第 25 回日本健康教育学会学術大会講演集
テーマ
ゆい

結でつくる健康教育・ヘルスプロモーション

大会長

高倉

実（琉球大学 医学部保健学科）

会場

沖縄科学技術大学院大学（OIST）

会

期

2016 年 6 月 11 日（土）・12 日（日）日本健康教育学会学術大会の開催記録
回

開催年

開催地

学術大会長（所属）

１

1991

東京

宮坂

忠夫（女子栄養大学）

２

1992

埼玉

宮坂

忠夫（女子栄養大学）

３

1993

千葉

江口

篤寿（和洋女子大学）

４

1994

東京

福渡

靖（順天堂大学）

５

1996

東京

川田智恵子（東京大学）

６

1997

北九州

高田

和美（産業医科大学）

７

1998

埼玉

足立

己幸（女子栄養大学）

８

1999

大阪

藤岡

千秋（関西福祉科学大学）

９

2000

千葉

大津

一義（順天堂大学）

10

2001

神戸

南

哲（神戸大学）

11

2002

東京

川口

毅（昭和大学）

12

2003

沖縄

崎原

盛造（沖縄国際大学）

13

2004

栃木

武藤

孝司（獨協医科大学）

14

2005

福岡

守山

正樹（福岡大学）

15

2006

東京

衞藤

隆（東京大学）

16

2007

大阪

山川

正信（大阪教育大学）

17

2008

東京

小山

18

2009

東京

神馬

征峰（東京大学）

19

2010

京都

中原

俊隆（京都大学）

20

2011

福岡

筒井

昭仁（福岡歯科大学）

21

2012

東京

星

旦二（首都大学東京）

22

2013

千葉

高橋

浩之（千葉大学）

23

2014

北海道

佐々木

健（北海道）

24

2015

群馬

吉田

亨（群馬大学）修（日本子ども家庭総合研究所）

−2−

目

次

学会長からのご挨拶･･･････････････････････････････････････････････ 4
交通のご案内･････････････････････････････････････････････････････ 5
会場案内図･･･････････････････････････････････････････････････････ 6
学術大会参加者へのご案内･････････････････････････････････････････ 7
発表者・ファシリテーターの皆様へのご案内･････････････････････････ 8プログラム･･････････････････････････････････････････････････････ 10
学会長講演･･････････････････････････････････････････････････････ 22
特別講演････････････････････････････････････････････････････････ 24
学会奨励賞講演･･････････････････････････････････････････････････ 26
シンポジウム････････････････････････････････････････････････････ 32
一般演題「ポスター発表」･････････････････････････････････････････ 52
一般演題「ラウンドテーブル」････････････････････････････････････ 159
学術大会関連集会のご案内･･･････････････････････････････････････ 177−3−

学会長からのご挨拶
ゆい

結でつくる健康教育・ヘルスプロモーション

第 25 回日本健康教育学会学術大会学会長
琉球大学医学部教授

高倉実

第 25 回日本健康教育学会を沖縄県において開催するにあたり、歓迎のご挨拶を申し上げます。
今年度の学術大会は、本学会の設立から四半世紀の節目にあたります。この 25 年の間に、これまで長寿を誇ってきた沖縄県は、平均寿命の伸びが鈍化し、直近の生命表による全国順位は大きく後退して、もはや長寿県ではなくなってしまいました。この状況を踏まえて、沖縄県では「健康・長寿
おきなわ復活」を掲げて種々の健康づくりが進められており、特に、人々のつながりや相互扶助の精神である「ゆいまーる」を活かした取組が有用と考えられています。本大会のテーマはこれに因んで
ゆい「結でつくる健康教育・ヘルスプロモーション」としました。本大会では沖縄の取組を紹介するとともに、他地域の取組も交えて、これからの健康教育・ヘルスプロモーションについて活発な議論ができればと思います。
本大会の一般演題は、口頭発表に変えてポスター発表としました。おかげさまで、ポスター発表 107
題、ラウンドテーブルディスカッション 16 題と、例年の約 1.5 倍の演題が集まりました。ポスター発
表数が当初の想定よりも大幅に増えましたため、時間の都合で、演題番号の奇数と偶数に分けてそれぞれ 45 分の責任着座時間を設けてのフリーディスカッション形式としました。ポスター発表の時間には他のプログラムを配しておりませんので、ポスター会場に全員集合して、活発な意見交換をしていただく予定です。
特別プログラムとして、シンポジウム 1 では
「健康長寿をめざして：沖縄の課題と取り組み」と題して、現在、沖縄県で取り組まれている大学、行政、教育委員会および地域が連携した健康づくりについて、その背景、現状および今後の方向性について議論していただきます。シンポジウム 2 では「Global
Promotion of School Health: Link with Community and Sustainability」と題して、世界における学校
保健の役割や戦略について報告し、学校保健における地域社会との連携による継続性の確保について議論していただきます。特別講演では琉球大学の等々力英美先生に「沖縄は日本の未来の鏡？－社会と食の転換の視点から－」の題名で、栄養疫学の立場から、沖縄の食の変化に焦点をあてるとともに、地域の絆を生かした食育介入研究の成果をご紹介いただきます。さらに、昨年に引き続き、若手の会による「文献検索 ･ 文献収集のいろは part2」も企画されています。
会場となる沖縄科学技術大学院大学（OIST）は沖縄有数のリゾートエリアにあり、東シナ海の水平線が一望できる会場から、南国沖縄の紺碧の空と海を満喫していただければと存じます。最後に、本大会開催にあたり、ご支援、ご協力を賜りました方々に心より御礼を申し上げます。
学会員の皆様にとって本大会が実り多く、有意義なものになることを祈念しております。
−4−

交通のご案内会場

沖縄科学技術大学院大学（OIST）〒 904-0495

沖縄県国頭郡恩納村字谷茶 1919-1

交通アクセス   ■リムジンバス（那覇空港から約 90 分）
カトレア号または芭蕉号に乗車、OIST キャンパスで降車※大会事務局では、大会会場とリザンシーパークホテル谷茶ベイとの間を結ぶシャトルバスを運行する予定です。詳しい時間などは第 25 回大会ホームページをご覧ください。

■タクシー
那覇空港からは約 8,000 円程度（交通状況により前後します）■有料道路利用（那覇空港から約 60 分）
沖縄自動車道「屋嘉 IC」出口を左折→トンネル→「恩納（東）」交差点を左折→つきあたり信号「恩納（南）」を左折（国道 58 号線を「那覇」向け）→
メインキャンパスへは最初の信号（「沖縄科学技術大学院大学」の道路標識）を左折→
OIST と書かれた壁沿いに左折

懇親会会場   リザンシーパークホテル谷茶ベイ（〒 904-0496 沖縄県国頭郡 恩納村谷茶 1496）
大会会場から懇親会会場までは、プログラム終了後、シャトルバスで移動いただきます。
ご 自身で移動の場合は「路線バス 20･120 系統

谷茶の丘バス停下車」もしくはタクシー（約 1,000 円、

10 分程度）でお願いします。

−5−

会場案内図ミーティングルームズ
B 会場 （Meeting Room 1）
C 会場（Meeting Room 2）
D 会場（Meeting Room 3）
休憩室（Meeting Room 4）

講堂
A 会場・受付
クローク

センター棟 B 階
E 会場 （B-250）
ポスター発表会場
センター棟 C 階
F 会場 （C-209）
休憩室（C-210）
カフェテリア

センター棟

B階

センター棟

C階

自販機コーナーE 会場（B-250）

休憩室（C-210）

カフェテリア

ポスター会場

EV ホールF 会場（C-209）

EV ホール−6−

学術大会参加者へのご案内
1．参加登録場所・時間

場所：沖縄科学技術大学院大学（OIST） 講堂前〒 904-0495 沖縄県国頭郡恩納村字谷茶 1919-1）
時間：6 月 11 日（土）9：00 ～ 17：30
6 月 12 日（日）9：00 ～ 14：00

2．参加受付

1）「事前登録」されている方
事前送付した参加証（兼、参加費領収証）ならびに講演集をお忘れなくお持ちください。当日の受付手続きは不要です。受付付近に名札ケースを準備しますのでご着用のうえ、各会場へご移動ください。
2）「当日登録」の方
当日受付にて参加費を納入し、参加証と講演集をお受け取りください。
3）「ご招待」および「学会名誉会員」の方
来賓受付へお越しください。参加証と講演集をお渡しいたします。
※会場内では参加証（名札）を必ずご着用ください。着用のない方の入場はお断りいたします。

3．参加費（当日登録）および講演集

1 ）参加費 会員 : 8,000 円 ／ 非会員 : 9,000 円 ／ 学生（院生・学部生）: 5,000 円※参加費には学術大会講演集 1 冊の費用が含まれております。
2 ）講演集 一冊 2,000 円※別途購入をご希望の方には販売いたします。

4．懇親会

1 ）日 時 6 月 11 日（土）19：00 ～ 21：00
2 ）場 所 リザンシーパークホテル谷茶ベイ オーシャンビュードーム
恩納村谷茶 1496 TEL 098-964-66113 ）参加費 一般、学生ともに 5,000 円※当日参加を希望される方は、大会会場の参加受付にてお申し込みください。

5．学会事務受付

日本健康教育学会では年会費および新入会員の受付をいたします。

6．その他

1 ）昼食
両日とも学内のカフェテリア（センター棟・レベル C）が営業しておりますのでご利用ください。
なお会場周辺（徒歩圏内）には飲食店はございません。

2 ）呼び出し会場での呼び出し放送はありません。受付付近に連絡板を用意しますのでご利用ください。
3 ）休憩室ミーティングルーム 4、カフェテリア、C-210 を休憩室として開放いたします。
4 ）クローク
下記の時間帯で、ミーティングルームのエントランスホールにクロークを準備しますのでご利用ください。
6 月 11 日（土）9：00 ～ 18：15
6 月 12 日（日）9：00 ～ 14：30−7−発表者・ファシリテーターの皆様へのご案内
1．発表者（口頭発表）の皆様へ■発表用データの受付について
特別講演、シンポジウム、学会奨励賞講演の発表者
1）発表用データは USB フラッシュメモリに保存し、講堂前受付付近にございます「発表データ

受付」に、ご自身の発表するセッション開始の 1 時間前までに提出してください。
2）受付でのデータ編集はご遠慮ください。受付後にデータを修正された場合は、再度受付をしてください。
3）発表会場ではデータの修正はできませんので、予めご了承ください。
4）接続トラブルなどの場合に備え、バックアップデータを必ずお持ちください。
ラウンドテーブル（RT）の発表者
発表者は、受付の必要はありません。
■発表用データについて
特別講演、シンポジウム、学会奨励賞講演の発表者
1）会場には Windows7 の PC をご用意しております。
2）発表形式はすべて、PC による発表（１面）のみとなります。
対応するアプリケーションソフトは Windows 版 PowerPoint2010 です。2010 以外のバージョンで作成された場合、一部のフォントが表示されなかったり、アニメーションが動作しない場合があります。どのバージョンで作成されても、すべてのスライドを PDF 化したデータを作成し、念のためお持ちください。
3）原則として USB フラッシュメモリにて発表データを提出ください。Macintosh、PowerPoint 以
外のソフト、動画をご使用の場合には、必ずご自身の PC をご持参ください。
4）PC 操作についてはページ送り等、発表者自身でおこなってください。
■ポスター発表について
ポスター発表のボードは、幅 90cm ×高さ 210cm です。講演番号を書いた紙、ポスター貼付のためのピンは大会側で用意いたします。A0 サイズ（幅 84.1cm ×高さ 118.9cm）程度のポスターをご用意ください。なおポスターは 1 日目と 2 日目で貼り替えとなります。
1）ポスターの掲示・撤去
・1 日目の発表者は 6 月 11 日（土） 9：00 〜 12：00 までに指定のボードにポスターを貼付してください。ポスター発表（責任在席時間）の終了後、18：45 まで撤去してください。
・2 日目の発表者は 6 月 12 日（日） 9：00 〜 9：30 までに指定のボードにポスターを貼付してください。ポスター発表（責任在席時間）の終了後、13：15 まで撤去してください。
・指定の撤去時間以降に掲示してあるポスターは、大会側で撤去させていただきます。
2）ポスター発表
発表者はそれぞれのポスター発表時間（責任在席時間：45 分間）に自身のポスターの前に立ち、説明、質疑応答をしてください。
・6 月 11 日（土）奇数番号の発表者 16：50 〜 17：35 ／ 偶数番号の発表者 17：35 〜 18：20
・6 月 12 日（日）奇数番号の発表者 11：15 〜 12：00 ／ 偶数番号の発表者 12：00 〜 12：45−8−

2．ラウンドテーブルの発表者およびファシリテーターの皆様へ

ラウンドテーブルの主役は、発表者、意見交換の主役は、発表者と参加者です。「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に帰された検討課題を中心に、参加者が積極的に意見を述べて、発表者と交流することを目的としています。
1）発表者へのお願い①発表の 5 分前になりましたら、指定会場のテーブルにご着席ください。
②パソコン、液晶プロジェクターを使用する場合は、発表者自身がご持参のうえ、設営等の準備をおこなってください。スクリーンはございませんので、映像は備付のホワイトボードまたは壁に投射してください。
③配付資料がある場合は、発表者において必要部数（30 部程度）をご持参ください。
事務局ではコピー等、おこなえませんのでご了承ください。
④ラウンドテーブル（RT）は、1 演題 60 分（発表、質疑応答含む）です。時間になりましたら開始し、終了時間厳守でお願いいたします。
2）ファシリテーターへのお願い①ファシリテーターは、「出会いから交流へ」の場を意識していただき、抄録の最後に記載された検討課題を中心に、参加者からの意見を引き出すようにお願いします。発表者と協力して参加者とともに有意義な議論の場となるよう討議の開始と進行をおこなってください。
②担当セッションの 5 分前までに、会場内の席にご着席ください。
③進行は、ファシリテーターに一任いたします。終了時間厳守でお願いします。

−9−

プログラム6 月 11 日（土）
◆開

会

式

◆ 学会長講演

9：10 〜 9：20 （A 会場：講堂）
9：20 〜 9：50 （A 会場：講堂）

ゆい「結でつくる健康教育 ･ ヘルスプロモーション

沖縄からみた社会関係と健康」

高倉 実（琉球大学医学部保健学科 教授）
座長：荒尾 孝（早稲田大学スポーツ科学学術院 教授）◆ シンポジウム 1

10：00 〜 12：00 （A 会場：講堂）「健康長寿をめざして：沖縄の課題と取り組み」
コーディネーター：崎間敦（琉球大学保健管理センター 准教授）

沖縄島嶼における循環器疾患の疫学

奥村 耕一郎（琉球大学医学部附属病院地域医療システム学講座 准教授）

ソーシャルキャピタルと健康

白井 こころ（琉球大学法文学部人間科学科 准教授）

次世代へ向けたヘルスプロモーション
田名

毅（沖縄県医師会理事、首里城下町クリニック第一 院長）崎間敦（琉球大学保健管理センター 准教授）

地域の大学が取り組むヘルスプロモーション

◆理

事

会

12：10 〜 13：10 （Ｂ会場： Meeting Room 1）◆「若手の会」企画 12：10 〜 13：10 （Ｅ会場： センター棟 B 階

B-250）「文献検索・文献収集のいろは Part2―目的に合った文献の探し方―」◆総会

13：20 〜 14：20 （A 会場：講堂）◆ 学会奨励賞講演 14：30 〜 15：30 （A 会場：講堂）
座長：高橋 浩之（千葉大学教育学部 学校教育科学専攻 教育発達支援系 教授）「行動変容を促す効果的な生活習慣病予防の指導に関する研究」
林芙美（女子栄養大学 栄養学部 専任講師）「メタボリックシンドロームを含む生活習慣病予防の保健指導に関する研究」
仲下 祐美子（千里金蘭大学 看護学部 講師）◆ 一般演題（ラウンドテーブル） 14：30 〜 16：35
◆特別講演

各会場

15：40 〜 16：40 （A 会場：講堂）「沖縄は日本の未来の鏡？ －社会と食の転換の視点から－」等々力英美（琉球大学大学院医学研究科、現・熱帯生物圏研究センター）
座長：金城 昇（琉球大学教育学部 生涯教育課程）◆ 一般演題（ポスター発表 A）
◆懇

親

会

16：50 ～ 18：20 （P 会場：センター棟 B 階）

19：00 〜 21：00

会場： リザンシーパークホテル谷茶ベイ
沖縄県国頭郡恩納村字谷茶 1496

− 10 −TEL 098-964-6611

6 月 12 日（日）◆シンポジウム 2

9：00 〜 11：00 （A 会場：講堂）「Global Promotion of School Health－ Link with Community and Sustainability －」コーディネーター：小林潤（琉球大学保健学科国際地域保健学、国際学校保健コン
ソーシャム（JC-GSHR））

Global trend and challenges of school health小林潤（琉球大学保健学科国際地域保健学 , 国際学校保健コンソーシャム（JC-GSHR））

School to community approach in communicable and non-communicabledisease control
野中 大輔（琉球大学医学部保健学科）

フィリピンレイテ島およびその他地域の学校保健での災害に対する準備、対応、復興
能力強化に関する政策と実施に対する現状分析
平田 美樹（琉球大学医学部保健学科国際地域保健）アーネスト・グレゴリオ Jr.（フィリピン大学公衆衛生校ヘルスプロモーション）

韓国における健康増進学校事業とODA事業
南銀祐（韓国 延世大学保健行政学科）

学校保健の世界的な動向と国際連携
友川幸（信州大学教育学部、国際学校保健コンソーシアム 事務局長）◆一般演題（ラウンドテーブル）

9：00 〜 11：05◆一般演題（ポスター発表 B）

11：15 ～ 12：45 （P 会場：センター棟 B 階）

◆ 各種委員会等

13：00 〜 14：00

各会場− 11 −

各会場

ポスター発表（学術報告）
6 月 11 日（土）奇数番号

16：50 ～ 17：35

偶数番号

17：35 ～ 18：20（P 会場：センター棟 B 階）aSAT01

メンタルヘルスリテラシーの向上による健康支援―医療系学部大学生を対象とした介入研究のための予備的研究
富永 真己（京都橘大学）

aSAT02

お茶パッケージの食品機能性表示が消費者の商品選択へ与える効果について
井上 紗奈（甲南女子大学）

aSAT03

大学生の e ヘルスリテラシーと健康行動
奥村 昌子（北海道情報大学医療情報学部）

aSAT04

看護学生の実習によるストレスと体重変動の関連―健康教育につなげるために―
鶴間百合子（女子栄養大学）

aSAT06

パーキンソン病患者の疾病自己管理の実態および抑うつとの関連
安東由佳子（長野県看護大学）

aSAT07動作法プログラムが大学生の自己肯定意識に及ぼす効果
島袋
桂（琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib）

aSAT08マダガスカル共和国における健康問題―プライマリ・ヘルス・ケア 8 つの要素からの分析―石井茉莉絵（昭和大学 保健医療学部 看護学科）

aSAT09

ヘルス・プロモーティング・スクール認証 / 表彰制度の国際比較―日本・シンガポール・香港・韓国・台湾―
山田 響子（千葉大学）

aSAT10

ラオスの教員養成機関の学生の寄生虫予防教育に関する意欲及び関心に影響を及ぼす要因の検討
友川幸（信州大学）aSAT11

ポルポト政権下の紛争被害者の精神状態と関連する要因についての研究勝野智香子（中央大学、琉球大学大学院保健学研究科）

aSAT12

Sense of Coherence と心理社会的地域生活環境の認知との関係性に関する日英比較
戸ヶ里泰典（放送大学）

aSAT13

地域高齢者における認知機能低下の関連要因の検討
根本 裕太（早稲田大学）

aSAT14

地域在住高齢者における膝痛の関連要因：横断研究佐藤慎一郎（人間総合科学大学保健医療学部、早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）

aSAT15沖縄県農村地域における健常な前期・後期高齢者の主観的健康感・認知的要因・食の質との関連構造
児玉小百合（相模女子大学短期大学部食物栄養学科）

aSAT16電動アシスト付シルバーカーは歩行時の身体的負担を軽減する
加納 政芳（中京大学）

aSAT17

整形外科外来患者に対するロコモティブシンドローム調査による健康教育
大久保武人（順天堂大学医学部付属浦安病院整形外科）

aSAT18ポールウォーキングによる歩行能力および健康関連体力維持・向上の可能性について
山内賢（慶應義塾大学体育研究所）− 12 −aSAT19

大学生とその家族に対するロコモティブシンドローム予防に向けた教育内容の検討
大久保菜穂子（順天堂大学スポーツ健康科学部）

aSAT20

学校における食に関するメディア・リテラシーの文献的検討―保健学習での授業実践の充実に向けて―
知念 莉子（筑波大学大学院）

aSAT21

中学生の家庭における食事の楽しさと QOL および食習慣の関連
坂本 達昭（仁愛大学人間生活学部健康栄養学科）

aSAT22

学校給食導入前後における生徒の食意識とエネルギー・栄養素摂取量の変化
海崎彩（立命館グローバルイノベーション研究機構）

aSAT23

口腔保健行動に対する動機づけに関する予備的研究―自己決定理論に基づく尺度の作成―
尼崎 光洋（愛知大学）

aSAT24

児童の口腔環境と食習慣の関連の検討：八重瀬町食育スタディの学校歯科データから
長谷 晃広（東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野）

aSAT25沖縄県タクシードライバーの健康障害と生活習慣病予防に関する研究
牧内忍（沖縄県立看護大学）

aSAT26

乳がん治療中の患者の就労に関する面接調査
田口 良子（順天堂大学）

aSAT27

職業性ストレスと健康行動との関連～看護師への健康教育に視点を当てて～
秋田 浩貴（昭和大学保健医療学部）

aSAT28

運輸業の乗務員の健康状態と勤務状況，生活習慣の関連
新保 みさ（お茶の水女子大学）

aSAT29

退職校長における主観的健康観の検討
鈴木美奈子（順天堂大学スポーツ健康科学部）

aSAT30

妊娠中に提供される児の健康情報と医療従事者とのコミュニケーションが母親に与え得るインパクト―障害児の母親を対象とした全国調査の結果から―
木村美也子（聖マリアンナ医科大学）

aSAT31

障がい者支援施設における防災の実態と課題
堀清和（兵庫医科大学）

aSAT32

発達障がい児・自閉症児の防災教育における課題村上 佳司（國學院大學）

aSAT33

中学生の体格と生活習慣の関連―福島県のデータを用いた検討―
栁川由布子（お茶の水女子大学大学院）

aSAT34

中高生における運動習慣の中止－再開経験とその関連要因
戸部 秀之（埼玉大学）

aSAT35

身体活動量増加の動機付けに効果的なインセンティブプログラム条件：コンジョイント分析
松下 宗洋（早稲田大学スポーツ科学学術院）

aSAT36

思春期にアクティブカウチポテト現象は起こりうるのか？
喜屋武 享（琉球大学大学院保健学研究科）

aSAT37

保護者の喫煙状況が中学生の朝食摂取、起床・就床時刻などに及ぼす影響
加藤勇之助（大阪体育大学）

aSAT38

大学生の適量飲酒の認識と飲酒行動との関連～アルコール感受性のちがいによる検討～
和氣 則江（琉球大学医学部）− 13 −aSAT39

高校生の健康リスク行動と社会経済的要因との関連
上地勝（茨城大学教育学部）

aSAT40

小学生における死の認識
倉澤 順子（東京学芸大学教育学専攻科）

aSAT41

著名人の乳がん罹患公表が成人女性のがんに対する認識に与える影響
宮脇 梨奈（早稲田大学スポーツ科学学術院）

aSAT42

がんについての保健の教科書記述内容分析及びがんと共に生きる人の健康法等に関する一考察
中薗 伸二（びわこ成蹊スポーツ大学）− 14 −

6 月 12 日（日）奇数番号

11：15 ～ 12：00

偶数番号

12：00 ～ 12：45（P 会場：センター棟 B 階）aSUN01

医学部学生，日本人一般住民，海外のヘルスリテラシーの比較
米倉 佑貴（聖路加国際大学）

aSUN02

健康教育としての「シネメデュケーション（cinemeducation）」実践における内容分析
仁平 成美（茨城大学大学院教育学研究科）

aSUN03

大学病院における教職員のヘルスリテラシー及び生活習慣との関連
伊藤佳奈美（順天堂大学本郷・お茶の水キャンパス健康管理室）

aSUN04

Life Skills 測定尺度開発の試み
山田 浩平（愛知教育大学）

aSUN05

養護教諭の基本特性と中学生の「対人関係能力」を育成するための対応力の関連
齊藤理砂子（東京学芸大学大学院連合学校教育学研究）

aSUN06

健康教育ＴＹＡ方式への批判的考察～ライフスキルの観点からみた検討～浅田豊（青森県立保健大学）

aSUN07

中学生を対象としたライフアセッツ尺度の日本語版の開発
中山 直子（聖路加国際大学）

aSUN08陸前高田市仮設住宅住民の居住環境、健康状態の変化と孤立感の強い住民の関連要因に関する研究
崎坂香屋子（中央大学全学連携教育機構、帝京大学医学部公衆衛生大学院）

aSUN09

青少年における集合的効力の測定と健康関連指標との関係
高倉実（琉球大学医学部）

aSUN10ソーシャル・キャピタルと生活の質（QOL）、およびスピリチュアルな態度との関連
木村 友昭（一般財団法人 MOA 健康科学センター）

aSUN11

沖縄の中高年における精神的健康と社会的信頼、地域伝統行事、模合を含む個人レベルのソーシャル・
キャピタルとの関連
田場真由美（琉球大学大学院保健学研究科）

aSUN12

自治体支援のためのソーシャルマーケティングを活用したがん検診受診勧奨資材の開発と評価
溝田 友里（国立がん研究センター社会と健康研究センター保健社会学研究部）

aSUN13

地域保健事業のリクルートに関する研究
畑山 知子（南山大学人文学部）

aSUN14

混合・人工栄養によって乳児を育てる母親の精神的健康に関する文献検討
三上由美子（防衛医科大学校）

aSUN15

子育て支援からみた、近年の離乳食に関する文献検討
坂本めぐみ（防衛医科大学校医学教育部看護学科）

aSUN16

妊婦の食生活、栄養に関する文献検討
西岡 笑子（防衛医科大学校医学教育部看護学科母性看護学講座）

aSUN17

幼児期の健康と食習慣・咀嚼に関する研究 体型の推移と食習慣について
松田 千鶴（宇都宮文星短期大学）

aSUN18

小学校高学年児童の栄養知識、食品摂取に対する態度、および実際の食品摂取量の 3 因子の関連
朝倉 敬子（東京大学大学院情報学環）

aSUN19

小学校高学年児童の家族機能と栄養知識および食事摂取行動との関連性―八重瀬町食育スタディの結果から―
等々力英美（琉球大学大学院医学研究科）− 15 −

aSUN20

家族機能からみた食事摂取行動の心理的モデルの検討―八重瀬町食育スタディの知見から―
加藤 潤三（琉球大学法文学部）

aSUN21

高齢者の栄養管理に関する病棟看護職員の態度尺度（The Staff Attitudes to Nursing Geriatric Care
Scale: SANN-G）日本語版の作成
河嵜 唯衣（お茶の水女子大学大学院）

aSUN22認知症グループホームにおけるエネルギー・栄養素摂取状況―管理栄養士による栄養管理の有無に着目して―長谷川めぐみ（天使大学看護栄養学部）

aSUN23

大学生アスリートにおける変容ステージ別の個人栄養教育の有効性の検討佐藤愛（立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科）

aSUN24

成人前期における食物繊維の習慣的摂取量と食後血糖推移との関連性
佐藤 香苗（天使大学看護栄養学部、天使大学大学院看護栄養学研究科）

aSUN25

腰部脊柱管狭窄症（LSCS）に伴う症状改善に最適な薬剤は？
新しい統計表示法 NMatrix は症例毎の簡便な薬剤選択を促す
中村 正生（美濃市立美濃病院整形外科）

aSUN26

出生体重にかかわる母子の世代間効果（Transgenerational effect）について
木下 美緒（北海道大学大学院教育学院）

aSUN27

体育学科所属大学生の月経への知識と意識について
藤原 有子（川崎医療福祉大学）

aSUN28

身体活動と健康な食物選択動機との関連―女子学生を対象とした横断的検討―
角谷 雄哉（筑波大学、農業・食品産業技術総合研究機構）

aSUN29平休日の幼児の生活習慣と身体活動との関連
青栁 直子（茨城大学教育学部）

aSUN30

青少年の受験期における身体活動量の変化（第 1 報）内藤隆（明治大学 研究・知財戦略機構）

aSUN31

沖縄県在住の女性における体格と関連要因の検討
小浜 敬子（琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座）

aSUN32

ICT 教育の推進に向けて―近見視力との関連―
高橋ひとみ（桃山学院大学）

aSUN33

高校生のインターネット利用時間と日頃の自覚症状との関連
笠置 恵子（県立広島大学）

aSUN34

国内のネットいじめ研究の動向と今後の課題
荒井 信成（白鴎大学教育学部）

aSUN35

一大学学生におけるスマートフォンの使用と生活習慣および心理傾向との関連性について
藤塚 千秋（熊本学園大学）

aSUN36

中学校特別活動におけるアンガーマネジメントの効果検証―ストレスマネジメント，アサーション・トレーニングとの有機的実践―
宮城 政也（琉球大学教育学部）− 16 −

