人工衛星データを用いた２００１（平成１３）年箱根群発地震活動における地面温度変化と地殻変動検出の試み
棚田俊收＊、渡辺英久＊２
An attempt to detect ground temperature and crustal movement changes during the2001 Hakone earthquake swarm activity, using satellite imageryby＊

Toshikazu TANADA and Hidehisa WATANABE ＊２
１．はじめに

国土地理院（２００２）は２００１（平成１３）年８月７日、ＧＰＳ観２００１（平成１３）年６月１２日から約４ヶ月に渡り、群発地震測の結果から１９９４（平成６）年の観測開始以来、初めて箱が箱根カルデラ中央火口丘を中心に発生した。地震発生

根山中央火口丘を中心とした約１の膨張を検出し、箱回数はマグニチュ−ド０以下も含めると６月１２日から１１

根町仙石原にＧＰＳ観測点を１点増設した。

月 末 ま で に１５，８１６回 に 達 し た。最 大 地 震 は７月２１日１１時

小田原市和留沢や湯河原町鍛冶屋に設置された気象庁

４０分大涌谷付近の深さ１で起こり、そのマグニチューの体積歪計にも、群発地震に伴う地殻変動が観測されてドは２．
９であった（棚田ほか、２００２）。

いる（気象研究所、２００２；気象庁地震予知情報課、２００２）。

この群発地震に伴い箱根山とその周辺では、山体膨張

産業技術総合研究所地質調査総合センターでは、斎藤ほを示唆する地殻変動や温泉温度の上昇、新たな噴気地帯か（２００２）によって箱根火山中央部の局所的な地殻変動のの発生などの火山活動に関わる現象が認められた。
たとえば、温泉地学研究所では、代田ほか（２００２）が箱根カルデラ内の３ヶ所と箱根外輪山２ヶ所計５ヶ所で傾斜計データが同時期に複数の観測点で傾斜変動したことから、この変化は群発地震活動に伴う変化と判断している。
さらに、駒ヶ岳傾斜データは、群発地震活動の発生する約３週間前の５月２３日ごろから０．
５μｒａｄ程度の変化が生じている可能性を示した。
丹保、棚田（２００２）は、年周変化や季節変化の補正をおこない光波およびＧＰＳ測量データに含まれる群発地震活動に伴う地殻変動（数〜１程度）を検出することに成功している。
表１ 利用した人工衛星データ一覧#56'4

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図１ 箱根火山における温度観測地点（▲印）と 2001（平成13）年箱根群発地震の震央分布（灰色丸印）

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＊神奈川県温泉地学研究所〒 250-0031 神奈川県小田原市入生田 586
三井金属資源開発株式会社 環境事業部 〒 259-1292 東京都品川区大崎 1-11-1
報告，神奈川県温泉地学研究所報告，第 35 巻，9 − 16，2003．
＊２−９−↹௝࠺࡯࠲㧦㧠ࠪ࡯ࡦข ᓧ ᣣ 㧦 ข ᓧ ᣣ 㧦 ข ᓧ ᣣ 㧦 ข ᓧ ᣣ 㧦 ข ᓧ ᣣ 㧦 ↹௝࠺࡯࠲㧦㧞ࠪ࡯ࡦ
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表３ 地球観測衛星 ERS-2 データ取得日の気象状況

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表４ 温度測定の位置座標᷹ቯ࿾ὐ⇟ภ* ᄢ ᶗ ⼱ ਅ ㇱ * ᄢ ᶗ ⼱ ਛ ㇱ * ᄢ ᶗ ⼱ ਄ ㇱ . 㚤 ࡩ ጪ ⊓ ࠅ ญ 㚢 ゞ ႐ . ḡ ࡁ ⧎ ᴛ . ᒝ ⟜ ‫ ࠻ ࡯ ࡐ ࡝ ࡋ ޔ‬. ᒝ ⟜ ‫ ࠻ ࡯ ࠤ ࠬ ޔ‬႐ 〔 . ਄ ḡ ႐ . ᳓ ࿯ ㊁ ✲ᐲ ᐲಽ⑽ 0
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有無を調べるために２００１（平成１３）年８月より臨時のＧＰＳ

