居住する人々に限定することは、観光者の多様な広がりを定義の中に収めることを困難にさせると考えられる。
第３に、３つの概念と８つの命題の内容が示すように、加太の定義は、大衆観光の諸形態を定義の内部に取り込む一方、オルタナティヴツーリズム、ヴァーチャルツーリズム、あるいはコーエンのいう実存モードなどを「観光」の外部に位置づけるものとなっている。たとえば、命題の⑧に関連して、加太は「真面目さは、観光をその本質から遠ざける」（加太 2008: 47）と述べる。たしかに、一般的な観光は余暇活動・娯楽活動という性格を前面にもった社会的行為ではある。しかし、まじめさと快楽は相互排他的ではない。ある種のエコツーリズムやアグリツーリズムなどの体験観
光は、いくばくかのまじめさがあってはじめて成立し、そのまじめさが快楽につながる種類の観光形態であると考えられる。市野澤が論じる、リスクを資源化したダイビングツアーにおいても、イ
ンストラクターと観光者の間にまじめさが共有されていることが必須の条件となる（市野澤2014）。むろん、⑧はすべての観光形態に必然的に伴うものではないのであろう。しかし、加太の定義においては、ここで触れているようなタイプの観光実践が視野の外におかれることになる。
以上のように、加太の定義は、現代において観察される多様な観光の諸形態・諸特徴に十分目配りしたものとはいえない。それは、おそらく、加太がアーリの初版の『観光者のまなざし』を参照
し、近代現象としての観光についておもに考察しようとしているからである。ただ、私見では、加太が参照したアーリ・橋本・ボワイエは、それぞれ視点が微妙に異なっている。アーリはおもに近代観光12、橋本はポストモダン的なものを含む現代観光、ボワイエは、とくに邦訳された著書（Boyer
2006 (2000)）において、その２つの時代の間の変化を、それぞれ念頭において議論を提示している。
この点で、近代的現象としての観光をおもに念頭におく加太の議論と、現代的現象としての観光に照準を当てる橋本の議論との間に、定義の中身の微妙な差異が生じるのは当然である。ただ、それは、時代を超越した観光の一般論的定義が困難であるということを、はからずも示したものと受け取ることもできる。いずれにせよ、加太の議論は、橋本のそれとは異なり、実体論の次元で観光のあれこれの特徴を明示する定義スタイルを採用したことによって、その定義にとってのアノマリーの存在を浮き彫りにするものとなっている。
⑷

捨てられたざわめきを明るみに出す
最後の例として、須藤と遠藤の『観光社会学 2.0』（須藤・遠藤 2018a）を取り上げよう。
須藤は、当該共著の序章において「観光とは、レジャー目的、ビジネス目的およびその他の目的で、１年を超えない期間において、自己の定住圏以外の地域を訪れ、滞在することである」という
UNWTO の観光の「定義」（本章脚注 4 参照）に触れながら、「観光」がビジネスをも含む日常の行

加太は当該論文で『観光者のまなざし』初版（Urry 1995 (1990)）を参照するが、その改訂第２版（Urry 2002）で、アー
リはグローバル化の中の観光に関する章を新たに設けた。また、その後アーリがラースンとの共著で刊行した『観光者のまなざし』第３版では、現代観光の諸形態への目配りはいっそう強化された（Urry & Larsen 2014 (2011)）。アーリがエリ
オットと著した『モバイル・ライブズ』は、観光論の枠組みを超え、移動を常態とする人々の生を主題化したものである（Elliott & Urry 2016 (2010)）。その後のアーリは、定住者に即して観光を捉える加太とは異なる議論方向性へと向かったので
ある。

12

59

為であること、かぎりなく移動（mobility）に近いこと、これまで観光は移動を伴う非日常経験として捉えられていたが、今日では非日常経験と日常経験とは混合し流動的なものとなりつつあること、しかし観光において非日常性の追求はなお不可欠であること、を確認する。そして、観光を「日常生活圏からの移動をともない、何らかの非日常性を含む経験」と定義する（須藤 2018a: 16‒18）。このように、須藤の議論は、スミスとはまた別のかたちではあるが、アンビヴァレントでゆらいでいる。この定義にとってのアノマリーの存在と反証可能性に、須藤自身がすでに言及しているのである。
したがって、この定義の問題点を具体的な民族誌的事実に照らして論じる必要はもはやないであろう。むしろ、興味深いのは、この定義のゆらぎに呼応すると考えてよい、「まえがき」における
須藤と遠藤の次の記述である（須藤・遠藤 2018b: 8）。
観光がもつ極端な複雑性の縮減によって「観光地」の地底に埋められたもの、観光的な価値のないものとして、隠されたもの、捨てられたものの「ざわめき」を、もう少し明るみに出そうと思う（須藤・遠藤 2018b: 8）。
ここで彼らが言及する「複雑性の縮減」は、ルーマンのよく知られた定式化である（次節参照）。
須藤らによれば、観光システムは、観光資源にならないものを排除するというかたちで複雑性を縮減しつつ、観光資源をつくり出す。そこには、観光による観光文化の「誇張」や「ねつ造」──伝
統の創造など──も含まれる。ただ、この観光資源の排除と包摂の基準自体をつくり出すのは観光
システムそのものである。たとえば、ダークツーリズムは、明るい面を強調したがる観光の反対側にあるものといえ、こうした排除と包摂の複雑で自己言及的・自己産出的な特徴を如実に示す一例である。いったん観光的に無価値とされた情報や人々の生活が、観光の舞台に復活し登場することが、自己言及的な観光システムの複雑性の縮減においては起こりうるのである（須藤・遠藤 2018b:
8‒9）。私なりに若干補足すれば、観光システムは、いったん明るいものを主要な観光資源として自身をつくり上げたのだが、その選択と排除が次の段階におけるさらなる選択と排除を通した自己の再組織化へと向かう中で、排除された暗いものさえ新たな資源として見出し観光資源の中に再組み込みをし、観光という自己産出的なシステムの豊かさに貢献するものとした、ということである。
このように、彼らは、ルーマンの社会システム理論を参照しつつ、観光の概念の確定に向かうのとは逆の方向性を模索しようともしている。
また、当該共著の「おわりに」では、ジンメルの「橋と扉」（Simmel 1994 (1957/1909)）に触れつ
つ、観光のボーダー（境界や越境）と両義性について論じている。観光はつねに両義性にさらされている現象である。ダークツーリズムの排除のあとの包摂が示すように、観光システムは、観光に
当初は取り込まれなかったものをも貪欲に取り込んでいき、境界を変え、自己を増殖させる。相対主義、あるいは差異性や新規性は、自己産出する観光というシステムを考える上で重要である。こういった点が、この「おわりに」で確認されている（須藤・遠藤 2018c: 237‒241）。
このように、彼らは、観光について論じる議論から排除されてしまうものを包摂し論じていこうとする観点から、観光システムの自己生産性や複雑性について論じている。ただし、その主張を観光の定義に関する議論へと振り向けるならば、当該共著の序章における上記の定義をも含めて、特定の観光の定義によってはこぼれ落ちてしまう事実をすくいあげる必要性を説いているということになる。あらためてこの序章の定義をみれば、これに当てはまらないアノマリーを挙げることは容易である。また、そもそも非日常経験と日常経験とが混合し流動的なものとなりつつあるのであれ

60

第Ⅰ章

観光の定義から記述へば、何らかの非日常性を含むのが観光であるとする定義にこだわる必然性もまったくないことになる。こうして、序章における観光の定義は解体されるべきものであるということが、「まえがき」
であらかじめ論じられ、「おわりに」で再確認されている、と受け取ることができる。
私は、序章にある観光の定義ではなく、この「まえがき」にある、「ざわめき」を明るみに出そうとする視座、あるいは「おわりに」にある観光の両義性──つまり一意的に定義できないこと──への着目こそ、この共著における肝の部分であると考える。こうした理解が正しいとすれば、須藤と遠藤の議論から汲み取るべきものは、「まえがき」や「おわりに」と序章の定義との間にある、議論のずれや論理の不整合ではない。観光の複雑性・自己言及性・自己生産性を示しつつ観光の定義の脱構築をまさに実践しようとする、この姿勢にこそ着目すべきである。すなわち、彼ら
は、序章の定義にみられるような、観光の核心部分を客観的かつ明確に定義しなければならないという規範の拘束から半身を離別しつつ、何らかの観光の定義によっては捨象されてしまうさまざまなマイナーな事実にあらためて目を向けようとしているのである。そして、その方途の先にあるのは、観光の厳密な定義でも、そうした定義を否定したり脱構築したりする議論でもなく、それらをカント的な意味でこえ出ようとする（本章脚注3）、オルタナティヴな議論方向性であるはずである。
⑸