ポスター発表（実践報告）
6 月 11 日（土）奇数番号

16：50 ～ 17：35

偶数番号

17：35 ～ 18：20（P 会場：センター棟 B 階）pSAT01

典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の保因者や血友病家系女性に向けたライフステージ支援
プログラムの実践（第一報）当事者性獲得のための準備性支援 e-learning 教材の開発
柿沼 章子（社会福祉法人はばたき福祉事業団）

pSAT02

典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の保因者や血友病家系女性に向けたライフステージ支援
プログラムの実践（第二報）調査データの活用による脆弱性事例のスクリーニング
久地井寿哉（社会福祉法人はばたき福祉事業団）

pSAT03

定時制高校における健康格差への取り組み , 社会経済状況等を配慮した歯科保健授業 , 第３報
吉岡慎太郎（市民活動団体 SORA、NPO 法人ウェルビーイング）

pSAT04

一次救命処置の指導のあり方～中学校保健科教材 DVD の製作～
高柳佐土美（千葉大学教育学部附属中学校）

pSAT05

幼児の遊びの教材化に関する調査研究 運動遊びに着目して
山口 智之（日本ウェルネススポーツ大学）

pSAT06

小学校保健学習における認識、情意形成に関する研究
前上里 直（北海道教育大学札幌校）

pSAT07

食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりの試み
廣田 直子（松本大学大学院健康科学研究科）

pSAT08

児童養護施設の食事提供方法の違いは，職員の児童への食支援の内容にどのように影響するか
高橋
希（千葉県富浦学園）

pSAT09

野菜摂取行動を行動目標にした web による栄養教育プログラムの開発および評価
中村 彩希（首都大学東京大学院人間健康科学研究科 , 日本学術振興会特別研究員）

pSAT10

障害者スポーツセンターにおける食支援システム構築にむけたスタッフへの個別インタビュー報告
辰田和佳子（日本大学スポーツ科学部）

pSAT11

ジュニアアスリートにおける栄養サポートシステムの試み
安部 聡子（昭和大学スポーツ運動科学研究所）

pSAT12

高校野球選手に対する「健康的な増量」を目的とした栄養サポート
首藤 由佳（札幌市立新琴似小学校）

pSAT13

運動部に所属する女子高校生の食意識・食知識と食事摂取量の関係
村上裕佳子（立命館大学スポーツ健康科学研究科）

pSAT14

保育士をめざす学生の食育実践力向上プロジェクト～学校・地域・行政の連携による取り組み～
嶋津 裕子（兵庫大学健康科学部栄養マネジメント学科）

pSAT15

設計事務所における Workplace Health Promotion ～ 15 年間の実践報告
坂本 侑香（株式会社日建設計）

pSAT16

共有体験を基軸とする親子キャンプの効果―大人みんなで子どもを育てるコミュニティづくりを目指して―
菊田 文夫（聖路加国際大学看護学部健康教育学研究室）

pSAT18

幼稚園・保育園に通う保護者の子どものう触に関する不安、心配、悩みに関する実態調査
星岡 賢範（市民活動団体 SORA、NPO 法人ウェルビーイング、鶴見大学歯学部地域保健学教室）− 17 −

6 月 12 日（日）奇数番号

11：15 ～ 12：00

偶数番号

12：00 ～ 12：45（P 会場：センター棟 B 階）pSUN01

女性アスリートのための健康教育プログラム開発～その 1 女性アスリートダイアリーについて～
奈良岡佑南（順天堂大学女性スポーツ研究センター）

pSUN02

女性アスリートのための健康教育プログラム開発～その 2 女性アスリートイーラーニングについて～
池畑亜由美（東京家政大学）

pSUN03

中学校体育授業における思考力・判断力とその関連要因に関する研究小林稔（京都教育大学教職キャリア高度化センター）

pSUN04

介護保険制度改正に合わせた介護予防事業の展開― 一次・二次予防事業の取り組みからの考察を通して―
幸地 将希（琉球大学大学院）

pSUN05

フィットネスクラブが取り組む介護予防事業の現状と今後の展望～現場と実務の視点から～
高家望（株式会社東急スポーツオアシス）

pSUN06

郊外地域における「競走」をしかけとした健康づくりイベントの取り組み
斎藤 美希（琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib）

pSUN07

小学生への食育の評価
その 1 「ぴったりおやつマスターになろう」プログラムの効果
塩原 由香（相模女子大学大学院栄養科学研究科）

pSUN08

小学生への食育の評価
その２ 「すてきな和食マスターになろう」プログラムの効果
小林 亜弥（相模女子大学大学院栄養科学研究科）

pSUN09

中学生保護者を対象としたメール配信による食育の評価
早見 直美（大阪市立大学大学院）

pSUN10

持続可能な健康づくりを目指した子どもの貧困支援
NPO フードバンク北九州の取り組み
荒木 裕子（九州女子大学家政学部）

pSUN11

小規模事業場における職場環境改善の検討
森口 次郎（一般財団法人京都工場保健会）

pSUN12

生活習慣病の重症化予防をめざした、職域発の産業医と主治医の連携強化（受診継続支援）モデル：「はたらく私の生活習慣病連携ノート」の開発と効果評価の介入研究（第一報）武藤剛（順天堂大学医学部衛生学講座）

pSUN13

特別支援学校に通う知的障害のある児童・生徒の日常の歩数と個人内要因・環境要因との関連
山中恵里香（首都大学東京大学院人間健康科学研究科）− 18 −

ラウンドテーブル
6 月 11 日（土）RT-01

14：30 ～ 15：30 （B 会場：ミーティングルームズ

2016 年放射線・リスクコミュニケーションの今

Meeting Room 1）

木村 真三（獨協医科大学）
ファシリテーター：神馬 征峰（東京大学）
RT-02

14：30 ～ 15：30 （C 会場：ミーティングルームズ

職域における組織の活性化に役立つ健康づくりの取り組みについて

Meeting Room 2）

楠本 真理（三井化学株式会社）
ファシリテーター：福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）
RT-03

14：30 ～ 15：30 （D 会場：ミーティングルームズ

養護教諭の専門職としての成長プロセスの検証

Meeting Room 3）

荒川 雅子（東京学芸大学）
ファシリテーター：齋藤 千景（十文字学園女子大学）
RT-04

14：30 ～ 15：30 （F 会場：センター棟 C 階

C-209）

中学校３年間における生徒を主体とした新しい健康教育プログラムの提案～２年生時プログラムを終えて～第2報

川又 俊介（市民活動団体 SORA、NPO 法人ウェルビーイング）
ファシリテーター：筒井 昭仁（NPO 法人ウェルビーイング附属研究所）
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RT-05

15：35 ～ 16：35 （B 会場：ミーティングルームズ

Meeting Room 1）

草加市国民保険加入者における第１期特定健診・保健指導からみた成果と政策提言
春山
RT-06

康夫（獨協医科大学医学部公衆衛生学講座）

15：35 ～ 16：35 （C 会場：ミーティングルームズ

健康教育を担う実践家に対するケースメソッド教育の活用可能性

Meeting Room 2）

齋藤 千景（十文字学園女子大学）
ファシリテーター：竹鼻ゆかり（東京学芸大学）
RT-07

15：35 ～ 16：35 （D 会場：ミーティングルームズ

中学３年生への医薬品教育

Meeting Room 3）～養護教諭・学校薬剤師との連携による保健学習～

松本二千翔（東洋英和女学院中学部）
ファシリテーター：鎌田 尚子（足利工業大学）
RT-08

15：35 ～ 16：35 （F 会場：センター棟 C 階

赤黄緑の 3 色食品群を用いた栄養教育教材およびプログラムの検討

C-209）

小島唯（お茶の水女子大学大学院、新潟県立大学）
ファシリテーター：坂本 達昭（仁愛大学人間生活学部健康栄養学科）− 19 −

6 月 12 日（日）RT-09

9：00 ～ 10：00 （B 会場：ミーティングルームズ

官民連携型地域健康ステーションの可能性

Meeting Room 1）

山羽 教文（株式会社 FIELD OF DREAMS）
ファシリテーター：山田 浩平（愛知教育大学）
RT-10

9：00 ～ 10：00 （C 会場：ミーティングルームズ「信頼感」と「主観的健康感」の関係は地域によって異なるか？
神谷
RT-11

Meeting Room 2）

義人（琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座）

9：00 ～ 10：00 （D 会場：ミーティングルームズ

学校における食育の評価はどうあるべきか～栄養教育研究会の活動を通して～

Meeting Room 3）

赤松 利恵（お茶の水女子大学）
ファシリテーター：林芙美（女子栄養大学栄養学部食生態学研究室）
RT-12

9：00 ～ 10：00 （F 会場：センター棟 C 階

行動経済学と健康教育：文献的考察から応用可能性を探る

C-209）福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）
ファシリテーター：金森悟（伊藤忠テクノソリューションズ）
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RT-13

10：05 ～ 11：05 （B 会場：ミーティングルームズ

Meeting Room 1）

地域と大学の連携を目指すフードバンク活動における大学生の参加の方途を探るためのワールドカフェ
細井 陽子（九州女子大学）
ファシリテーター：荒木 裕子（九州女子大学）
RT-14

10：05 ～ 11：05 （C 会場：ミーティングルームズ

Meeting Room 2）

いじめ問題を克服するヘルスプロモーション：子どもも大人も優しくなれる道を探求しよう
蝦名 玲子（株式会社グローバルヘルスコミュニケーションズ）
ファシリテーター：衞藤隆（東京大学）
RT-15

10：05 ～ 11：05 （D 会場：ミーティングルームズ

エネルギー産生栄養素の摂取状況と年齢、BMI の関係

Meeting Room 3）

安仁屋文香（琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座）
ファシリテーター：島袋桂（琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib）
RT-16

10：05 ～ 11：05 （F 会場：センター棟 C 階

地域における野菜の栽培と野菜摂取量との関連―政府統計を用いた，都道府県単位での検討―
町田

C-209）大輔（高崎健康福祉大学健康福祉学部健康栄養学科、群馬大学大学院保健学研究科）− 20 −

学会長講演特別講演
学会奨励賞講演【学会長講演】ゆい

結でつくる健康教育･ヘルスプロモーション
沖縄からみた社会関係と健康
たかくら

高倉

みのる

実 （琉球大学医学部保健学科疫学･健康教育学分野）
あるいは増加傾向にあり，全国順位もきわめ【はじめに】
沖縄で開催される本学術大会では，特別て悪い．沖縄の平均寿命ランキングを下げた

講演やシンポジウムをはじめ，再々，沖縄のと考えられる循環器系疾患，肝疾患，自殺に

健康長寿に関わる問題について取り上げられは，血中脂質などの生体指標や肥満や飲酒る．世界の中では，沖縄県民の平均寿命は断などの行動的危険因子，心理社会的ストレス

然トップクラスにあり，決して短縮したわけではなどが大きく関わる．沖縄の健康長寿復活のないが，これまで長寿県を誇ってきた沖縄のためには，これらの危険因子，特に食行動を

健康状況が芳しくなくなってきたのは事実ではじめとする生活習慣の変容・改善が求めらあろう．この状況変化の主たる要因は生産年れるが，これまでのところ，功を奏していない．

齢層の早世であり，その背景には健康の社会

例えば，沖縄県民の脂質摂取が過剰であるこ

的決定要因が大きく関わっている．

とや野菜摂取量が少ないことはよく指摘される
し，成人男女の肥満割合は全国ワーストであ

本論では沖縄の健康悪化と背景要因につる．また，飲酒問題も大きな課題である．

いて概観した上で，健康の社会的決定要因の観点から，人々の社会関係と健康との関係

さらに，沖縄の場合，これらの危険因子のについて焦点を当てる．具体的には，沖縄に根本的原因，すなわち社会的決定要因の状おける青少年の社会関係と健康に関する研況がきわめて悪い．本土復帰以降，一人当た究をいくつか紹介するとともに，地域住民の健りの県民所得は全国一低く，完全失業率は全康増進に向けた取組の可能性を考える．結論

国一高い状態を維持したままである．地域内を先取りすれば，沖縄の健康長寿復活，延いの相対的経済格差を示すジニ係数も全国最てはわが国の健康寿命の延伸と健康格差の悪である．また，産業構造は全国に比べて第縮小の実現のために，人々の社会関係を活

二次産業のウエイトが小さく，第三次産業のウ

かした社会環境支援をはじめとするヘルスプ

エイトが大きい偏った様相を呈している．そしロモーションがきわめて重要であることを改めて，次世代の健康格差に大きく影響する子どて強調したい．

もの貧困割合は 2015 年現在で 29.9%と全国【沖縄の健康状況】の 2 倍である．このように，社会構造や社会経

周知の通り，沖縄県民の平均寿命の延び

済状態が脆弱な沖縄では，わが国の中でもが鈍化し，その全国順位を下げた．その要因

健康の社会的決定要因の影響が最も強く顕として，働き盛り世代の死亡率が全国より高い

在化していると考えられる．社会格差や社会ことがあげられている．2010 年における主要的不安定が，ストレスレベルを高め，それが過死因の年齢階級別死亡率をみると，働き盛り

剰な脂質摂取やアルコール消費を引き起こし，世代の急性心筋梗塞や脳血管疾患，肝疾患，

結果として，アルコール性の肝疾患死亡率や1)

自殺は全国ワースト 5 位に入る ．年齢調整

自殺率が全国より相対的に高くなり，また，循

死亡率の推移をみてみると，多くの主要死因

環器系疾患の絶対的な死亡数も多くなったとは減少傾向にあるが，肝疾患や自殺は維持考えられる．

− 22 −

た，構造的SCである組織活動参加に焦点を【社会関係と健康】
一方，沖縄には「ゆいまーる」という言葉に当て，高校生における個人レベル・集団レベ2)

代表される特徴的な社会的文脈が存在する ．

ルの構造的SCと喫煙・飲酒行動との関連を検「ゆいまーる」は，もともと人々が相互扶助で行討したところ5)，組織活動参加，特に部活動参う共同作業の作法である｢結｣が順番に「回る」

加による個人・集団レベルの構造的SCは，高ことを意味する方言で，今では人々のつなが校生の喫煙・飲酒防止にとって重要な要素とりや助け合いを表す言葉として使われる．「ゆなり得ることが示された．

いまーる」によるつながりの中で，信頼や互酬

以上のように，沖縄の青少年についての研性の規範が強化され，そのような凝集性の高究結果は地域住民における社会関係の健康いネットワークから個人や集団は多くの資源を影響に関する先行研究の知見を支持するも入手することができる．沖縄は豊かな社会関のであった．したがって，ヘルスプロモーショ

係やソーシャル・キャピタルを擁し，それが健ン戦略を考えた場合，年齢や地域に関係な康にも影響を与えていると考えられる．

く，人々の社会関係を改善･強化させる個人レ

以下に沖縄における青少年の社会関係とベルのアプローチだけでなく，集団レベルの健康に関するいくつかの研究を紹介する．まアプローチもきわめて重要となることが示唆でず，個人レベルの社会関係として，青少年ときる．

学 校 と の 関 係 を 表 す 学 校 連 結 性 （ school【おわりに】

connectedness）と健康関連行動との関連を検

沖縄では健康長寿復活を目指して，様々な健

3)

討したところ ，学校連結性が低い者は高い者

康づくりが実施されている．中でも，人々のつなより喫煙・飲酒しやすい傾向にあった．さらに，がりを活かし，児童と地域高齢者への食育・情報

社会経済状態が低くても学校連結性が高い者

介入が働き盛り世代の生活習慣の改善につながは喫煙・飲酒しなかったことから，学校連結性

るかについて検討する興味ある取組が継続中では社会経済状態と喫煙・飲酒行動とのネガテある．また，国際保健でも学校と地域のつながり

ィブな関連を相殺する調整効果を持つことがを重視した取組が実施されている．シンポジウム

示された．

1・2 では，これらの取組について議論する．

次に，集団レベルの社会関係として，ソー
本論は JSPS 科研費 19500579, 23300246, 15H03087 の助成を受けた．

シャル・キャピタル（以下SC）を測定し，それと喫煙・飲酒行動との関連を検討した 4) ．ここで文献
1) 沖縄県福祉保健部. 健康おきなわ 21（第 2 次）. 2014.
2) イチロー・カワチ, 等々力英美編. ソーシャル・キャ
ピタルと地域の力. 東京: 日本評論社; 2013.
3) 諸喜田ほか. 学校保健研究 2012;54:211-217.
4) Takakura M. Soc Sci Med 2011;72:299-306.
5) Takakura M. Int J Public Health 2015;60:679-689.

は代表的な認知的SCである一般的信頼を用い，個人レベルのSCを学校ごとに集計して集団レベルのSCとした．結果として，個人レベルのSCが高い者は喫煙・飲酒しにくい傾向にあった．一方，集団レベルのSCは喫煙行動を抑制する文脈効果を示したが，統計的には有意

略歴
1981 年 筑波大学体育専門学群卒業
1983 年 筑波大学大学院体育研究科修了
1983 年 琉球大学教養部助手・講師・助教授を経て1997 年 琉球大学医学部助教授
2005 年 琉球大学医学部教授
2010 年～2014 年 琉球大学大学院保健学研究科長

ではなかった．すなわち，生徒のSCレベルを一定にした場合，生徒全体が他者を信頼している学校に通う生徒は喫煙しにくい傾向にあるかもしれないが，決定的ではなかった．ま− 23 −

【特別講演】

沖縄は日本の未来の鏡？ －社会と食の転換の視点から－と ど り き ひで み

等々力英美（琉球大学大学院医学研究科、現在は熱帯生物圏研究センター）【はじめに：「未来の鏡」とは？】

これは米国の統治と日本復帰の影響を抜沖縄の姿を通して、日本の未来が見えるか？

きにしては考えられない。戦後の沖縄おけこのフレーズは沖縄に何回か来られた社会疫

る平均寿命や健康指標の変化は栄養転換学者との議論を通して出てきた。彼が沖縄に注目する理由はなんであろうか？ 世界で最も長寿国の一つである日本の中で、戦後の沖縄は非常に寿命の長い地域であった。しかし、近年、その長寿性は高齢者を除くと過去のものにななどの転換を境に顕著に見出されており、これらの転換は、米国統治による社会経済
政策の影響が見出される。

【沖縄の社会と食・栄養転換】

りつつある。このような沖縄の変遷は何に由来するのであろうか? このような変遷を研究することで、何かを学ぶことができる可能性があるかもしれない。これらの討論の中で、「自然の実験室」という語句も出てきたが、沖縄ほど変化に富む歴史的社会的な転換を経験し、その中で、日本の進むべき将来的モデルを構築するための多くの教訓と事実を学ぶフィールドは他にはないのではなかろうか。本講演は沖縄の過去と現在から、特に食と社会環境とのかかわりについて考えてみたい。

【米国統治と日本復帰】沖縄は世界的に最も高い長寿地域として知られていたが、男図に、食習慣の非沖縄化の結果が及ぼす栄性の平均寿命が4位(1995年)から、2005年

養・健康転換について示した。1950年以降に26位へ急落(26ショック)し、2013年に43の沖縄における脂肪、炭水化物、タンパク

年間も連続して平均寿命1位を保ってきた

質のエネルギー比率の推移は、脂肪摂取に女性も3位に順位を落し、男性はさらに30

おいて1960年から1975年にかけて大きく位になってしまった。

変化しており、炭水化物は反対に減少をし

健康は社会の多くの要因との相互作用ている。タンパク質は大きく変化していなにより影響を受けているが、中でも、社会い。この1960年から1975年の期間は米国統

経済的発展は健康に影響を及ぼしている。

治の後半と本土復帰の時期と重なってい

特に、食事や栄養に対して影響をおよぼしる。脂肪摂取のエネルギー比率の量的な変、最終的に健康の良否を決定する。

化を見ると、沖縄における脂肪の栄養転換

沖縄は戦前から戦後、現在にわたり平均が見いだされた。脂肪摂取の栄養転換は、寿命や健康指標が大きく推移しているが、動物性由来の脂肪によるものであるが、脂− 24 −

肪摂取の変化は、食肉加工食品輸入量と豚善は進んできたが経済、教育の部分では格肉の生産量の合計と一致していた。

差は改善されていないという指摘がある。

沖縄の脂肪エネルギー比率は、厚労省脂格差の問題と栄養・食事転換が健康に及ぼ肪摂取基準の上限値である25%を1970年前

すメカニズムについて今後の研究蓄積が後、全国は1980年前後に超え、全国は沖縄必要である。

に比べ約10年遅い。沖縄の場合、現在は30【まとめ】復帰前は公衆衛生看護婦、(医)%を超えており、全国で1番高く、欧米の水介輔などの特徴的制度が存在したが、復帰

準とほぼ等しい。沖縄の児童・成人の体重後はこれらの制度は廃止され、医師数、病の増加は、この時期に顕著に見いだされて床数などの医療水準は向上してきた。しかいる。一方、沖縄は、種々の食事 調査、1し、その反面、沖縄県民の平均寿命の延び

日蓄尿の結果からわが国の中でも最も低率や肥満率などの健康指標は悪化の傾向

い食塩摂取レベルにあることが明らかににある。健康改善に向けた戦略は、「ゆいなっている。しかし、近年の食塩摂取の様

健康プロジェクト」などの地域を巻き込む

相はだいぶ異なってきている。20-29歳かポピュレーションアプローチに重点を置

ら70歳以上の年齢階級別の食塩摂取の推いた政策が始まりつつある。また、学童世移をみると、男女総数で沖縄は加齢ととも代をターゲットにした減塩と野菜豊富なに 食塩摂取は減少するが、全国は上昇す

学校給食メニューの開発や科学的アプロる。一方、摂取エネルギー1000kcal あたーチによる食育授業と教材開発の取り組りに補正した食塩摂取量は、沖縄と全国にみ(八重瀬町食育スタディ)が開始されておける差をみると、若年者群において全国いる。最終的には、地域におけるソーシャとの差は縮小しており、その傾向は若年者

ルキャピタルが緩衝機能とし作用し、地域群ほど大きい。沖縄における食塩の摂取の・家庭のきずなを生かした中間組織(メゾ

変化は、食環境の状況を見る限り悪化してレベル)を対象とした包括的健康戦略が重いるといわざるを得ない。

要となろう。

【ポピュレーションアプローチと格差】沖プロフィール

縄の食事・栄養と健康状況の悪化を改善す琉球大学熱帯生物圏研究センター協力研究員。

る鍵はないだろうか。その実現のためには

東京大学大学院薬学系研究科修了。国立精神・神経センター神経研究所研究員、琉球大学医学

集団全体のポピュレーションアプローチ

部医学科助手、琉球大学大学院医学研究科准教の取り組みが重要であるが、食事・栄養に授を経て、現職。放送大学、東京大学医学系研ついて実効性があり長期的に持続しうる究科、琉球大学医学部の客員、非常勤教員を兼

科学的な検証を経た研究は、わが国では十務。専門は栄養疫学、公衆衛生学。

分にあるとは言えない。復帰後の沖縄にお(E-mail；todoriki@gmail.com)