ンドから熱赤外バンドまでの１４スペクトラムチャンネル観測を継続している。

を有する高性能光学センサで、地球の様々な分野の科学

また、温泉の温度変化としては、石坂ほか（２００２）が、強羅および二の平の２源泉で、群発地震活動の前の５月２４〜的、実用的な価値のあるデータを提供できるように設計されている。
２００１（平成１３）年箱根群発地震活動の前後における地

２６日にかけて泉温が各々３〜５℃ 上昇したと報告してい表面の温度変化を把握するために、温度変化を検知しやる。
辻内ほか（２００３）は、大涌谷周辺部で群発地震発生後にすいＡＳＴＥＲ可視・近赤外・熱赤外データを用いた。解新たな蒸気が発生している場所を４カ所見つけた。また、

析には、まず植生被覆率を算出し、植生の影響を除去し火山ガス監視システムが設置されたことを報告している。

た地面温度の推定方法を検討し、群発地震発生時期前後

このように２００１（平成１３）年群発地震活動に伴い、いくの地面温度分布図を作成した。解析に利用したＡＳＴＥＲつかの火山活動の活発化が確認された。しかし、これらデータならびにＡＳＴＥＲデータとの比較のための米国の報告は、必ずしも箱根山全域を把握しているわけではＬａｎｄｓａ
ｔ７衛星ＥＴＭ＋データは表１にまとめた。

ない。そこで、広域の観測データの把握に有利な人工衛星データを用いて、
２００１（平成１３）年箱根群発地震活動に２．２．地殻変動の検出伴う地表面の温度変化と地殻変動検出を試みた。なお、

２００１（平成１３）年箱根群発地震活動における地殻変動を

本報告は（財）資源・環境観測解析センターにより実施さ面的に評価するために、合成開口レーダのデータによるれた平成１４年度石油資源遠隔探知技術の研究開発に関わ差分干渉ＳＡＲ（Synthetic Aperture Radar）を用いた。群発地る研究における「火山防災と観光資源保全に関する研震の活動時期に、合成開口レーダ観測をおこなっていた究」の 一 部 成 果 に 対 し、温 泉 地 学 研 究 所 保 有 の 実観測のは欧州宇宙機関の地球観測衛星ＥＲＳ−２のみであったデータを用いて考察を加えたものをまとめたものである。 （表１）。表２には、差分干渉処理の組み合わせと、その軌道間隔を示した。また、地球観測衛星ＥＲＳ−２データ
２．人工衛星データによる検出手法

取得日の気象状況は箱根町立仙石原中学校のデータ

２．１．衛星観測地表面温度の検出（http：//www２.famille.ne.jp/ 〜 sentyuu/）を使用させていた解析には、地球観測衛星ＴＥＲＲＡに搭載されているＡＳだいた（表３）。

ＴＥＲセンサのデータを用いた。ＡＳＴＥＲとは、AdvancedSpaceborne Thermal Emission and Reflection radiometer の略

３．衛星観測地表面温度の検出称である。ＡＳＴＥＲセンサは、可視近赤外放射計と短波

３．１．現地調査

長赤外放射計、熱赤外放射計で構成されており、可視バ−１０−

地面温度の算出方法の検証をおこなう目的で、植生被面積比を１： α（α ：緑被率 ０．
０≦α＜１．
０）とすると、衛星観測地表面温度は式（１）で表せる。

ただし、Ｔｏは衛星観測地表面温度、Ｔｓは地面温度、Ｔｖは植生温度とする。また、画素の温度は各温度の面積平均値に等しいと仮定した（Ｍａｔｓｕｎａｇａ、１９９４）。
対象地域は火山地帯であるので、地面温度Ｔｓは衛星観測地表面温度Ｔｏよりも、より火山熱源の分布状況を反映していると仮定した。その仮定にもとづき、衛星観測地表面温度Ｔｏから植生温度Ｔｖを除いて地面温度Ｔｓを推定した。
ＡＳＴＥＲデータの場合の衛星観測地表面温度Ｔｏは、
ＡＳＴＥＲ地上データシステムによって、ＡＳＴＥＲ /２Ｂ０３
プロダクツとして作成される。しかし、Ｌａｎｄｓａｔ７ＥＴＭ＋データの場合には、衛星観測地表面温度Ｔｏとしての成果物（プロダクツ）は作成されていない。そこで米国航空宇宙局の "Landsat ７ Science Data User Handbook：