本節の論点整理
ここで、本節の議論のポイントを整理しておく。①橋本は、観光の核心部分を捕捉するために、観光を狭く定義する。
「異郷において、よく知られているものを、ほんの少し、一時的な楽しみとして、売買すること」が観光なのである。観光は、その外部にある多様なジャンルから「ほんの少し」の楽しみを寄せ集めて成立する、ポストモダン的な現象である。②この定義は、さまざまな要
素が介入して形成されている今日の観光現象を適切に捉えようとする「戦略」の上に成立しており、一般的で汎用的な定義というよりも民族誌的事実に紐づけされた中範囲の理論という性格をもっている。③この定義の独創性は、あれこれの観光の実体的要素ではなく、外部の要素の寄せ集めという関係構造に観光の本質的特徴を見て取る点にある。
④この定義は、形式論的なものであるがゆえに、アノマリーの存在の指摘にもとづく論駁にたいして強靱である。しかし、他方で、観光をレヴィ = ストロース的な意味でのゼロ記号的消費行為
現象として規定するがゆえに、類似の形式的特徴をもった別の現象から区別することが難しいという脆弱性をも抱えている。⑤橋本の定義は静態論的な構えの中にあるといってよい。しかし、時代を貫いて観光を定義できるとする前提そのものを議論の俎上に載せ、観光現象のみならず観光の定
義をも時代とともに変転していく動態論的な視点から捉え直す議論方向性が、追究されてもよい。
⑥スミスや橋本のような客観主義的立場からは、観光を一般理論的に概念規定する作業が重視される。しかし、理解社会学的・解釈人類学的な立場からは、観光をそれぞれの主体によって異なる意
味をもつ重層的経験の束と捉え、具体的・個別的な観光現象を記述することがむしろ重視される。
後者の議論においては、橋本が観光の周辺的な問題とみなすような諸要素が、その当事者の主観的意味に照らして観光の中核的な意味合いになる状況を、看取することもありうる。
⑦加太は、公共投資など観光以外の施策や実践と観光とを区別しようとする視点に立って観光を定義する。その定義は、「観光とは、近代市民社会の定住者が、一時的に離郷し、有償を前提として気軽に楽しむために、他郷の風物を見に行き短期間滞在をする現象に関わることどもの総体である」というものであり、観光を３つの概念の相関関係と８つの命題の組み合わせから成り立つ文化
現象として理解するものである。⑧しかし、加太の定義では、８つの命題がいかにあるいはどの程
度組み合わされば「観光」なのかの基準が明示されていない。また、観光者が定住者に限定されて61

おり、現代観光の多様な諸形態が十分取り込まれていない、といった難点も抱えている。橋本とは対照的に、実体論の次元で観光の特徴を明示する定義のあり方が、アノマリーの存在を浮き彫りにするという結果をもたらしているのである。
⑨須藤と遠藤は、ルーマン理論を参照しつつ、共著の冒頭部分で、「観光的な価値のないものとして、隠されたもの、捨てられたものの「ざわめき」を、もう少し明るみに出そうと思う」と述べる。これは、当該共著の序章で示される観光の定義にも向けられたものと捉えることができる。彼らは、観光の定義の脱構築を、自身の議論にも向けているようである。とすれば、彼らの議論を受けてわれわれが向かうべきは、当該の序章にあるような観光の定義を再検討し脱構築する作業ではもはやなく、むしろこの「ざわめき」を明るみに出そうとする議論方向性のさらなる考究である。
前節から本節にかけて、スミス、橋本、加太、そして遠藤と須藤、それぞれの観光の定義をめぐる議論を取り上げ、検討してきた。以上の議論から指摘できるのは、観光の厳密かつ一般性を確保できる定義、ヴィトゲンシュタインがいうような「すべての正しい記号言語が共有するもの」としての定義を見つけ出し確定することは、きわめて難しい、という点である。その最大の理由は、観光という民族誌的事実の多様性にある。常識的に観光に相当するとさしあたりみなされる諸現象を、ひと通り包含したかたちで定義を行おうとしても、何らかのアノマリーは存在する。しかも、観光現象においては時代の変化が急速かつおおきいという点もある。それゆえ、橋本や加太のように、民族誌的事実にある程度紐づけされた観光の定義はそれなりに有効である。しかし、それでも、アノマリーに相当するものはやはり存在する。橋本の定義の形式論的特徴について検討した際に触れたように、そもそも定義とは内実とともに外縁をも示すべきものであるが、観光とそうでないものとを分ける境界はきわめて茫漠としている。橋本の定義も加太の定義も、観光概念の内と外との明確な境を確定しきれていないのである。そして、須藤と遠藤は、観光の定義を提示しつつも観光概念の不確定性・複雑性に論及しており、自身たちの観光の定義を論じる議論から半身を引き剝がそうとするかのようである。
ここまで、定義を論じたいくつかの具体例の検討を通して、観光概念に厳密な定義を付与しよう
してもなかなかそのゴールにたどり着くことができないこと、別言すれば、観光の内と外との境界線を確定することが困難であること、ゆえにそうした作業は脱構築のループに陥るのではないかと考えられることを、確認してきた。すべての定義を検証したわけではもちろんないが、これが観光の定義をめぐる本研究の暫定的な結論である。付言すれば、近年の観光に関する外国語文献を一瞥すると、観光をまず定義し議論を進めるという議論スタイルを採用するものがあまりないという点も指摘できる。観光の定義なしでやっていくというスタイルは、むしろ一般的であるとすらいってよい。これにたいして、日本の観光研究者は、比較的定義にこだわる傾向があるといえるのかもしれない13。
観光概念の定義はやはり困難である。ただし、先行研究は、観光の定義なしで観光に関する議論を紡いでいけるとする積極的な理由を示しているわけではない。では、そうした立場は、どのような観点から可とされるのか、あるいはむしろ却下されるべきなのか。次に、それについて考察することにしたい。「観光」という概念を定義づける（define）ことが難しいのであれば、この概念を先行研究のようなかたちで定義づけしない（undefine）ことを妥当ならしめる、広い意味での「理論」

13

日本の研究者が観光の定義にこだわる背景には、日本語の「観光」と英語の tourism などの原語とのずれにたいする問題
意識があると考えられる。たとえば、佐竹（佐竹 2010）は、「ツーリズム」と、多様な意味の広がりをもつ日本語の「観光」とを同義語とみなすことは種々の混乱を招くことになり、両者を概念として区別すべきである、と論じる。ただし、佐竹がいうそのずれは、日常的な語用の次元に存在するものであろう。したがって、学術的な術語の次元において適切な概念設定ができるのであれば、ツーリズムと観光を同義語として定義しうる可能性はあると考えられる。

62

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ的根拠について確認しておく必要がある。これが次節の課題である。

第５節⑴

観光概念を undefine する

定義をしない根拠の探究
観光概念を定義することなく、観光に関する議論を提示する研究はすくなくない。むしろ、それがいまや主流であるといってもよいかもしれない。その理由は、現象面に着目するならば、これまで論じてきたように、次の３点が挙げられる。①観光現象は文化的・社会的・経済的・宗教的など、さまざまな特徴をもった総合的現象であり、モースにならっていえば「全体的社会事実」である。②観光には多様な形態がある。リクリエーションや気晴らしを一義的な目的とするものもある
が、ある種のまじめさを必要とするものや、実存的体験を追求するものまである。楽しみを追求するものが主流ではあるが、逆に悲しみを（追）体験するものもある。③観光現象は、急速に変化する。とりわけ現代では、次々と新規の観光形態が生み出されている。
このように、観光は、娯楽や消費以外の特徴をも有する全体的社会事実であり、たがいに相反する場合もある多様な諸形態を内包し、急速に姿を変えてきている。こうした観光現象の総体をシンプルな定義の中に落とし込むことは、きわめて困難である。
しかし、それは、観光現象の複雑性を縮減した、抽象的・一般的で汎用性に富む定義を考案しがたいということであって、消極的な理由にはなるとしても、定義をしないまま議論を進めること自体を正当化する積極的な理由にはなりえない。そもそも、観光を定義できないというのであれば、「観光」論を名乗ることをやめ、複数の概念とその定義をゆるやかに共有する基盤の上に立って、いったん観光論という枠組みを解体しつつ可能な範囲で再総合する研究体制を目指す道筋もまたあるであろう。観光概念を定義できないと観光研究を名乗る立場に立って正面から堂々と述べることは、自らの拠って立つべき基盤を明示しない（できない）自己矛盾に陥ることにもなりかねない。
なお、私は、それもあって、「観光人類学」ではなく「観光の人類学」を標榜してきたのであるが（吉田 2013b）。
さて、では、観光という概念の使用の妥当性を損なわずに保ちながら、観光を定義しがたいという主張を正当化するような、広義の理論はあるのであろうか。私は、これについて、３つの立脚点があると考えている。それぞれについて論じていく。
⑵

