Info!
京都大学情報環境機構広報誌「Info!」

14

2018.11.8 No.

Contents
新しい教職員グループウェア及び教職員用メール（KUMail）への………………… 02
移行スケジュールとサービスのポイント
クラウドサービスを利用する時のセキュリティ上の注意事項 ……………………… 06
安否確認システムを活用した訓練について ………………………………………… 08
学生の皆さんが所有するノートPCを使ってBYOD型の授業をしてみませんか …… 11
e-Learningポータルの紹介 …………………………………………………………… 12
メディアセンターのラーニングコモンズを知っていますか？ ……………………… 13
Web戦略室の設立とこれまでの取り組み …………………………………………… 13
AXIES 2018年度年次大会 ―今年のAXIESの年次大会は札幌で開催!! …………… 15
セキュリティ対策掛より ………………………………………………………………… 16

ISSN 2188-7195

Info! NO.14

特集1

Coming Soon! 新しい教職員グループウェア及び教職員用メール（KUMail）
への移行スケジュールとサービスのポイント
１．概要とスケジュール
現在、情報環境機構では事務用汎用コンピュータ、教職員グループウェア、教職員用メール（KUMail）などの業務システムについて、
クラウド環境を利用した移行を進めています。本記事では多くの教職員に影響がある点を中心に、移行スケジュールやサービスなどについて説明します。
表1に全体の移行スケジュールを示します。教職員グループウェアは2018（平成30）年12月17日に新しいシステ
ムに切り替え予定です。新しいKUMail（Gmail）は2019（平成31）年2月頃に利用開始とし、5月頃までは現行
KUMail（MailSuite）との並行運用を行う予定です。
これらに先立ち、2018（平成30）年10月末から12月初旬にかけて、教職員を対象とした説明会を複数回開催いたします。なお、KUMailの移行は以下のように段階的に進めます。
<KUMail移行の流れ>① 現行KUMail（MailSuite）でメール送受信の容量制限開始（2018（平成30）年9月3日）② メールデータの一括移行、差分移行【希望者のみ。2018（平成30）年12月初旬実施予定】③ 次期KUMail（Gmail）への配信開始 【MailSuiteからGmailへ新着メールの転送開始】④ メール並行運用 【利用者による移行結果確認及びGmail上での各種設定作業】⑤ 現行KUMail（MailSuite）への配信停止（2019（平成31）年5月頃予定）
表１

移行スケジュール（予定）2019 年

2018 年
7月

8月

9月

10 月

11 月

12 月

1月

2月

3月

利用者向け 教職員グループ 次期 KUMail
説明会
運用開始
ウェア切替え（10〜12 月） （12/17）（2 月頃予定）

4月

2020 年
5月

6月

…

2月

KUMail システム
切替え
（5 月頃予定）

3月…

現行 KUMail
システム停止（3 月末予定）（12/15-16 運用停止予定）
教職員
グループウェア

現行システム（Notes/Domino）①容量制限開始（9/3）

次期システム（Garoon・kintone）③次期 KUMail への配信開始（1 月頃予定）⑤現行 KUMail への配信停止（5 月頃予定）

現行 KUMail（MailSuite）
教職員用メール(KUMail)※閲覧のみ可次期 KUMail（Gmail）②メールデータ一括移行④メール並行運用（11 月〜1 月頃予定） （2 月〜5 月頃予定）
1 通あたりの〔 メール容量制限値〕

送受信とも 20MB

受信 50MB
送信 25MB（※2018（平成30）年11月時点。スケジュールは今後変動する可能性があります）
２．説明会について
新しいサービスやシステムの利用に関して、以下のスケジュールで説明会を開催します。一般利用者に対しては、よく使われる機能の概要、操作説明、データ移行に関する留意事項などについて説明します。
＜部局IT技術担当者向け＞■吉田キャンパス
02