Chapter１１ − Data

Products（http：//１tpwww．gsfc．nasa．

gov/IAS/handbook/handbook̲htmls/chapter１１/chapter１１．

図２ 2001 年温度観測地点データhtml） " で公開されている方法を利用して、衛星観測地覆の異なる場所での地面温度測定とＡＳＴＥＲセンサーに表面温度Ｔｏを作成した。

よる観測との同時観測を２００２（平成１４）年１１月５日（昼間）および１１月１２日（夜間）の２回おこなった。

緑被率αについては、Ｈｉｒａｎｏｅｔａｌ．
（２００２）が提案している正規化植生指標（ＮＤＶＩ）をもとに推定した。ＡＳＴＥＲ

調査地点は、群発地震の震源が集中する大涌谷を南北

データの反射率は、ＡＳＴＥＲ地上データシステムにて作に縦断する範囲から選定した（表４、図１）。現地での温成されるＡＳＴＥＲ /２Ｂ０５プロダクツに相当する。しかし、

度 測 定 は エ ス ペ ッ ク ミ ッ ク 社 製 のＲＴ-１１（測 定 精 度 ±Ｌａｎｄｓａｔ７ＥＴＭ＋の場合には、反射率を算出するプロダ０．
３℃）とＪＭＳ社製のＳＲ-１ＰＬＵＳデータロガー（分解能クツは無い。そこで米国航空宇宙局のＷｅｂ（前出）で公開０．
１℃）を用いた。また、日置電機社製の２次元放射温度計されている方法を利用して、地表、大気混合反射率の算（分解能０．
１℃）も利用した。

出した。算出に必要なＬａｎｄｓａｔ７ＥＴＭ＋のパラメータをＲＴ-１１とＳＲ-１ＰＬＵＳデータロガーのセンサー部分は、表５に示す。

直接地表に接触もしくは１程度埋め込んで、衛星通過

地面温度Ｔｓの解は式を変形した式で表される。し

前後約１時間の連続温度測定を実施した。放射温度計は、かし、未知数２つに対して、式は１つであるので、一意衛星通過前後約１時間の間に調査点を回って適宜測定をにＴｓを求めることは難しい。そこで、解の範囲を限定し実施した。なお、ＲＴ-１
１とＳＲ-１ＰＬＵＳデータロガーの測た最適化問題としてＴｓを推定する手法を導入する。この定器については、事前に室内実験によりセンサーの温度方法は、未知数が式よりも多い劣決定の連立方程式の解校正をおこなった。

として、解（未知数）のノルムが最小となる場合の解を最各調査点の観測状況を表５に示す。調査点Ｈ１とＬ１については、データロガーの不調のためデータが記録されて適 な も の と し て 採 用 す る（Ｍｅｎｋｅ、
１９８４；柳 谷、塚 田、１９９７）。

いなかった。各調査点の地面温度測定結果を図２に示す。
３．２．地面温度観測手法の検討

ただし、２次関数となるので、非線形計画法の準ニュート

衛星画像中の地表面温度には、植生や土壌、岩石、人ン法を使用する。また、解の存在範囲を絞るために２つ工物等の温度がすべて含まれている。そのため、ここでの制約条件（Ｔｓ、Ｔｖの温度差は１０℃ 以内、ＴｏとＴｓ、Ｔｖは単純化して、土壌や岩石などの地質学的影響と植生のそれぞれの温度差は５℃ 以内）を設ける。準ニュートン法

影響との２種類に分ける。次に、植生と地質学的物質のから求めたＴｓがこの条件内に入らない場合には、Ｔｓのは−１１−

○ＡＳＴＥＲデータの場合ずれている方向に応じて、最適解として制約条件の最大ＡＳＴＥＲ/２Ｂ０３プロダクツの衛星観測地表面温度（Ｔｏ）値もしくは最小値を採用する。
上記の手順で処理したＬａｎｄｓａ
ｔ７ＥＴＭ＋データから推と相模湾海水温とを比較すると、差異は２〜３℃ 以内で定した地表面温度分布図（Ｔｏ）を図３に、またＡＳＴＥＲあり概ね良い一致であった。芦ノ湖の水温においても、データの衛星観測地表面温度分布図（Ｔｏ）と地面温度分