規則の探究からゲームの探究へ
ひとつは、観光にかぎらず、概念の一意的な定義を放棄するという立場である。これは、第１節で論じたそもそもの前提を覆す広義の理論／パラダイムに立つということになる。
第１節では、前期ヴィトゲンシュタインの代表作『論理哲学論考』に言及した。ヴィトゲンシュ
タインは、この著作をまとめた時点では、言語と事実との間の写像関係を想定し、定義によって「正しい記号言語」を一定範囲において確定しうる──また「語りえないものについては沈黙せねばならない」（Wittgenstein 2003 (1933/1918): 七）──とする確たる見通しをもっていた。つまり、彼はい
くつかの整序されたルールに命題や概念を還元しうると考えていた。しかし、その後、ヴィトゲン
シュタインは、こうした自身の考え方を「たいへんな間違い」であったとし、捨てた。後期ヴィト
ゲンシュタインの代表作である『哲学探究』では、透明で純粋で理想的な論理言語という考え方は棄却され、われわれが日々もちいる、いわば不透明で猥雑な、日常言語の具体的なあり方が主題化される。この日常的な言語活動は、「言語ゲーム」（Sprachespiel/ language-game）に帰するとされる。

63つまり、言語において存在するのはルールではなく、ゲームなのであって、言語活動とはただ言語の使用や実践に尽きるのである。その使用の中に埋め込まれたルール（文法など）を抽出することは可能である。しかし、ルールがまずあって、それにもとづく言語の実践（ゲーム）が事後にあるということでは決してない。むしろ、実践つまりは経験的事実こそがルールの基盤や原点なのである。そして、ヴィトゲンシュタインは、言語ゲームを、日常言語の特徴を表す概念であるのみならず、自らの哲学の方法でもあるとした。哲学的概念を形而上学的用法から日常的な用法の場へと連れ戻し、再検討すること、これが『哲学探究』そして後期ヴィトゲンシュタインの研究主題であった（野矢 2013, 2022; Wittgenstein 2013 (2003/1953); cf. Kripke 1985 (1983/1982); 大屋 2006）。
ヴィトゲンシュタインはいう。
「哲学にできることは結局、言語の実際の使い方を記述することだけ」であり「哲学はそれを基礎づけることもできない」（Wittgenstein 2013 (2003/1953): 96）。このように、『論理哲学論考』において追究された定義や命題の確定作業は、もはや学術的な意義をもたない。観光概念へと議論を移すならば、なすべき作業は、観光を学術的な概念として定義することではなく、研究対象となる社会や人々の相互作用における、観光という語や概念の日常的な使用実践を記述し理解することである、ということになる。観光をめぐる言語ゲームは、当初のルール
から外れていったり、別のルールに置き換わっていったりする。定義がいったん確定されても──
たとえば UNWTO などの公的機関によって──、それは永遠のものではない。概念をゆるぎないものとして定義しようとすることは、ナンセンスだといってもよい。日常生活における「実際の使い方を記述することだけ」をやればよいのである。
こうした言語ゲーム論の立場に立つことによって、学術的定義がなくてはならないとする先行研究の立場から決別しつつ、観光概念をもちいた研究を進めていくことはできる14。もっとも、この立場は哲学を立脚点としており、現象学的社会学やエスノメソドロジーあるいは解釈人類学などとは親和的であるが、これを従来の人類学やその周辺諸学における実証主義的な観光研究と接続していくことは、決して容易ではない。また、定義づけを是とする既存の観光研究あるいは学問全体の主流かつ中心的な立場からみれば、あまりにラディカルな立場とみなされることも予想される。そもそも、言語哲学においても、後期ヴィトゲンシュタインの立場はあまりに前期と対照的であり、否定的に捉えられもした（cf. 野矢 2013: xi）。この立脚点から民族誌的事実に即した観光論を再構築していく道筋を見通すことは、すくなくとも現段階においてはかなり難しいと判断せざるをえな
い。ただ、こうした認識を踏まえて、概念を定義することの学術的な意義と妥当性を根本から再考する反科学的考察には、十分な意味があると考えられる。
⑶

解釈学的認識と観光の合理化の探究
いまひとつは、第４節第２項で橋本の定義を再検討する中で触れた、理解社会学的・解釈人類学的な視点から観光を記述的に理解しようとする立場である。この立場に立てば、議論の開始に当たってさしあたりの概念規定をすれば十分であり、むしろ必要なのは理念型を駆使して具体的な事

14

人類学では、過去にこのような道を歩んだ研究領域があった。親族論である。「親族」は、まさに民族誌的事実と中範囲の理論の積み重ねから、概念としての厳密な定義をなしえないという結論が出たことによって、体系的な研究の構築に向かう議論が終焉を迎えた領域である。もっとも、「親族」概念は人類学研究においてなお使用されてはいる。一方、「文化」
概念も、厳密な定義づけは困難という結論が出ているといってよいが、他に代替可能な概念がないこともあって、いまも
広義と狭義の２つの意味で術語としてもちいられている（吉田 2007, 2022a (2018): 47‒50, 103‒111）。ただし、文化研究といった表現は、もはや人類学や周辺諸学においてほとんど何の示差的内実も意味しないといってよい（cf. 北田 2017: 50‒51;
Williams 1989 (1958): 1‒5）。観光概念は、今後この「親族」や「文化」に似た道を歩んでいくと私は考えている。

64

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

実のあり方をしっかりと記述することである、ということになる。たとえば、クリフォード・ギア
ツは、こうした立場から人類学の主題を民族誌の「厚い記述」にあると位置づけた（Geertz 1987
(1973); 吉田 2003: 27‒37, 2005a: 20‒29, 2007: 83‒88）。私自身、これまで観光（および宗教）の研究を、このようなギアツに近い「解釈学的認識」と名づけた立場にもとづき進めてきた（吉田 2005a,
2013b, 2016b, 2016c, 2020a）。ギアツの解釈人類学とその射程については一連の拙論ですでに詳しく論じたので、ここでそれを繰り返すことは省略する。
ところで、こうした立場に立った観光論を構想する場合、考慮すべき重要な理念型として、ヴェーバーのいう「合理化」があると考えられる。ヴェーバーの「合理化」は、過程と構造の両面を表す理念型であり、ごく簡単にいえば、ある社会事象が潜在的に宿す脱ローカルな契機の全面化であるといえる。ギデンズの表現を援用していえば、ローカルなものが「脱埋め込み」によってより一般性を獲得し、社会・民族・地域・時代の差異をこえて有用性が認められ適応され、またそれらの差異に応じて改編されていくことが、「合理化」の基本的な含意である。ただし、重要なのは、そうした形式論的な水準において概念規定しうる「合理化」が、事象的・具象的な水準においてどのような形態を取るのか、という点である。ヴェーバーは、『職業としての学問』において、呪術の園からの解放、予測可能性とそのことへの信頼、それを支える技術と学問の発展といった、知性化としての合理化に論及した一方、『宗教社会学論集』においては、アジアにおける呪術の徹底や、近代西洋における来世の予測可能性を遮断する宗教観など、反知性化としての合理化にも論及した（Giddens 2000 (1993/1976); Weber 1971 (1947/1915‒1919): 324‒334, 337, 1972a (1920): 22, 1972b (1920):
81‒82, 1972c (1922): 49, 1976 (1972/1922): 15, 35‒39, 52‒54, 331‒337, 1980 (1919): 32‒33, 1989 (1920):
49‒50, 2009 (1921): 482‒497; 柳父 2010: 42‒45; 矢野 2003: 32‒33, 67; 吉田 2016a, 2016b, 2020a）。それ
らたがいに対照的な諸事態は、おなじ「合理化」の異なる現出形態なのである。ヴェーバーは、さまざまな社会的領域がそれぞれの合理化の過程にあるとともに、複数の主体にとって意味あるそれ
ぞれの合理性や合理化がいわばせめぎ合い、さまざまな歴史的経緯や因果連関から、ある合理化が突出し他の合理化を圧倒したり凌駕したりしつつ支配的となっていくと捉え、その歴史的諸事例を記述しようとしたと考えられる。その場合、ある主体のまなざしから合理化と捉えられるものは、別のまなざしからは非合理化と捉えられることがある。そうした合理化の具体的な現出形態の複雑性と多様性そして相反可能性や相互排他性こそ、ヴェーバー合理化論から読み取るべき要点である。
観光も、こうした合理化の過程の中にあるといってよい。観光は、社会生活のさまざまな局面と結び合って発展し拡大してきた。たとえば、当初 19 世紀半ばに観光が一定の社会層の実践する活動となったころには、ホームから移動し、アウェイの地に一時的に滞在しつつ、もっぱら何かを「見る」ことが、観光の基本形態であったといえる。しかし、今日のエコツーリズムやメディカル
ツーリズムは、そうした「見る」ことではなく、体験や施術を主要な目的とした観光形態の例である。アグリツーリズムに参画する観光者は、消費よりもむしろ生産に従事する。ほかにも、漁業体
験を中核としたブルーツーリズム、各種の遺産の鑑賞や体感を目的としたヘリテージツーリズム、
さらには人類の負の遺産──広島の原爆ドームや平和記念資料館、アウシュヴィッツ・ビルケナウなど──から学ぼうとするダークツーリズムなども、出現している（市野澤 2016, 2021; 神田 2021;
cf. 志賀 2020）。また、観光地での一時的な滞在がかならずしも主目的とはいえない観光形態もある。たとえばクルーズ観光である（江口 2001）。クルーズ観光には、数日程度のものから半年以上にわたるものまでさまざまな形態があるが、下船して一時的に訪れる観光地での経験よりも、むしろこの移動する船中の体験自体が主たる目的となっている。この点で、クルーズ観光は、移動をできるだけ早く済ませるおおくの観光形態とは対照的な性格をもつ。さらに、居心地よさや利便性と65