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・平成30年10月31日（水）13:30-15:30 ＠メディアセンター北館 4階大会議室＜一般利用者、部局総務担当者（グループウェア各種機能の部局管理担当者）向け＞■吉田キャンパス（遠隔配信予定）
・平成30年11月12日（月）13:30-15:30 ＠百周年時計台記念館 百周年記念ホール
・平成30年11月14日（水）13:30-15:30 ＠百周年時計台記念館 百周年記念ホール■桂キャンパス・平成30年11月27日（火）13:30-15:30 ＠船井哲良記念講堂 講堂■宇治キャンパス
・平成30年12月 5日（水）13:30-15:30 ＠宇治おうばくプラザ きはだホール
３．教職員グループウェアのサービスとポイント
新しい教職員グループウェアの機能やサービスレベル、画面レイアウトなどは、基本的に現行システム（Note/Domino）を継承する方針としました。例えば、
トップページの掲示板、スケジュール、
リンク集などの配置はできるだけ同じようなレイアウトとしています。一方で、ユーザインタフェースや組織の階層構造の見え方などは
現行システムと大きく異なります。慣れるまでご不便をおかけしますが、ご理解とご協力をお願いいたします。
図１に新しい教職員グループウェア（Garoon）の機能一覧を示します。教職員の利便性を考慮しつつ混乱を防止するといった観点から不要と判断した機能及びG Suite for Educationと重複する機能などは”オフ”にしています。
教職員グループウェアのうち、
これまでに京都大学独自で開発した「職員録」、「供用資産公募」、「契約実績検索システム」などの約10個の業務アプリケーションは、開発用プラットフォームkintoneを用いて再構築します。
権限設定やメーリングリストとして使われている現行の”2次アドレス帳”は、移行後はG Suite for Educationの「ビジネス向けGoogleグループ」機能で実現し、教職員グループウェアの切り替えと同じ2018（平成30）年12月17日に利用開始とします。2次アドレス自体（〜@mail2.adm.kyoto-u.ac.jp）の変更はありません。
また、名称を”2次グループ”に変更し、2次グループの新規登録や変更はGaroonの「ワークフロー」機能を使って申請していただきます。
なお、現行の「2次アドレスメールボックス」（受信したメールのアーカイブ）に保存されているメールデータは新システムに移行できないため、別途2次アドレスごとに「emlファイル形式」
でお渡しする予定です。
新しい教職員グループウェアは、
スマートフォンに対応しますので、
スケジュールや通知一覧などをご自身のス
マートフォンで手軽に確認することができます。
また、教職員の利便性に配意し、学内だけでなく、学外インターネ
ットからのアクセスも可能となります。

図1

新しい教職員グループウェア（Garoon）の機能一覧
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４．KUMail（Gmail）とG Suite for Educationのサービスとポイント
・KUMail（Gmail）
新しいKUMailは、G Suite for Educationのコアサービスの一つであるGmailでサービス提供します。全学メール
アドレス（〜@kyoto-u.ac.jp）の変更はありません。大前提として、
メールでは重要情報を送らない、添付ファイルを極力避ける（KUMailストレージの利用等）など、引続き教職員のメールリテラシーの向上にご理解とご協力をお願
いいたします。なお、KUMailストレージは、
これまでどおりご利用いただけます。
また、現行教職員グループウェア（Notes/Domino）の「大容量文書」機能は、移行後は代替の機能（Garoonの「メッセージ」機能）
でファイル共有が可能です。
表１でお示ししたように、現行システムのメールデータを次期システムへ移行した後、2019（平成31）年2月頃
から5月頃まで現行システムと次期システムを並行で運用する期間を設けています。
この並行運用期間では、教職員用メール（KUMail）はいずれのシステムでも送受信できますが、2019（平成31）年2月頃から開始する並行運用
期間中に現行システム（MailSuite）
で新たに作成・送信されるメッセージは、次期システム（Gmail）には移行されませんので、早めに新しいメールシステム（Gmail）でのご利用をお願いいたします。最終的に、5月頃を目途に現行システムでの送受信を停止します。
現行システム（MailSuite）で保存されているメールについては、各利用者に対してメールデータ一括移行に関する希望調査を行い、希望者のみ次期システム（Gmail）に取り込む予定です。一括移行の対象は、現行システム（MailSuite）のサーバ上にあるメールデータ（＝Webメール画面で確認できるデータ）とフォルダ情報のみです。
移行結果については、次期システム（Gmail）の利用開始後に、一括移行を希望した利用者全員に成功・失敗も含めて結果をお知らせしますので、ご確認をお願いします。ただし、メールデータの一括移行を希望しない場合でも、
次期システム（Gmail）へのメール配信開始（2019（平成31）年１月頃予定）後は、Gmailへも新着メールが届きますのでご承知おきください。なお、移行に失敗するパターンは、
メールサイズがしきい値（約20MB）を越えた場合、あるいはGmailで取り扱えない添付ファイルを含む場合がほとんどです。対処方法としては、利用者自身でMailSuiteから対象のメールをエクスポートし、お使いのPC等に保存するなどです。
また、MailSuiteの住所録、自動振り分け設定、転送設定、署名などは一括移行の対象になりませんので、お手数ですがGmailの利用開始後に、利用者ご自身でGmailにて取り込み及び各種設定を行っていただくようお願いします。おって、MailSuiteの住所録及び自動振り分け設定をGmailに取り込むための移行支援ツールを提供予定です（※5ページの「6．利用者によるデータ移行について」もご参照ください）。
現在、KUMailのメールシステムの完全切り替えは2019（平成31）年5月頃を予定しています。なお、完全切り替えの後も、2020（平成32）年3月（予定）
までは、MailSuiteにアクセスして保存された過去メールを閲覧することは可能（ただし、送受信は不可）です。
・G Suite for Educationのサービス
G Suite for Educationで利用可能なサービスは、
コアサービス（約10の機能）と追加サービス（約50の機能）に分類できます。
図2に本学で導入予定のサービス（いずれもコアサービス）を示します。新しい教職員グループウェアの運用開始時（2018（平成30）年12月17日予定）に1つ（ビジネス向けGoogleグループ）、次期メールシステム（Gmail）の運用開始時（2019（平成31）年2月予定）に5つのサービス（Gmail、Googleドライブ、Googleドキュメント、Google
フォーム、Googleカレンダー）を提供予定です。その他のコアサービス及び一部の追加サービスについては、
新システムの運用開始後に必要に応じて導入を検討します。利用したいサービスの要望等がありましたら、ぜひご意見をお寄せください。
なお、Googleカレンダーは、新しい教職員グループウェア（Garoon）の「スケジュール」機能と相互に自動同期させます。いずれかに予定を登録すれば両方のカレンダーで表示されますので、
日程調整などの事務業務の改善が期待できます。