いて本土との格差是正のため「遅れている」沖縄の制度を本土並みにする政策が行われてきた。道路・生活インフラの部分で改− 25 −

【学会奨励賞講演】

行動変容を促す効果的な生活習慣病予防の指導に関する研究
はやし

ふ み

林

芙美（女子栄養大学栄養学部 食生態学研究室）【はじめに】

支援者と共に設定した行動目標以外の，自分な内臓脂肪肥満に着目した特定健診･特定保健りの工夫や認知的対処ができることも重要で指導制度が平成 20 年度に導入され，平成 25 年あることが示唆された 3)。一方，非成功事例へ

度より第二期を迎えている。特定保健指導実施の検討からは，動機付けや目標設定の在り方が者では，未実施者に比べて，検査値の改善等が課題として挙げられた 4）。したがって，支援者

みられ，医療費適正化においても一定の効果がは，対象者の障害や誘惑場面での対処方法も含報告されている。しかし，健診未受診や保健指め，減量効果が期待できる行動目標を対象者と導の中断など，特定健診・特定保健指導の実施

共に設定することが必要であると分かった。

率向上に向けて取り組むべき課題は多い。
の健康状態に対して関心を持ち，行動変容に向【脱メタボリックシンドローム用 食・生活支援ガイドについて】けて自己決定できるような支援が求められて研究班では，上記の質的・量的検討に加え，いる。しかし，保健指導者の経験年数や専門性

既存データを用いて，身体指標（主に肥満）のは様々であり，また対象者は必ずしも行動変容改善に関連する要因の検討（量的検討）を行っの準備性が高い者ばかりではない。そのため，た。これらの検討から得られた知見と，行動科支援者が行うべき保健指導の一連の流れにつ学の理論を踏まえ，対象者主体の行動変容を促

いて，内臓脂肪肥満に影響する要因を踏まえ，すための支援者用ツールである「脱メタボリッ

行動科学の視点から構造化されたツールの開クシンドローム用 食・生活支援ガイド（以下，

発が求められ，その開発及び導入可能性の検証「食･生活支援ガイド」とする）」を開発した。

に取り組んできた。

このガイドは，初回面接，継続支援，最終評価

特定保健指導においては，対象者自身が自ら時の 3 場面において，効果的に支援を進めるた【効果的な減量を促すポイント】

めの流れ図と，支援者が自らの指導を振り返る

平成 21～23 年度厚労科研事業「生活習慣病

ためのチェックシートから構成されている。ま対策における行動変容を効果的に促す食生活

た，関連教材として，食生活 Q&A，禁煙指導，支援の手法に関する研究」（主任研究者 武見

ストレスマネジメントなどが用意された。なお，

ゆかり）の分担研究として，減量の成功事例お開発にあたっては，既存のプログラムと併用可

よび非成功事例への個別インタビューを実施

能であることを重視した。

し，関連要因を質的に検討した。その結果，標準的な質問票で把握される行動変容ステージ【食・生活支援ガイドの導入可能性】

ではなく，初回面接直後の気持ち，受け止め方開発された「食・生活支援ガイド」について，（危機感を感じたか，義務感か，など）の把握

特定保健指導において導入可能であるか，検討が重要であることが示された 1）。その後に実施を行った 5）。方法は，ヒストリカルコントロー

した量的検討 2）からも，初回面接直後の取り組

ルを用いた非ランダム化比較試験である。平成

みに対する意欲や価値付けが減量と関連する

23 年 9 月～25 年 3 月までに「食・生活支援ガ

ことが確認された。また，取り組みにおいては，イド」をもとに初回面接を受け，翌年健診まで− 26 −

終了した者を介入群とした。また，同一機関に告者は量的研究と質的研究の2つの異なる方法

おいて平成 23 年 8 月までに 6 か月後評価を終論を用いて研究を進めてきた。特に，質的研究了した者から，性，年齢，初回面接時 BMI，は初めての挑戦であり，価値のあるデータをつ喫煙でマッチングした者を対照群とした。分析

くることの難しさに直面した。しかし，データ

対象者は各群 35 名であった。

から多くのことを学ぶことができる喜びも実

その結果，初回面接から 6 か月後評価時まで感できた。今後も，自身の可能性を狭めず，さの体重及び腹囲変化量はいずれも有意差はな

まざまな対象者やテーマに関して，研究や実践かった。一方，6 か月後評価時から翌年健診まに取り組んでいきたい。そのためにも，本学会での体重及び腹囲変化量は有意な群間差がみでの活動に積極的に参加し，学会員の先生方とられ，介入群はさらに減少し，対照群は増加に交流することで，自己研鑽し，成長していきた

転じていた。以上のように，介入群のみで減量

いと思っている。

効果が翌年健診まで維持促進されていたこと謝辞から，「食･生活支援ガイド」に一定の効果が食･生活支援ガイドの開発・試行にあたりご指期待できることが分かった。

導くださいました武見ゆかり先生，赤松利恵先生,
足達淑子先生をはじめとする研究班員の先生方【保健指導の質の向上に向けて】に深く御礼申し上げます。また，これまでの研平成 25 年度から第二期特定健診･特定保健究・教育活動においてご助言･ご指導くださいま

指導制度が始まり，非肥満者等の特定保健指導した多くの先生方に心より感謝申し上げます。

非対象者への対応の必要性や，健診受診者に対する適切な情報提供のあり方が推奨された。また，保健指導の実施者は，対象者の望ましい行
動変容を促すために，食生活，身体活動，たばこ，アルコール，ストレスといった個々のライ
フスタイルに関する専門知識に加え，カウンセリング技術や認知行動療法など，個々の生活習慣の改善を支援するための具体的なスキルが求められている。その中で，保健指導のレベルを標準化し，指導者間格差を是正することも，
特定保健指導の効果を高めていく上で重要となる。「食・生活支援ガイド」は，おおまかな支援の流れとそのポイントを示したものであるため，特定保健指導の標準化を図る上で有用と考える。教材として，本学会ホームページからダウンロード可能であるため，多くの学会員の先生方にも実践や研究にご活用いただき，改善点などのご指摘をいただけたら幸いである。

参考文献
1) 林芙美，赤松利恵，蛯名玲子，他. 特定保健指導対
象の職域男性における減量成功の条件とフロー－
個別インタビューによる質的検討－. 日本公衆衛生雑誌. 2012; 59: 171-181.
2) 林芙美，武見ゆかり，西村節子，他. 特定保健指導の初回面接直後における職域男性の減量への取り組みに対する態度と体重減少との関係. 栄養学雑誌. 2012; 70: 294-304.
3) 赤松利恵，林芙美，奥山恵，他. 減量成功者が取り組んだ食行動の質的研究－特定保健指導を受診した男性勤労者の検討－. 栄養学雑誌.
2013; 71: 225-234.
4) 林芙美，武見ゆかり，赤松利恵，他. 特定保健指導対象者の職域男性における減量の非成功要因についての検討：個別インタビューによる質的検討.
日本健康教育学会誌. 2014; 22: 111-122.
5) 林芙美，武見ゆかり，奥山恵，他. 特定保健指導の積極的支援における支援者用ツール「脱メタボリ
ックシンドローム用食･生活支援ガイド」の導入とその評価. 日本健康教育学会誌. 2015; 23: 87-98.

【おわりに】「食･生活支援ガイド」の開発の過程で，報− 27 −（E-mail：hayashi.fumi@eiyo.ac.jp）

【学会奨励賞講演】

メタボリックシンドロームを含む生活習慣病予防の保健指導に関する研究
なかした

ゆ み こ

仲下 祐美子（千里金蘭大学看護学部）【はじめに】

テーマとして今なお日本人の第一位の原因でわが国では、2008 年度からメタボリックシン

ある喫煙をテーマとし、主に喫煙とメタボリッ

ドロームやその予備群を主な対象とした特定

クシンドロームとの関連性の検討、喫煙状況と健康診査・特定保健指導制度が開始されている。

他の生活習慣の相互の関連性の検討、特定保健第二期の改正がなされ、制度がスタートして 8

指導における喫煙状況別の減量効果の検討を年が経過した。現在の特定保健指導では、内臓行った。以下にそれぞれの研究の要約を示す。

脂肪型肥満に着目した上で、生活習慣病の危険

１．喫煙とメタボリックシンドロームとの関連因子の数に応じて階層化された保健指導対象性の検討者に対し、個々の生活習慣の改善に主眼を置い

喫煙とメタボリックシンドロームとの関連た指導が行われ、その結果が健診データの改善

および喫煙と飲酒の組み合わせの影響を検討に結びつくことが重視されている。また、特定した。分析対象は男性 3904 人である。喫煙本

保健指導としての扱いではないが、非メタボの数ならびに飲酒量はメタボリックシンドロー

ハイリスク者等への保健指導を強化する方針

ムと有意な関連を示した。また、メタボリックが示され、糖尿病等の生活習慣病有病者や予備シンドロームに対する喫煙 30 本以上と飲酒 3群の減少にむけた保健指導の徹底と質の向上

合以上の組み合わせは有意に関連した。これらが求められている。

のことから、喫煙、飲酒はメタボリックシンド

筆者は、大阪府職員として保健所での勤務をロームの危険因子であり、多量喫煙・多量飲酒経て、大阪府立健康科学センター（現.大阪がが組み合わさるとメタボリックシンドローム

ん循環器病予防センター）において特定健康診のリスクが高まることが示された 1)。

査・特定保健指導やドックにおける保健指導に

２．喫煙状況と他の生活習慣の相互の関連性の従事する傍ら、その実践の中で保健指導に関わ検討る研究仮説を設定し、現場のデータを用いて分

禁煙年数を含めた喫煙状況と食習慣、飲酒習

析することにより研究を実施してきた。本稿で慣、運動習慣、睡眠障害との関連を検討した。

はこれまでの研究概要を報告し、メタボリック

男性 4009 人、女性 1620 人を分析対象とした。

シンドロームを含む生活習慣病予防の保健指

喫煙は、男女ともに食習慣の偏りおよび多量飲導への活用につなげたい。

酒と関連し、男性では運動不足、睡眠障害とも有意に関連した。男女ともに現在喫煙者は非喫【研究報告】

煙者に比べて不健康な生活習慣を有すること

生活習慣に起因する疾病として、運動・食が示され、男性ではこれらの習慣の多くは禁煙

事・喫煙などの不適切な習慣が引き金となる肥年数とともに頻度が低下しており、禁煙により満、血糖高値、脂質高値、血圧高値、動脈硬化

他の生活習慣にも改善が波及することが示唆症から起こる虚血性心疾患、脳血管疾患、メタされた 2)。

ボリックシンドロームなどが挙げられる。これ

３．特定保健指導における減量効果と喫煙状況

らの生活習慣病の危険因子の中で、筆者は研究および生活習慣改善要因の検討− 28 −

積極的支援を実施した男性349 人を分析対象

健師教育に従事している。今後の研究においてとした。評価指標は、初回支援時から 1 年後のも現場感覚を持ちながら、地域や職域、健診機

体重変化率が 4%以上であることと定義した。減関等での保健指導の実践に役立つ研究を継続

量成功と有意な関連がみられた項目は、初回支し、保健指導の質の向上や制度化に貢献できる援時では「非喫煙」であり、特定保健指導後のよう研究をすすめていきたい。

各要因の変化では「運動習慣の改善」「間食や夜食をとる習慣の改善」「非喫煙の維持」であ謝辞った。減量成功の促進要因は運動習慣および食

これまでご指導を賜りました公益社団法人

習慣の改善、非喫煙の維持であることが示され

地域医療振興協会 ヘルスプロモーション研究

3)

た 。

センター長 中村正和先生、前.大阪大学大学院

４．保健指導における研究知見の活用

医学系研究科保健学専攻教授 三上洋先生に厚以上の研究知見は、特定保健指導を含む保健指導の機会において、喫煙や飲酒に対する保健く御礼申し上げます。また、お世話になりまし
た皆様に心より感謝申し上げます。

指導を強化する必要性を示すものと考える。また、複数の生活習慣の問題を有することが多い【文献】

喫煙者に対する保健指導においては禁煙支援

1) Yumiko.N, Masakazu N, Akihiko K,et al.

を行う重要性が高く、保健指導者が生活習慣のRelationships of Cigarette Smoking and相互の関連性の理解を深め、保健指導の優先順

Alcohol Consumption to Matabolic Syndrome

位を検討する上で有用な情報を提供するもの

in Japanese Men. Journal of Epidemiology,と考える。

2010;20(5):391-397.

今後の課題として、研究はいずれも 1 施設で

2) Yumiko N, Masakazu N, Akihiko K, et al.

の職域の調査であるため、地域集団での検討のRelationship of Cigarette Smoking Status

ほか、サンプル数を増やした検討が必要である。

with Other Unhealthy Lifestyle Habits in

継続した縦断研究も必要と考える。

Japanese Employee. Japanese Journal of
Health Education and Promotion. 2011; 19【おわりに】(3):204-216.

特定健康診査・特定保健指導はメタボリック

3) 仲下祐美子，中村正和，木山昌彦，他. 特シンドロームの該当者および予備群の減少に

定保健指導の積極的支援における 4％以上減

一定の効果があるものの、その実施率は厚生労

量成功と生活習慣改善要因との関連. 日本健働省の定めた目標値には達していない。厚生労康教育学会誌 2013;21(4):317-325.

働省では 2018 年からの第三期にむけた議論がスタートしているが、生活習慣病予防の対策として科学的根拠に基づいた健診・保健指導の実【略歴】
2009 年 大阪府立健康科学センター（現．大阪がん循
環器病予防センター）研究員

施とその質の更なる向上だけでなく、未受診者

2012 年 大阪大学大学院医学系研究科博士課程修了

や健康への関心が低い者などへのアプローチ

2012 年 千里金蘭大学看護学部 講師
専門分野 公衆衛生看護学（現職）の検討も必要であろう。
筆者は現在、大学の教職に就き、実践と研究を連動して実行できる人材育成を目指して保− 29 −

MEMO

シンポジウム１
健康長寿をめざして：沖縄の課題と取り組み
コーディネーター：崎間 敦（琉球大学保健管理センター准教授）
単に平均寿命の延伸のみならず、健康寿命の延伸と健康格差の縮小がヘルスプロモーションにおける重要な取り組み課題となっている。沖縄県は、復帰後に実施された国勢調査で、平均寿命が男女とも全国 1 位となり、その後も全国トップの水準を維持してきた。しかし、平成 17
年度の平均寿命の都道府県別ランキングでは、沖縄県の男性の平均寿命が大幅に後退し、女性も 1 位を維持してはいましたが、平均寿命の伸びが全国平均を下回った。さらに、平成 22 年度の沖縄県の男性の平均寿命が 30 位に後退し、女性も 1 位から 3 位に陥落した。今、沖縄の健康長寿が揺らいでいる。その要因はいくつか考えられるが、特に青壮年期における循環器疾患の危険因子である糖尿病などの生活習慣病、メタボリックシンドロームおよびその予備群の急増、肝疾患や高血圧性疾患の年齢調整死亡率が全国よりも高くなっている。沖縄県では、この健康課題を克服し、健康寿命の延伸と健康格差の縮小を目指して、大学、行政、教育委員会および地域が連携したヘルスプロモーションが展開されている。今回のシンポジウムでは、その取り組みに至った背景、現状および今後の方向性についてディスカッションする。

シンポジウム２Global Promotion of School Health－ Link with Community and Sustainability －コーディネーター：Jun Kobayashi（School of Health Sciences, University of
the Ryukyus & Japan Consortium for Global School HealthResearch（JC-GSHR））
学校保健は , 開発途上国においても国連開発目標（MDGs）が設定された 2000 年以降急速に普及した。これは学校保健活動としての土壌伝播性寄生虫症の駆虫やエイズ教育の牽引があったためである。2015 年は新しい国連開発目標 Sustainability Development Goals（SDGs）が示され、教育や保健においてはその質の改善が示され、且つ持続的な地球の開発を主眼において環境問
題関連の多くの目標がおかれている。この様な中で、世界における学校保健の役割や戦略も再考が進められており、国際学校保健コンソーシャム（JC-GSHR）は世界のパートナーとともに、新しい学校保健の普及に取り組んできている。2015 年 11 月には 7 年ぶりに開催された WHO 学
校保健専門家世界会議の開催運営に協力し積極的な討議を行った。これらの中、学校保健における地域社会との連携による継続性の確保はますます重要になってきており、本シンポジウム
では本大会の示している「結」とも関連付けて世界的な動きを報告する。

【シンポジウム１】

沖縄島嶼における循環器疾患の疫学
おくむら

こういちろう奥村 耕一郎（琉球大学医学部附属病院地域医療システム学講座）
かつては長寿県といわれ、１９９５年に高齢化社会の時代における長寿県沖縄

は世界長寿地域宣言を行った沖縄県におの復活を考える際、単に寿命を延ばすこと

いて、２００３年発表された２０００年都のみを考えるのではなく、寝たきりになら道府県別生命表では、女性の平均寿命は１

ずいかに健やかな老後を過ごす事ができ位を保つも、男性の平均寿命順位がこれまるかは、今後ますます重要になってくる。

での４位から２６位に大きく後退した。当我が国における寝たきりの主な原因とし

時これは「２６ショック」と言われ、新聞て、脳血管疾患すなわち脳卒中があげられ

等マスコミで特集を組まれるなど、２１世る。脳卒中は、発症するとたとえ一命を紀に入り沖縄の健康状況が変化しつつあとりとめても後遺症を残す事が少なくることを実感させる出来事であった。そのなく寝たきりとなる可能性もあり、そ後、長寿県復活を試みるも、平均寿命の伸の結果は本人や家族そして社会や経済び率の低下は続き、世界長寿地域宣言を行に及ぼす影響も小さくはない。沖縄でったおよそ２０年後に発表された２０１

は中年男性の脳出血死亡率が全国と比０年都道府県別生命表では、これまで首位

べ高い傾向にあるが、脳卒中後遺症がAにあった女性の平均寿命も３位に陥落、男DLやQOL阻害要因であると考えると、性においては３０位まで低下し、「３３０

健康な長寿社会を築くには、単に脳卒ショック」とも言われ沖縄県民に衝撃を与中の死亡率を下げていくのみならず、えたことは記憶に新しい。

脳卒中発症をいかに予防していくかが日本の死因別死亡率の変遷をみると、我重要となる。

が国では戦後脳血管疾患が死因のトップ我が国で循環器疾患の発症率を調査であったが昭和４０年代以降着実に低下、した研究は多くはないが、まだ沖縄が昭和５６年には悪性新生物が一位となっ長寿県といわれた１９８８年から９１た。平成以降、悪性新生物、心疾患、肺炎

年にかけて沖縄県全域における脳卒中の死亡率は上昇傾向にあり、この３疾患におよび心筋梗塞の発症率調査が琉球大脳血管疾患を加えた疾病が我が国の主要学により行われた。その結果によると４死因となっている。

、沖縄は諸外国と比べ心筋梗塞発症率

沖縄においても同様な傾向であるが、１はかなり低いが、脳卒中発症率は同時

９９０年後半より、急性心筋梗塞、脳内出期に行われた国内他地域の調査と比較

血、肝疾患などの、特に壮年から中年男性

して決して低くはなかった。我が国のにおける死亡率が全国と比較して高い点

脳卒中発症の特徴として、諸外国と比が注目される。

較して脳出血の脳卒中全体に占める割− 32 −

合が高いことがある。さらに沖縄は、る。その方策の一つとして、食生活やこの時期に国内他地域で行われた同様

運動習慣などのライフスタイルの改善な調査と比べても脳出血の割合が高い、そしてそれらを支持する例えば地域という特徴がみられた。

を介したヘルスプローモーションなどが重要となってくる。

沖縄全県発症調査から約１０年後の２００２年から２００５年にかけて、
９０年代沖縄県内で脳出血の割合が最も高かった宮古地域において、再度脳卒中の発症調査を行った。その結果は９０年代と比べ、脳出血の脳卒中全体

経歴に占める割合は低下していた。しかし金沢大学医学部卒業。沖縄県立中部病

その内容は、脳出血発症率は以前に比院で研修、沖縄県立北部病院附属古宇

べ若干低下していたが、逆に脳梗塞そ利診療所に勤務後、琉球大学医学部でして脳卒中全体の発症率は増加してい循環器専門医として診療および循環器

た。また、同時期に宮古地域で行われ疾患の疫学研究に従事。在ラオス日本

た住民検診結果の推移をみると、収縮

大使館医務官として赴任後、2012年よ期および拡張期血圧は低下していたがり琉球大学医学部附属病院地域医療シ、BMI、血糖、non HDLコレステロー

ステム学講座准教授

ルは上昇していた（Sugama C, et al. J（E-mail；okumura@med.u-ryukyu.ac.jp）

Stroke Cerebrovasc Dis. 2013 Oct;22(7):e118-23）。食生活や生活行動の変化は
生活習慣病の発症にも影響を及ぼす。
これらの変化が宮古地域における脳卒中発症の変化に影響を及ぼしていると考えられる。
我が国において脳卒中死亡率は低下傾向であるが、もし発症率が同時に低下しなければ、逆に脳卒中既往者が増加する可能性も考えられ、それは脳卒中で何らかの後遺症を抱えた住民が増加してくる可能性を示唆している。沖
縄の長寿復活と同時に健やかな高齢化社会を作っていくためには、疾病に対する治療向上のみならず、疾病を予防する環境を作っていくことが大切であ− 33 −

【シンポジウム１】

健康長寿をめざして：沖縄の課題と取り組み
島嶼地域におけるソーシャル・キャピタルと健康○白井こころ（琉球大学法文学部）【緒言】 年  月に発表された  年度国

平均寿命のギャップが大きい県であるという

勢調査に基づく県別平均寿命は、沖縄県におい特徴も考えられる。すなわち、沖縄における世ては  ショック（女性  位・男性  位）と代間の健康状況、生活状況の違いを考慮するこ呼ばれ、危機感を持って受け止められた。

とは、沖縄における健康長寿のメカニズムを検年度の本土復帰以降、 年度の発表まで、女討し、沖縄県の健康長寿復活の鍵を考える上で性の県別平均寿命は最も長く、世界的にも有数も重要であると考えられる。

の長寿地域として知られてきた沖縄県だが、そ 沖縄県の他の社会的特徴を考えると、高齢者のイメージが変わりつつある。現在、沖縄の健が長寿である一方で、合計特殊出生率が高く、康長寿を巡る環境は、都道府県別の平均寿命第都道府県別年少人口比率が最も高い、長寿と子

 位の健康長寿の島から、肥満率が高く、中高の生み育てが両立している県とも言える。しか年層の早世率が高い、生活習慣病予防対策が急し、一方で離婚率や、一人親家庭率も高く、県務とされる県へと転換していると指摘される。


民の平均所得や最低賃金の低さ、失業率の高さ

 沖縄県の健康長寿を巡る状況の変化についなど、社会経済的な指標では、全国的に見てもて、食習慣の変化や、運動量の減少、喫煙率の非常に厳しい状況にある。また、県内での経済高さや健診受診率の低さ、社会経済的な格差の格差も大きく、相対的な貧困、絶対的な貧困の拡大、地域の絆の希薄化等々、いろいろな要因

両方が課題となっていると考えられる。

が検討されている。例えば、鉄道等の公共交通

 健康に対する社会的決定要因（ 6RFLDO

機関が少なく、車移動が中心である都市の在り'HWHUPLQDQWVRI+HDOWK）を重視する社会疫学

方は、日常生活動作の中での歩く距離を制限し、的なアプローチから考えると、社会経済的な階運動不足の一因となった可能性も考えられる。

層性が、健康の階層性や健康の格差に繋がると

また、米軍統治期に流入したアメリカ型の物流いう仮説が考えられる。しかしながら、沖縄にや食文化は、沖縄の伝統的な食習慣を急激に変おける構造的な貧困の状況は、近年急激に始まえたことも指摘される。しかし一方で、アメリった現象ではなく、かつて長寿の島として知ら

カ型の食事の流入は、戦後の低栄養状態で、老れた沖縄のもう一つの側面でもあった。しかし、年期にさしかかった前期高齢者に対しては、タ

一方で社会経済的な格差を生活資源へのアクンパク質や総摂取カロリー量を上げることで、セス格差や、健康格差へ繋げない要因が存在し結果として高齢者の寿命を延ばした可能性もたことも仮説される。その要因の一つが地域や考えられる。この様に、個々の要因はコホート

親族の助け合いの規範や、ソーシャル・キャピ

や時代によって影響が異なることが予想され、タルとしての地域資源であった可能性も考え同時にいずれの要因も単独では、健康長寿を説られる。

明する要因とはなり得ないのが現状である。

 本報告では、島嶼地域沖縄におけるソーシャ

 沖縄県民の健康状態を俯瞰すると、平均寿命

ル・キャピタルと健康の関係について、以下のの伸長率が都道府県別に見ると全国で最も短 点について検討を試みる １）沖縄においてく、青壮年層の早世率が高いことが見られる。

ソーシャル・キャピタルが健康長寿の達成と毀また、世代間の平均余命のギャップ、男女間の損に及ぼした影響について、6& と健康行動や健− 34 −

康状態との関係の検討 ２）今後の島嶼地域沖

 結果として、沖縄において、男性では結束型

縄での健康づくりの展開における、ソーシャの似た者同士の集団が作るネットワークが健

ル・キャピタル概念の活用の可能性の検討

康行動ならびに健康的な保健行動と関連して いた。一方女性では、異なる背景を持つ多様な【方法】（１） 年より沖縄県内  市町村

集団におけるネットワークと情報交換などのにおいて、 歳以上の自立高齢者を対象に実施

助け合いが健康的な生活ならびに健康状態にしている -$*(6678'<2.,1$:$（沖縄老年学的関連している傾向が見られた。この結果が沖縄評価研究）のデータを用いて、ソーシャル・キ

特有の傾向か、また全国的に見られる傾向か等、ャピタルをはじめとする地域資源や社会関係

さらなる検討が求められると考えられた。

と、健康行動ならびに健康状態との関係につい 生活習慣病対策には、ハイリスクアプローチて検討する。また、県の委託を受けて琉球大学と併せて、ポピュレーションアプローチが重要が県内  市町村のモデル地域において進めてであり、経済格差対策や健康情報格差への対策