は別の、その地でしか体験できない価値を重視する観光形態も存在する。船でしか行けない西表島
や小笠原諸島におけるトレッキングを目的とした旅行、豪華なホテルのスウィートルームでの一夜ではなく、極北の地において寝袋にくるまってのオーロラ見学を目的とする旅行、発進・帰還時の強い重力の負荷に耐え、地球の外から地球や他の天体を眺めつつ微小重力状態を体験する、21 世
紀にはじまった宇宙観光、などである。すでに触れた、ホームから移動しないヴァーチャルツーリ
ズムも含め、これらの観光形態は、20 世紀前半にはまだ（あるいはまったく）広範な社会現象になってはいなかった。しかし、観光現象では、それぞれの顧客の嗜好によって相当な差異をもってあらわれる精神的・文化的価値の比重が高く、ある価値観点からすれば合理的なものと非合理的なものがときに交差したり、優先順位が変わったりすることにもなる。とりわけ今日の観光産業は、こうした顧客の多様な嗜好を反映した多様な商品を展開しており、その傾向にはますます拍車がかかっている。新たな局面を押し広げることで、観光産業はさらに新たな顧客と目的地を獲得し肥大化している。その諸形態の中には、およそ相反する意味合いや特徴をもったものがある。第４節第２項で触れたように、たとえば何を「エコツーリズム」と考えるかにも、主体による差異がある。
観光が、こうした多様でときに対照的な合理化の方向性を内包しつつ発展してきたという点は、序章でも確認した。その過程と構造の中には、ある種の「合理化のパラドクス」やその「脱パラドク
ス化」の契機を看取することができる（吉田 2018, 2020a）。
もともと観光は、その娯楽性や経済効果から国内外の社会において浸透・拡大したものであった。しかし、今後もそれが観光の中核的な意義として存続すると仮定するべきではなく、ましてやすべての観光形態が何らかの要素や特徴を共通にもつはずだと考えるべきでもない。さまざまな価
値をそれぞれの観光形態がもちつつ、異なる方向性の合理化過程が並走したり絡み合ったりする中で、全体として肥大化していく観光の合理化の複雑で複合的な過程を記述的に理解していくこと、
これが観光の合理化の探究作業となる。
その場合、未来をも含めた観光の増殖（または衰退）の過程の全体を見渡すような総合的・包括的な定義を行うことは、論理的に考えて不可能であろう。また、未来はさて措き、現在時点において観光がおおむね増殖の過程にあるとすれば、ある時点において一般性・汎用性に富む観光の定義
をたとえ提示できたとしても、それはすぐに色褪せたものになってしまうであろう。したがって、こうした理論・認識上の立場に立てば、観光を性急に定義することではなく、可能な範囲での「厚い記述」を積み重ねていくことこそ、なすべき作業となる。セルトー（Certeau 1987 (1980): 199‒
203）のいう、「見る者」の立場からの一望監視的な定義づけではなく、「歩く者」の立場からの一種のゲリラ戦法によって個別の事例をしっかりと把握していくこと、これが取り組むべき作業であって、その先に観光をひとつの視野から統一的に捉えうるのかどうかはさしあたり括弧に括っておいてよいことになる。このような方法的・認識的な立場からは、第２節で今日の人類学の奇妙なあり方と述べたものも、かならずしも奇妙なものではないと判断されうるであろう。
⑷

社会システムとしての観光
さて、もうひとつの立場は、こうした事象次元において出来する事実の記述を重視しないわけではないが、むしろその事実の複雑なあり方を抽象化し理論的に捕捉することをより重視する立場である。具体的にいえば、それは、遠藤と須藤も参照した、ルーマンの理論的枠組みに依拠した観光論の可能性を探究することである。現代の「スーパー理論」たるルーマンの社会システム理論を観光論に援用しようとする試みは、第２節第２項でも触れたように、今後検討されるべき有力な議論方向性である。

66

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

ルーマンの社会システム理論は、パーソンズの社会システム理論の修正を出発点とし、次々と新たな概念や理論武装を付加しながら更新されていったものである。抽象度が高いと同時に、博覧強記と独特の表現が相まっており、それが幾度かの理論や認識の新展開を経ているため、また単行本
は 72 冊、論文その他は 465 点をこえる多産の人でもあるため、ルーマンの論じたある主題について
その基本的な論点を説明するだけでも、優に本１冊分の量の記述が必要となり、またその種の研究書も数おおい（ex. 馬場 2001; Baraldi, Corsi & Esposito 2013 (1997): 307‒341; Borch 2014 (2011); Kneer& Nassehi 1995 (1993); 小松 2003; Moeller 2018 (2012); 村中 1996; 長岡 2006: 27, 42‒43; 高橋・小松・
春日 2013; 田中・山名 (編) 2020a）。
管見のかぎり、ルーマンは観光については何も論じていない。また、私はドイツ思想やシステム理論の専門家ではないので、あくまで議論のラフなスケッチを述べるにとどまる。ただ、ルーマンの諸論を踏まえるならば、観光を、自己生産的システム──彼がいうオートポイエーシス的システ
ムを、以下このように表記する──とみなすことができるか否かが焦点となることは、明らかである。もっとも、それについて考察するためには、まずルーマンの社会システム理論の基本点を整理・確認しておく方がよいであろう。そこで、ごく圧縮したかたちでルーマン理論の概要を７つのポイントに要約し、その上で、この理論的見地から観光を自己生産的システムとして捉える可能性について、若干の見通しを述べることにしたい。
＊
ルーマン理論の第１のポイントは偶有性（Kontingenz/ contingency）である。偶有性とは、必然性の排除と不可能性の排除によって定義される可能様相論的概念である。リスク論の理論的基盤
も、この偶有性つまりは潜在的な可能性への着目にある。ルーマンは、初期から一貫して、ある事態の出現が他でもありえる別の可能性──その事態が出来しない可能性も含め──を背後に潜在的にもっているという観点に立って、社会秩序や社会現象を理論化しようとしてきた。必然性や因果連関ではなく、偶有性にもとづく社会の記述と把握、これがルーマン理論の基盤にあるものである（Luhmann 1983c (1974), 1984 (1974), 1986 (1975), 1990 (1973/1968), 2014 (1991): 32‒33, 2020 (1984):(上) 143‒186; cf. Baraldi, Corsi & Esposito 2013 (1997): 254‒257; Borch 2014 (2011): 24‒25; Giddens
1993 (1990): 45‒53; Moeller 2018 (2012): 76‒82; 大澤 2019: 557‒562）。
偶有性を基盤に構想された理論であるという点を踏まえれば、ルーマンの主張や概念設定にたいする誤解もある程度縮減されると思われる。たとえば、コミュニケーションにおける「理解」は、
理解（わかった）と無理解（わからない）といった内実を包含した形式的枠組みである。無理解も、理解可能性を潜在的な次元で有している。この潜在的次元を含めた水準で「理解」が定式化されるのである。そして、受け手側の「わからない」という理解の具体的あり方が当事者間である程度共有される──わからないことがわかる──ならば、コミュニケーションは成立していると観察しうる。また、情報の送り手側から発せられた会話内容を受け手側が無視しコミュニケーションを遮断したとしても、その遮断が「遮断」という意味であると情報の送り手側が理解すれば、コミュ
ニケーションは、意味内容の次元（オブジェクトレベル）ではかろうじて、関係つまり形式の次元（メタレベル）では確実に、成り立っていると観察しうるのである。
システムの存在や存続も同様である。たとえそのシステム（たとえばある国の政治システム）が相当な機能不全に陥り死に体化していても、解体や消滅にいたっていなければ、それは「存続」として形式上捉えうる。われわれの社会は、ミクロな視点で見ればさまざまな矛盾・機能不全・反シ
ステム的作動を内包しているが、部分的・限定的であってもコミュニケーションが交わされていれ67