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機能名（導入予定時期）

機能概要

ビジネス向けGoogle
グループ（平成30年12月）

・現行2次アドレス（〜＠mail2.adm.kyoto-u.ac.jp）の代替として、グループメールを利用
・学外者のアドレスもメンバーとして登録可能

Gmail（平成31年2月）

・教 職員用メール（KUMa il）（〜 ＠ kyoto- u .a c.jp）
として利用
・アカウントごとのメール保存容量は無制限

Googleドライブ（平成31年2月）

・ファイル保存場所として設定可能、保存容量は無制限
・Googleアカウントが 無 いユーザーからファイルを受けたり、共 有 UR L にパスワードをか けて送 付 することはできない

Googleドキュメント（平成31年2月）

・オンライン版オフィススイート（ドキュメント、スプレッド、スライド）・マイドライブに作成されたファイルは、本学のデフォルト
設定では、京都大学テナント（@kyoto-u.ac.jp）内外に関わらず共有されないが、ユーザー自身で共有設定の変更が可能

Googleフォーム（平成31年2月）

・Webアンケートや申請フォームを自由に作れるフォーム

Googleカレンダー（平成31年2月）

・教職員グループウェアGaroonのカレンダーとGoogle
カレンダーを相互同期する
・本学のデフォルト設定では、京都大学テナント（＠kyoto-u.ac.jp）外へは共有されない（京大テナント内
は「予定の時間枠のみ」共有される）が、ユーザー自身で共有設定の変更が可能

図２

導入予定のG Suite for Educationコアサービス

5．認証方式について
新しい教職員グループウェア及びKUMail（Gmail）は、基本的にShibboleth認証（一部でOpen AMによる認証）となります。従って、現行システムに比べて、広範囲なサービスでシステム間のシングルサインオンを実現します。
6．利用者によるデータ移行について
基本的に、現行システムに登録されているデータは可能な限り移行する方針ですが（メールデータの一括移行
は希望者分のみ実施）、現行教職員グループウェア（Notes/Domino）の「予定表」に登録済みのスケジュールや現行KUMail（MailSuite）の住所録、自動振り分け設定など、一部技術的な理由等によりシステム管理者側で実施できないものについては、利用者自身でデータ移行や新システムでの各種設定を行っていただく必要があります。
Notes/Dominoの「予定表」、MailSuiteの「住所録」及び「自動振り分け設定」については、おって、移行支援ツールを提供予定ですので、ご理解とご協力をよろしくお願いいたします。
7．最後に教職員グループウェア、教職員用メール（KUMail）などのシステム更新・移行に関する詳細につきましては、以下の情報環境機構サイトにて順次掲載いたしますのでご確認ください。
<情報環境機構サイト>
http://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/services/portal/member/ku_internal/newgw.html

ホーム ＞ サービスで探す ＞ ポータルサイト ＞ 教職員用ポータルサイト（教職員グループウェア）＞【学内限定】
次期教職員グループウェア・次期教職員用メール（KUMail）についてのお知らせ（永井 靖浩：情報環境機構IT企画室 教授（電子事務局部門長））
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特集2

クラウドサービスを利用する時のセキュリティ上の注意事項
１．はじめにクラウドサービス、特にパブリッククラウドのサービスを安心して利用していただくために、情報環境機構では、「京都大学クラウドサービス利用ガイド」（以下、「利用ガイド」と書きます。）を公開しています。本稿では、
この利用ガイドから、クラウドサービスを利用するときのセキュリティ上の注意事項を簡単に説明します。
詳しい説明は、http://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/services/ismo/use/regulation.htmlをご覧ください。
２．
クラウドサービスの種類と責任分界点
クラウドサービスは、大きく分けて3つの種類があります。自前でサーバを用意する場合も含めた4つの責任分
界点の違いは、以下の表のようになります。
クラウドサービスは、利用者としてどこまで責任が発生するかを理解して、利用するようにしてください。