いる、健康行動実践モデル実証事業において、等、多面的な取り組みが必要とされている。複収集している中高年者の生活習慣データを用

眼的な取り組みの一つとして、現在琉球大学がいて、ソーシャル・キャピタルと健康行動との県と協働して取り組んでいる健康増進事業を関係について検討した結果を報告する。

はじめ、沖縄では人的関係資源を活用した健康

づくりの取り組みが重要であると認識してい（２）沖縄県からの委託事業として、琉球大学る。沖縄は地縁・血縁が豊かであり、人と人とが県内市町村と連携して進めている健康行動の繋がりが密接な地域であると考えられる。そ実践モデル実証事業においては、１）学校におのため、健康行動や健康規範、また健康情報等

ける介入と ２）地域における介入 を行ってについても、インフォーマルな関係性の中で、いる。主には、地域における情報介入や、健康

伝搬していくことが予測される。沖縄におけるづくり支援の介入事業を実施しているが、その健康づくりを考える際は、こうした地域のソー効果と現状について、地域のソーシャル・キャ

シャル・キャピタルの正の側面を活かしたポピ

ピタル指標がどのように影響しているか、関係ュレーションアプローチと、負の側面の効果を性の検討を行った結果について、報告を試みる。


抑制するハイリスクアプローチによる個別指導等が重要であると考えられた。また今後、更【結果・考察】ソーシャル・キャピタルと健なる検討と実践が求められていると考える。

康の関係については、健康日本  の第  次計

画に記載されてから、学術分野のみならず現場【略歴】琉球大学法文学部人間科学科准教における実証も進みつつある一方で、その定義授。大阪大学大学院医学系研究科公衆衛生

や測定方法に議論が残る状況である。本研究で学講座博士課程修了。同講座研究員、特任は、沖縄地域における伝統的な社会・文化的な助教を経て、現職。ロンドン大学健康科学

背景も加味した、ソーシャル・キャピタル指標科、ミシガン大学 ISR 研究所での研究期間を使用した。また、ソーシャル・キャピタルにを経て、現在ハーバード大学公衆衛生大学

ついて、ポジティブな側面とネガティブな側面、院研究員。大阪大学公衆衛生学講座招聘教ならびに結束型や橋渡し型など、形態の違いに員。専門は社会疫学、公衆衛生学、老年学。
（(PDLO；NVKLUDL#OOXU\XN\XDFMS）

よる効果の違いについても検討を試みた。

− 35 −

【シンポジウム１】

次世代へ向けたヘルスプロモーション
田名 毅（沖縄県医師会理事、首里城下町クリニック第一 院長）【はじめに】

して利用されるようになった。そのため、以前

沖縄は戦後復興していく中で、都道府県別平は重要な蛋白源として食されていた近海魚の均寿命が男女とも 1 位（1985 年）と「長寿の島」

消費量も減っていったと考えられる。これらのとして全国、そして世界に誇れる時代があった。

ことは他の食材にも影響を及ぼしはじめ、以前

しかし、2005 年の調査では男性は第 30 位、そは消費量が日本一だった昆布（祭事における重して長きにわたって第1 位を維持してきた女性

箱料理には欠かせない食材）の消費量も年々減

に関しても第 3 位に低下した（330 ショックと少し、ゴーヤの名前で全国でも食されるようにもいう）。この経過をふまえ、沖縄県の長寿復なったにがうりの消費量も若い世代では減少活を目指した交付金事業の一つとして沖縄県

していることも指摘されている。私も学校医と保健医療部と沖縄県教育庁の横断的事業としして、小中学校の学校保健委員会に参加した際て、次世代の子ども達を健康に導くための副読に給食主事の先生から「野菜が多いメニューの本を作成するというプロジェクトが企画されときは残量が多い（例えばきんぴらごぼうなた。この作成を沖縄県医師会が委託され、「食ど）」とお聞きすることがあった。この傾向は育」「生活習慣」「こころの健康」の 3 つの班

多くの学校でみられるようである。その他、最が立ちあがり、平成 27 年度 4 月の入学式、始近注目されているのが、沖縄の若い世代の塩分

業式に間に合わせて副読本を作成し、県内のす摂取量の増加である。以前の県民栄養調査では

べての公立・私立小学校（食育、生活習慣）中

沖縄県民の塩分摂取量は全国平均より低いと学校（こころの健康）に配布された。今回は私されていたので、その情報を覆すものであった。

が代表委員を務めた「食育」班作成の副読本のこの背景には、寿司、ラーメンに代表される外コンセプト、内容の一部を紹介しながら、我々食文化が本土から流入するようになったこと

医療従事者が次世代の健康度回復のために何が大きいと考える。

が出来るかを考えてみたい。

【今回の食育副読本作成にあたってのコンセ【なぜ沖縄県民の健康度が悪化したのか？】プト】

戦後の沖縄県民の食生活の変化が関係してい魚の摂取量が少なく肉の摂取量が多いため、る。戦後の貧しい時代に保存が可能な貴重な蛋

飽和脂肪酸の摂取量が多いこと、野菜の摂取量

白源としてアメリカにより持ち込まれたのが、が少ないこと、塩分摂取量が増加していること、

ポーク缶詰であった。また、アメリカ系のファ

これらを包含した内容にしたいと考えた。しかーストフード店が戦後最も早く移入されたのし、肉を食べるのをひかえましょう、揚げ物をも沖縄であった。復帰特別措置などで本土よりひかえましょう、塩分を少なくしましょうとい

も安く牛肉が食べられたことも背景にあったう形の、いわゆるネガティヴキャンペーンではと考える。また、沖縄料理の中心を担う豚肉も子供たちの心に響かないのではと考えた。そこ

戦前に比べれば、容易に入手できるようになり、で、食育班（医師、歯科医師、学校栄養士、教祭事などの特別な時に食べていた豚肉が、沖縄師、校長など 20 人で構成）で話し合った結果、そばのソーキ（あばら肉）ように身近な食材と「野菜を食べよう」というポジティブキャンペ− 36 −

ーンをメインコンセプトにすることとした。そ

教諭などが所属）主催のモデル授業が、平成 27

して、理解度が高くなる高学年の内容で、その年 10 月 2 日に開催された。沖縄県医師会にも声他の内容について触れることにした。後日、諏がかかり、私も同授業を参観してきた。当日は、訪中央病院の鎌田實先生と話す機会があった

真和志小学校の 4 年生の学級において担任の先生が、今や長寿県として名をはせている長野県がと学校栄養士の先生の二人で授業を行っていた。

最初の取組みとして行ったのが、野菜摂取奨励

内容は中学年の授業 3「やさいを食べようだいさだったとその際にお聞きした。我々の目指したくせん」であった。先週 1 週間の給食メニューをコンセプトは間違っていなかったと確信した

表に示し、野菜のメニュー（例えばきんぴらごぼ次第である。

うなど）が他の肉中心のメニュー（シューマイ、【副読本の構成】

ハンバーグなど）に比べて給食残量が多いことを「食育」副読本を利用し授業は小学校全学年を対示し、子供たちに気付かせていた。その問題意識

象としている。1 年間で各学年 3 コマの授業時間をもった上で、色のこい野菜（ビタミン A など）をあてて行われる。

と薄い野菜（ビタミン C など）の栄養素の構成、（1）導入部：冒頭で書いた沖縄県の平均寿命都

からだにどのような働きがあるかを説明してい道府県順位が下落している状況を子ども達に伝た。そして、どうしたら野菜をもっと食べられるえる。そして、その要因として沖縄の食生活が昔ようになるかを三人一組で話し合ってもらったと今でどのように変化したかを伝える。平成 25

上で、発表させていた。子供たちにそれまでの単年の学校保健統計では沖縄の子ども達が各学年

元はすでに子供たちと読み合わせた上で、家庭にで全国平均よりも肥満傾向児が増えていること

テキストを持ち帰ってもらい、親かのメッセージも示す。生活習慣病が原因となって起こる脳卒中、がすでに書き込まれていた。発表の際にこの内容

心筋梗塞で亡くなる人が沖縄では全国的に見ても紹介したい。
また、当日は本事業の学校における実施状況、も多いことも示した。
（2）本体部：重点を置いたのは、沖縄の子ども

今後継続していく上での課題についても報告し達にもっと野菜を食べてほしいということに力たい。

点を置いた。健康維持に重要な野菜、特に沖縄野菜の魅力を子ども達に気付き、理解できるように略歴構成した。そして、二点目は魚介類よりも肉の摂1990 年 琉球大学医学部卒業、同第三内科入局

取量が多い沖縄の現状を踏まえ、魚介類をもっと1992 年 沖縄県立那覇病院 内科医採用

食べてほしいということを高学年では入れた。

1993 年 九州大学医学部大学院入学

また、食育と関係の深い歯に関する情報「カムカ1998 年 医学博士号（九州大学）取得

ムミュージアム」（沖縄県歯科医師会作成）を、

琉球大学第三内科助手、病棟医長

各学年の理解度に合わせてそれぞれの学年の最2001年 田名内科クリニック開業

後に組み込んだ。尚、副読本の各章のねらい、食2006年 首里城下町クリニック第一・第二改称

育の視点などを細かく解説した教員用テキスト

現在に至るも作成した。発表の際に本体部分の構成を、教員用テキストに基づき紹介する。

【副読本を使用したモデル授業の見学】
那覇市学校保健会（養護教諭、学校栄養士、一般− 37 −（ttana＠eagle.ocn.ne.jp）

【シンポジウム１】

地域の大学が取り組むヘルスプロモーション崎間敦（琉球大学保健管理センター）【沖縄県の健康課題】（青壮年世代）へ栄養情報介入を行う。

沖縄県は、復帰後に実施された国勢調査で、(2)地域介入：小学校で実施している食育、平均寿命が男女とも全国 1 位となり、その後もBDHQ、沖縄型給食レシピの情報を地域へ発信す全国トップの水準を維持してきた。しかし、厚る。さらに、調査に同意して頂いた地域住民へ

生労働省が報告した平成 17 年度の平均寿命の

BDHQ、社会と暮らしの質問票調査、血圧・歩数・

都道府県別ランキングでは、沖縄県の男性の平体重のモニター調査を実施し、地域の健康づく

均寿命が 25 位に後退し、女性も１位にはなっりのサポートを実施する。これらにより、青壮

たが、平均寿命の伸びが全国平均を下回った。

年世代を含めた地域住民へ健康情報介入を行さらに、平成 22 年度の沖縄県の男性の平均寿う。

命が 30 位に後退し、女性も１位から 3 位に陥(3)地域健康づくり：介入地域の健康増進に係落した。その要因は、沖縄県民の食と栄養の転わる人材育成のための勉強会やセミナーを定換、特に青・壮年期における循環器疾患の危険期的に実施する。

因子である生活習慣病の急増、肝疾患や高血圧(4)モニター調査：希望者を対象に血圧測定・性疾患の年齢調整死亡率が全国よりも高いこ

歩数測定・体重測定等の機器を貸与する。健康となどが考えられている。今、「健康長寿おき

カレンダーを用いて対象者が健康指標の自己なわ」のブランドが危機的状況となっている。

管理を実施する。さらに、住民健診および職場健診のデータ追跡をする。

【健康づくり：アウトライン】
琉球大学では、沖縄県から委託を受け健康行【健康づくりの効果】

動実践モデル実証事業ゆい健康プロジェクト

学校介入の児童において、介入群のミネラル、を展開している。本事業は、沖縄県の早世予防

ビタミン類が有意に増加する一方、コントローと健康寿命の延伸、県民の健康に関する行動変ル群の栄養素の改善は限定的であった。野菜摂容の促進に資する健康づくりパッケージの確取の頻度分析では、介入群の摂取頻度は変化し立を目指している。以下に本事業のアウトライ

ない一方、コントロール群の「毎日野菜を食べンを示す。

る割合」、「毎日生野菜を食べる割合」、「毎(1)学校介入：毎月の食育の日に、児童へ沖縄

日根菜類などのその他の野菜を食べる割合」が野菜を中心とした伝統的沖縄食材の給食を提有意に低下した。また、学校介入の保護者にお供し、1 年毎に自記式食事歴法質問票（BDHQ）

いて、介入群の栄養素摂取は変化しない一方、を実施する。さらに、沖縄型食事給食レシピとコントロール群の野菜摂取量が有意に低下し、児童の BDHQ の結果を定期的に学校から家庭へ

ミネラル・ビタミン類の低下を伴った。野菜摂配布し、食育の健康情報を提供する。また、調取の頻度分析では、コントロール群の「毎日緑査に同意して頂いた保護者を対象に栄養調査、

黄色野菜を食べる割合」が低下する傾向を示し

社会と暮らしの質問票調査を実施し、保護者た。農林水産省「食糧需給表」、総務省「家計− 38 −

調査」、農林水産省「野菜の消費をめぐる状況

ル）と健康行動について検証するために、地域について」によれば、日本人の野菜消費は減少

健康づくりシステムの有無で群分けし、栄養素が続いている。厚生労働省「平成 25 年国民健摂取の推移について比較した。健康づくりシス

康・栄養調査」では、日本人のすべての年代でテムが確立している地域では、野菜摂取量およ野菜摂取量が 1 日当たりの野菜摂取目標量

び毎日生野菜を食べる割合が有意に増加した。

（350g）に達していない。本県においても、現一方、これから健康づくりシステム等を立ち上代の沖縄食の世代は伝統的沖縄食の世代と比げる地域では、栄養素の改善項目は限定的であ較して野菜摂取の指標である尿中カリウム排った。介入の効果を得るためには、地域での健泄量の低下が著しい（Willcox DC et al, J Am

康づくりシステムの確立を優先する必要があColl Nut, Vol. 28, No. 4, 500S– 516S）。こることが示された。

れらより、食に関する対策を怠ると、野菜摂取量が低下していくことが示唆される。本事業のコントロール群の栄養調査成績はこの可能性

略歴を裏付けるものである。介入群で野菜摂取量が1992 年 琉球大学医学部卒業、同第三内科入局維持でき、児童のミネラル・ビタミン類摂取量

1999 年 琉球大学大学院医学研究科修了の増加しことは、本事業の有効性を示している。

2000 年 琉球大学医学部第三内科助手

地域介入の参加者を肥満の有無で群分けし、2002 年 Wake Forest 大学リサーチフェロー

体重、body mass index（BMI）の推移を比較し2004 年 琉球大学医学部循環系総合内科学

た。非肥満者では体重および BMI に有意な変化を認めない一方、肥満者では体重および BMI が有意に低下した。さらに、非肥満者ではエネル
ギー摂取量および炭水化物摂取量に有意な変化を認めない一方、肥満者ではエネルギー摂取

助手
2007 年 琉球大学医学部循環系総合内科学助教
2008 年 琉球大学保健管理センター准教授
現在に至る

量および炭水化物摂取量が有意に低下した。本
事業の介入により肥満者の食習慣に好ましい
行動変容がおこり、体重および BMI が低下したと考えられた。地域の絆（ソーシャルキャピタ− 39 −（asakima@med.u-ryukyu.ac.jp)

【シンポジウム 2】Global trend and challenges of school health
こばやし

小林

じゅん

潤

（琉球大学保健学科国際地域保健学、国際学校保健コンソーシャム（ＪＣ－ＧＳＨＲ）、【背景】

れに貢献できるかを我々は検討しており、国際学校保健コンソーシャム（ＪＣ－Ｇ
ＳＨＲ）は 2010 年に学校保健の国際的普その知見をも紹介する。
【教育の強化のための学校保健】

及のための日本のシンクタンクとして発SDGs においては、地球の持続的発展にお足した。これは学校を基盤とした駆虫プロ
グラムを国際的に普及させることになっいて教育の普及についても教育の質に言及されており、また女性や障害者を含めたた橋本イニシアチブが基盤となっている

全ての人への教育の普及が再度強調されが、駆虫を越えて包括的学校保健の普及に取り組み、生活習慣病・バイオレンス・災ている。教育の普及に大きな効果があると世界銀行によって報告された学校保健は、害といった新しい課題に対応した活動を2000 年以前には保健セクター、教育セクタ

展開している。これは駆虫によってアジ
ア・アフリカに形成されたネットワークを強化し各国の政策管理者の人材育成と政ーの谷間に位置していたため、その世界的普及は遅れていた。しかしながら橋本イニ
シアチブ（1997 年）や沖縄感染症イニシア

策提言、オペレーショナルリサーチの実施とそのエビデンスに基づく世界戦略への還元によって実現化している。
2015 年には新しい国連開発目標が設定さたが、2000 年に設定された国連開発目標（MDGs）で重視された「貧困問題の解決」
から「地球の持続的発展」を重視した目標
SDGs: Sustainable Development Goals が設定された。これにあわせて包括的学校保
健の世 界戦 略で ある FRESH: Focusing
Resources on Effective School Health の実施においても再検討が行われているが、国際学校保健コンソーシャムでも FRESH の調整メンバーとして環境を考慮したコン
セプトを説明してきている。一見保健医療の強化は人間の生存や活動を強化するた
めに、環境問題と対峙するように一見みえるが、我々は保健医療活動がどうやってこチブ（2000 年）による感染症対策の一環として、途上国における学校保健はエイズや土壌伝播性寄生虫の一つのアプローチとして重要性が認識され、急速に国策として普及した（Kobayashi et al 2007）。その後、各国において政策の実践と末端までの普及には課題を残していたため、近年その要因を我々は明らかにしてきており（Saito et al 2013）、その結果を各国の学校保健政策実践へ還元しており、学校保健の普及は今後もさらに進むといえるだ
ろう。さらに感染症以外の生活習慣病やメンタルヘルスといった Non Communicable
Diseases(NCD)の課題も学校保健を通じた対策の取り組みが始まっているがこれらの効果について検証が急務となってきている。我々は感染症対策において、学校からコミュニテイーへの普及アプローチが− 40 −

地域保健改善ももたらすことを実証してを中心に世界的多発している自然災害にきた（Ayi et al 2010, Nonaka et al 2007）
が、これら実績をもとに生活習慣病やメンついて各国の認識が高まる中、災害に対応した医療の研究は進んでいる。しかしながタルヘルス等のＮＣＤ対策の途上国でのら人間活動がもたらした地球温暖化の影効果実証を進めている。これらの取り組み
によって、生物学的に健康であるヒトの生響であることが原因であることに対して議論の余地は少なくなっているなかで、根存から、社会を健康にする人間開発が開発

本的解決を狙った保健医療分野の研究は途上国を含んだ開発途上国を含めたアジ
ア地域全体で可能になってきている。

殆どおこなわれていない。一方学校は、災害対策のなかで、子供を守る場所であるの

学校保健の介入が教育そのものの強化

みならず地域のなかでの緊急対応の避難につながるというインパクトの認識とともに教育セクターのオーナーシップが高場所として重要である（Takahashi et al2015）。これに加えて、災害準備においてまってきている。これらのなか教育セクタ

も、単に災害対応の教育だけでなく、災害ーの学校保健政策マネージメントに関するキャパシティービルディングが課題と予防教育とエコヘルス教育の連携がなされれば将来の持続的な環境保全とヘルスもなっている。特に継続性を考えた場合、教師養成の段階で学校保健を担う人材を育成していくことが効果的であるといえプロモーションが同時になされることになると現在考察を進めている。

るが、開発パートナーの投入は現任教育に偏っている。さらに教師養成においては学【 略歴 】
琉球大学医学部卒後、2001 年まで同大学

校保健のコンポーネントは未だプライオ
リティーが低いか、もしくは組み込まれていない場合が多いのが現実であろう。このため国際学校保健コンソーシャムでは継続性のある教育セクターの人材育成を提言している。
【環境と学校保健】
国際学校保健コンソーシャムでは朝倉を中心としてエコヘルス教育を提言してきた（Asakura et al 2014）。これは従来の化学物質等の環境が人間に与える影響を中心に考える環境保健を越えて、人間を環境のエレメントの一つとしてとらえ、人間の生業が環境に与える影響も考える教育を行うものである。2015 年に SDGs が示されてからこのコンセプトに興味を示す国は増えてきている。
もう一つの動きとして現在アジア地域

教官として勤務。その間、ブラジル、ラオス国でＪＩＣＡ専門家として計 8 年間長期派遣された。2001 年からは国立国際医療研究センター国際医療協力部に移り、東南ア
ジア、西アフリカ各国にて国際協力・研究活動を推進した。特に橋本イニシアチブ事
業に参画して世界の学校保健普及と推進に貢献した。2010 年には国際学校保健コン
ソーシャムを結成し、日本のシンクタンクとして世界のパートナーとタイアップして開発途上国の学校保健政策立案、実施、評価についての支援を行っている。2008 年にはミャンマーの難民保健医療を支援するＮＧＯ「メータオクリニック支援の会（ＪＡＭ）」を立ち上げ、草の根の国際協力も実践している。2013 年より琉球大学医学部保健学科国際地域保健学教室教授を務める。

− 41 −

【シンポジウム 2】

School to community approach in communicable and non-communicabledisease control
のなか

だいすけ

野中 大輔（琉球大学医学部保健学科）【緒言】家庭における健康教育は、親から育の受益者として、ほとんどの研究（14 件）
は、子供に対する方向が一般的であるが、子供

学童と学童の親に限定していた。研究のアウトから親に対して健康情報の伝達や親の行カムは、知識（6 件）、知識・態度（3 件）、
知識・行動（4 件）、行動（1 件）、体重や食動変容を目的とした健康教育が海外で行

塩摂取量などの計測値（4 件）であった。学童

われている。演者は、小学校を拠点としたに対する健康教育の方法は、全ての研究におい学童に対するマラリア健康教育介入研究て、教室内でのロールプレイや討論、ゲーム、をラオス国などで実施し、地域における学実演など、家庭での討論・調査・実演などの参童の活動が学童の親などの地域住民の知加型学習あるいは実践的学習が健康教育の中

識や行動の改善に寄与したことを確認し心に据えられていた。健康教育の提供者は、研ている。本シンポジウムでは、海外から報究者から訓練を受けた対象校の教師、教師以外

告されている、child-to-community（child-to（研究者自身や保健医療従事者等）、あるいは-parentを含む）アプローチを使った健康教

両者の混在であった。健康教育の強度は、1 回限りのセッションから、週 1 回のセッションの育介入の特徴を報告し、このアプローチを

1 年間継続など、研究によって大差があった。

用いた健康教育を成功させるための条件

知識をアウトカム（の一つ）として評価したについて考察する。

全ての研究において、知識の改善は認められた【方法】演者がこれまで発表してきた、

ものの、態度や行動の変容に至らなかった研究

child-to-community アプローチを使った研が少なくなかった（5 件）。変容に至らなかっ究の発表文献やそれらの文献の引用文献た理由として、健康教育セッションの回数不足、などを基点とした。基点とした文献の引用

ターゲットである母親が忙しい、子供が大人に文献や被引用文献、さらには関連文献を助言することが文化的に期待されていない（ジPubMed によって検索した。文献の取込み

ャマイカ国のみ）、経済的理由のために手洗い

基準は、child-to-community アプローチを使場を建設できない、などが挙げられていた。

った健康教育介入研究の原著論文とした。

【結果】18 編の文献（18 件の独立した研究）を抽出した。それらの研究の対象疾患は、7 件
は感染性疾患（マラリア、フィラリア症、下痢症など）、残りの 11 件は非感染性疾患またはそのリスク因子（高血圧、肥満、心血管疾患、精神疾患など）であった。研究が実施された国は、米国、インド、ケニア、ブラジル、中国など 13 カ国に渡っていた。学童に対する健康教− 42 −【考察】学童は、自分の親などの地域住民との参加型学習・実践的学習によって、自己の知識の向上や行動の変容を達成しながら同時に、地域住民の知識向上や行動変容の促進に貢献したと考えられる。
演者の文献抽出方法は、系統的・包括的ではなく、加えて、抽出された文献は出版バイアスの可能性があるため、ここで示した結果の解釈には注意を要する。

【結論】child-to-community アプローチを用いた学童に対する健康教育介入は、様々な国々で、様々な疾患やそのリスク因子を対象として実施されてきた。介入の効果は、参加型学習・実践型学習を通じて、学童の親な
どの地域住民まで波及している。
child-to-community アプローチを用いた健康教育を成功させるためには、参加型学習・
実践型学習を重視することが重要といえよう。
子供と地域住民が日常的に接する機会、地域住民が子供の話に耳を傾ける姿勢などが無けれ
ば、child-to-community アプローチは成立し得ない。従って、子供と地域住民との強い結びつき・良好な関係性も成功の条件であろう。
（E-mail；nonakad@med.u-ryukyu.ac.jp）
略歴：
明治大学農学部農学科卒業後（1994 年）、環境
衛生の民間会社に勤務。2003 年、青年海外協力隊に参加し、ラオス国にて蚊帳の配布・マラリ
ア健康教育などに携わった。帰国後、国立国際医療研究センター研究所研究生、流動研究員を経て、東京大学大学院医学系研究科国際保健学
専攻博士課程卒業（2011 年）。
大学院在籍時に、ガーナ国やニジェール国などでマラリア対策に関する JICA 短期専門家を経験。2011 年より
琉球大学医学研究科にて勤務。2015 年より現職。

− 43 −

【シンポジウム 2】

フィリピンレイテ島およびその他地域の学校保健での災害に対する準備、対応、復興能力強化に関する政策と実施に対する現状分析
ひらた み き○ 平田美樹（ 琉球大学医学部保健学科国際地域保健 ）アーネスト・グレゴリオ Jr.（ フィリピン大学公衆衛生校ヘルスプロモーション ）【緒言】学校保健における災害対策は、特小限に防ぐことができたイースタンサマールに災害急性期および慢性期の学童の健康

島で２校ランダムに選択した。調査内容は、災を守る面で重要であることはいうまでも害マネージメントサイクルの準備期、急性期、ない。また、これまでに例を見ない規模の自慢性期、復興期各段階における学校の対応、ま然災害が発生している近年、インフラや地域保たドキュメントレビューにおいては国の防災

健システムが脆弱な開発途上国において、関連政策、教育省発行マニュアル、国内外文献

学校の防災能力の向上と災害対策の見直などを対象とした。データは災害マネージメン

しが必要であると思われる。公立学校が災害

トサイクルおよび政策と実行の実践に影響を時避難場所に指定されているフィリピンにお与える 12 の要因¹を用いて内容分析を行った。

いて、学校の自然災害対応に関する課題を探り、【結果】災害に関する政策の実践に影響を与

防災能力向上のため学校保健が果たせる役割

えるものとして以下７つの要因、１０の項目がの可能性を検討することにした。

挙げられた。

【方法】
ケーススタディーリサーチの方法で、

１．行政とマネージメントの支援

ドキュメントレビュー、インタビュー、オブザ 支援機関とのコーディネーション不足

ベーションを用いて比較研究を行った。対象者

 学校での防災会議の不足は 53 名（表１参照）、調査期間は 2014 年 7 月

２．投入時間と資源 防災予算・支援配分～2015 年 3 月まで。

 防災（教育のできる）専門家の不足

教育省防災担当官

２名

地方教育省防災関連担当者

７名

対象校校長

７名

防災関連教科担当 教職員

２２名

４．あらゆる段階での擁護者と指導者

PTA 会長７名

 防災担当者のリーダーシップ

バランガイキャプテン

７名

３．部門間横断での共同作業
 避難所運営における不明確な役割分担

５．地元の関心への適応 防災訓練の内容と実際に起きる災害の（バランガイは、30～100 戸

違い

程度の単位家族で構成される

６．外部力への配慮

地方行政末端組織）
自治体防災担当者

 信仰

１名

 家や家財に対する執着

表１ 研究対象者リスト

７．準備の段階

対象地域は、観測至上最大級と言われた 2013
年台風 30 号の進路にあり最も被害を受けたレ 学校あるいは地域の防災マップの有無

イテ島で 4 校、コントロール郡として被害を最【考察】研究チームにより特に重要と考えられた幾つかの項目を考察する。

− 44 −

防災予算・支援配分

教育省は学校において地震避難訓練および火フィリピンでは法律により地方自治体におい災訓練を義務化している。しかし過去３０年間て全収入の最低５％を災害対策に配分し、そのの自然災害発生件数の大まかな内訳は、火山 14

内 30%は救援・復旧活動、70%は防災、準備、対件、地震 12 件、洪水 94 件、暴風（雨）197 件、応、復旧・復興活動に使用することと規定され

更に自然災害による死亡者の約 75％が水害にている。この災害基金で避難・救援機材を購入

よるもの²であった。特に本研究の対象地域はした自治体もあったが、学校現場においては

全て沿岸にあり、頻繁に起こる自然災害として

NGO からの支援なしでは防災活動に使える資金

台風、高波、洪水などが挙げられた。これによがほとんどない状況であった。また NGO の支援

り、地域によっては水害に対する避難訓練の強の内容として、台風の後に提供された医療サー化・追加も重要と推察される。

ビスや学用品を含む物資配給など復興期の支【結論】フィリピンにおける防災政策実施に援が多く、準備期に関しては教職員への研修がおいて、防災担当者リーダーシップがその地域ほとんどであった。これにより支援提供機関へと学校の防災活動に多大な影響を与えているの準備期に対する更なる資源投入の働きかけことが本研究で示唆された。また、学校の防災も今後の課題になると推測される。

能力を高めるため、災害準備期に投入する資源

防災担当者のリーダーシップの確保、国内外のドナーによる支援を管理・統

台風３０号が最初に上陸したにも関わらず人率する「行政およびマネージメント支援」、そ的被害を最小限に抑えられたギワン地区では、して地域特有の自然災害に特化した防災活動

資源不足の中防災教科担当教職員の指導によや訓練などを追加・強化する「地元の関心へのり、様々な長期的な防災活動が行われていた。

適応」の要因の促進の必要性も示唆された。

また、調査期間中、津波注意の道路標識が既に【参考文献】

設置されていたアブヨグ地区では、当地区防災

1) Whitman CV and Aldinger CE: Case Studies

担当者が外国の政府機関に要請し、生徒を含む

in Global Health Promotion– From Research

学校関係者らを招いて防災研修を開催、更にそto Practice. Springer Science+Businessの後の活動として地域全体の防災訓練を計画

Media, LLC 2009; 20-93.