ば、その状態を社会システムの存在・存続と観察することはできる。ルーマンは、ヴェーバーと同様、価値自由に理論的考察を行ったのであり、ある国家の政治システムの存在や存続に言及するか
らといって、システムの存在・存続を肯定的に見ているわけではなく、ましてやその国家のあり方を肯定しているわけでもない。彼がシステム理論を選択したこと自体、偶有性の中のひとつの（システム理論合理的な）選択にすぎず、そこに肯定的な評価や思い入れを汲み取るべきではない。こうしたシニカルな相対主義、ルーマン自身の表現をもちいるならば「ラディカルに反人間中心主義
的で……ラディカルに構成主義的な」（Luhmann 2009a (1990)1: 22）立場に、彼は立っている。しかし、ハーバーマスとの論争では、そうしたルーマンの立場は十分浮き彫りにならず、ある種の普遍主義的立場として受け止められたきらいがある。近年では、複雑性の観点からブルデュー理論を更新したライールも、ルーマンを精確に理解していない（Habermas / Luhmann 1984+1987 (1971);
Lahire 2016 (2012): 105, 119‒121; Moeller 2018 (2012): 127‒142; 大澤 2019: 533‒533, 559‒567）。
第２点は、自己観察と自己言及性である。ルーマンは、観察する主体を人間に限定しない。たとえば、免疫系はウイルスという外から侵入した敵を観察（認識）し、これに攻撃を加えるものと捉えられる。また、ある観察によってある区別がなされると同時に、この区別をする観察それ自体もメタレベルにおいて観察されることがある。すなわち、観察がより高次のものとなれば、オブジェ
クトレベルの観察（ファーストオーダーの観察）とともに、メタレベルの観察や観察している自己自身の観察という、観察の観察や自己観察といったセカンドオーダーの観察の契機が加わるのである。人間──その心ないし精神──は、観察し行為する自らを自己観察する。そして自らのふるまいを反省し、自らを変えていくこともできる。こうして、自己観察は自己自身のあり方に直接波及することになる。他によってではなく自己によって、メタレベルにあった自己観察がオブジェクトレベルへと反転し、自己観察それ自体が主題化され、なすべき行為へと接続されるのである。人間だけでなく社会や組織も、同様の自己観察を自己活動に接続する仕組みをもつ。自己を観察し、反省し、それを次の活動につなげることで、当の主体や組織は自ら回転していく。この自己観察を自己の改善や再組成へとつなげる自己言及性（自己準拠性）のメカニズムこそ、社会や人などの複雑な観察システムのもつ特徴である。なお、ベックやギデンズらは、これとほぼ同様のメカニズムを「再帰性」（reflexivity）概念によって捉えている（Baraldi, Corsi & Esposito 2013 (1997): 42, 148‒153;
Beck, Giddens & Lash 1997 (1994); Borch 2014 (2011): 113‒132; Luhmann 1996 (1990), 2020(1984): (上) 99‒102; 西垣 2023: 87‒99; 吉田 2022a: 142）。
第３点は、「環境」と対になった「システム」の概念である。システムは、周囲の環境との間に複雑性の縮減の落差を有するという点において境界をつくり、システムとしての内的秩序と実体を構成する。たとえば、社会における信頼のメカニズムは、信頼できるものとできないものとを区別することで、環境の途方もない不確実性を縮減するものと捉えられる。ルーマンが挙げる例ではな
いが、クレジットカード決済の制度は、人と人との相互行為の次元における金銭支払いとは別の次元に形成された信頼のメカニズムの発展的形態のひとつである。この制度の例が示すように、いったん複雑性を縮減し形成されたシステムは、そのシステム内部において複雑性を増大させるメカニ
ズムを独自に発展させていく。こうして、高度な複雑性を内部に有するシステムは、より多様で複雑な環境に対応できるようになる（Luhmann 1990 (1973/1968), 2020 (1984): (上) 33‒35; 大澤 2019:544‒554）。
ルーマンは、システムの中でも自己組織的・自己観察的・自己言及的なシステムに焦点を当てる。ある段階から、彼はこの種のシステムを自己生産的システムと呼ぶようになった。自己生産的システムは、システムの秩序とともにその構成要素などすべてを自ら生成する。この概念を提唱し

68

第Ⅰ章

観光の定義から記述へたマトゥラーナとヴァレラは、自己生産的システムを生命体に限定していた。しかし、ルーマンはこれを拡大解釈し、①生命システム、②心的システム、③社会システム、の３つを自己生産的シス
テムとみなす（Luhmann 2020 (1984): (上) 13‒17; Maturana & Valera 1991 (1980)）。付言すれば、④宇
宙も、ひとつのあるいは究極的な自己生産的システムであると考えられる。①の生命体は、新たな細胞を自己生産し個体としての存続をはかるとともに、次世代の再生産をも行う。②の心的システ
ムと③の社会システムが、自己観察的かつ自己言及的なシステムであることは先述したが、加えて意味構成的なシステムであるという点で、②③は①と区別される特徴をもつ。ただし、②と③の間には違いもある。②は意味から成り立つ思考や感情を構成要素とし、それが次々とつながり作動することで存続するのにたいして、③は意味から成り立つコミュニケーションを構成要素とし、このコミュニケーションが次々とつながり作動することで存続するシステムなのである。社会システムの構成要素は人ではなく、また意識や思考でもなく、コミュニケーションである。これが第４点である。この論点は、ルーマンとハーバーマスとを分かつ決定的な差異でもある。ルーマンは「人間はコミュニケートできない。コミュニケーションだけがコミュニケートできる」と端的に指摘する（Luhmann 2009b (1990): 19）。自己生産的システムという観点に立てば、このことは当然であろう。
このように、ルーマンは、社会システムと心的システムとを区別し、両者の関係に注目しつつ、コ
ミュニケーションを構成要素とした社会システムを記述しようとする（Baraldi, Corsi & Esposito
2013 (1997): 42‒45; Habermas / Luhmann 1984+1987 (1971); 河本 1995, 2000; Kneer & Nassehi 1995 (1993);
Luhmann 2020 (1984); 大澤 2019: 530‒552）。
ここでいうコミュニケーションは、言語活動に限定されるものではなく、たとえば経済における支払いなどをも含む、抽象的な概念である。社会の諸システムは、それぞれ独自のメディア──経
済の場合は貨幣であり、科学の場合は真理である──を媒介したコミュニケーションのスタイルをもつ15。重要なのは、そうしたコミュニケーションの連鎖の中にこそ、自己生産的システムが存在している、という点である。コミュニケーションは、現れてはすぐに消滅し、そうして後続のコ
ミュニケーションに置き換えられていく。コミュニケーションが不断に再生産されるというこの過程そのものにおいて、社会システムは存立しているのである──付言すれば、コミュニケーションの接続においては、ずれ（デリダのいう差延）や接続不良が必然的に伴い、そもそも接続されない
偶有性もある──。この、過程に即したシステム概念が、第５点である。したがって、システム
を、それが有する何らかの共時的な構造の中に見出そうとする視座は、自己生産的システム理論と相容れない。システムが構造なしに存立しうるということではない。システムは何らかの構造を形成する。しかし、ルーマンの社会システム理論において、構造が理論の中枢的な位置づけをもつことはないのである（Kneer & Nassehi 1995 (1993): 107‒108; Luhmann 2020 (1984): (下) 33; cf. 東浩 1998;
高橋 2015 (1998)）。
第６点は、システムの機能分化をめぐるものである。社会システムは、３つの段階を経て進化してきたとルーマンは考える。第１段階は「環節的システム」、つまり人類学でいう分節的なシステムである。第２段階は「成層的システム」であり、垂直的な分化のシステムである。近代社会は、