種類

オンプレミス（説明）

自前でサーバを所有

利用者

データ

IaaS

クラウド内の計算機を利用するサービス

PaaS

クラウド内で動く
アプリケーションの開発・実行
環境を利用するサービス

SaaS

クラウド内のサーバ上で実行されるアプリケーションを利用するサービス）

アプリケーション

データ

ミドルウェアアプリケーションOS

ミドルウェアデータ

ハードウェアOS

アプリケーション

データ

ハードウェアミドルウェアアプリケーションOS

ミドルウェアハードウェアOS

クラウド事業者

ハードウェア３．
セキュリティインシデント対応
クラウドサービスにおいてインシデント発生した場合は、以下の手順で対応を行ってください。特に、発見直後の①〜 ③の対応や連絡は、即座に実施してください。
① 当該サーバでのサービス提供の停止。
② クラウド事業者への連絡（責任分界点によって要否、内容が変化する）。
③ インシデント対応連絡網に従い、関係者に連絡（特に情報漏えい事案の場合は、必須）。
④ インシデント対応に必要となる各種ログ情報（アクセスログなども含む）を取得し、インシデント原因及び影響範囲を特定する。
⑤ 技術的な再発防止を検討し、実施する。
⑥ インシデント原因を特定できなければ、サーバの作り直し（クリーンインストールを含む）や、場合によってはクラウド事業者の変更までを含めて検討する。
４．検討のためのチェック項目
利用ガイドでは、クラウドサービス導入を検討するにあたり、チェック項目を挙げています。
このチェック項目を
ここでは記載します。チェック項目のそれぞれの詳しい情報は、利用ガイドを参照してください。
また、利用ガイドには、チェック項目を表にしたチェックリストや、すでに広く利用されているクラウドサービスの評価結果が含まれていますので、ご活用ください。

06

Info! NO.14●サービスの信頼性
データの耐久性●サポート関連
サポート窓口サポート受付時間帯

サポート回答時間●管理機能
稼働状況の一覧表示機能 プロセス監視機能●クラウド事業者の信頼性
第三者委託の有無

委託先での個人情報保護●契約条件（国籍）
準拠法

管轄裁判所

●セキュリティ
アップデート情報の提供 セキュリティ対策（ウイルス検知・防御） ウイルス定義の更新●データ管理暗号化 ログ ログの利用●バックアップ
バックアップサービスの有無

複数センターへの同時バックアップ

バックアップデータのセキュリティ対策●契約終了時のデータの取り扱い
データの削除 ユーザデータの保護 アカウントの引き継ぎ●契約終了時のデータの引き継ぎ
データの取り出し担保

サーバイメージの移行性 ユーザデータの移行性

５．おわりに情報環境機構では、
ますます全学でパブリッククラウドのサービスを利用するシステムが増加していくと考えています。パブリッククラウドをご利用の際には、利用ガイドをご活用いただき、学内設置と同様に情報セキュリティ対策に注意を払っていただきますよう、お願いいたします。
（企画・情報部情報基盤課セキュリティ対策掛）

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Info! NO.14

実施報告

安否確認システムを活用した訓練について
本学では、地震などの自然災害やパンデミック発生時に、学生や教職員の安否状況を円滑にかつ迅速に把握して、被災した構成員の支援や家族等からの問い合わせ、授業や試験の再開、災害対応方針の決定などに活用するため、安否確認システムを構築し、本年4月から正式に運用しています。
今回行った訓練では、学生や教職員への安否確認システムの周知と習熟を図り、各部局等において安否確認システムから得られた安否状況の適切な処理と有効活用を可能とするため、全学一斉に実施したもので、昨年度に続き2回目になります。
■訓練の実施2018（平成30）
年7月3日（火）
7時50分に京都市域に震度６弱の地震が発生したとの想定の下、本学の全ての学生、教職員（約3万5千名）が自主的に安否状況の登録を開始しました。
① 登録の期間

訓練開始時刻から7月10日（火）12時00分まで② メールの送信

7月3日（火）8時00分

安否登録依頼メール

7月3日（火）12時00分

安否登録促進メール（督促メール）

なお、全員にメールが届くまでには、
メールシステムの管理上、約2時間を要しました。
③ 事前の広報●教職員ポータル、KULASISへの掲示（6月27日から）●構成員への一斉メールによる通知（7月2日）●教員に協力を求めて授業を通じて学生に周知（6月28日から）（参考）新入生ガイダンスで安否確認システムの周知（4月初旬）■安否の登録率
訓練対象者34,920名のうち、24,013名が安否状況の登録を行い全ての構成員の安否状況が確認できた部局は20部局（昨年度12部局）、90％を超える部局は35部局（昨年度23部局）に達したほ

登録者数 対象者数

登録率

昨年度

教職員

9,614

11,565

83.1％

79.4％

学

生

14,39923,355

61.7％

50.7％

総

計

24,01334,920

68.8％

60.3％

409

566

72.3％

62.5％

うち外国人

① 部局別の状況

分

学学生、
外国人とも昨年度実績を上回りました。

区
全

ました。登録率は昨年度を約9ポイント上回る68.8％で、教職員、［安否状況の登録］

教職員
学

生

1,783

2,691

66.3％

61.9％

総

計

2,192

3,257

67.3％

62.0％

か、ほぼ全部局で登録率が昨年度実績を上回りました。特に、昨年度低かった文系部局で登録率の大きな伸びが認められました。

［学生、教職員の登録状況］② 時間別の状況
登録依頼メールや督促メールの送信時間帯及びその直後に登録が殺到する、顕著な傾向が認められました。ただ、今回の訓練
では、安否の既登録者も含めて全構成員に督促メールを誤送信したため、9千名を超える安否の再登録者があったものと推定されます。
③ 教職員の状況
ほぼ全ての部局で構成員の2／3以上の安否状況の確認が行われました。
部局の登録率は、昨年度実績をいずれの部局も上回っており、部局間で顕著な差は認められませんでした。