衛星観測地表面温度（Ｔｏ）は、旬別平均と比較すると非常布図（Ｔｓ）を図４に示す。に良く一致している。植生域樹冠温度は２００１（平成１３）年
１１月１１日観測データを除いて、気温＋３℃ 前後と概ね良

衛星観測地表面温度（Ｔｏ）の妥当性についてい一致を示している。これら黒体と見なせる地域の温度が地上観測値に近いことから、ＡＳＴＥＲ /２Ｂ０３プロダク

ＡＳＴＥＲ/２Ｂ０３プロダクツおよびＬａｎｄｓａｔ７ＥＴＭ＋センサー前面温度の妥当性を評価するために、ほぼ黒体とツは信頼できるデータ精度と考えた。

見なせる水域（芦ノ湖、相模湾）の水温を比較した。芦ノ○Ｌａｎｄｓａｔ７ＥＴＭ＋の場合

湖の水温は、環境科学センターがまとめた１
９８７年〜１
９９８

Ｌａｎｄｓａｔ７ＥＴＭ＋センサーから推定した温度と、２００１

年の湖尻における旬別平均水温を参照した。相模湾の海（平 成１３）年０６月０４日 お よ び 同 年０７月２２日 観 測 デ ー タ の水温の分布は、東京都水産試験場がほぼ毎日発行する一海水温、湖水温、植生域樹冠温とを比較すると、各々約

都三県漁海況速報 (http://www.agri.pref.kanagawa.jp/suisoken−４℃ のオフセットがあることがわかった。
２００１年０７月/Kaikyozu/１to３ken.asp) を、日別の定地水温観測は東京都

２２日観測データに４℃ 加えた場合の植生域の温度分布は、水産試験場の大島 (http://www.fish.metro.tokyo.jp/)、神奈川

ＡＳＴＥＲ /２Ｂ０３プロダクツの温度分布とかなり等しい値

県水産総合研究所の三崎 (http://www.agri.pref.kanagawa.jp/になった。

suisoken/top.asp) を参照した。
 ＡＳＴＥＲ/２Ｂ０３プロダクツと衛星観測地表面温度測

また樹冠の表面温度は気温に近いことが指摘されてい定との比較るので（萩島ほか、１９９９）、植生域と気温を比較した。気温および湿度は、箱根町立仙石原中学校で行われている同期観測を行った２００２（平成１４）年１１月０５日観測データ

気象観測（前出ｗｅｂ）を参照した。芦ノ湖と大島、三崎にの衛星観測地表面温度（Ｔｏ）は、現地測定の放射温度計よおける温度比較グラフを図５に示す。

り平均約７．
０℃、接触温度計より平均約７．
６℃ も低い。空表５ 各測定地点の温度観測結果
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表６ 算出に必要な Landsat 7 ETM+ のパラメータขᓧᣣ)CKP
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表７ 衛星観測地表面温度差分組み合わせ0QᏅಽᲧセ᷹ⷰᣣᦼ 㑆ᬀ↢ၞᐔဋ᷷ᐲᏅ᷷ᐲ⹏ଔ▸࿐́ ㅳ㑆͠ ͠ ́ 㩃᦬ ͠ ͠ ́ ᐕ͠ ͠ ́ ᐕ  㩃᦬ ͠ ͠ ́ ᐕ  㩃᦬ ͠ ͠ ́ 㩃᦬ ͠ ͠ −１２−