15あるコミュニケーションが理解され、遠くまで到達し、相手に拒否されず受け入れられるかどうかは偶有的である。コ
ミュニケーションのこの非蓋然性（ありそうもなさ）を縮減し、蓋然性に変換するのがコミュニケーションメディアである。言語に加え、２種類のメディアがあるとルーマンは論じる。ひとつは到達の蓋然性を高める「流布メディア」であり、マスメディア・電子メディア・輸送体制などである。いまひとつは、たとえ不愉快であっても相手が受け入れるチャンスを高める「象徴的に一般化されたコミュニケーションメディア」であり、貨幣・権力・真理・愛などである（赤堀 2021:
155‒156; Luhmann 1996 (1990): 50‒63, 2009a (1990): 222‒228）。

69

これらを保持しつつも、第３段階の機能分化システムへと進化している。たとえば、政治を担うシ
ステムと経済を担うシステムは、それぞれ機能的に特化したシステムとして分出し、たがいに自律した関係にある。いくら政治が経済に関与しようとしても、そこには限界がある。逆もまたしかりである。おなじく、科学という真理の探究を担うシステムは、政治や経済や宗教といった別のシス
テムからの干渉にたいして一定の自律性をもつ。また、それぞれが異なるシステムであるからこ
そ、たがいに密接に連関し合うこともできる。たとえば、裁判においては、医学の専門家や教育の専門家らがその専門領域の立場から情報を提供し、法の裁きの執行というコミュニケーションの連鎖を支える。ルーマンは、こうした異なるシステムの間の相互依存関係を「相互浸透」あるいは「構造的カップリング」と呼ぶ。心的システムと社会システムも、構造的にカップリングしている。
社会の中のそれぞれのシステムが独自のコミュニケーションの連鎖を生産していき、そうした異なる種類のコミュニケーションが相互に行きかい相互浸透する中で、社会全体がいっそうの複雑性をもつとともに、高度な複雑性の縮減をなしうるのである（Kneer & Nassehi 1995 (1993): 73, 83‒84,
155‒166; 大澤 2019: 555‒557）。もっとも、政治が科学や経済に干渉するなどして、機能分化と構造
的カップリングのあり方にときにねじれや混乱を引き起こしたり16、成層的システムがときに機能分化システムに干渉して混乱をもたらしたりするのが、現代社会の一端でもある。
社会学的研究は、こうした機能分化した社会の中の各システムの特徴とそれらの間の相互浸透を観察し記述するものとなる。こうして、ルーマンは、それぞれのシステムについての著述を積み上げていった。
『社会の経済』『社会の社会』『社会の科学』『社会の法』『社会の芸術』などである。
また、1998年のルーマン死後に遺稿を編集し出版されたものとして、『社会の教育システム』『社会の宗教』『社会の政治』『 社 会 の 道 徳 』 が あ る（Luhmann 1991 (1988), 2003 (1993), 2004 (2002),
2009a (1990), 2009b (1990), 2012 (1995), 2013 (2000), 2015 (2008), 2016 (2000)）。「社会の社会」という表
現には違和感ももたれるかもしれないが、「社会」という全体システムは「経済」「政治」「芸術」などの各システムと相互浸透するひとつの機能分化したシステムとして観察し記述しうるという点を、強調する意図があるものと思われる（Luhmann 2020 (1984): (下) 193）。オートポイエーシスという点に照らせば、それら機能分化した諸システムがそれぞれ単独でそのシステムに関わる諸要素
すべてを生産できないことは明らかである。たとえば、支払いのコミュニケーションから構成される経済システムは、貨幣やクレジットカードといった物質文化を自ら作成できず、それらを社会ス
テムの外から受け取るしかない。科学は、日常言語システムとの相互浸透があってはじめて学術的語彙を産出・更新できる。こうした点で、それらのシステムは、社会の内外にある諸システムとの相互浸透なしでは自律できず、いわば社会システムがもつ各々の様相の自己観察の結果、システムとして把握されるものにすぎないともいえる。ともあれ、現代社会は、これらの機能分化した諸シ

16

ねじれの１例を挙げる。2020 年に成立した菅内閣は、社会全体のデジタル化推進を政策に掲げてデジタル庁を設置した。
デジタル社会形成基本法第２条では、「デジタル社会」は、先端的な ICT をもちい「多様かつ大量の情報を適正かつ効果的に活用すること……により、あらゆる分野における創造的かつ活力ある発展が可能となる社会」と定義されている（https://
elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=503AC0000000035）。しかし、その政府は、一方で、日本学術会議の推薦した新会員候補のうち６名の任命をていねいな理由の説明をしないまま拒否し、そのままに留め置いた。これは明らかな矛盾であろう。
自らが適正かつ効果的な情報の活用や発信をせず、専門家による自由な討議を妨げるような対応をしていては、そこで謳われる創造的な社会は実現しえないのではないだろうか。デジタル化推進以前の、情報の取り扱いにおける肝の部分が、この任命問題をめぐっては問われていた、と私は考える。なお、私は、所属学会の１会員として「日本学術会議第25 期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明」および「声明 内閣府「日本学術会議の在り方についての方針」（令和４年12月６日）について再考を求めます」に賛同するものである（http://www.jera.jp/wp-content/uploads/2020/11/
kyoudouseimei20201106.pdf; https://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-25-s186.pdf）。

70

第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

ステムが相互に連関し合う中にある17。そのどれが中心や頂点であるとかいったことはなく、それらはある観察における相対的な区別しかもたないものとして作動し、相互に円環的で、いわば自己準拠しつつ他者準拠もするような絡み合いの中にある。これが第７点である。
＊
では、以上を踏まえ、ルーマン理論を観光論へと媒介する見通しについて述べることにしたい。
ルーマンの一連の著作のように、「社会の観光」を論じることは可能であろうか。
ポイントを整理しよう。①観光は、偶有性の観点から考察されるべきところがある。ある主体が観光関連行為を実践するか否か、どのような観光行為を選択するか、ある観光地社会がいかなる観光地となるのか、観光地として発展するのか衰退するのかなど、観光現象は偶有性の観点から再理解されるべき点が多々ある。従来の観光研究は、観光の成功例や発展可能性をおもに取り上げ論じてきたが、失敗例や衰退可能性を含めた観光現象の理解が必要である（cf. 吉田 2013b, 2020a）。②
ゲスト側も、ホスト側も、両者を媒介するミドルマン的主体──具体的には、通訳、ガイド、旅行会社や運輸会社あるいは NGO などの事業主体──も、観光地社会も、自己観察・自己組織化・自己言及性のメカニズムを有する。観光は、再帰的近代における社会現象である。③観光は、前節第４項でも触れたように、複雑性を縮減し形成されるとともに、そのシステム内部において複雑性を増大させるメカニズムを発展させている。④この②の一部にあらためて論及することになるが、観光は、コミュニケーションを構成要素とした自己生産的なシステム（ないしそのサブシステム）とみなすことができる。たとえば、口コミ、ウェブ上の評価、雑誌やテレビなどのメディアを介した情報によって、支払いという経済的コミュニケーションによって、政策的介入や専門家の分析・助言などによって、ある観光地における、あるいはインターローカルまたはグローバルな、観光現象の興隆や停滞・低落が引き起こされる。⑤そうしたコミュニケーションの連鎖の中にこそ、観光という社会現象が存立していると考えることができる。過程に即したシステム概念を観光に適用する
ことは、前節第２項で論じた動態論的視点の組み込みという点に照らしても、有益な選択肢となる。⑥従来の研究は、観光が政治でもあり、経済でもあるといったかたちで、総合的現象として、あるいは部分からなる全体的社会事実に相当するものとして、観光を捉えようとしてきた。しかし、観光は、政治や経済や宗教などとの間で機能分化しかつ相互浸透し合うシステムであると捉える方が、その特性をよりよく記述できるように思われる。たとえば、経済は観光において重要な契機であるが、それに観光を還元しきれるわけではない。観光システムは、他の社会システムにたいして一定程度の自律性をもっている。観光という社会現象と、観光研究という科学のサブシステムとの関係も同様である18。それらは、たがいに分化したシステムであるからこそ、たがいに密接にカップリングし合うことにもなる。序章第３節で触れたラッシュとアーリや山口・須永・鈴木、あるいは本章第４節第４項で言及した須藤と遠藤らが主題化する、観光と観光でないものや日常生活との融合という点も、ルーマンのいう構造的カップリング／相互浸透という観点からよりよく記述