08

Info! NO.14④ 学生の状況［学部学生・大学院生の登録状況］

ほぼ全ての部局で昨年度の登録率を上回りましたが、大学院生と学部学生には20ポイント近い差があります。
系統別では、文系学生の登録率は53.5％で昨年度から大きく向上しましたが、まだ、理系学生とは11ポイントの差があります。
また、学部学生（4年制、6年制）では、入学初年次生の［学生の系統別登録状況］

登録率が約70％でしたが、2〜3年次で大きく下落し、卒業年次で回復する傾向があります。
大学院生では、2〜4年制の全年次生が70〜80％台で推移していますが、5年制の大学院生では、3〜4年次で低下し、卒業年次で回復する傾向があります。
［学生の入学年次別登録状況（履修生等は除く）］
入学年次

2018年
（平成30）

2017年（平成29）

2016年（平成28）

2015年（平成27）

学部学生4年制

68.6％

51.9％

47.0％

56.0％

6年制

68.5％

56.3％

53.1％

66.4％

大学院生2年制

73.5％

72.8％

3年制

75.1％

74.1％

74.5％

4年制

76.5％

78.3％

86.9％

80.9％

5年制

75.0％

81.6％

73.0％

47.6％

2014年
（平成26）

2013年（平成25）

70.0％

72.7％

平

均

54.5％
64.3％
71.8％
70.9％
79.5％
60.0％

70.1％

■ＯＰＴ入力項目［OPT入力項目の記述状況］

訓練では、安否状況等の該当する項目へのチェックのほか、100文字以件

内で自由に記述していただきました。
① 記載状況
入力件数及び入力率ともに、昨年度より増加しており、特に、外国人については、関心の高さが顕著でした。

数

昨年度

教 員

540

353

職 員

405

431

学

生

937

676

合

計

1,882

1,460

275

214

うち外国人

② 入力の内容
自身の安否状況を補足する被災状況、システムへの苦情、要望、質問等、訓練全般に係る意見、登録遅延の理由などがありました。
被災状況等の記載は1,168件で、緊急事態を知らせる緊急情報は減少しましたが、身体情報等の補足など有効な情報の伝達手段としての利用が増加しました。特に、業務情報の伝達については、本学建物施設の損壊や同僚の安否、事業の継続状況等、部局対策室への連絡に有効に活用されていました。
システムに対する苦情・要望・質問は530件ありましたが、督促メールの送信ミスに伴う苦情が352件あり、これを除きますと、苦情等については昨年度より減少しました。
また、システムの改良を促すような要望等はありませんでしたが、直前に発生した大阪府北部地震の経験から地震発生時の運用範囲を拡大すべきであるとの要望が多くありました。
また、操作方法の誤り、理解不足による質問や苦情が多く見受けられました。

09

Info! NO.14［OPT入力項目の記述内容］
入力の内容

件

数

昨年度

被災状況等

緊急情報

6

16

身体状況の補足665

401

登録場所の補足285

403

来学可否の補足3623

被災情報の伝達35

41

業務情報の伝達

25

※39

その他

116

120

システムへの苦情・要望・質問等（小計）（1,168）（1,043）

メール受信

361

33

アクセス

109

121

設問

9

19

システム設計

6

19

その他

45

32

（小計）

（530）

（224）

上記以外の意見・要望等

7-

登録遅延の理由等

44

57

訓練等への謝辞

25

18

その他

108

118

1,882

1,460

合

計

※昨年度は、訓練項目の一つとして実施したもの■まとめ（問題点と課題）
今回の訓練では、構成員の登録率が昨年度実績を大きく上回りましたが、次のような問題点と課題が抽出されました。
① 積極的かつ継続的な広報の検討（特に、地震発生時の自主的な安否状況の登録、学部学生に対する周知など）② 安否確認システムの運用範囲の拡大の検討（6月18日発生の大阪府北部地震で多くの構成員や部局から提起されたことなど）③ 安否確認システムの画面や検索方法の検討（入力時の誤操作の防止と検索方法の利便性向上のためなど）④ 構成員向けリーフレット、操作マニュアルの改善（Ｑ＆Ａの追加や操作マニュアルのダイジェスト版の作成など）⑤ 部局の防災訓練等での安否確認システムへの登録訓練の実施など

安否確認システムについては、徐々に定着しつつある状況ですが、上述の問題点や課題の改善等を行い、より良いシステムとするための見直しを引き続き行っていきますので、皆様方のご支援、ご協力をお願いいたします。
（総務部企画管理主幹付リスク管理掛）