定を行う前処理を検討する必要があると考えられる。
４．地殻変動検出手法の検討
地球観測衛星ＥＲＳ−２は２００１（平成１３）年１月に姿勢制御用ジャイロに不具合が発生し、以降現在に至るまでジャイロの機能が無い状況で衛星運用が行われている旨が宇宙航空研究開発機構から公表されている。地球観測センターの処理設備のソフトウェアを改修することにより、データ精度の向上を図っている。しかし、根本的な解決
地表面温度分布図（Ｔｏ） ２００１/０６/０４には至っていない。今回使用したデータはこの不具合を含んだものであるが、２００１（平成１３）年夏の群発地震発生期間にデータを取得したＳＡＲ衛星は他には無いので、あえて使用を試みた。衛星の姿勢を示すヨー角誤差情報は、以下の通りで、その値は衛星進行方向に向かって左が正の値、右が負の値となる。
観測日２００１／０６／１６のヨー角誤差→＋４．
５４７°

観測日２００１／０７／２１のヨー角誤差→−１．
９１８°

観測日２００１／０８／２５のヨー角誤差→−１．
８８３°ヨー角がずれているために、干渉処理をする上で次の地表面温度分布図（Ｔｏ） ２００１/０７/２２問題が発生した。第一に、各画像内の幾何歪が異なるの

図３ Landsat7 ETM+ データから推定した地表温度分布図

で、衛星画像のピクセル（画素）を正確に合わせること間分解能が９０と粗いために、地面露出が少ないとその（レジストレーション）が難しかった。第二に、干渉処理温度はほとんど反映されない可能性が高い。観測が昼間の中で最も重要である軌道決定で、地球観測衛星ＥＲＳ−であったことから、植生の蒸発散により潜熱フラックス２が持つ精度の良い軌道情報が利用できなかった。

が増加して、衛星観測地表面温度が低下する効果に呑ま干渉組み合わせの照射方向のずれは、組み合わせＮｏ．
１れてしまっている可能性も考えられる。他方、
２００２（平成（２００１／０６／１６−２００１／０７／２１）で６．
４６５°、Ｎｏ．
２（２００１／１４）年１１月１２日観測データの場合には、衛星観測地表面０７／２１−２００１／０８／２５）で０．
０３５° で あ る。組 み 合 わ せ

温度（Ｔｏ）は、接触温度計との差は１℃ 未満に収まっておＮｏ．
１はレジストレーションができず、処理不能であった。

り、大変良い一致を示している。

組み合わせＮｏ．
２は、ヨー角のずれが揃っていたので照射

地面温度推定については、緑被率が高いほど植生域の方向がほぼ一致し、レジストレーションをおこなえた。

温度は低下して算出された。しかし、実際の地面温度は軌道推定は難航したが、組み合わせＮｏ．
２は干渉処理がお上記のように衛星から算出される温度より高いので、推こなえた。その結果を等変動線図として図６に示した。

地表面温度分布図（Ｔｏ） ２００１/０７/２２

地表面温度分布図（Ｔｏ） ２００１/１１/１１

地表面温度分布図（Ｔｏ） ２００２/１０/０４

地表面温度分布図（Ｔｏ） ２００２/１１/０５

地面温度分布図（Ｔｓ） ２００１/０７/２２

地面温度分布図（Ｔｓ） ２００１/１１/１１

地面温度分布図（Ｔｓ） ２００２/１０/０４

地面温度分布図（Ｔｓ） ２００２/１１/０５

図４ ASTER データから推定した地表温度分布図−１３−５．結果および考察
５．１． 衛星観測地表面温度について
ＡＳＴＥＲ /２Ｂ０３プロダクツをもとに、群発地震発生時期とその後の温度変化を際立たせるために、相対的な温度差分布図を作成した。表７に差分比較の組み合わせを示す。
まず、箱根中央火口丘を中心とした地域において、昼夜の差分から日射の影響で地表温度が気温より上昇する可能性がある箇所を特定した。データセットＮｏ．
１は比較期間が約１週間と短く、気象条件も類似している。昼夜の差分の結果、データセットＮｏ．
１では、市街地や大涌谷、ゴルフ場などの低緑被率地等が温度上昇域として現れている（図７）。一方、神山や駒ヶ岳頂上部では、昼夜の温度差が明瞭には表れなかった。また、比較期間が約１ヶ月と長いＮｏ．
２では、特定の温度上昇域は認められない（図７）。これは気象条件等の違いを反映していると思われる。
次に、
２００１（平成１３）年箱根群発地震発生時期における温度比較の差分結果（データセットＮｏ．
３〜６）を図７に示す。デ ー タ セ ッ トＮｏ．
３は、２００１（平 成１３）年１１月１１日 と２００２（平 成１４）年１１月５日 と を 比 較 し た も の で あ る。
２００１
（平成１３）年１１月１１日から約１年経つことで、神山や駒ヶ岳頂上部、駒ヶ岳南西および北西方向の山間部、強羅の南長尾地区にスポット状の温度上昇域が認められる。
データセットＮｏ．
４は、２００１（平成１３）年７月２２日と２００２（平図５ ASTER/2B03 温度評価グラフ