していた。このような防災担当者のリーダーシ2)

ップが学校の防災能力向上において影響力をDatabase

発揮している可能性がある。

【略歴】アーネスト・グレゴリオ Jr.

支援機関とのコーディネーション不足

2010 年 フィリピン大学公衆衛生校准教授

教育省から末端の学校現場におけるまで、国内

2014 年 フィリピン大学公衆衛生校ヘルス

外のドナーの支援を受け入れる制度が整って

EM-DATTheInternational

Disaster

プロモーション課長

いる中、本調査では、異なる機関から提供され平田美樹（E-mail:mikihokinawa@gmail.com）

た防災マニュアルの存在や、復興期に寄付され2014 年 琉球大学大学院保健学研究科博士前期

る備品の重複あるいは過多などの課題が指摘され、支援機関との連携不足が見られた。今後、外部支援をより効率的に管理・統率する必要があると思われる。
防災訓練の内容と実際に起きる災害との違い− 45 −

課程修了
2016 年 琉球大学大学院保健学研究科博士後期課程在籍中

【シンポジウム 2】

韓国における健康増進学校事業とＯＤＡ事業
Nam

南

Eun Woo

銀 祐（韓国 延世大学保健行政学科）

内の雰囲気、学生と教師との関係、交友関係に【緒言】

おいて、２０１３年の調査結果に比べて有意な

韓国におけるＨＰＳ (Health Promoting
School)の基本枠は、保健福祉部の国民健康増改善を示した。

進計画での健康増進学校のビジョン及び目標に基づいている。韓国国内のＨＰＳもまた、こ【海外ＯＤＡ ＨＰＳ事業の紹介】

れと類似する学校人口の健康と平和及び健康

韓国外交部傘下の KOICA(Korea Internationalによる教育目標の達成と、生涯健康の土台作り

Development Agency のPMC(Project Management

による持続的な健康達成を基本として構成さConsulting)という形で、Yonsei Global Health

れており、大きく四つの類型に従って進められCenter はエチオピアで２年間のＨＰＳ事業をている。また、ＯＤＡ事業による海外での健康推進し 2013-2014）、現在はペルー国のある地

増進学校事業がある。本稿では、韓国内のＨＰ域の中学校４校を対象としてＨＰＳ事業を開Ｓ事業とエチオピアの例、及びペルー国にて開発・推進している。エチオピアでのＨＰＳ事業

発中のＨＰＳ事業について紹介する。

では、学生たちへの性教育、衛生教育、そして学校環境の改善事業などが活発に行われ、ペル【韓国のＨＰＳ紹介】

ーのＨＰＳ事業は４年間という長い道のりの韓国におけるＨＰＳ事業は、第一、‘健康増進

なかで、基礎調査(2014)、Intervention program

示範研究学校’は２００９年に１６ヵ所の学校の開発及び実施（2014-2017）、それから２０を対象として模範事業が開始され、２０１０年

１７年１０月には事業の成果を評価するプロに１６校、２０１１年には３１校で行われた。

ジェクトを計画している。主な事業は、青少年

第二、創意経営学校への支援事業の一環で、の肥満予防、性教育、栄養教育、運動実践、及‘健康増進モデル学校’事業として２０１２年

び青少年への相談などのプログラムを開発とに９８校、２０１４年には８５校で運営が行わその運営である。

れた。第三、‘健康増進学校の一般化及び認証制導入研究学校’として１４校で運営され、２【結論】

０１６年から２年間運営される‘教育課程と連このような成果に基づき、韓国でこれからも携した健康増進学校’事業については、現在１

健康増進学校の持続的な発展を図るべく、学生７校が参加している。韓国健康増進学校の成果と教師の全般的な健康行動を改善するためにを評価した結果では、ＨＰＳ運営学校の学生がは、政府による健康増進学校事業の持続的なリ

一般対象群の学生に比べて個人衛生及び食生

ソースの確保が必要である。このためには健康

活の改善のみならず、身体活動、精神健康の改増進学校が行われる学校と教師に対しては持善においても有意差が認められた。特に、学校続した財政的・行政的・技術的な支援とインセ− 46 −

ンティブが提供されなければならないと考えている。
<Short CV>
Professor Nam works in Department of health Administration College of Health Sci
ences, Yonsei University. Also, he workfor Yonsei Global Health Center as a Dire
ctor. His specialized fields are healthpromotion and Education and global health.
(e-mail: ewnam@yonsei.ac.kr)− 47 −

【シンポジウム 2】

学校保健の世界的な動向と国際連携
ともかわ

さち

友川 幸（信州大学教育学部、国際学校保健コンソーシアム 事務局長）【 はじめに 】

員に対する活動や他機関との連携についての聞き取2000 年に、学校保健の活動を効果的に推進してり調査を行った。専門家会議及び事例研究で明らいくための国際戦略として、WHO、ユニセフ、ユネ

かになった課題を克服していくためには、地域

スコ、世界銀行の4 つの国際機関が連携し、Focusing

内及び地域間の連携、国際機関及びNGO等の連携、Resources on Effective School Health (FRESH)を提唱し省庁間及び省庁内での連携、学術機関との連携、そた。このFRESH に基づき、学童の健康状態の改善

して、民間セクターとの連携が必要と考えられた。

及び教育の質的向上のために、世界各地で学校保健

以下に、5 つの連携の必要性についてまとめる。

の活動が推進されてきた。急速に開発が進展し、社【 地域内及び地域間の連携 】

会経済状況や疾病構造が変化する中、学童の健康問
題も多様化してきている。これらの背景の中、2015

学校保健専門家会議における議論を通して、学童

年の11月に7年ぶりとなるWHO学校保健専門家会の健康問題や学校保健活動の成果・課題は、社会・議が開催され、これまでの学校保健活動の成果と、文化的背景が類似した国々の間で、類似する傾向が今後の活動推進のための課題が明らかにされた。本あることが確認された。また、先進国で開発された

シンポジウムでは、専門家会議での議論と、日本政戦略・ガイドラインを途上国に適用することや、一府及びJICA の協力により実施したバングラデシ

般化された基準を全ての国に当てはめることは、容ュ・タイ・ラオスの3 か国での学校保健実施状況の易でないため、地域ごとの戦略や成功事例の共有が事例研究を基に、学校保健の推進に必要となる5 つ

極めて重要かつ有効となることが確認された。さらの連携について報告する。

に、日本で実践経験の蓄積がある課題、例えば、学校保健を活用した生活習慣病対策や栄養教育、安全【 学校保健の推進のための課題と“連携”】教育、災害予防教育等における経験の共有は、アジ2015 年にバンコクで開催されたWHO の学校保ア諸国にとって有益であること、また、アジア諸国

健専門家会議には、学校保健の政策立案及び実践にで取り組みの蓄積がある課題、例えば、寄生虫対策、関わるアジアやアフリカの開発途上国の教育省・保栄養不良、栄養過多、食品安全・衛生等の情報は、健省の職員や、国際機関・国際NGO の職員、そしアフリカ諸国にとっても貴重な情報となることが確て、学術研究者等が参加し、これまでの実践を振り認された。これらのことから、地域内及び地域間で返った。その結果、学校保健の推進に関わる課題との連携強化を図ることで、より効果的に現在の学校

して、根拠に基づく実践のためのモニタリング、レ

保健の課題を克服できる可能性があると考えられる。

ポート、データ収集に関わるシステムの整備、全て【 国際機関及びNGO 等の連携 】のレベルにおける省庁内、省庁間の連携と協力の強化、政策の実践のためのアドボカシーの強化、全て

FRESH が提唱された2000 年以降、学校保健に関のレベルにおける民間セクターとの連携・協力

わる国際NGO の数が急速に増大し、その影響力も等、9 つの課題が挙げられた。また、3 か国での学校大きくなりつつある。また、FRESH に続く、国際的保健に関わる戦略及びガイドラインに関する文献検な戦略が様々な国際機関から提唱されている。しか討、学校保健の実践に関わる教育及び保健行政職しながら、持続性のないモデル活動、戦略やガイド− 48 −

【 民間セクターとの連携 】

ラインの乱立、各国の政府の運営能力を超えた外部機関からの支援は、援助への依存を助長させ、各国

タイやバングラデシュでの事例研究、専門家会議の自立的な発展を阻害する可能性がある。今後の学の報告において、民間セクターとの連携の有効性が校保健の推進のためには、各援助機関が、各国の自指摘された。例えば、歯ブラシ、歯磨き粉の調達、立的な発展を見据え、“子どもを中心にとらえた対歯磨き指導、給食用ビスケットの製造、運動支援の話”を重ねていくことで、各援助機関が、それぞれための歩数計の入手等において、民間セクターとのの特徴と強みを生かしつつ、連携、協力することが連携や、民間セクターからの経済的、技術的支援が、できる仕組みを構築する必要がある。

学校保健活動の推進を支援している事例が報告されている。経済的・人的資源の限られた開発途上国で【 省庁間及び省庁内での連携 】の学校保健活動の推進の鍵の一つとして、民間セク

近年の学童の健康問題の多様化、疾病構造の変化

ターとの連携が考えられた。

に伴い、学校保健に関わるアクターが多様化、複雑化してきている。従来の教育省と保健省の連携から、【 まとめ 】

財務省、自治省、開発計画省、農業省等々、その連

今後、学校保健を推進していくためには、地域、携の対象が拡大している。さらに、１つの省庁内に行政、国際機関、学術機関、民間セクター等、学校

おいても、感染症から非感染症への健康問題の拡大、保健に関わる様々なアクターとの“連携”が必要で初等教育から就学前教育及び中等教育への学校保健ある。その連携の推進には、学校保健活動の有効性

活動の対象の拡大等が進んでいる。学校保健活動をと必要性を提唱していくための“エビデンスの創出”

円滑に推進していくためには、これまでの学校保健と“子どもを中心にとらえたダイアログ”が必要と活動で構築してきた連携のプラットホームを元に、なる。また、多様化する経済・社会・文化的背景、新たな連携の方策を検討していく必要がある。

教育及び保健行政制度の下で、学校保健活動を推進していくためには、各現場でのニーズと活用可能な【 学術機関との連携 】

資源を的確に把握し、必要な連携を図ること、また、専門家会議の報告では、根拠に基づく実践のため

各現場の状況に応じた学校保健活動をデザインするに、学術機関との連携による活動成果及び課題の学ための能力の強化が必要となる。

術的な検討が必須であることが、様々な国から指摘（E-mail；sachitjp@shinshu-u.ac.jp）

された。特に、低所得国における実践のエビデンス

略歴2001 年
広島大学 学校教育学部卒業
2002 年～2004 年 青年海外協力隊 参加（ﾆｼﾞｪｰﾙ･学校保健）2005 年
広島大学大学院国際協力研究科
修士課程修了2007 年-～2009 年 学術振興会 特別研究員
2008 年
広島大学大学院保健学研究科
博士課程修了2009 年-～2010 年 総合地球環境学研究所
研究員・外来研究員
2010 年-～2015 年 信州大学教育学部 助教
2015 年～現在
信州大学教育学部 准教授
2015 年～2016 年 WHO 本部、非感染症・精神保健、健康増進課、ｺﾝｻﾙﾀﾝﾄ（学校保健）の創出が急務であることが指摘された。国際的な戦略を提示する役割を担う国際機関においても、良く計画された質の高い学術研究の蓄積なくしては、適切な指針を提示することは不可能である。特に、学校保健の活動の優先順位を判断するための子どもの健康状態や、それに関わるリスク行動の現状・関連要因をアセスメントする研究、学校保健の活動による教育的影響や心理・社会的影響を評価する研究、
学校保健の実施に影響を及ぼす制度、運営上の課題を明らかにする研究等が、学術機関との連携により推進される必要があると考えられる。

− 49 −

MEMO

一般演題
（ポスター発表）（ラウンドテーブル）

【aSAT01】

メンタルヘルスリテラシーの向上による健康支援-医療系学部大学生を対象とした介入研究のための予備的研究とみなが ま きにしむらみやち だ○富永真己（京都橘大学）、西村美八（京都橘大学）、千田いずみ（京都橘大学）、
みなみあきこ南朗子（京都橘大学）、中野詩織（京都橘大学）、岩島エミ（京都橘大学）、

古川照美（青森県立保健大学）【緒言】医療専門職は救命等の職務上で過また、看護学とそれ以外の専攻の 2 群で、剰なストレスに曝されるため、学生時期にうつ症状の知識及びトラウマとハラスメ

メンタルヘルスリテラシーを高めること

ントの質問の正答の有無の割合について

はセルフマネージメント能力の獲得によχ二乗検定により検討した。

り疾病予防と健康増進が期待できる。介入【結果】女性が 81％、看護学専攻が 67％

研究の予備的研究として、本研究は医療系を占めた。うつ症状の質問の正答率は 35％

学部大学生を対象にメンタルヘルスリテ

で、正答の有無の 2 群間で得点の有意差がラシーの実態を明らかにし、ストレスとの認められた対処行動は 4 項目で、”飲みに関連を検討することを目的とした。

行く””友人に相談する“は正答者の方が【方法】倫理委員会の承認を得た後、機縁実行可能性が低く、”精神科の医者へ行く法を用いて２大学の臨地実習を経験して“”心理カウンセラーに相談する“は正答いない医療系学部の２回生（看護学 186 名、者の方が実行可能性が高かった。トラウマ

救命救急学 50 名、栄養学 65 名）計 301 名の 1 事例について、自己及び対人ストレッを対象に 2015 年 12 月に無記名の自記式質サーと友人のサポートの得点で有意差、す問票による調査を実施した。性別、年齢、

なわち正答者の方が自己と対人ストレッ

居住形態、嶋ら(1992)の大学生日常生活ス

サーが低く、友人のサポートが高かった。

トレッサー尺度、影山ら（2005）のストレ

また、看護学専攻とそれ以外では、トラウ

スコーピング尺度、下光ら（1998）のソー

マの 1 事例について、正答者の割合が看護

シャルサポート尺度の項目に加え、メンタ

学専攻の学生の方が有意に低かった。

ルヘルスリテラシーに関しては前田ら【考察】専攻学科による差異が認められた（2014）の研究に倣いうつ症状の事例と理ものの、医療系学部大学生においてメンタ解を尋ねる項目及び 12 の対処行動実行可

ルヘルスリテラシーをより有する者の方

能性の程度を尋ねた。さらにオリジナルのがうつ症状への適切な対処行動や、ストレトラウマとハラスメントの用語に関するッサー及びサポートの点で、より望ましい

各 3 事例と理解について尋ねる項目を含め状況であることが示唆された。今後、介入た。回収率は 77％で、欠損のない 233 票を研究によるさらなる検討が望まれる。本研

統計解析に用いた。記述統計の算出後、うつ症状の知識の正答の有無の 2 群に関し各

究は平成27年度京都橘大学学内共同研究

対処行動の実行可能性の得点の差を、同様の助成を受け実施した。

にトラウマとハラスメントの質問の正答(E-mail;tominaga@tachibana-u.ac.jp）の有無の 2 群と、ストレスに関連する各尺
度の得点の差を、t 検定により検討した。

− 52 −

【aSAT02】

お茶パッケージの食品機能性表示が消費者の商品選択へ与える効果について
いのうえさな○井上紗奈（甲南女子大学）、増田知尋（文教大学）、和田有史（農研機構）【緒言】国民の食への関心を高める取り組み

1.13, p = 0.26; いわゆる健康食品 t(127) =のひとつとして、2015 年 4 月より新たな機能性

3.57, p = 0.04, 各 FDR < 0.05）。調査２では、表示制度が始まった。これにより、今後、機能

コンジョイント分析の結果、キャッチフレーズ

性を表示した食品が増加することが想定されとマークを重視する傾向がみられた（重要度得る。消費者としては、食品機能に関する情報

点平均、キャッチフレーズ 33.2; マーク 30.5;

を目にする機会が増えると考えられ、自身で分類名表示 15.4; 色 21.0）。キャッチフレー

適切な食品機能を判断し商品を選ぶことがよズでは、a)特定保健用食品や機能性表示食品のり求められることとなる。それでは、食品パッ分類で認められるものと、b)いわゆる健康食品

ケージに記載される機能性表示が、消費者の商で認められるものとの選好差はほとんどみら

品選択にどのように影響するのだろうか。

れなかった（部分効用値、a0.57；b0.48；表示【方法】本研究では、お茶パッケージを模しなし-1.05）。また、マークでは、c)特定保健た画像をもちい、一般消費者（調査１ 384 名；

用食品の許可証票（トクホマーク）が重視され

調査２ 800 名）を対象とした web 調査をおこなる一方で、d)企業が自主的に付加したマークもった。調査１では、機能性表示の分類（特定保一定の影響がみられた（部分効用値、c0.87；

健用食品・機能性表示食品・いわゆる健康食品）

d-0.08；マークなし-0.79）。

に沿った説明表示の有無、そのほかの商品情報【考察】調査１では、商品に含まれる情報の（色、イラスト、味、価格、産地）の 6 種、2うち、産地情報にもっとも注意が向いたことで、水準を組み合わせたお茶画像カードをもちい

機能性表示への関心が低くなった。その一方で、て、自分が購入して飲んでみたい順にカードの機能性表示に特化したカードをもちいた調査

順位をつけてもらった。調査２では、機能性表

２では、トクホマークへの選好の高さが示すよ示の効果を精査するため、機能性表示の分類に

うに、特定保健用食品に対する強い関心が明ら沿ったキャッチフレーズ、マーク、分類名表示、かとなった。特定保健用食品は、1991 年の導入

色の 4 種、3 水準を組み合わせたお茶画像カーから四半世紀が経過し、消費者に広く認知されドをもちいた。

ていることがうかがわれる。キャッチフレーズ【結果】調査１の結果についてコンジョイン

における機能性説明の違いには差が見られな

ト分析をおこなったところ、いずれの食品分類

かったこと、また、トクホマークだけでなく、でも、産地をもっとも重視し、国産品を選ぶ傾企業が自主的に付加したマークにおいても一向がみられた（重要度得点 3 群平均、 説明表

定の選好が見られたことから、他の分類との差

示 9.7; 色 13.6; 味 16.1; イラスト 11.2; 産地別化の一助となることが示唆された。

36.0; 価格 13.4）。また、説明表示の有無と商【結論】新しい食品への機能性表示制度が品選択の関係については、特定保健用食品では

今後消費者に浸透するには、端的で明快な表示

説明表示が重視されるが、他の分類では重視さをもちいる、情報発信側の工夫が求められるとれない結果となった（特定保健用食品 t(127)考えられる。

= 3.57, p = 0.00; 機能性表示食品 t(127) =（E-mail；sn.inoue@gmail.com）− 53 −

【aSAT03】

大学生の e ヘルスリテラシーと健康行動
おくむらしょうこ

奥村昌子（北海道情報大学 医療情報学部）【緒言】大学生など若年者におけるインター

準偏差（以下 SD）2.0 歳）とした。eHEALS の総ネット利用率は 9 割以上と非常に高く、健康情

得点は、
全体21.5 点（SD7.1)、
男21.6 点（SD7.2）、

報の取得などでの利用も推察される。インター

女 21.5 点（SD 6.5）であった。eHEALS の性別

ネット上の健康情報の利用には、その内容の適および年齢による有意な差はみられなかった。

切な検索、評価および取得した健康情報を自分

eHEALS 全 8 項目のうち最も点数が高かった項の健康問題解決に向けて活用する能力「e ヘル

目は「私は自分自身の健康状態についての疑問

スリテラシー」が必要となる。e ヘルスリテラを解決するためにどのようにインターネット

シーは、健康の問題解決における意思決定や健を使用すればよいか知っている」3.0 点（SD

康行動に影響することがわかっている。そこで

1.1）であり、最も点数が低かった項目は「私本研究では、大学生の e ヘルスリテラシーを明はインターネット上で見つけた健康情報サイ

らかにすること、また健康情報の取得および健トを評価することができるスキルがある」2.5

康行動との関連について明らかにし、大学生の点（SD1.1）であった。健康情報の取得方法と健康づくりや教育支援について検討することして「インターネット」が 71.0%と最も多かっを目的とした。

た。e ヘルスリテラシーが高い群ほど「薬に関【方法】Ｈ大学の学生(1535 人、2015 年 9 月

する情報」（28.5%、p=0.025）、「医療機関に現在)を対象に Web による質問紙調査を実施し関する情報」（25.1%、p=0.021）をインターネ

た（調査期間は 2015 年 9-10 月）。調査項目は、ット上で取得していた。健康行動との関連をみ

基本属性、e ヘルスリテラシー、健康情報の取ると、高 e ヘルスリテラシー群ほど「1 日 1 回

得、主観的健康観、健康行動（食事、運動、睡以上の野菜摂取習慣がある」（41.8%、p=0.003）、

眠）である。e ヘルスリテラシーの測定には光「食事の栄養バランスを意識している」（54.8%、

武らが開発した e ヘルスリテラシー尺度p≦0.001）、「30 分位以上の運動を週 2 回以上」

eHealth Literacy Scale（eHEALS）日本語版（日（44.9%、p=0.054）など健康行動を実践する者

本公衛誌、2011）を用いた。eHEALS は「私はイの割合が高かった。

ンターネットでどのような健康情報サイトが【考察】大学生の e ヘルスリテラシーは、我利用できるかを知っている」など健康情報の検が国の成人を対象とした先行研究の結果（平均

索や内容の評価、活用に関する全 8 項目に「全23.5 点 SD6.5）に比べ低いものであった。健康く思わない」から「かなりそう思う」までの 5

情報の取得にインターネットを最も利用して件法で回答する尺度である。e ヘルスリテラシ

おり、さらに e ヘルスリテラシーが高い者ほどーと健康行動（食生活、運動習慣、睡眠）、健

健康行動の実施者が多かったことから、大学生

康情報の取得、主観的健康感との関連について

がe ヘルスリテラシーを身に着けることは健康

eHEALS の総得点（最大値 40 点）の中央値で対増進において重要であることが示唆された。

象者を低 e ヘルスリテラシー群（＜23）と高 e【結論】大学生の e ヘルスリテラシーの向上

2

ヘルスリテラシー群（≧23）に分類し、χ 検

は、健康行動の確立において重要な要素であり、定で検討した。

それを配慮した支援や教育の検討が必要【結果】分析対象者は有効回答が得られた 609である。

人（男 83.4%、女 16.6%、平均年齢 19.7 歳（標− 54 −（E-mail；sokumura@do-johodai.ac.jp）

【aSAT04】

看護学生の実習によるストレスと体重変動の関連－健康教育につなげるために－
つるま ゆ り こ

こばやし ま さ こ○鶴間百合子（女子栄養大学）、小林正子（女子栄養大学）【緒言】看護学生のストレスフルな学生生活にそして領域別実習が始まった 11 月に体重変動