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Info! NO.14

サービス紹介学生の皆さんが所有するノートPCを使ってBYOD型の授業をしてみませんか
教育用コンピュータシステムでは、BYOD(Bring Your Own Device)※1の実現に向けた教育学習端末環境として、
2018年3月から仮想型端末サービスの運用を開始しました。
教育用コンピュータシステムでは、
これまで各部局の教室にPC端末を設置して、統一された教育学習端末環境でPCを利用する授業などにご利用いただいてきました。
今回、運用を開始した仮想型端末サービスは、
このような環境をリモートデスクトップ（PCの画面やキーボード・
マウスなどのデスクトップ環境を、離れた場所のノートPCなどからネットワークを使って画面表示・操作する方法）を用いて学生の皆さんが所有する多様なノートPCからWebブラウザを介して利用できるようになっています。
これにより、PC端末の設置されていない普通教室などでも、サテライト教室と同様に統一された教育学習端末環境で授業を行って頂けます。
さらに、今までOSL（Open Space Laboratory）
でしかできなかった自学自習も、研究室や自宅などから仮想型端末サービスにアクセスして課題の続きなどを行えます。※2。
仮想型端末サービスの授業利用は、授業担当教員からの利用申請が必要です。利用申請は、半期ごと（6月、12月ごろ）に年2回受け付けておりますので、ご興味のある方は、学習用メディア管理掛までご相談ください。
また、詳しい利用の方法や・ご利用できるソフトウェアなどの情報は、
情報環境機構のホームページをご覧ください。
■情報環境機構

教育用PC端末サービス

http://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/services/ecs/■学習用メディア管理掛 (仮想型端末サービス相談受付)
edu-soft@mail2.adm.kyoto-u.ac.jp※1 BYOD：Bring Your Own Deviceの略。個人のノートパソコン等のデバイスを活用して業務や教育を行う※2 学外からの利用はKUINSのVPN接続で学内ネットワークに接続してから使用

学内
仮想型端末サービス（Windows10、Ubuntu）

VPN

KUINS

VDI（Accops）
学内無線LAN（KUINS-Air）
LMS（PandA）

仮想型端末サービス利用イメージ（企画・情報部情報基盤課学習用メディア管理掛）

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Info! NO.14

サービス紹介e-Learning ポータルの紹介
京都大学では多数の e-Learning 研修教材があり、どの研修教材を受講しなければならないのか、
またどの研修教材を受講したのかを把握することが困難になっています。
これを改善するために、e-Learningポータルの試行を開始しました。
■e-Learning 研修教材
京都大学では様々な e-Learning 研修教材がサイバーラーニングスペースや個別のシステムで提供されています。
具体的には下記のような研修教材が提供されています（その他にも多数の研修教材があります）。
● 情報セキュリティ (全構成員)● 研究公正 (研究者)● 研究費の適正な使用について (競争的資金の運営・管理に関わる者)● 安全保障輸出管理● RI 再教育訓練● ライフサイエンス研究関連法令基礎研修● 海外留学における健康管理と安全対策● 留学生のための健康管理と安全対策■e-Learning ポータル (https://elearning-portal.iimc.kyoto-u.ac.jp)

図 1 e-Learning ポータル画面

現在、
e-Learning ポータルで対象としている e-Learning 研修教材は下記の 3 つです。
その他の研修教材については受講対象者の選定が可能になり次第ポータルに追加する予定です。
● 研究公正● 情報セキュリティ● 研究費等の適正な使用について

e-Learning ポータルにアクセスすると Shibboleth 認証の画面に遷移しますので、ご自身の SPS-ID/ECS-ID でログイン
してください。
ログインに成功すると、図 1の画面が表示されます。
e-Learning 研修を受講し、合格している場合には受講状況の項目に「受講済」、
それ以外の場合は「未受講」と表示されます。
e-Learning 研修の項目のリンクをクリックするとそれぞれの研修ページに飛びます。案内やマニュアルへのリンクがある研修についてはそれらを参照し、研修を受講してください。
■最後に
e-Learning ポータルに関する質問やご意見等は下記までメールでご連絡下さい。
E-mail: 740elp@mail2.adm.kyoto-u.ac.jp

12（渥美 紀寿：情報環境機構IT企画室システムデザイン部門助教）

Info! NO.14

サービス紹介メディアセンターのラーニングコモンズを知っていますか？
京大のラーニングコモンズといえば図書館にあるものが有名ですが、
メディアセンターにもラーニングコモンズがあることをご存知ですか？
吉田南構内にある学術情報メディアセンター南館のラーニングコモ
ンズは、「 ICTラーニング・コモンズ」をコンセプトとして、BYOD（BringYour Own Device: 自身の情報機器を持ち込んだ）学習に適した設備が整えられています。具体的には、十分な数の電源コンセントやWi-Fi
環境(KUINS-Air)、持ち込みのPC等を接続できる大型ディスプレイが利用可能です。また、学習中に用いるソフトウェアやコンピュータ、ネット
ワークについて分からないことがあれば、院生で組織された「BYODティーチングアシスタント」に質問することもできます。
大学で自学自習を行う場合、友達や先輩と相互に教え合い／学び合いを行いたいことは多いでしょう。また、
近年はグループで一丸となって課題を解決していくプロジェクト型の学習も盛んです。ラーニングコモンズでは学習のための会話や飲み物（こぼれない蓋付き）の持ち込みが許可されているので、議論を深めたり、相互にプレゼンを行ったりしながら自由闊達な学習を実践してください。
それでは、学生の皆さんの積極的な利用をお待ちしています。
（森村吉貴：情報環境支援センター 特定准教授）