17

ほかにも、
「社会の医療」「社会の福祉」などを想定することはできるであろう。また、社会の「医療化」や「法化」などを論じた研究は、こうしたルーマンの機能分化・構造的カップリングに相当する現象を、フーコーの監視論などの別の立脚点から主題化したものと捉えることもできる（江口厚 2012; 北中 2014, 2021; 美馬 2012）。
18 観光研究の質量の増大と、観光現象の質量の増大とは、単純な正のフィードバックではないとしても、一定の相関関係をもつ。「社会の観光」について観察・記述する作業がはじまり、これが累積・拡大していくこと自体が、全体社会の中に埋め込まれたひとつの社会的事実にほかならず、こうした事態が研究対象たる観光現象のあり方に一定の影響をおよぼし、「社会の観光」の分出に与ることにもなる。こうした自己言及性／準拠性あるいは相互言及性／準拠性を踏まえた観光研究が今後必要である（cf. 吉田 2013b: 20‒25）。

71

されるように思われる。⑦観光は、現代社会の中心にあるシステムではない。そもそもそうした中
心的システムがないと仮定するのが、機能分化した現代社会を記述するルーマン的な理解のあり方である。
粗い要約ではあるが、以上の点から、「社会の観光」について論じる可能性は有望であるように思われる。ただし、ここでひとつ留意すべき点がある。それは、経済や科学のように、観光に固有のコミュニケーションメディアがあるとは考えられない、という点である。この点を重視するならば、観光を機能分化したひとつのシステムと直ちにみなすことはできず、これを複合的なシステム
が重なり合う部分領域として、あるいは「社会の社会」の部分領域として捉える方が、理論的により妥当である可能性もある。ただ、一方で、観光によく似た形式的特徴をもつ社会システムもある。教育である。ルーマンは、「コード化とプログラム化」論文や『社会システム』において、教育システムを特定の一般化されたコミュニケーションメディアと結びついていない、やや特殊なタ
イプのシステムと位置づけた。教育システムに関わるメディアをめぐるルーマンの議論にはややゆらぎがあるが 19（石戸 2000: 28‒29, 62‒63; Luhmann 1987: 185, 2020 (1984): (下) 257‒258; Luhmann &Schorr 1988 (1979); 高橋聡 2020: 195‒199; 田中・山名 2020b: 10‒17）、教育システムに関する考察を参照し、メディアに関する論点を整理しつつ、観光をひとつの／部分的な自己生産的システムとして理解する可能性は十分あると思われる。こうして、ルーマン理論を基盤とし、観光の独自の特徴とさまざまな機能分化したシステムとの構造的カップリングのあり方を、具体的で詳細な民族誌的事実に即したかたちで、かつ抽象的な理論武装をまとわせつつ記述すること、これは、まだ試みられてはいない、きわめて複雑な作業となるであろうが、観光論が今後検討すべきひとつの有力な方向性である。
そして、こうしたルーマン理論を立脚点とする立場に立てば、観光概念についてしっかりと理論的に記述するには、本１冊かそれ以上に相当する分量の議論が必要になることは確実である。したがって、本節第３項に示した解釈学的な立場とは逆に、そもそも短い命題のかたちに観光の定義を圧縮すべきではない──そのような単純化した議論は、観光システムの複雑性の社会学的な縮減のあり方としては適切ではない──という理由によって、先行研究のような観光の定義に向かう方向性は否定されることになる。ただし、先行研究のような立場からすれば、ルーマン理論の立場は、
本節第２項に示した言語ゲーム論とはまた異なる方向性においてあまりにパラダイムが異なりすぎているために、通常のパラダイムから外れた議論であると評価されることになるのであろう。ただ、観光論をルーマンの社会システム論のパラダイムから抜本的に捉え直そうとすることが、第３の可能性としてあることは、間違いないと思われる。
ところで、この方向性で観光論を再構築しようとするのであれば、私はルーマン理論を若干補正することが考慮されてよいと考える。以下、その見通しに触れておきたい。

19 「コード化とプログラム化」論文や『社会システム』を書いた 1980 年代の時点で、ルーマンは、教育システム固有のメ

ディアが見つからない、あるいは発達していない、としていた（固有のコードはあるとしていたが、議論が複雑になるので省略する）。しかし、1991年の「教育のメディアとしての子ども」論文では、人間形成と社会的選抜を包括する教育シス
テムのメディアは「子ども」という概念であると論じるにいたった。その後、教育システムを子どものみならず大人をも対象とする「人間形成システム」として拡大解釈し、この人間形成を担う教育システムのメディアは「ライフコース」である、ただし学校など狭義の教育システムにおけるメディアは子どもである、と論じるようにもなった（Luhmann 1987:
185, 1995 (1991), 2020 (1984): (下) 257‒258; 高橋聡 2020: 195‒199; 田中・山名 2020b: 10‒17）。このように、ルーマンの教育シ
ステムをめぐる考察は変容している。また、その教育システム論が、ショルとの共同研究の色合いが濃いという点にも目配りしておく必要がある。ここでは、さしあたり、教育システムのコミュニケーションのあり方は、特定の固有のメディ
アにかならずしも縮減されない複雑性や多様性を内包するものと理解しておく。

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第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

実は、オートポイエーシス概念によって社会システム理論を再彫琢する以前、初期のルーマン
は、パーソンズの社会システム理論を踏まえて、社会システムを行為システムとして定式化していた。また、コミュニケーションとその接続という観点から社会システムを再定式化したあとでも、
コミュニケーションの中に主体の行為の契機が不可欠に介在していることを指摘していた。コミュ
ニケーションには、情報を発し伝達する行為と情報を受け取り理解する行為が、またそれらの行為に携わる主体と主体が、介在せざるをえないからである。また、先述したように、コミュニケー
ションそれ自体は、泡のようにはかなく消え去っていくものである。「コミュニケーションは直接には観察できず、推測されるしかない。……コミュニケーション・システムは、観察されうるためには、あるいは自分自身を観察しうるためには、行為システムとしての旗を掲げねばならない」（Luhmann 2020 (1984): (上) 223）
。コミュニケーションをある人格の伝達行為に縮減することが、コ
ミュニケーションの自己観察として行われている、とルーマンは考える。つまり、人の伝達行為というかたちにコミュニケーションの本質が自己単純化されることによって、社会の中のコミュニ
ケーションが円滑に進行し、またその伝達が確認できるような仕組みが、この現実に存在する社会システムに備わっている、ということである。クニールとナセヒは、こうしたルーマンの理論的枠組みの機微について、社会システムを行為の連鎖として捉えることが正しくないわけではない、しかしそれは理論的には一面的なものである、と指摘する（Kneer & Nassehi 1995 (1993): 76, 101‒107;
Luhmann 2020 (1984): (上) 221‒235）。
私は、こうしたクニールとナセヒの議論を踏まえつつも、あえてルーマンの社会システム理論の到達点からやや逸脱した定式化をすることが、観光論とルーマン理論を接続する上ではひとつの合
理的な選択になりうるのではないか、とも考える。すなわち、観光を、コミュニケーションではな
く、行為の連鎖から成り立つものとして「単純化」して捉えるのである。それによって、社会を行為や理解の連鎖から捉えようとしたヴェーバーの議論との一定の架橋可能性も考察しやすくなる。
人や組織による情報伝達行為と情報授受行為ないし理解という行為の連続の契機から社会が成り立っているとする、われわれの社会システムの自己描写にあえて乗ることによって、観光に関する考察をいささか単純化し縮減して進めていくこと、これは、進化したルーマン理論をいわばプロトタイプに差し戻すことにもなるが、それがルーマン理論の別様の可能性の地平を切り開く方途にもなるのではないか、と考える20。また、それは、ヴェーバーとルーマンという 20 世紀の前半と後半を代表する社会学の巨人により提示された大理論の接合可能性を探究するという、きわめてスリリ
ングな研究へとつながっていくことにもなる。