ついては、様々な方面から研究されており、試率が高くなっていた。また、個別に 11 月の体験やレポートとくに実習などにおいてストレ

重変動率をみると、体重変動率±1.00％以上のスが高いとされている。そして近年は、ストレ

日数が平均日数よりも多い学生が 2 名おり、こス要因を解明する研究から、効果的なサポートの学生の POMS の得点は全ての項目において高や自分でストレスコーピングが実践可能になかった。全体的な POMS の点数は、ストレスにるための研究が行われるようになってきた。

関するものが実習前に高く、その中でも「混乱」

そこで本研究は、「体重は身体の状態を示す

は実習前・実習中ともに 60 を超え最も高かっ総合量」といわれていることに着目し、体重測た。唾液アミラーゼ値は、全ての学生が 30 KU/L

定という身近で簡便な方法が、看護学生のドロ以下となり、高いストレスは認められない値でップアウト減少や学生自身の健康管理およびあった。測定終了後のアンケートでは、半数以健康教育につながるかどうかを検証すること上の学生が毎日体重を測ることは健康管理のを試みた。

参考になる、健康管理に有益であると答えた。

【方法】本研究に志願したＡ看護専門学校３年【考察】実習前や実習中は POMS テストよりス

課程の 2 年生 8 名に対し、2015 年 6～12 月まで

トレスが高いという結果が示されたが、それはの 7 か月間、同種の体重計を使用し毎日体重測

体重変動にも現れていた。唾液アミラーゼ値は定を行い、その数値と生活記録を記録用紙高くなかったが、これは測定場所が学内であり、に記録してもらう。臨地実習では、実習

時間差が生じ適切に測定できなかったためと

前・中・後に唾液アミラーゼを測定し、日考えられる。質問紙調査からは、体重測定が心本語短縮版 POMS テスト（以下 POMS）を行

身の健康状態を反映することが確認された感う。さらに、2016 年 1 月下旬～2 月上旬に想が多く、毎日の体重測定は看護学生の健康管

質問紙調査と面接を行う

理や健康教育に役立つ可能性が示唆された。但【結果】体重測定は、8 名のうち 6 名はほぼ毎し今後は対象者を増やし検討する必要がある。

日測定したが、2 名は継続的な測定ができなか【結論】毎日の体重測定は、看護学生の心身のった。体重変動率を図 1 のようなグラフに表し

健康状態を反映しており、自身の健康管理や健たところ、実習の事前学習が行われていた 6 月

康教育に役立つ可能性が示唆された。

（tya151@eiyo.ac.jp）の変動率が最も高く、次いで実習があった7 月、
6月

7月

8月

9月

図 1 対象者の体重変動率− 55 −

10月

11月

12月

【aSAT06】

パーキンソン病患者の疾病自己管理の実態および抑うつとの関連
あんどう ゆ か こ○安東由佳子（長野県看護大学）、阿部朱美（廿日市保健所）、植木美乃（名古屋市立大学）、山脇健盛（広島市民病院）、尾崎伊都子（名古屋市立大学）、大谷玲子（北里大学東病院）小林敏生（広島大学大学院）【緒言】パーキンソン病（PD）は、運動

工夫（嚥下障害の予防）」「排便回数や量を記障害を特徴とし、うつ、睡眠障害、認知録（排便管理）」「運動時は、音楽を聴いたり、症等、非運動症状も高率に合併する疾患

音楽に合わせている（運動習慣）」の実施率はである。根治治療は困難なため、病状が30%未満と低かった。重回帰分析の結果、抑進行すると、患者や家族の心身の負担はうつに有意に関連する疾病自己管理項目は、極めて大きい。本研究の目的は、PD患者「病気のことはくよくよ考えず、楽観的に考えるの疾病自己管理の実態および疾病自己管」（β＝-0.40, p<0.001）、「好きなこと、楽しい

理と抑うつの関連を明らかにすることである。

ことの継続」（β=-0.22,p<0.01）であり、【方法】研究への同意が得られたPD患者

R2＝0.33であった。

185名を対象に自記式質問紙調査を実施し【考察】薬物療法は、比較的実施率が高く、た（2014年10月～2015年3月）。まず、PD患

反対に、症状管理/嚥下障害予防/排便管理/者に必要な自己管理（服薬管理、症状管理

運動習慣に実施率の低い項目があり、患者等）計29項目(各1～4点)を文献より抽出し指導の際には注意する必要があると考えられた。得点の高さは管理の良好性を示す。疾た。また、疾病自己管理行動の中で「好きなこ病自己管理の実態は、各項目の実施率を求と、楽しいことの継続」「病気のことはくよくよ考めた。抑うつの測定には、K6（各0～4点）を使えず、楽観的に考える」等、人生や生活への用した。さらに、抑 うつと疾 病 自 己 管 理 の前向きな姿勢が、抑うつと負の関連を示して関 連 を明 らかにするため、抑 うつを従 属いたことから、厳しい状況でも、人生や生活を変 数 とする重 回 帰 分 析 を実 施 した。

前向きに捉えるような疾病自己管理方略が抑【結果】回収数180部（97.3%）、有効回答数

うつ予防に関連する可能性が示された。

177部（95.7%）。疾病自己管理の実施率は、【結論】PD患者においては、症状管理/嚥下

「医師に相談せずにパーキンソン病の薬をや障害予防/排便管理/運動習慣の実施率が低めることはない（服薬管理）」が93.2%と最も高

いため、指導時は注意する必要がある。さらく、次いで「外来受診時、症状の変化や気にに、人生や生活を前向きに捉えるような疾病なったことを医師に伝えている（症状管理）」9

自己管理方略が、抑うつを予防する可能性が2.1%、「自分が飲んでいる薬の中で、どれがあると考えられた。

パーキンソン病の薬かわかる（服薬管理）」89.

（E-mail；kitahirono43@yahoo.co.jp）

3%の順であった。一方、「１日の症状の変化を記録（症状管理）」「食べ物の種類や形態を− 56 −

【aSAT07】

動作法プログラムが大学生の自己肯定意識に及ぼす効果○島袋桂 1)、幸地将希 2)、金城淳 1)、金城太志１)、我如古愛 1)、斎藤美希 1)、金城昇 2)1)琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib2)琉球大学大学院、 3）琉球大学教育学部【目的】本研究では、動作法プログラム（14結果、「自己肯定意識」「対自己領域」「対回）を作成し、大学の講義で実践を行った。プ

他者領域」において交互作用が有意傾向でログラム実施後の自己肯定意識の変化についあて検証することを目的とした。

F(1,69)=3.09,p<.10、F(1,68)=3.02,p<.10）。

【方法】調査対象者は A 大学共通科目健康「自己閉鎖性・人間不信」において５％水

運動実技「動作療法」を受講した 42 名（男準 で 交 互 作 用 が 有 意 で あ り

性：11 名、女性 31 名、平均年齢 19.50 歳（F(1,69)=4.63,p<.05）、「充実感」におい［SD=1.49］）を実験群とした。同様に共て１％水準で交互作用が有意であった

通科目健康運動実技「ニュースポーツ」を（F(1,69)=7.76,p<.01）。いずれも実験群に受講した 28 名（男性：7 名、女性 21 名、おいては実施後に得点が高くなり、統制群

平均年齢 19.14 歳［SD=2.83］）を統制群とでは低下またはほとんど変化がなかった。

した。プログラムの効果を検証するために、次に平均トレーニング回数で実験群を low、

実験群と統制群における比較と、動作法のmidle、high の 3 つの群に分け、二要因混

トレーニング平均回数別の比較を行った。

合計画の分散分析を行った結果、「自己肯また、実施後の感想データについて KJ 法

定意識」「対他者領域」において交互作用を用いて分析し、図式化した。

が有意傾向であった（F(2,39)=3.09,p<.10、【結果と考察】実験群と統制群の比較におF(2,39)=3.16,p<.10）。「自己受容」におい

いて、二要因混合計画の分散分析を行ったて５％水準で交互作用が有意でありた

F(1,68)=3.93,p<.10（、（F(2,39)=3.40,p<.05）、「自己閉鎖性・人充実感

間不信」において１％水準で交互作用が有3433意であった（F(2,39)=6.41,p<.01）。参加者

32
31

実験群

30

統制群

の動作法のトレーニング頻度が多いほど自己肯定意識に効果があったことが確認29された。結果より、プログラムの有効性が

28
27

っ

pre

post

示唆された。

Figure 1 実験群と統制群の比較（充実感）（E-mail；h108120@eve.u-ryukyu.ac.jp）
獲獲

気づき・発見

知識の 得
知識の 得

姿勢

動作

足裏

からだについて

継続意欲

リラックス
効果
追

求

緊張について

気分の
変化
力み

日常での
継続
他者

講義全般についてからだの印象

からだへ
の意識
意識の
変化

獲

姿勢・
歩行

スキルの 得楽しさ・コミュニケーション

Figure ２

トレーニング回数別の比較
Figure３ 感想データの構造（自己閉鎖性・人間不信）− 57 −

意志の重要性

【aSAT08】

マダガスカル共和国における健康問題―プライマリ・ヘルス・ケア 8 つの要素からの分析―
いし い

ま り え

あ べ

さとこ

○石井 茉莉絵、安部 聡子（昭和大学 保健医療学部 看護学科）【目的】マダガスカル共和国（以下マダガスに対する免疫と地方の流行病の予防と対策にカル）は絶対的貧困者比率 80%、人間開発指数

関する項目では、伝染病に罹患する割合や死には 187 カ国中 155 位（2014 年）と最貧国と言わ至る割合が高いことが示された。特にマラリアれる国の一つである。これまでマダガスカルをや結核に罹患者が点在していた。⑥適切な医対象とした研究は数少なく、健康課題を見出す

療技術を使った、一般的な病気の治療では、ための研究推進は十分ではない。さらに、途上

下痢や腹痛は、最も起きやすい病気であり、国での研究では、母子保健に着目した研究が散下痢をした 5 歳未満児のうち、経口補水塩

見されるが、健康問題は母子保健以外の問題もによる治療を受けることができた割合は、複雑に関与していることが予測される。本研究都心部では 16%、農村部で 14%のみというはマダガスカルの健康問題に着目し、｢プライ結果であった。⑦精神的な健康の増進では、

マリ･ヘルス･ケア（PHC）｣の 8 つの要素に基づ

結納金による収入目当てに女性を次々にき分析することを目的とした。

異なるパートナーと結婚させる風習があ【方法】マダガスカルに関する健康問題の情り、女性の社会的格差が根強く残っている。

報収集のため、マダガスカル大使館及び JICA

これらの風習による精神的苦痛がある。

国際協力機構と日本ユニセフ協会へ協力を依⑧必須医薬品の提供という項目に関して頼して情報提供を依頼し、文献及び統計データ

は、特に予防接種に関して、母親の教育レを収集した。これを基に PHC の 8 つの要素別にベルの違いがあり、1 歳の間に小児定期予分類し、健康課題に関する内容を分析した。

防接種を受ける子どもは、母親の教育レベ【結果】①当面の健康問題の特定と予防、コルが中等教育かそれ以上のレベルでは 89%

ントロールに関する教育では、特に HIV/AIDS

で教育のない者が 50%程度であった。

に対する正しい知識と理解力を持つ 15－24 歳【考察】本研究では、マダガスカルにおけるの人口の割合が男性で26%、
女性で23%あった。

健康問題は、予防教育の不足、貧困・食糧難に②適切な食料の供給と栄養では、マダガスカル

よる栄養不足、水道・下水を中心とするライフで健康で活動的な生活を送るために十分な食ラインの不備、母子保健サービスが利便性を考事ができているのはわずか 17%の世帯である。

慮していない等、様々な現状と課題が明らかと

また、国民の 91%が 1 日 2 米ドル未満の生活をなった。また、伝染病や一般的な病気で先進国送っている現状もあった。③安全な水の十分なでは命を落とすことがない疾患でも治療が困供給と基本的な環境衛生では、マダガスカル内

難な状況がある。更に伝統医療の根強さや、宗の 6 地域が住人の 10%程しか衛生的なトイレを教的問題等の介入が難しい面があることも健使用できない状況にあるとされていた。④家族

康課題解決への支障となっていた。マダガスカ

計画を含む母子保健サービスに関する項目でルの健康問題は、PHC の 8 つの要素の項目間では、農村部において人口の 65%以上が保健セン相互に関連性があり、一つの問題を解決するたターから 5km 以上離れたところに居住し、中にめには、複数の問題に対処しなければならないは 100km 以上離れた村もあった。⑤主な伝染病

ことが示唆された。
（E-mail；malba.mari96@gmail.com）− 58 −

【aSAT09】

ヘルス・プロモーティング・スクール認証/表彰制度の国際比較―日本・シンガポール・香港・韓国・台湾―
やま だ きょうこ

おかだ か な こ

よしだ ゆ み○山田響子（千葉大学），岡田加奈子（千葉大学），吉田由美（元・目白大学），
かまづか ゆ う こ

え と う たかし

NamEunWoo

鎌塚優子（静岡大学），衞藤 隆 （東京大学），南銀祐（韓国延世大学），
こばやしじゅん

たかはしひろゆき小林 潤 （琉球大学），高橋浩之（千葉大学）【緒言】ヘルス・プロモーティング・スクー

ムワークを基礎的枠組みとして独自の評価基ル（以下 HPS）とは，「学校の児童・生徒，教準を設けていることが明らかになった。また，職員，保護者，地域住民，専門家等が連携・協

日本以外の４つの国と地域は，学校の取り組み

力のもと，身体，精神・心理，社会的に健康なを促進するため，HPS に取り組む過程で，専門学校づくりを自ら行い続けることができる学職によるコンサルテーションや活動資金等の1)校 」である。アジア各国でも種々の取り組み

サポートを与えており，最終的に HPS として認が行われているが，HPS における子どもの健康証または表彰するという形態をとっていた。

の望ましい変化は表彰制度の効果が大きいと【考察】HPS 認証/表彰制度は，地理や健康教捉える専門家もおり 2)，HPS 認証/表彰制度が注育の歴史に沿って各国・地域で発展してきたが，目されている。本研究は，アジアの先進国およWHO による HPS フレームワークを評価の枠組み

び地域である日本，シンガポール，香港，韓国，とすること，取り組み過程のサポート体制を整

台湾の HPS 認証/表彰制度を比較し，効果的な備すること等，効果的な制度のあり方を示唆す

制度形態を探ることを目的とする。

るような共通要素が幾つか見つけられた。しか【方法】対象国・地域で HPS 認証/表彰制度のし，それらが HPS の推進に効果的であるという実装に従事している研究者が連携し，資料収集，確証は未だ無い。効果的な HPS 認証/表彰制度

ドキュメント分析，現地視察を行った。内部資構築のためには，制度導入または試行前後での料を含む，各国の HPS 認証関係書類から得たデ

健康課題の改善・変化に関するデータを収集すータは，初回ドキュメント分析で，①基本情報

るなど，何らかの形で健康課題と HPS 認証/表

（制度の目的，方法，実施者，頻度，実績），

彰制度との関連を検証することが必要である。

②申請方法（自薦他薦の別，必要書類，申請方【結論】効果的な HPS 認証/表彰制度に共通す法），③評価方法（評価のタイミング，基準，

ると予測される枠組みや形態は明らかになっ評価過程における金銭・人材等の援助の有無）た。今後，それらの HPS 推進に対する効果を検に分類した。次に，研究代表者を筆頭とした日証することができれば，効果的な HPS 認証/表本の研究チームが対象国・地域の認証/表彰校

彰制度の構築も可能になると考えられる。

訪問および実施者インタビューを行い，資料の1) 衛藤隆，永井大樹，丸山東人他.（2004）.

真偽確認と不足情報の補填を行った。最後に，Health Promoting school の概念と実践. 東京

２回目のドキュメント分析で，基本情報，申請

大学大学院教育学研究科紀要，44, 451-456.

方法，評価方法を一覧表に整理し，比較した。

2) Moon, A.M., et al. (1999). Helping schools【結果】基本情報，申請方法は多様であり，

to become health-promoting environments -an

実施者の多くが行政または行政と連携した機

evaluation of the Wessex Healthy Schools

関である以外は一定の傾向は見られなかった。

Award. Health Promotion International, 14,

一方，評価方法においては，シンガポール，香111-122.

港，台湾が，WHO が定義する６つの HPS フレー− 59 −（E-mail；kyoko.y@chiba-u.jp）

【aSAT10】

ラオスの教員養成機関の学生の寄生虫予防教育に関する意欲及び関心に影響を及ぼす要因の検討ともかわさち○友川幸（信州大学）、朝倉隆司（東京学芸大学）

教育の実施に関する意識は、指導したいと強く【緒言】
これまでの研究では、開発途上国において学童が寄生虫に感染することにより、成長発達や、学習能力に負の影響を与えることが明らかにされてきている。また、学童に対する最も費用効果の高い活動として、学校を活用した集団駆虫が進められてきてい思っている学生が81.7％、少し思う学生が14.6％、どちらでもないが1.7％、どちらかというと指導したくないが0.4％、指導したくないと強く思う学生が1.5％であった。重回帰分析の結果では、寄生虫感染予防教育に関する意欲の多寡は、予防教育をもっと学びたいと思う、現在の住る。寄生虫感染を予防するためには、駆虫の活動を環境にトイレがある、学童への寄生虫予防教育

行うとともに、感染に繋がる生活習慣や衛生習慣をが有効だと思う、寄生虫予防教育を行うために改善するための健康教育、トイレの設置や使用を推十分な知識を持っていると思う、感染は教育で奨する活動を行う必要性が指摘されてきているが、予防できると思うの項目と、有意な正の関連性

質の高い健康教育を提供していくためには、教員がが認められた。一方で、寄生虫感染予防につい

適切な知識と教育に対する高い意欲を持つ必要があて教員養成機関で学んだことがある、寄生虫予る。本研究では、ラオスの教員養成機関の学生に、防教育を行うために十分な知識を持っている

効果的な寄生虫予防教育を提供するために、学生のと思うの項目と、寄生虫感染予防教育に関する

寄生虫予防教育に関する意欲及び関心に影響を及ぼ

意欲の多寡には有意な負の関連性が認められた。以上の結果から、教員養成校の学生は、予す要因を明らかにすることを目的とした。

防教育に関する関心はあるものの、予防教育に関する学習経験の少なさや、身に付けている予【方法】
2015 年 3 月に、ラオス中南部にある教員養成機
関において、中学校教員養成コースの学生 502 名を防教育に対する知識が不十分であることが、予防教育に対する意欲や関心の低さに繋がっている可能性が示唆された。

対象に、自記式の質問紙を用いて調査を行った。質問紙調査では、寄生虫感染に関する知識、過去の学【結論】

習経験、感染に対する意識、寄生虫予防教育に関す

本研究の結果、ラオスの教員養成機関の学生

る関心や意欲、予防行動の実践状況、衛生施設の所の寄生虫感染予防教育に関する意欲を高めて有の有無について回答を得た。データの分析は、寄いくためには、まず、教員養成の段階で、感染

生虫感染予防教育に関する関心及び意欲を目予防教育について学ぶ機会を提供する必要が的変数とした重回帰分析を行った。

ある。そして、その中で、衛生習慣や食習慣の改善で寄生虫感染を予防できることを理解さ【結果と考察】調査当日の欠席者を除く、471名を分析の対せること、また予防教育を行うために必要十分象とした。寄生虫予防教育に関する学習経験のに有効であり、そうした取り組みを通し、予防ある学生は約半数（48.0%）であった。将来教教育に対する意識を高めていく必要があるこ師となった時の学童に対する寄生虫感染予防とが示唆された。

な知識を身に付けさせること等が、意欲の向上（E-mail；sachitjp@shinshu-u.ac.jp）− 60 −

【aSAT11】

ポルポト政権下の紛争被害者の精神状態と関連する要因についての研究
かつ の ち か こ○勝野智香子（中央大学、琉球大学大学院保健学研究科）、
さきさか か や こ

崎坂香屋子（中央大学全学連携教育機構、帝京大学医学部公衆衛生大学院）【緒言】1970 年代のカンボジア内戦で、多く

0.41 の差があった(p=0.049,Mann-Whitney の Uの人が心にも傷を負った。ポルポト政権を経験検定)。 KR 不支持の人の方が、支持していた人

した 775 名を対象とした、Stammel Nadine らのに比べ抑うつの傾向が高いことが明らかにな

調査（2013）によると、38.7%が不安症、31％った。

が抑うつの傾向が高いことが明らかになった。

中途退学群と未就学群の不安症の傾向の有

しかし、その要因は明らかになっていない。本

無の割合を分析すると、中途退学群は全員に不

調査は、紛争被害者の精神状態と関連する要因

安症の傾向が見られたが、未就学群は 60%だっを明らかにすることを目的とした。

た（p=0.049, X2 検定）。教育を受けた人のほ【方法】調査は 2015 年 9 月にカンボジアのシうが、不安症の傾向が有意に高いと明らかとなェムリアップ州にて行った。質問票を用いった。

Hopkins Symptom Checklist-25，K6 およびソSC と K6 との関係では、SC が低いと、K6 もよーシャル・キャピタル(以下 SC)を測定した。

り悪いことが明らかになった（p＝0.044,線形

同時に、内戦に関する４項目（強制移住の回帰分析、F 値は 4.450、自由度調整済み決定有無、親族が殺されたか否か、地雷被害の係数は 0.110、回帰式は Y=0.563X+7.325）。

有無、クメール・ルージュを支持していた以上より、精神状態を悪くする要因としてか否か）も調査した。分析には SPSS for「KR 支持者でなかった」「教育を受けた」「SCWindows 及び SAS/Stat for Windows, R9.4Jが低い」の３つが関連要因と同定された。

を使用した。

【考察】「KR 支持者でなかった」については、【結果】対象者 30 人より回答を得た。

反政府勢力と見なされ虐殺される恐怖心が、①属性：男性が 26％、女性が 74％を占め、平「教育を受けた」については、教育を受けたこ

均年齢は 61.6 歳、平均月収は 35.8US$だった。

とにより知識人とみなされ虐殺される恐怖心

74％が未就学で、残りの 16％は小学校を中途退が、それぞれ精神状態に影響を与えたと推測す

学していた。②内戦に関する項目：対象者のうる。「SC が低い」について、特に身体が不自由

ち、強制移住をさせられたのは 87％、親族を殺な人が外出を避ける様子が現地調査で見て取されたのは83％、地雷の被害を受けたのは47％、れたため、身体不自由に起因するコミュニケー

クメール・ルージュ（以下 KR）を支持していたション不足が原因と推測する。

のは 33％であった。③精神状態：対象者のうち、【結論】「KR 支持者でなかった」と「教育をK6 では 30％、不安症では 60％、抑うつでは 57％

受けた」の 2 要因は過去に由来するため変えるが該当した。④解析結果：KR を支持していたかことはできず、ケアなどの事後的な対応が必要どうかを変数とし、抑うつのスコアを比較するだが、「SC が低い」に関しては現状に由来すると、KR 不支持の群の抑うつの平均スコアが2.04

ため、SC の改善による精神状態の悪化防止が期とカットオフ値 1.75 を超えていたのに対し、待できると考える。

支持した群の抑うつの平均スコアは 1.63 と（E-mail；chi8mkkm@gmail.com）− 61 −

【aSAT12】

Sense of Coherence と心理社会的地域生活環境の認知との関係性に関する日英比較と が り たいすけ

○戸ヶ里泰典1、米倉佑貴 2、中山和弘 2、横山由香里 3、竹内朋子 4、山崎喜比古 3(1 放送大学、2 聖路加国際大学、3 日本福祉大学、4 東京医療保健大学)【緒言】ストレス対処力・健康生成力概念であ施した。分析にあたっては、日本とスコットラン
る sense of coherence(SOC)は、健康社会学者
ドの国別に実施した。心理社会的環境項目はいずAntonovsky により提唱された有意味感、把握可能
れも現在住んでいる地域について問い、とてもあ感、処理可能感の 3 つの感覚から構成される生てはまる～全く当てはまらないの 5 件法で問い、活・人生に対する見方・考え方の感覚である。SOC
このうち「とてもあてはまる」・「ややあてはまはその人の周囲に存在しているモノ・人・つながる」の両者を「あてはまる」とし、それ以外の回
り・物質など様々な汎抵抗資源と呼ばれる資源と答者と SOC スコアの比較を行った。
関係が深く、こうした資源を認知し効率的に動員【結果】13 項目版 SOC スコア平均は、日本はすることでストレス対処の成功を導くほか、資源59.0(12.2)点、スコットランドは 62.7(13.0)点でそのものによって提供される良質な人生経験に
スコットランドは有意に高かった(P<.001)。「とより SOC が構築されることがわかっている。特にても安全である」「お互いに助け合っている」
心理社会的な生活環境は有力な汎抵抗資源であ「公共交通がよく整備されている」「良い買い物
り、その認知と SOC の関係が考えられるが、これ施設がある」「余暇を楽しむ良い施設がある」
までに十分な検討は行われてこなかった。
「子育てをしやすい地域である」の 7 項目につい
そこで、SOC と心理社会的な生活環境との関係て、日本はいずれもあてはまるとした人のほうがについて、日本および英国スコットランドのデー
高い SOC スコアであった(p<.001)。他方でスコッタの比較を踏まえて関連性の検討を行うことをトランドは「とても安全である」(p=.001)、「余目的とした。
暇を楽しむ良い施設がある」(p=.016)、「子育て【方法】日本国内に居住する日本人で層化 2 段 をしやすい地域である」(p=.001)で有意、「お互無作為抽出により 25 歳から 74 歳の男女 4000 名
いに助け合っている」では有意傾向(p=.071)で高を対象とした。
2014 年 2 月から 3 月にかけて郵送
い SOC 得点がみられた。「公共交通がよく整備さ留め置き法を実施した。その結果 2067 票を回収れている」について有意差は見られなかった
した(回収率 51.7％)。分析対象者は男性 956 名、 (p=.470)。
【考察・結論】概ね日本、スコットランドのデ
女性 1108 名、平均年齢(SD)は 50.0(14.3)歳であータに共通してSOC得点の高い者が心理社会的生った。英国スコットランドのデータは 2001 年 9
活環境の存在を認知する傾向があることが明ら
月から 11 月にかけて 16 歳から 74 歳のスコット
かになった。その一方で、一部の相違も見られ、ランド在住者を対象にした Health Education
Population Survey, 2001, wave2 データを用いた。 特に「公共交通がよく整備されている」点について SOC との関係に二国間で差異がみられていた。
本調査は性年齢による層化無作為抽出による
また、「お互いに助け合っている」についてもス
1540 名を対象とし、構造化面接調査で実施し 899
コットランドでは大きな差とはなっていなかっ名より回収された（回収率 58.4%）。このうち分た。公共交通、お互いの助け合い、の対処資源と析対象者は 25 歳以上で、日本側の調査項目に回して位置づけ、あるいはその機能は日本とスコッ
答をしていた男性 348 名、女性 442 名、平均年齢
トランドとでは大きく異なっている可能性も窺（SD）は 48.9（14.6）歳であった。本データ利用
われ、引き続き詳細な検討が必要である。
について UK data archive の許諾の上で研究を実（E-mail；ttogari@ouj.ac.jp）− 62 −