お知らせ

Web戦略室の設立とこれまでの取り組み■Web戦略室の設立
現在の京都大学にとってWebは国内外の多様な関係者・ステークホルダーに対して情報発信を行うために不可欠なメディアです。
しかしWebサイトの具体的な企画・運営は部局に委ねざるを得ないため全体としてコーディ
ネートに欠き、サイト構築に携わる若手研究者等に負荷がかかるなど、Webでの情報発信を行う上で様々な課題を抱えています。
この状況を踏まえ、2017（平成29）年度に情報担当理事のもとにWeb戦略室を設置し、4カ年計画で本学のWeb情報発信体制の充実に向けて、段階的に事業を推進することとなりました。具体的には、部署横断的に体制を構築するとともに、①現ホームページの改善、②2020年度予定の全面リニューアルに向けた具体的な内容の検討、③ビジュアル・アイデンティティ（VI）の策定と展開、をミッションとしています。

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Info! NO.14■これまでの取り組み
2017（平成29）年度は現状における課題を洗い出し、多様なステークホルダーから求められるホームページのあるべき姿を見極めることに主眼を置き活動しました。さらに、Webでの情報発信業務の無駄を削減し品質向上を目的とした戦略骨子を策定するとともに、喫緊の課題であった教育関連ページ及び国際関連のページを改善しました。また、
これまで醸成されてきた本学のユニバーシティ・アイデンティティ（UI）や価値観を継承しながら、Webや広報等で使用するエンブレムやロゴタイプなどのビジュアル・アイデンティティ（VI）を積極的に活用できるように再整備を行うこととし、WebとVIの両面からの取り組みを開始しました。
2018（平成30）年度は継続して現ホームページの内容点検を行うとともに、国際交流に関するコンテンツ群を整理・改修するとともに、前年度に着手したVIを広く学内外の関係者が活用できるようにガイドブックを作成し、名刺やレターヘッドなど各種プロダクトを展開し始めました。加えて、学内に散在する写真・動画等の広報用資源を全学や部局の広報活動等に使い易くするため、これらのデータを集約・管理する仕組みについて検討しています。
2年後の2020年度のホームページリニューアルに向けて、①課題検討のための専門チームの発足、②Web戦略検討
ワークショップの開催などに取り組んでいます。Webサイトリニューアルには業務の効率化やサーバ等の技術的な内容まで多岐にわたるため、次の３つの検討チームを発足させました。Webサイトによる情報発信の業務効率化を検討する「業務プロセス検討チーム」、
コンテンツやデザインを検討する「コンテンツ・デザイン検討チーム」、
コンテンツマネジメントシステム（CMS）やサーバ構成などを検討する「技術検討チーム」
です（図）。
また各チームにはコアとなるメンバー以外に、
アドバイザーを数名招いています。
これらの各チームによるミーティングと情報環境機構長をヘッドとするコアメンバーによるミーティングを定期的に開催し、各種課題や方向性等について検討を進めています。

Web戦略室全体打ち合わせ理事・Web戦略室長・広報委員会など
提案
報告・提案
承認

Web コアメンバー

方針決定・進捗管理

ユニバーシティ
アイデンティティ
（UI）
検討チーム

業務プロセス検討チーム

KGI設定・KPI確認

検討結果報告・KPI報告

コンテンツ・デザイン
検討チーム

技術仕様
検討チーム

さらに学内外の意見や他大学の取り組みを広く知るために、Webデザインや大学の情報発信に関する専門家を招へいし学内外のWeb担当者向けのセミナーを実施しています。第１回目として学術情報メディアセンターと共催し平成30（2018）年9月6日に「大学の価値を可視化する：ユニバーシティ・アイデンティティとWebサイトのデザイン」と題したセミナーを開催しました。今後もWeb戦略室の活動周知と意見収集のためにこうしたセミナーを継続して行う予定です。
■まとめ
以上のように、情報担当理事の元に設置されたWeb戦略室は現ホームページの改善と、全面リニューアルに向けて活動しています。Webサイトはあくまで情報発信の「場」であり、誰に向けてどのような情報をどのような技術で発信するのか、多様な考え方が存在します。そうした考え方や視点を活動に取り込み、本学の活動をより良く発信できるWebサイトの構築に向けて検討を重ねていますので、引き続き皆様方からのご意見をいただければ幸
いです。

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（小野 英理：情報環境機構 IT企画室（WEB戦略室）特定講師）