成１４）年１１月５日とを比較したものである。
２００１（平成１３）

図６ 地球観測衛星 ERS-2 データを用いた SAR による等変動線画像と GPS 変化量 ( 赤線 )−１４−

年７月２２日から約１年４ヶ月経つことで、駒ケ岳山頂からきない場合もあることがわかった。このような温度上昇大涌谷や早雲山や強羅地域にかけての広範囲で温度上昇域の消長がデータセットの選定に問題があるのか、現段が認められた。データセットＮｏ．
５は、
２００１（平成１３）年７月階では、このスポット状の温度上昇域の消長が群発地震２２日と２００２（平成１４）年１０月４日とを比較したものである。

活動の推移とどのように関連しているかは不明である。

２００１（平成１３）年７月２２日から約１年３ヶ月後では、顕著な温度差は認められない。データセットＮｏ．
６は、
２００１（平成５．２．地殻変動について１３）年７月２２日 と２００１（平 成１３）年１１月１１日 と を 比 較 し た

差分干渉ＳＡＲのデータセットＮｏ．
２の処理結果（図６）ものである。
２００１（平成１３）年７月２２日から約４ヶ月では、を見ると、箱根外輪山東斜面にかけて広範囲の沈降もし大涌谷および早雲山周辺に高温域が広がっている。

くは西向きの移動（約３）が認められる。しかし、このＡＳＴＥＲ衛星データの空間分解能が９０ｍ×９０ｍである

沈降もしくは西向きの変化はＧＰＳ等の結果（丹保、棚田、ことから、もし群発地震活動全域で温度が上昇していれ

２００２）とは逆方向である。さらに、外輪山の尾根を境とば、十分に検知できるはずである。しかしながら、全デーして位相の反転が生じている。このような現象は、群発タセットからは、群発地震活動全域に相当するような広地震活動に伴う変動ではなく、むしろデータ不良に起因域な温度変化は認められなかった。

する異常と考えられる。その主因は地球観測衛星ＥＲＳ−

一方、スポット状の温度上昇域は、データセットＮｏ．
３２のジャイロの不具合による軌道推定の不確かさのため〜４と６に表れた。この温度上昇域の一部は、温泉温度のであろう。また、植生による位相相関度の低下が有り、さ上昇した源泉場所（石坂、２００２）や新たな噴気地帯（辻内らにマスター画像の取得日（７月２１日）は激しい降雨があほか、２００３）に対応するものであった。しかし、データったので、位相に影響が出ていることも考えられる。