20

では、観光はどのような行為の連鎖から成り立つものなのか。教育が教える側と教えられる側との非対称的関係におけるコミュニケーションを基盤とする点に着目すれば、観光という行為は、自らにとっての外部＝環境において広い意味での審美性に関わる新たな体験や知見を得ようともとめるゲスト側と、そうした体験や知見を提供しつつ彼らを迎えるホスト側という、異なるタイプの主体の間の非対称的な相互作用におけるコミュニケーションから成り立つものと、さしあたり定式化できるであろう。しかし、他方で、教育が「子ども」というブラックボックスをメディアとする点に着目すれば、観光という行為は、広い意味での審美性に関わる新たな体験や知見をもとめる主体つまり観光者というブラックボックスたる意味的統一体に即して、より抽象的な形式において理解されるべきものとなるであろう（cf. Luhmann 1995 (1991)）。私は、後者の視点を突き詰める議論方向性に、ルーマン理論ならではの理論的可能性を感じる。また、芸術鑑賞は作品というモノから審美的体験・知見・感動を得る行為から成り立つが、観光は、モノばかりではなくコト──そして自己や自社会とその環境たる世界全体──からも審美的体験・知見・感動を得る行為であるとともに、そこに移動、宿泊、飲食、そして支払い（経済）、学習など、さまざまな社会的行為／コミュニケーションとの多元的・複合的な構造的カップリングが伴うものである、と考えられる。以上が当座の見通しである。

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⑸社会の観光の人類学へ
以上、先行研究にあるような観光の定義に与しない、観光論のオルタナティヴな可能性について、①ヴィトゲンシュタインの言語ゲーム論を参照しつつ、定義することの限界を見定める哲学的な認識、②ヴェーバーの合理化論を参照しつつ、観光の多様な──ときに相反する──合理化のあり方を「厚い記述」によって把握する理解社会学的・解釈人類学的アプローチ、③ルーマン理論を参照しつつ、観光を自己生産的システムとして理論的に記述する社会システム理論的アプローチ、の３つの立脚点について論じた。私は、この３つを可能な範囲で総合しつつ、観光論のパラダイム
転換をはかっていくことが今後重要になる、と考える。その場合、３つの立場とも、記述を重視していることをあらためて確認しておきたい。いずれの立場であれ、まずもって重要とされるのは事実の記述なのであって、この点において３者をある程度融合した何らかのパラダイムを模索することはできるように思われる。中でも、とりわけ②と③の融合により、「社会の観光の人類学」──
人類学の含意については第２節に述べたとおりである──の可能性を探究する方向性が有望なのではないか、と考える。ただし、その場合、③の第７点に照らせば、「中心」と「周縁」という本研究の出発点の設定はもはや無意味なものとなってしまうが。ともあれ、いま私のもっている見通し
は、ここに論じたことに尽きる。

第６節

観光の周縁の記述へ

ここまでの議論を簡単にまとめ、本章の結論としておこう。
第１節では、スミスのアンビヴァレントなスタンスと彼女の定義を紹介することから議論をはじめた。観光の定義の突き詰めた検討は、脱構築のループに向かうことが予想された。しかし、観光の定義なしで観光に関する議論を紡いでいこうとする先行研究の立場は、その妥当性の根拠を議論してはいなかった。そこで、本章は、第２節において議論の前提となる枠組みの設定をしたのち、第３節と第４節において、人類学を中心とした観光のいくつかの定義──そのあるものは「大理論」に相当し、あるものは「中範囲の理論」に相当するものであった──についての検討を重ね、そうした定義が何がしかの難点を抱えていること、つまりは観光の汎用的な定義を確定することが困難であること、を確認した。そして、第５節において、先行研究のような「観光」の定義づけを目指すのとは異なる立場から観光研究を蓄積させることを可能ならしめると思われる３つの立脚点について論じた。望まれるのは、その３つの立脚点を踏まえたかたちで観光論のパラダイムを組み替えていくことである。本章の議論は、しかしながら、その見通しを述べるまでにとどまった。
あらためて振り返れば、観光に相当する社会現象は、トーマス・クックの活躍した 19 世紀後半
以降、社会の中に一定の位置づけを獲得した。そして、20 世紀前半における列強による世界分割・
植民地支配体制の確立、科学技術の発展とその「体制化」、消費社会化、世界恐慌後のレジャー産業の発見などの諸契機によって、世界の諸地域の人々を広範に巻き込むようになり、20 世紀後半に中間層のおおくをその顧客に取り込んで大衆化し、世界各地に浸透していった。戦後の国際協調体制の下で、いわゆる第三世界におけるインフラ整備が進んだことが、観光を周縁の地やそのさらなる周縁の地にまで押し広げていった（廣重 1965, 2002+2003 (1973); 吉田 2013b: 52‒61, 2020a: 139‒
144, 2022a (2018): 24‒29）。
観光現象の拡大を後追いするように、観光の学術的研究もはじまった。その発端は、世界恐慌後の1930 年代にさかのぼる。岡本によれば、国際観光の「見えざる輸出」の重要性に注目した経済学者が、観光の経済的効果を測定するという観点から、観光を研究対象としたのであった。つま

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第Ⅰ章

観光の定義から記述へ

り、観光は、事前に獲得した収入を一時的に訪れた他国の観光地において消費するものとして捉えられたのである。この捉え方は、その後の観光研究や観光政策の中に引き継がれ、観光が経済や産業そして政策と結びつく局面がもっぱら主題化されていった。20世紀前半当時、観光はかならず
しも重要な研究対象とはなりえなかったが、第二次世界大戦後、観光概念の浸透や急速な観光の発展といった事実を受けて、観光研究は本格化し、諸学問分野を巻き込んで発展していった。そこでも、主流となった主題は、社会・経済の発展や梃入れの手段としての観光産業ないし観光事業であった（Cohen 2005a (1996/1984): 51; 堀川 2003: 6‒7; 岡本伸 2001: 3‒4, 21‒22; 須藤 2018b: 65; 安村
2001: 25‒37; 吉田 2013b）。
このように、観光という社会現象が西欧に成立してから、グローバルな拡大・浸透を経た今日までの歴史はおよそ 150 年であり、観光を学術的な対象とした研究が成立し発展するようになってからはまだ100 年にすぎない。この 150 年の観光の歴史的変化と地域ごとの偏差を跡づけたり記述したりした研究は、すでに一定の蓄積をもつにいたっている。そうした過去から現在までの観光の動向を一瞥すれば、観光の実態がおおきく変わってきたことにあらためて気づく。とすれば、それを受けて、観光概念やこれにもとづく理論が今日の観光諸現象を適切に捉えうる枠組みになっているかどうか、それらによって十分把握できないアノマリーがどの程度あるのかをあらためて検証し、必要に応じてそれらを更新していく作業が必要になる。ただし、本章の議論は、観光概念の精確な定義を目指す方向性とは異なる、オルタナティヴな議論方向性に向けた論点整理を行うものとなった。その方向性を具体的に明確化し、パラダイムを組み替えていくことは、今後の課題である。ただ、ひとつ明らかなことは、概念の定義よりも事実の記述こそ、さしあたり重視されるべき作業である、という点である。これこそ、本章がたどり着いた明確な結論である。
先行研究は、観光の核心部分を定義によって明確化することを試みてきた。それは、むろんひとつの議論方向性ではある。しかし、そうした観光の核心部分が存在し、それを把握しうる／すべきであるとする視点自体は、ひとつのパラダイムにすぎない。私は、核心や中心ではなく、むしろ周縁的な観光現象に目を向け、これを記述し、今日の観光現象の幅広いあり方にあらためて光を当てることによって、観光研究のオルタナティヴなパラダイムを探究する手掛かりが得られるのではな
いか、と考える。そもそも、観光現象はかならずしも明確な輪郭や境界線をもって他の社会現象と区別しきれるものではない。観光者（ゲスト）とその外部、ホストとその外部、観光地とその外部とを分かつものも、考えてみればやはりあいまいで、うつろいやすいものではないだろうか。とす
れば、観光とその外とのあいまいな境界部分や、さらにその境界の外縁にまで視線を向けることによって、観光のもつ特徴をあらためて個別攻撃的に明確にすることができるかもしれない。観光における周縁的なものを記述することから、定義の精緻化とは異なる観光研究のオルタナティヴを探究していくこと、これが、本研究の向かう観光論の具体的な方途である。
以上、本章では、観光の周縁的な諸現象を記述し理解しようとする本研究の理論上・認識上の根拠となる、広義の理論的問題について論じた。では、以下の章において、民族誌的事実にもとづく
３つのトピックについての議論を、展開することにしよう。

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