Info! NO.14

お知らせ

AXIES 2018年度年次大会 −今年のAXIESの年次大会は札幌で開催！
！−
AXIES（大学ICT推進協議会）2018年度年次大会は、11月19日(月)〜21日(水)までの3日間、札幌市で開催されます。
年次大会は、高等教育機関におけるICT利活用の現状や将来の方向、ICTによる高等教育のあり方についての意
見交換・情報交流の場となっており、全体会、企画セッション、一般セッション、企業セミナー、展示会、情報交換会など盛りだくさんのプログラムが用意されています。今回の全体会では、EDUCAUSE のJohn OʼBrien 会長をお招きし、
海外の新しい潮流の紹介をしていただきます。奮ってのご参加をお待ちしています。

【日時】
11月19日（月）〜21日（水）【会場】
札幌コンベンションセンター（札幌市白石区東札幌6条1丁目1-1）
URL：https://axies.jp/ja/conf■AXIESとは？
一般社団法人大学ICT推進協議会の英語名の略称です。
英語名：Academic eXchange for Information Environment and Strategy「高等教育機関や学術研究機関におけるICTを利用した教育・研究・経営等の高度化を図り、我が国の教育、
学術研
究、
文化及び産業の発展に寄与する」
ことを目的として、2011年2月に正会員14機関で発足しました。
（2018年10月1日現在の会員数：正会員110機関、賛助会員62団体。
会長：北野正雄 京都大学理事）
AXIESには、
現在次の12の部会が設置されています。
● CIO部会● ITベンチマーキング部会● 情報教育部会● オープンソース技術部会● 学術・教育コンテンツ共有流通部会● ソフトウェアライセンス部会● 認証連携部会

大学ICT推進協議会のビジョン・ミッション・ストラテジ

ICTを利用した高等教育・学術研究機関の教育・研究・経営の飛躍的強化
ミッション
ICT利用による● クラウド部会● ICT利活用調査部会● 教育技術開発部会● 高品質・セキュリティICT部会● 研究データマネジメント部会

1. 効果的・多様な教育の実現
2. 研究推進環境の構築
3. 機関経営の改善
ストラテジ

1. 共通技術基盤・組織基盤の構築・維持
2. 方法論と支援するツール群の開発・共有
3. 教員・職員・学生のICT利活用力強化
4. 幹部・サポートスタッフの養成とキャリア形成

ご興味のある方は、ぜひ部会にもご参加ください。
参加をご希望される場合は、下記までメールによりご連絡ください。
■連絡先
京都大学企画・情報部内 一般社団法人大学ICT推進協議会事務局 office@axies.jp
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コ ラ ムセキュリティの話題から 第15回
Have I been pwned? 〜 https://haveibeenpwned.com 〜
上記のサイトをご存知ですか。
「pwned」という英語は、「owned（所有した）」という英語の「o」を「p」に置き換えたスラングで、「Have I been pwned?」は「私は所有されているか？」という意味となります。つまり、自分のメールアドレスやパスワードなどの個人情報がインターネットに流出しているかいないかをチェックしてくれるサイトです。
皆さんは、このサービスを使ってみたいと思いますか？何かいかがわしそうで不安に思いますか？その判断はこのサービスを作ったTroy Huntという人がこのサイトの「about」に書いていることを読んだり、他の人の評判を聞いたりしてご自分で判断して下さい。
私はしばらく考えて、一旦信用してみることにしました。そこで、個人用のあるアドレスを入力してみると、「 Good news ̶ no
pwnage found !」と言われました。次に別のアドレスを入力してみると、「Oh no ̶ pwned !」と言われてしまいました！Tumblrの情報漏えいで漏れたということまで教えてくれます。そういえば、昔Tumblrを使ったことがあったな〜と思い出し、慌てて同じアドレスをIDに使っていたサービスのパスワードを変更したのでした。
実はこのサービスは案外広く使われていて、イギリスやオーストラリア政府は、
ドメイン全体のチェック機能を利用して政府の全ての組織のアドレス漏えいの有無をモニターし出したそうです。
またFirefox monitorというサービス（https://monitor.ﬁrefox.com/scan）
があったり、WordPressやJoomla!などのプラグインなどもTroy Hunt氏が作ったAPIを利用して提供されているようです。
元になる情報漏えいのデータは欧米の事故や古い情報が多かったりしますので、このサービスが「安全だ」と言ってくれても安心はできません。
しかし、昔から同じメールアドレスやパスワードを使い続けている人は一度チェックしてみるのも良いかもしれません。
あくまでもご自身の判断に基づいて行って下さい。
まだまだ暫くはIDとパスワードによる認証は使われ続けるでしょう。そして、大部分のセキュリティ事故はIDとパスワードの漏えいから始まるのです。
こんなサービスを使いながら、一度自分のIDとパスワードを見直してみるのもよいかもしれません。
なおこのサイトはメールアドレスやパスワードを守る対策として「1Password」という商用サービスを推奨してきますが、それに乗る必要は全くありません。

（斉藤康己：情報環境機構IT企画室 教授（情報基盤部門長））

編集・発行：京都大学情報環境機構〒606-8501 京都市左京区吉田本町
Webサイト http://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/
掲載記事に関するご質問やご意見・ご感想などありましたら、ぜひ下記までお寄せください。
【総合窓口】
情報環境支援センター
E-mail：support@iimc.kyoto-u.ac.jp