セットＮｏ．
５のようにスポット状の温度上昇域が検出でＮｏ．
１ （２００２/１１/０５−２００２/１１/１２）

Ｎｏ．
２ （２００２/１０/０４−２００２/１１/０５）

Ｎｏ．
３ （２００１/１１/１１−２００２/１１/０５）

Ｎｏ．
４ （２００１/０７/２２−２００２/１１/０５）

Ｎｏ．
５ （２００１/０７/２２−２００２/１０/０４）

Ｎｏ．
６ （２００１/０７/２２−２００１/１１/１１）

図７ 期間別差分温度画像−１５−

６．まとめ石坂信之、板寺一洋、菊川城司 （２００２） 箱根群発地震と温泉温度等の変化，第５５回日本温泉科学会大会講演

人工衛星データを用いて、２００１（平成１３）年箱根群発地集，１９．

震活動の前後で地表面の温度変化と地殻変動検出を試み

気象庁地震予知情報課 （２００２） 箱根山付近の地震・地た。

殻活動（２００１年６月中旬からの変化），地震予知連絡会

衛星観測地表面温度の推定には、ＡＳＴＥＲ可視・近赤会報，６７，１０４-１０７．

外・熱赤外データを用いた。解析には、まず植生被覆率を算出し、植生の影響を除去した地面温度の推定方法を

気象研究所 （２００２） 箱根の微小地震活動（２００１年６月〜）に伴う歪変化，地震予知連絡会会報，６７，１０８-１１４．

検討し、群発地震発生時期前後の地面温度分布図を作成した。さらに、２００１（平成１３）年７月〜１
１月の群発地震

国土地理院 （２００２） 箱根山とその周辺の地殻変動，火山噴火予知連絡会，８０，３４-４０．

活動発生時期とその約１年後とのＡＳＴＥＲデータの温度

MATSUNAGA，T． （１９９４） A Temperature − Emissivity

差分から、地下温度の上昇を検討した。
解析の結果、群発地震活動発生から約１年経過した

Separation Method Using an Empirical Relationship

データからは、群発地震活動全域に相当するような広域

between the Mean， the Maximum， and the Minimum of

な温度変化は認められなかった。また、温度差分の期間

the Thermal Infrared Emissivity Spectrum，Journal of The

組み合わせによっては、スポット状の温度上昇域が、温Remote Sensing Society of Japan， １４（３）， ２８-３９．

泉温度の上昇した源泉場所（石坂、２００２）や新たな噴気地Menke，W． （１９８４） Geophysical Data Analysis： Discrete
Inverse Theory， Academic press， ２６０．

帯（辻内ほか、２００３）に対応する場合もあった。しかし、差分期間の組み合わせによっては検出できないこともあり、

萩島理、片山忠久、林徹夫、谷本潤 （１９９９） 樹木の放現段階では、このスポット状の温度上昇域の消長が群発

射温度分布に関する実測，街路樹のある街路の温熱環

地震活動の推移とどのように関連しているかは不明であ境予測る。

５１６，７９-８６．

一方、地殻変動に関しては、今回は残念ながら地球観測衛星ＥＲＳ−２のジャイロ不具合が主因で良好な結果を

その１，日本建築学会計画系論文集

棚田俊收、代田寧、伊東Ｎｏ．

博、袴田和夫 （２００２） ２００１

（平成１３）年箱根火山の群発地震活動について，温地研
観測だより，５２，１-４．

出すことができなかった。今回用いたＣバンドの解析は植生等の影響を受けやすいのでＬバンドＳＡＲ衛星の利用

丹保俊哉、棚田俊收 （２００２） ２００１
（平成１３）年箱根群発を検討する必要があろう。しかしながら、地震や火山活地震活動に伴う光波・ＧＰＳの変化，温地研観測だよ

動時の合成開口レーダの有用性と信頼性は高く、箱根火り，５２，５-１２．

山活動に伴う地殻変動があらわれた場合には、次世代の辻内和七郎、鈴木征志、粟谷徹 （２００３） 箱根大涌谷で日本地球観測衛星やカナダ地球観測衛星ＲＡＤＡＲＳＡＴの２００１（平成１３）年に発生した蒸気井の暴噴事故とそのデータを利用することは今後とも有効であろう。

対策，温地研観測だより，５３，１-１２．
斎藤英二、萬年一剛、宇都浩三（２００２） ２００１
（平成１３）年

参考文献
代田寧、棚田俊收、伊東

箱根群発地震活動に伴う箱根火山の臨時ＧＰＳ観測，
温地研観測だより，５２，２１-２４．

博 （２００２） ２００１
（平成１３）

年箱根群発地震活動に関連した地殻傾斜変動，温地研

柳谷報告，３４，３５-４４．

俊、塚田和彦 （１９９７） 離散インバース理論

問題とデータ解析，古今書院，２８７．

HIRANO，Y．， YASUOKA，Y． and SHIBASAKI，R．
（２００２） Pragmatic Approach for Estimation of Vegetation
Cover Ratio in Urban Area Using NDVI，Journal of The
Remote Sensing Society of Japan， ２２（２）， １６３-１７４．

−１６−

逆