【aSAT13】

地域高齢者における認知機能低下の関連要因の検討○根本裕太（早稲田大学），佐藤慎一郎（早稲田大学、人間総合科学大学），
武田典子（工学院大学），松下宗洋（早稲田大学），北畠義典（埼玉県立大学）,
荒尾孝（早稲田大学）【緒言】わが国において認知症患者数が急増【結果】男性においては、身体活動量およびしており、その予防的対応が求められている。

座位時間はいずれのモデルにおいても認知機先行研究において、認知機能低下の関連要因に能低下と関連がみられなかった。社会参加活動

ついて検討されており、特に身体活動ならびにはモデルⅠ（OR=0.459, 95%CI=0.297-0.708）

社会参加との関連が強いことが報告されていおよびモデルⅡ（0.533, 0.340-0.836）で有意る。しかし、わが国の地域高齢者を対象としたな関連が認められた。社会参加活動、地域組織

先行研究は限られている。そこで本研究では、活動と政治経済活動がモデルⅠ（0.402,

地域在住の自立高齢者を対象に認知機能低下

0.214-0.755，0.394, 0.177-0.878）とモデルと身体活動、座位時間、社会参加活動との関連

Ⅱ（0.481, 0.251-0.924，0.419, 0.183-0.960）を検討した。

で有意な関連が認められた。一方、女性におい【方法】山梨県都留市下谷地区に居住する要て は 、 身 体 活 動 量 は モ デ ル Ⅰ （ 0.497,

介護認定を受けていない 65 歳以上の全ての高0.252-0.981）では有意な関連が認められたが、齢者 1,133 名を対象に、平成 27 年 1 月 10 日～

モデルⅡでは関連する傾向がみられたが、有意

2 月 9 日の間に郵送法による自記式質問紙調査

な水準には達しなかったを実施した。調査内容は基本属性，基本チェッ0.260-1.040)。社会参加活動はモデルⅠ（0.597,

クリスト，身体活動，座位時間、社会参加活動、

0.402-0.889 ） お よ び モ デ ル Ⅱ （ 0.602,

喫煙、飲酒、抑うつであった。調査対象者 1,1330.400-0.908）で有意な関連が認められた。社名のうち、質問票が回収されたのは 992 名（回会参加活動内容はボランティア活動がいずれ

収率 87.6％）であった。このうち調査項目に欠のモデルにおいても有意な関連が認められた損のない有効回答者 929 名（有効回答率（モデルⅠ：0.260, 0.089-0.758、モデルⅡ：

82.0％）を解析対象者とした。認知機能低下の0.258, 0.088-0.755 、 モ デ ル Ⅲ ： 0.270,

関連要因の検討については，認知機能低下の有0.090-0.804）。

無を目的変数、身体活動量、座位時間、社会参【結論】本研究の結果から，男性高齢者では加活動を説明変数としたロジスティック回帰

社会参加活動が、女性高齢者では身体活動と社分析を男女別に実施した。解析においては 3 段会参加活動がそれぞれ認知機能低下と関係す

階のモデルを踏まえて行った。また、社会参加ることが示された。そして、社会参加活動の内活動の内容と認知機能低下との関連を検討す

容においては男性では地域組織活動や政治経るために、認知機能低下の有無を目的変数、社済活動が、女性ではボランティア活動がそれぞ会参加活動の内容を説明変数としたロジステ

れ認知機能低下と関連していることが示唆さ

ィック回帰分析を行った。

れた。（E-mail；7ga01c@y.ruri.waseda.jp）− 63 −(0.520,【aSAT14】

地域在住高齢者における膝痛の関連要因：横断研究さとう

しんいちろう○佐藤 慎一郎1,2),根本 裕太 2),武田 典子 3),松下 宗洋 4),北畠 義典 5),荒尾 孝 4)
1)人間総合科学大学保健医療学部
3)工学院大学教育推進機構
5)埼玉県立大学保健医療福祉学部【緒言】本研究は地域在住の自立高齢者を2)早稲田大学大学院スポーツ科学研究科
4)早稲田大学スポーツ科学学術院
ティック回帰分析を行った．

対象に，膝痛の包括的な関連要因を男女別【結果】調査は992名から回答を得て（回に明らかにすることを目的とした．

収率87.6％），有効回答数は801名（有効回【方法】山梨県都留市下谷地区在住の65歳

答率70.7％）であった．解析対象者801名の以上の要介護認定を受けていない全てのうち，男性は365名（74.9±6.9歳），女性は高齢者1,133名を対象に，健康状態，生活習436名（74.9±6.9歳）であった．男性の膝の慣に関する調査を行った．調査内容は基本

状態は膝痛有りが125名（34.2％），膝痛無属性，健康状態，生活習慣，膝痛，身体活しが240名，女性の膝痛有りが201名（46.1動であった．膝痛は，過去2週間の平地を％），膝痛無しが235名であった．男性の歩く際の痛みの有無について調査した．身身体活動は，非充足群が186名（51.0％），

体活動は，国際身体活動質問紙短縮版の日

充足群が179名，女性は非充足群が256名（

本語版を用い，週あたりの総身体活動時間

58.7％），充足群が180名であった．膝痛のと1日あたりの座位時間を算出した．世界

関連要因を男女別に検討した結果，男性で保健機関による健康のための身体活動には，身体活動時間（P=0.035）のみが有意な関する国際勧告に基づき，週あたりの歩行関連要因として認め，身体活動非充足群におよび中等度強度以上の総身体活動時間

対する身体活動充足群の膝痛のオッズ比が150分以上を身体活動充足群，150分未満（OR）は0.605，95％信頼区間（95％CI）

を身体活動非充足群の2群とした．座位時は0.380－0.964であった．女性では，BMI

間は中央値を基準値とし，5時間以上を長（P=0.023）と食生活（P=0.004）が有意な時間群，5時間未満を短時間群の2群とした関連要因であった．BMIは25kg/m2以上群に．基本属性は，性別，年齢，最終学歴，婚対する25kg/m2未満群の膝痛のORが0.595，

姻状態，健康状態はBMI，現症歴，生活習95％CIは0.380－0.931，食生活は，食生活

慣は食生活，飲酒状況，喫煙状況を調査し不良群に対する食生活良好群の膝痛のOR

それぞれ2値に分類した．解析は男女別にが0.547，95％CIは0.364－0.823であった．

行い，膝痛を従属変数，身体活動時間，座【結論】男性高齢者では身体活動時間，女

位時間，食生活，飲酒状況，喫煙状況，B性高齢者ではBMIと食生活が膝痛の関連因

MIを独立変数とした．また，不可変変数で子であることが示唆され，男女間で膝痛のある年齢，最終学歴，婚姻状態，現症歴を関連要因が異なっていた．

調整変数として一括投入した多重ロジス（E-mail；shinichiro_sato@human.ac.jp）− 64 −

【aSAT15】

沖縄県農村地域における健常な前期・後期高齢者の主観的健康感・認知的要因・食の質との関連構造
こ だま さ ゆ り○児玉小百合（相模女子大学短期大学部食物栄養学科）、栗盛須雅子（聖徳大学看護学部）、星 旦二（首都大学東京大学院都市環境科学研究科）【緒言】高齢者の主観的健康感は、死亡リス
クの予測妥当性は検討されているが、関連要因との構造を検討した報告は少ない。本研究は、主観的健康感・認知的要因・食の質的状況との直接的・間接的な関連（関連構造）を、農村地
域の前期・後期高齢者別に明確にした。

【方法】沖縄県農村地域の A 自治体に居住する 65 歳以上の高齢者全員（2,430 人）を対象に、
平成 24 年に A 自治体と共同研究者の所属機関が訪問調査を実施した。回答が得られた 1,846

図 1 主観的健康感への共分散構造分析 （男前）人（回収率 76.0%）のうち、要支援・要介護認定者 321 人を除く健常な高齢者 1,525 人を分析した。相関が強いと思われた（r=0.718）生活満足感と主観的幸福感を潜在変数とし、“精神・情緒的健康”と命名した（α=0.838）。
“食の質”は多様な料理（主食，主菜，副菜，牛乳・乳製品，果物）が揃う頻度で評価した。経済的満足感は、主観的健康感への直接的関連と比べて、“精神・情緒的健康”や“食の質”による間接的関連が大きいと仮定し、共分散構造分析

図 2 主観的健康感への共分散構造分析 （女後）を実施した（IBM SPSS Amos 23.0）。

【結果】男性前期（男前），男性後期（男後），【考察】A 自治体は沖縄県の相互扶助のゆいま

女性前期（女前），女性後期（女後）のモデル

ーる精神を色濃く残す農村地域であり、経済的を分析した。「経済的満足感」と「主観的健康

満足感を基盤とした地域への愛着などの精感」の関連構造を示す標準化推定値は、男前（直神・情緒面が、食の豊かさと同時に主観的健康

接的：0.169, 間接的：0.157）（図 1）、男後感への関連を大きくした可能性が示唆された。

（-0.006, 0.159）、女前（0.065, 0.251）、【結論】沖縄県の農村地域の健常な後期高齢

女後（0.016, 0.154）（図 2）であり、男前以者の主観的健康感は、経済的満足感を背景とし外は間接的関連が大きかった。“食の質”は女た精神・情緒的健康の間接的関連が認められた。

前のみ「経済満足感」の関連が大きく（0.336）、（E-mail；kodama_sayuri@isc.sagami-wu.ac.jp）

男前（0.224）、男後（0.175）、女後（0.254）
は“精神・情緒的健康”の関連が大きかった（適合度：CFI=0.958, NFI=0.923, RMSEA=0.026）。

− 65 −

調査にご協力いただいた皆様、A 自治体ならびに共同研
究者（敬称略）平良一彦（名桜大学）浦崎 猛（沖縄県立芸術大学）尾尻義彦（琉球大学）小川寿美子（名桜大学）
石川清和（今帰仁診療所）に深く感謝いたします。

【aSAT16】

電動アシスト付シルバーカーは歩行時の身体的負担を軽減する
か の う まさよし

おいだゆきおなかむらがいなかむら つ よ し○加納政芳、種田行男（中京大学）、中村凱、中村剛士（名古屋工業大学）、
ひ ぐ ち はげむ

で ぐ ち ひろし

たけみつともひこ

樋口 励 、出口 寛 、武満知彦（アスカ株式会社）【緒言】運動能力が低下した高齢者は家に閉ごとに t 検定によって電動アシストの効果を調じこもりがちになるため，社会性の低下が懸念

査した．有意水準 5 %のときに有意差を認めるされる．加えて，高齢化の進む我が国では，高ものとし，Bonferroni 法によって名義水準を調齢者を支える労働人口の増加は期待できず，ロ整した．その結果，上り条件において有意差がボットによる自立支援技術への期待が高まり認められた（p = 0.004，図 2）．

つつある．たとえ運動能力が低下しても，ロボ【結論】電動アシスト付シルバーカーを使用

ットの助けを借りて自ら身体を動かすことがすることによって，上り坂での歩行時の身体的できれば社会参加が可能となる．本研究では，負担が軽減されることを明らかにした．また，高齢者が使用するシルバーカーに着目する．

平地歩行や下り坂歩行については差が認めら

シルバーカーは，買い物などの外出および荷れないことから，電動アシスト付シルバーカー

物運搬を支援する歩行支援機器である．一般に，が過度なサポートにはならず，これを使用する

動力源がなく，坂道では荷物の重量によって身ことによる筋力の低下の恐れは少ないと考え

体に大きな負担がかかる．このことから，電気る．

的なアシストのあるシルバーカー（電動アシス（E-mail；yoida@sist.chukyo-u.ac.jp）

ト付シルバーカー）の開発が望まれている．本
稿では，電動アシスト付シルバーカーの使用による身体的負担の軽減効果について報告する．

【方法】健常な男子大学生 10 名とし，下肢の痛みや歩行に支障がある者は除外した．
市販シルバーカーの荷物かごの底面に取り付け可能な駆動モータユーニットを開発した．
これを同部位に取り付け使用する（図 1）．電動アシストの ON/OFF の切り替えは，シルバー
カーのハンドル部分に取り付けたグリップス
イッチで行う．

図 1：電動アシスト付シルバーカー

トレッドミルを用いて 40 m/min の速度でシルバーカーを押しながら歩行し，その際の酸素摂取量を測定した．トレッドミルの傾斜条件は，
平地，上り勾配 10 %，下り勾配 10 %であった．
歩行条件は，各傾斜において電動アシストの有無による計 6 条件とした．各条件での測定時間
は 3 分間とし，最後の 1 分間をデータとして採用した．

【結果】二元配置分散分析の結果，傾斜条件と電動アシストの有無の間に有意な交互作用が認められた（p = 0.018）．そこで，傾斜条件− 66 −

図 2：結果

【aSAT17】

整形外科外来患者に対するロコモティブシンドローム調査による健康教育
おおくぼたけと○大久保武人1）、末原義之 2）、石井翠 2）、金栄智 2）、田邊雄 2）、
大久保菜穂子 3）、高木辰哉 2）、金子和夫 2）、島内憲夫 4）1)

順天堂大学医学部付属浦安病院整形外科、2) 順天堂大学医学部整形外科学講座、
3)

順天堂大学スポーツ健康科学部 4、) 順天堂大学国際教養学部【背景と目的】診断では、43.8%がロコモと診断され、男性で日本整形外科学会(日整会)は 2007 年に健康は 32.9 %女性では 51.8 % であり、高齢の女性

長寿増進のためロコモティブシンドローム(ロに有意に多く認められた。ロコモと整形外科疾コモ)の提唱を行い、厚労省は 2022 年 3 月まで

患の相関では、変形性膝関節症の 90.9%、変形に認知度を8 割まで高めることを目標としてお性股関節症 80.8%、変形性腰椎症 64.9%がロコ

り、2013 年 5 月に日整会が行ったインターネッ

モと診断され、それらの有病の有無はロコモのト調査での認知度 26.6%は 2015 年度認知度有無と有意差を認めた。整形外科外来患者の44.4%%へと上昇してきているが目標達成には

90.4%(有効回答数 946 人中 855 人)がロコモをまだ隔たりがある。我々は 2013 年から整形外理解し、ロコモ予防法としてのロコトレには科外来患者を対象にロコモに関するアンケー

91.6%(有効回答数 954 人中 874 人)が意欲を示

ト調査を行っているが、その結果から外来患者した。

の認知度が低いことが示されている。ロコモリ【考察】

スクの高い整形外科外来患者に対するロコモ

今回我々は東京の整形外科外来患者ベース

啓発運動は、整形外科領域における優先順位のでロコモに関する調査を行った。ロコモ認識度高い健康教育と考えている。

は日整会の調査とほぼ同じ認識度であった。ま【対象および方法】

た、ロコチェックにより診断されたロコモの有2013 年４月から６月まで 1010 人の J 大学附

無と整形外科疾患の相関を認めた。パンフレッ

属病院整形外科の外来初診患者を対象に「ロコトのみでの外来患者のロコモ理解度は高く、パチェック」を含めたアンケート調査を実施し、ンフレットによる教育効果は高かいと考えら

その場で回収した。1．倫理的配慮：調査は Jれた。調査自体がロコモの患者教育につながり、

大学研究倫理審査委員会の承認(承認番号第ロコモリスクの高い整形外科患者に対する効2013013 号)を得て実施した。2．調査内容：①

率的な教育であると考え、今後も調査を継続し属性、②ロコモ認識度、③日整会発行パンフレていく予定である。

ットによるロコモの理解度、④予防法としてのロコトレへの意欲について質問した。

【結果】
2013 年度調査では24.6%の整形外科外来患者
がロコモを認識しており、男性では 16.4% 女性
では 30.7%の認識度であり、また高齢者ほどロコモを高く認識していた。ロコチェックによる− 67 −（E-mail；tohkubo@juntendo.ac.jp）

【aSAT18】

ポールウォーキングによる歩行能力および健康関連体力維持・向上の可能性について
やまうち

○山内
やながわ

柳川

けん

おぎた

賢（慶應義塾大学体育研究所）、荻田
いくお

いちかわ

郁生（東北芸術工科大学）、市河
うえの

上野

あきら

亮 （大阪市立大学）、

つとむ

勉 （松山東雲短期大学）、

ゆうこ

優子（大妻女子大学）【緒言】ポールウォーキング（PW）は、歩行

2 時間の PW 森林散歩（1 回）であり、介入を通能力が衰えたクライアントが、スキーストック

して PW の実践と継続の動機づけを行った。

に類似した２本のシャフトを支持脚以外の支【結果】体組成のうち筋肉量は、統計的に持点にして、下肢の負担を補助しながら、左右有意でないものの、上肢と体幹で増加した。

均等な上・下肢の伝動を誘発して自力歩行する

また、握力、TUG、最大一歩、PWによる歩リハビリテーションとして発案された。PWの運幅の延伸（p<0.05）が認められた。開眼片

動様相は、握ったシャフトを立てた状態で、歩足立ちと普通歩行距離以外の項目では、記行周期中に脚と接触しないように振りながら、録が向上する傾向が見られた（N.S.）。

前方へ腕を振り終えると同時に踏み脚と並行【考察】筋肉量と握力の変化は、PW の運動様する位置に接地させるというものである。PWは
単なる歩行と比べて、歩行姿勢の安定性やリズ
ミカルな歩よう（gait）の改善、さらに運動負荷や活動消費量が上昇するので、リハビリテー

相である腕振りを伴う運動の効果によるものと考えられる。下肢筋肉量は、PW の習慣化により、上肢と時間差で改善する可能性を予見する。TUG は、機能的移動能力の指標である。TUG の短縮は、5m 歩行と 10

ションのみならず、街中やアウトドアで楽しめ

歩距離が短縮した現象と併せると、ピッチ

るフィットネスウォーキング(FW)の一種としを優先とした歩行による移動能力の改善て認識されている。本研究の目的は、PWの実施を示唆している。PW による歩行では歩幅がによる歩行能力および健康関連体力の維持

延伸していることから、PW におけるシャフ・向上の可能性を精査することである。

トの接地位置についての指導介入により、【方法】2016 年 2 月 2 日から 3 月 22 日まで、通常の歩行においても歩幅延伸（通常歩行

高齢者（女性 14 名、男性 7 名：74.0±6.1 歳）を対象とした PW の体験教室を実施した。参加者は期間中に 8000 歩／1 日(内 20 分以上の PW)を目標とした FW を自主的に行った。FW の実施
前・後に参加者の、筋肉量測定、握力、開眼片
足立ち、Timed Up and Go Test（TUG）、5m 歩行、10 歩距離（通常歩行と PW）、最大一歩および二歩、両脚立ちあがり、ファンクショナル
リーチ（FR）、反応時間（RT）を測定した。期
間中の指導介入内容は、PW の 60 分歩行（技術指導を含む）と栄養士による食育の講義（3 回）、

による 10 歩距離）の可能性が予測できる。
FR と RT の結果からは、PW による動的バラ
ンスと反射・認知能力の向上が期待できる。
【結論】平均寿命と健康寿命の延伸、これらの差が短縮するように働きかける自覚（自助）や健康権支援（共助・公助）の必要性が注目されている。歩行は高齢者にとって、単なる移動手段だけでなく、ADL に関わる重要な動作であるため、歩行能力の維持・向上に寄与する運動処方が望まれている。PW の実施および運動指導の介入は、歩行能力と自立した生活活動能力の維持・向上に大きく貢献する可能性がある。
（E-mail；yamaken@a5.keio.jp）− 68 −

【aSAT19】

大学生とその家族に対するロコモティブシンドローム予防に向けた教育内容の検討
お お く ぼな お こ○大久保 菜穂子*、大久保 武人** 、鈴木 美奈子*、末原 義之**、
石井 翠**、田邊 雄**、金 栄智**、金子 和夫**、島内 憲夫***(＊順天堂大学スポーツ健康科学部、**順天堂大学医学部、***順天堂大学国際教養学部）【緒言】健康日本21（第２次）では、ロコモティブ

景、予防運動法、病態」の順であった。③ロコ

シンドローム（以下、ロコモ）の認知度を平成34 年

トレによる効果：ロコトレを行うことで約6割がまでに 8 割まで高めることを目標としているが、市「寝たきり予防、健康寿命延伸、転倒防止」に民の認知度は未だ低調である。あらゆる世代の健康を司る職に就く希望の多い健康科学系大学の学生にとって、ロコモ予防の重要性を認識し、正しい知識を習得することは重要である。そこで、本研究は、役立つと回答した。④高齢者に運動指導を行う仕事について57.8%(162/280人)が興味を示した。⑤
家族へのロコモ対策について： 98.6%(277/281人)
が家族とロコモについて話したことがないと回答した。親がロコモになる不安については42.8%(120/28

学生に対しロコモの認知度や理解度の実態把握を行

0人)が感じていた。また、親がロコモ予防/改善のた

い、家族に正しい知識を伝え、実践できるような教め「歩くなど日常的に運動を心がける」と回答した

育内容を検討した。

割合が24.0%(76/340回答)と最も高かった。

【方法】
2015 年5 月に健康科学系大学において講義【考察】対象者のロコモ認知度は低かったが、ロコを行い、受講後、任意による無記名式のアンケート

モの概念は理解しやすく、講義によって日本が抱え調査を実施し、その場で回収した。調査内容は①ロる問題として認識させることができた。長期的なビ

コモ認知度、②日整会発行パンフレットと講義によジョンで考えた場合、健康寿命延伸に向け、ロコモ

るロコモの理解度、③ロコトレによる効果、④高齢のリスクが低く関心が薄い若年層に対しても将来の者に運動指導を行う仕事への興味について、⑤家族問題として早期教育を行っていくことが重要であると考える。また、医学の視点からロコモに携わる整へのロコモ対策について質問した。
【結果】①ロコモ認知度：講義受講者299人中57
人(19.1%) がロコモを認知しており、その情報

形外科学の医師ら、及びスポーツ健康科学・看護学の研究者にヒアリングをし、ロコトレの実践に向け有用な下記8項目の教育内容（筋力アップ、寝たきり

源は25.7％(18/70回答)が大学での講義、21.4％(
15/70回答)がテレビからであった。日整会発行パンフレットを入手したことがあるか質問したところ予防、転倒防止、骨折予防、骨密度上昇、ADL向上、医療費削減、健康寿命延伸）を試案し、講座を行ったところ、「寝たきり予防、健康寿命延伸、転、98%が入手したことがないと回答した。入手した

倒防止、筋力アップ」に対する効果はおおむね習

回答者は病院、学校で入手していた。入手したこと得できていた。今後、家族に正しい知識を伝え、がない回答者のうち、入手希望先を問いたところ病実践できるよう、骨折予防、骨密度上昇、ADL向上

院32.8%(145/442)学校31.4%(139/442)スポーツジム14.
3%(63/442)であった。
②日整会発行パンフレットと講義によるロコモの理解度：97.2%(280/288人)が理解した。パンフレットの難易度は74.4％（215/289
人）が易しいと回答した。パンフレットの見やすさは89.3％（252/282人）が見やすいと回答した。受講し、もっと知りたかったことに関して
は「運動法について」が最も高く、次いで「背− 69 −、医療費削減の4項目に関しても重点をおき、講義を展開していく必要性が示唆された。ロコモのリスクが高い中高年層に対して啓発を行うことは直近の対策として重要である。したがって今後は健康科学系
大学のみならず、すべての学部の大学生を入口とした家族へのロコモ予防の教育方法を検討していきた
いと考える。（E-mail；naokoo@juntendo.ac.jp）

【aSAT20】

学校における食に関するメディア・リテラシーの文献的検討―保健学習での授業実践の充実に向けて―
ちねん り こ○知念莉子1），野津有司 2），片岡千恵 2），泉彩夏 1），久保元芳 3）
1）

筑波大学大学院，2）筑波大学体育系，3）宇都宮大学教育学部【緒言】
近年，生活様式の変化等に伴い，児童生徒の食行動に関する課題が様々指摘されている。そうした中で現行の学習指導要領（平成 20，21 年改訂）
総則では「学校における食育の推進」が新たに明示され，食に関する指導が一層重視されている。
ところで，情報社会にある今日の我が国では，多量のメディア情報が存在し，児童生徒の食行動に影響を及ぼしていることが考えられる。本研究では食に関するメディア・リテラシーに注目し，保健学習での育成に向けた示唆を得るために，教科書の記述内容や授業実践等を文献的に検討した。
【方法】
小，中，高校の保健学習及び家庭科教育に関する現行の学習指導要領，解説，全教科書及び「食に関する指導の手引」（文部科学省，2010）を対象として，食に関するメディア・リテラシーの観点から学習内容を分析した。
また，メディア・リテラシーの育成に関する授業実践報告として収集した 15 文献について，
山澤ら 1）のメディア・リテラシーの育成を目指す授業の枠組み（表 1）に基づいて分析した。
表 1 メディア・リテラシーの育成をめざす授業の枠組み（山澤ら）1）
1. 能力育成要素
1-1 批判的思考力a) メディアは構成されたものだと理解することができる。
b) メディアを通して批判的な主体性を養うことができる。
1-2 コミュニケーション能力c) 自分の考えを直接話し合うことができる。
d) メディアを用いて考えを表現することができる。
2. 授業構成要素
2-1 教材e) 今日的なトピックスを教材として用いている。
2-2 活動f) 参加型の活動を取り入れている。
2-3 評価g) 批判的思考の適用度や意欲，自己評価を取り入れている。

【結果および考察】
学習指導要領，解説及び教科書の記述内容を分析した結果，保健学習では高校のみ，家庭科教育
では全学校種で食に関するメディア・リテラシーに関連した内容がみられた。「食に関する指導の手引」では，食に関するメディア・リテラシーの観点も踏まえた指導内容が，家庭科教育における指導の進め方の例として位置づけられていた。健康的な食行動は学齢期の早期において身に付け，習慣化することが重要であることを踏まえると，小，中学校の保健学習でも食に関するメディア・リテラシーに関連した学習内容を位置付ける必要があると思われる。
メディア・リテラシーの育成を目指す授業報告（11編）では，表1に示す分析枠組みの批判的思考力（a, b）や，コミュニケーション能力（c, d）の育成を重視する実践が多くみられた。携帯電話やインターネット，新聞等を教材として用いてメデ
ィアの特性や表現手法を理解させるなど，学習活
動の工夫がみられた。
食に関するメディア・リテラシーの育成を目指す授業報告（4編）では，表1に示す分析枠組みのほぼ全ての要素を満たす実践であった。中西ら（2011）は，児童の菓子選択には広告による影響が大きいこと報告し，メディア・リテラシーの視点を取り入れた学習の必要性を指摘している。また，萱島ら（2009），金子ら（2013）は，食情報を批判的に捉える学習を取り入れることで，その重要性に気付き，日常生活において食に関する情報を批判的に捉えることへの意識等を高められること等を報告している。これらの授業実践では，食品広告を教材として活用し，食に関する情報を批
判的に読み取り，判断することの重要性が強調されていた。
しかし，授業実践はこれまで十分蓄積されているとは言えず，また，家庭科教育における取り組
みが主であり，保健学習での実践はみられなかった。児童生徒の食に関する健康課題が問題視される今日，食に関するメディア・リテラシーの育成も今後ますます重要になると思われる。児童生徒の健康の保持増進という観点から，保健学習において食に関するメディア・リテラシーの育成について更に注目し，授業実践を蓄積していくことが求められると言える。
【結論】
保健学習において，食に関するメディア・リテ
ラシーの授業実践を充実する必要性が示唆された。
そのためには、少なくとも学習内容の系統的な位置づけや，教材の開発が求められると考えられた。
【文献】
1）山澤佳浩，金辰．メディア・リテラシー育成をめざす社会科授業モデルの開発：イギリスのメ
ディア教育および日本の授業実践を参考に.北海道教育大学紀要．2014；6：289-298．

− 70 −（E-mail; ri06027824@yahoo.co.jp）

【aSAT21】

中学生の家庭における食事の楽しさと QOL および食習慣の関連さかもとたつあき坂本達昭（仁愛大学人間生活学部健康栄養学科）【緒言】楽しく食事をすることは，児童生徒【結果】有効回答者は 748 名（男子：371 名，の健康な身体と心を育むために重要である。し女子：377 名 有効回答率 93.8％）であった。

かしながら，楽しい食事と生活の質（QOL）の「家の食事は楽しいですか」という問いに対し関係や楽しい食事に関連する要因は明らかでて，「とても楽しい」と回答した者は「それ以はない。本研究では，中学生の家庭における食外の回答」の者と比較し，男女ともに QOL 総得

事の楽しさとQOL の関連ならびに家庭の食事の点ならびに全ての下位領域得点が高かった。

楽しさと関連する食習慣を検討することを目

多変量ロジスティック回帰分析の結果，家庭的とした。

の食事の楽しさに関連する食習慣は，男子にお【方法】2015 年 9 月に福井県内の公立中学校

いては，食事中の自発的会話（オッズ比の中学 2 年生 797 名を対象に調査を実施した。

（OR）:3.28，95％信頼区間（CI）:1.93-5.59），

質問項目は，基本属性，QOL,家庭における食食 事 中 の 家 族 の 傾 聴 （ OR:2.53 ， 95 ％事の楽しさおよび食習慣とした。食習慣は，①

CI:1.21-5.29）および食事の手伝い（OR:1.89，

朝食および夕食摂取頻度，②朝食および夕食の95％CI:1.12-3.22）であった。一方，女子にお共食頻度，③平日および休日の夕食の食事時間，いては，食事中の家族の傾聴（OR:4.90，95％④食べ物の好き嫌いの多さ，⑤苦手な食べ物へ

CI:2.27-10.56 ），食事中の自発的な会話の対応，⑥食事中の自発的な会話，⑦食事中の（OR:2.43，95％CI:1.44-4.10），休日の夕食

家族の傾聴，⑧食事中の家族からの注意，⑨食の喫食時間（OR:2.38，95％CI:1.37-4.14）お事作りの手伝いについてたずねた。QOL の測定

よ び 夕 食 の 共 食 頻 度 （ OR:1.94 ， 95 ％には， 6 つの下位領域（身体的健康，精神的健CI:1.10-3.42）が家の食事の楽しさに関連して

康，自尊感情，家族，友だち，学校生活）からいた。

構成される中学生用のQOL 尺度（Kiddo-KINDLR）【考察】家庭の食事を楽しいと感じているこを用いた。家庭の食事の楽しさについては，とは，QOL の良好さに関連していた。また，男「家の食事は楽しいですか」という問いに対し

女ともに家庭の食事を楽しいと感じる要因にて，「とても楽しい」，「楽しい」，「あまりは，食事中の子どもの自発的な会話だけでなく，楽しくない」，「全く楽しくない」の 4 択でた

食事中に家族が子どもの話をよく聞いているずねた。分布を考慮し，最も肯定的な「とてもことが重要であることが示された。男女による，楽しい」とそれ以外の回答肢で 2 分した。解析

食事の楽しさとの関連要因の違いについては，では，男女別に家庭の食事の楽しさについての今後検討を進めていく必要がある。本研究によ回答により 2 群に分け，QOL 総得点および下位

り，子どもにとっての望ましい家族との食事の領域の得点を Mann-Whitney の U 検定により比あり方の一つが示唆された。

較した。また，家の食事の楽しさと関連する食習慣を検討するために，家の食事の楽しさを従
属変数，食習慣を独立変数として男女別に単変
量・多変量ロジスティック回帰分析を行った。

− 71 −（E-mail；sakamoto@jindai.ac.jp）

【aSAT22】

学校給食導入前後における生徒の食意識とエネルギー・栄養素摂取量の変化
かいざきあや○海崎彩（立命館グローバルイノベーション研究機構）、
え び く み こ

海老久美子（立命館大学スポーツ健康科学研究科）【緒言】本調査では、次年度に給食の実施がまたは少ししか食べないという生徒が4 名出現決定した中学校生徒を対象に、中学校給食の導した。給食の一部を全く食べないまたは少し食

入前後における昼食のエネルギー・栄養素摂取

べない生徒のカルシウム（p<0.05 ）と鉄量の変化について調査することを目的とした。

（p<0.01）の摂取量は、給食を全部食べる生徒【方法】滋賀県の市立中学校生徒 10 人（男子と比較すると有意に少なかった。

5 人、女子 5 人）を対象に給食導入前後の、昼食生活に関するアンケート調査では、「食事

食調査、食生活に関するアンケート調査を行っの前に手を洗いますか」の問に「はい」と回答た。昼食調査は、給食導入前の弁当調査を 2013

した生徒は、導入前は 4 人であったが、導入後年 6 月 3 日（月）～7 日（金）、導入後の給食

は 9 人となり有意な増加であった（p<0.05）。

調査を 2014 年 6 月 9 日～13 日のそれぞれ連続

また、有意な差は確認されなかったが、「栄養した 5 日間行い、エネルギー・栄養素摂取量をのバランスを考えて食べる」と回答した生徒は算出した。弁当調査は秤量記録法により行い、給食導入後に 5 人から 8 人に増加した。

給食調査は実際に提供された材料と分量が記【考察】弁当に残食がなかった理由として、載されている献立表を用いた。また、調査では保護者が子供の嗜好性や偏食、普段の食事量を喫食前後の写真撮影および容器重量の計測を考えて作っていることが推測された。一方、給行った。食生活に関するアンケートは日本スポ

食では生徒の偏食が反映されやすいことや給ーツ振興センターが児童生徒の食生活等実態

食時間、給食の量が多いことが給食の一部を食調査で用いたアンケートを参考に作成した。

べないことに繋がったと考えられた。中学校給【結果】給食導入後、対象者全体のエネルギ

食において生徒が給食を残さず食べるためにー摂取量は変化がなかったが、たんぱく質エネ

は給食の献立及び使用される食材に含まれる

ルギー比率（p<0.05）、カルシウム(p<0.01）、

栄養素とその働きについて食育を行うこと、偏マグネシウム（p<0.05）、V.A(p<0.01）、V.B2

食が多い生徒には個々に対する指導を行うこ（p<0.05）の摂取量が有意に増加した。導入後とが必要であると考えられた。

のカルシウム摂取量の有意な増加は、牛乳飲用

給食導入後、生徒の食事前の手洗い行動が変による。しかし、カルシウム摂取量を個別で見化したことから、給食の準備は衛生管理等につると、牛乳を飲む生徒と飲まない生徒では摂取いて意識や行動に影響を及ぼすことが確認さ量に差があった。牛乳を飲まない生徒は女子でれられた。また、給食導入により生徒は自分であった。

栄養バランスを考えて食べるよう意識が変化

給食導入前のアンケートで昼食を残すことした可能性が考えられた。

があると回答した生徒は 2 人であったが、導入【結論】本研究対象者において給食の導入は後は 6 人に増加した。弁当では残食はしなかっエネルギー・栄養素摂取量の向上に繋がった。

た8 名の内、給食の献立の一部を全く食べない、（E-mail；kaizaki@fc.ritsumei.ac.jp）− 72 −

【aSAT23】

口腔保健行動に対する動機づけに関する予備的研究――自己決定理論に基づく尺度の作成――
あまざきみつひろ○尼崎光洋（愛知大学）、煙山千尋（岐阜聖徳学園大学）【緒言】歯・口腔の状態は、全身の健康状態

第 3 因子は、恥をかくことや他者から低く評価と関係があるため（安藤他，2003；山本，2012）、されることを避けることを理由とした3 項目で健全な口腔状態を維持するためにも、口腔清構成されていることから取り入れ的調節と命掃・摂食・歯科受診/受療を含む口腔保健行動

名した（α=.774）。第 4 因子は、口腔保健行（深井，2003）を促進させる必要性がある。し動をすること自体を目的としているわけではかしながら、大学生における口腔保健行動の実ないが、口腔保健行動が習慣化していることを施割合は、あまり多くない状況にある(尼崎他，

理由とした3 項目で構成されていることから統2014)。そのため、口腔保健行動を促進させる

合的調節と命名した（α=.689）。第 5 因子は、ためにも、口腔保健行動に対する動機づけの状

外的な圧力を排除することを理由とした3 項目

態を把握する必要性があり、また、その行動にで構成されていることから外的調節と命名し対する自律性の程度に応じたアプローチが必た（α=.721）。第 6 因子は、口腔保健行動を要だと考えられる。そこで、本研究の目的は、すること自体で得られる喜び、満足感を得るこ

自己決定理論（Deci & Ryan, 1985, 1991, 2000）とを理由とした3 項目で構成されていることかに基づき、口腔保健行動に対する動機づけを測ら内発的動機づけと命名した（α=.634）。
最尤法による検証的因子分析の結果、各適合定する尺度を試作することを目的とした。

【方法】2015 年 9 月から 2016 年 1 月に大学生度指標は、GFI=.939、AGFI=.909、CFI=.945、525 名を対象に質問紙法による横断調査を実施

RMSEA=.055 を示した。

し、無回答を除く大学生 490 名（男性 262 名、【考察】
本研究で作成された動機づけ尺度は、

女性 228 名、平均年齢 18.69 歳、SD=.585）を各因子の内的整合性や検証的因子分析による分析対象とした。調査内容は、口腔保健行動に適合度指標の値も十分な水準であったことか

対する動機づけを測定するために、自己決定理ら、内的整合性と構成概念妥当性を有する尺度論に基づきながら第 1 著者が原案を作成し、第と言える。しかしながら、各因子において、口2 著者と合議のもとで、各質問項目が持つ意味

腔保健行動（口腔清掃・摂食・歯科受診/受療）合いについて検討した後、42 項目を原案としての全ての要素が含まれていないこと、特定の年準備した。回答は、5 件法で求めた。

齢層だけが分析対象者となっていることなど、【結果】最尤法プロマックス回転による探索

尺度の改良の余地が残された。

的因子分析の結果、6 因子 18 項目で構成された。

【結論】本研究において、6 因子構造を示す一

第 1 因子は、口腔保健行動に対する価値の欠落

定の尺度の信頼性および妥当性を有する自己が生じていることを示す3 項目で構成されてい決定理論に基づく口腔保健行動に対する動機ることから非動機づけと命名した（α=.783）。

づけを測定する尺度が作成された。

第 2 因子は、口腔保健行動をする価値を見出していることを理由とした3 項目で構成されていることから同一視的調節と命名した（α=.799）。

− 73 −（E-mail；amazaki@vega.aichi-u.ac.jp）

【aSAT24】

児童の口腔環境と食習慣の関連の検討：八重瀬町食育スタディの学校歯科データから
は せ

あきひろ

○長谷 晃広（東北大学大学院歯学研究科 国際歯科保健学分野）、朝倉 敬子（東京大学
大学院情報学環）、等々力英美（琉球大学大学院医学研究科 衛生学・公衆衛生学）
ろ、食品摂取量に従って三分位にした時に、【緒言】う触と肥満予防を目的として WHO
は糖分摂取の上限を総カロリー量の 5％に

砂糖摂取量が少ない群と比較して中等度するよう新指針を発表した。このように砂の群ではう歯が 2 歯以上増加するオッズ比

糖とう触発生の関連についてはこれまで多く研究されてきたが、その他の食品摂取は 1.37(95%CI：0.69-2.74)、砂糖摂取量が多 い 群 で は オ ッ ズ 比 1.68(95%CI ：とう蝕の関連を評価した研究は少ない。そ0.85-3.29)と統計学的に有意ではないがこで本研究は、様々な食品摂取量とう触の発生に与える影響を調べることを目的と増加する傾向が見られた。肉類および緑黄
色野菜、お茶、ジュース類の摂取量についした。

てはいずれも有意な差は認められず、摂取【方法】八重瀬町食育スタディに参加している沖縄県島尻郡八重瀬町の 4 小学校のうち、研究に同意を得られた児童から、平成量が増えてもう触が増加する傾向もなかった。
【考察】本研究から統計学的な有意差は認

26 年および平成 27 年の学校歯科検診のデータを得た。また、低学年用（1 年生からめられなかったものの、砂糖摂取量が増加
するとう触発生のリスクが上昇する傾向

3 年生）と高学年用（4 年生から 6 年生）の調査票より食事に関する回答を得た。
【結果】平成 26 年に 1 年生から 6 年生だった児童 1,892 名のうち 1,196 名（63.2%）
から研究に同意を得た。1,196 名のうち、男子児童が 609 名（51.1%）、女子児童が508 名（48.9%）、永久歯にう歯を持っていない児童は 823 名(68.8%)で、1 歯は 146 名（12.2%）、2 歯は 91 名（7.6%）、3 歯以
上は 98 名（8.2％）であった。平成 26 年に 4・5 年生だった児童 405 名で、一年後のう歯増加量が 0 歯だった児童は 294 名(72.6%)、1 歯が 49 名(12.1%)、2 歯以上が23 名(15.3%)であった。う歯の増加量が 0歯または 1 歯の群と、増加量が 2 歯以上の群の 2 カテゴリ化し、性別と学年を調整したロジスティック回帰分析を行ったとこにみられた。本研究は歯科医師による検診
データを使っている点で、アウトカムの精度は高いといえる。しかしながら、対象者の社会経済的指標や、歯磨き等の口腔衛生習慣に関する情報を得られていないため交絡を十分に除去しきれていない可能性
や、児童の理解力の観点から高学年と低学
年は使用している調査票が異なり、二年間の縦断データでの解析可能な対象者が減った点は研究の限界として考えられる。砂糖以外の食品摂取とう触発生の影響について本研究から一定の結論が得られないため今後更なる研究が望まれる。
【結論】統計学的に有意ではなかったが砂糖摂取量が増加すると１年後にう歯が増加するリスクが高まっていた。

− 74 −（E-mail；akhr8000@gmail.com）

【aSAT25】

沖縄県タクシードライバーの健康障害と生活習慣病予防に関する研究
まきうちしのぶ○牧内 忍（沖縄県立看護大学）、國吉 緑（琉球大学）【緒言】我が国の運輸業従事者において、高コードが得られ、以下のサブカテゴリーと齢化や低賃金、過酷な勤務状況についての報告

カテゴリーが抽出された。サブカテゴリー

がなされている。沖縄県においても運輸業におを【】で、カテゴリーを『』で示す。

ける有所見率の高さや高血圧等の未治療者の1)健康障害について割合が高いことが課題とされている。その中で『職業病』【腰痛】【下肢の不調】

も、タクシードライバーは、最も従業者数が多【上半身の不調】

く、夜間勤務者については、毎年 2 回の健診が『生活習慣病』【高血圧】【糖尿病】【痛風】

義務づけられている。タクシードライバーの疾【白内障】【緑内障】

病予防、交通事故防止のために、健康状態や生

2) 健康管理体制について

活習慣を把握し、適切な保健指導を行っていく『環境づくり』【勤務体制】【病院受診】ことは重要である。そこで、本研究では、タク【喫煙対策】【飲酒対策】

シードライバーの健康障害、生活習慣、健『健康づくり』【健康教室】【講演会】

康管理体制の現状を明らかにし、予防対策【保健指導】

への課題を検討することを目的とした。

3) 生活習慣について【方法】調査対象は、4 グループ（運行管理『嗜好』【喫煙】【飲酒】者、産業保健師・事業所健診担当者、50 人『生活』【食生活】【運動不足】【睡眠】以上の事業所のドライバー、50 人未満の事【考察】タクシードライバーに多いと考えら

業所のドライバー）から各 4 名の計 16 名れている疾病や障害は、「腰痛」「高血圧」「痛である。調査方法は、フォーカスグループ

風」などであり、夜勤による睡眠リズムの乱れ

インタビューを用い、30-45 分程度の半構など、生活習慣が不規則であることがわかった。

造化面接を行った。

健康管理体制については、健診受診や、重症化

調査内容は、1)健康障害、2)健康管理体予防のための工夫が行われている。アルコール制、3)生活習慣の3項目であり、対象者のチェッカー使用による飲み過ぎ抑制効果や、タ許可を得てICレコーダーに録音した。分析

クシーの禁煙化による、喫煙の抑制が行われていることも窺われた。しかし、疾病予防のため

は、録音データを逐語録とした後、共同研の健康相談等の対策が、希望者全員に実施され究者を含めた複数の視点でコード化、カテていない状況が示唆され、今後、効果的な対策

ゴリー化を行い、最終的にカテゴリー関連を行っていく必要がある。

図を作成して、生活習慣病予防対策につい【結論】これらの課題を解決するために、夜ての課題を抽出した。なお、本研究は、沖勤のあるタクシードライバーの職場環境や生

縄県立看護大学研究倫理審査委員会の審活習慣、起こりやすい健康障害について理解し、査を受けて実施した。（承認番号14014）

健康な状態で安全に業務が遂行できるための【結果】4 グループ 16 名の対象者の意見を継続的、組織的な対策が必要である。
（E-mail；macky@okinawa-nurs.ac.jp）

コード化、カテゴリー化した結果、635 の− 75 −

【aSAT26】

乳がん治療中の患者の就労に関する面接調査
たぐち

りょうこ

○田口 良子1、齊藤 光江 1、武藤 剛 1、遠藤 源樹 2
（1：順天堂大学、2：東京女子医科大学）【背景・目的】日本人のがん罹患者数は増加

断書を 1 回以上提出した人は 9 人であった。

を続けており、がん患者の 3 人に 1 人は就労可

就業状態の推移は、同じ会社で勤務が12 人、

能年齢で罹患している。しかしがん罹患後、就

退職後再就職が 4 人、退職後再就職なしが 1 人、

労継続を望む患者の約3 割が離職しているとい

診断後治療中に就職が 1 人であった。休みの取う報告があり、がん患者の就労状況はがん種・り方は、手術時は休職・傷病休暇利用（3～8病期・治療内容や、企業規模の影響を受けるとヶ月）が 6 人、有休利用や欠勤が 8 人（有休と考えられる。

して 1～17 日）、最近の通院や治療時は、ほぼそこで、がん患者の就労実態の背景にあり、休みを取っていない人が 7 人、有休等の利用や就労継続の妨げになる因子、逆に就労継続にポ

欠勤が 10 人であった。退職を経験した 5 人のジティブに働く因子を探る目的で、乳がんの診

退職理由は、治療に専念するため、職場の事情、断後にさまざまな病期・治療内容、就業背景を病気に関する職場の対応への不満であった。

もつ患者に対して面接調査を実施し、診断以降両立に役立ったことは、①さまざまな就業配の働き方・休み方の実態と、そのような就労状

慮、有休、休職制度、②高額療養費、傷病手当態に役立ったこと、困ったことを検討した。

金などの支援制度、③病院が職場に近いなどの【方法】対象は乳がん患者 18 人である(手術治療環境、④複数人が同じ仕事をできるなどのなしの患者 2 人を含む)。対象者の年齢は 35～

職場環境であった。一方、困ったこととしては、

68（中央値 51）歳、術後の期間は 1 年～9 年 5①有休だけでは通院や治療に必要な時間が確ヶ月、診断時のステージはステージⅠが 1 人、保できないことなどが挙げ、病休制度や時短・Ⅱが 10 人、Ⅲが 5 人、Ⅳが 2 人（現在遠隔転フレックス制度などを望む人もいた。その他、

移があり治療中の患者は 11 人）であった。全

②高額な医療費、③上司や同僚らへの気兼ねに員が調査時にホルモン剤あるいは抗がん剤のよるストレスなども挙げられていた。

投与中であった。インタビューガイドを用いた【考察・結論】乳がんの手術や治療に必要な半構造化面接調査を実施し、面接場面は同意が休みや時間は、一定期間の休職を取得していな得られた患者に録音を行った。質問項目は、がくても、個人で有休をそれに充てるような調整

ん診断以降の治療経過、就業状態・休んだ日

や、職場での就業配慮などの支援体制により、数・就労形態・会社規模・仕事内容や特徴、治確保する努力がされている実態が明らかとな

療と仕事の両立に役立ったこと・困ったことなった。治療と就労の両立には上記のような休みどである。録音したインタビューの逐語トランや休業補償に関する現制度が有用であるもの

スクリプトを作成し、分析を行った。

のさらなる制度が切望されていた。同じ乳がん【結果】
診断時の就業形態は、正社員が 10 人、患者でも病期・治療内容、就労背景により必要

パートが 5 人、契約社員が 2 人、無職が 1 人であった。就業時の会社の規模は、従業員 300 人
以上の人が 13 人であった。現在の保険種類は
本人が 13 人、家族が 5 人であった。職場へ診− 76 −

な支援には個人差があることも示唆された。
本研究は、平成 27 年度労災疾病臨床研究事業費補助金「主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究」（研究代表者 横山和仁、研究分担者 齊藤光江）により行われた。

（連絡先）田口良子 r-taguchi@juntendo.ac.jp

【aSAT27】

職業性ストレスと健康行動との関連～看護師への健康教育に視点を当てて～
あ き た ひろ き

あ べ さとこげ し えいいち○秋田浩貴１）（昭和大学保健医療学部）、安部聡子１）、下司映一１）【目的】本研究は、看護師の健康増進のル不良」63.9％、｢対人関係ストレス」

ための健康教育に関する基礎資料とする

53.4％、｢仕事の適合性ストレス」69.3％

ために、職業性ストレスと健康行動との、｢身体的ストレス」93.1％、｢心理的スト

関連を明らかにすることを目的とした。

レス反応」65.5％であった。また、｢職場【方法】対象は大学病院に勤務する8部署

内支援度」においては、半数を切ってはの看護師58名（回収率82.9％、平均年齢はいるものの37.9％の者が支援無群であった

29.5±5.5歳）を分析対象とした。調査項。職業性ストレスの関連要因として検討

目は、「基本属性」「森本の健康習慣」

したMHLCとは、有意な関連性は示されな「職業性ストレス簡易調査」とした。合かった。しかし、職業性ストレスと健康

わせて、職業性ストレスの要因として「

行動との関連では、下位尺度の「仕事の健康統制感（以下MHLC）」についても関負担度」（r＝-0.315，p=0.016）と｢身体的連要因として検討した。調査対象者にはストレス」（r＝-0.325，p=0.013）に健康、倫理的配慮として研究の趣旨説明及び行動保有数との間に有意な負の相関が見

匿名化、個人情報保護、参加不参加の自られた。

由意志等の説明文書の配布及び説明を行【考察】看護職は、基本的な健康習慣不良者がった。

高率であった。この理由として、看護職はシフ【結果】森本の8つの健康習慣では、8つのトワークによる生活リズムの乱れから、運動の

健康習慣のうち7~8個実践できている者を機会減少や食生活の乱れ等が生じ、健康行動の「良好」、5~6個の者を「中庸」、4個以実践が困難になっていることが考えられた。ま下の者を「不良」としている。本対象者

た、ストレスに関しては、病院という環境の中で最も多いのは「不良」86.2％で、次いでで患者の生命管理に関わることや常に集中す「中庸」が12.0%、「良好」が1.8％と健康る必要があること、患者の突発的事態への対応

習慣不良者が高率であった。健康習慣のといった職業特性がストレス要因を高めてい

保有個数の平均は3.1±1.5個であった。項ると考えられた。健康行動とストレス下位尺度

目別の検討では、喫煙と飲酒以外の朝食の関連より、健康行動が不良な看護職は、スト、睡眠、栄養バランス、運動、労働時間レスが高い傾向があることが示された。勤務状、自覚的ストレスの項目で生活習慣不良

況・仕事内容に関する重責等がストレスの要因を示す者が半数を超えていた。

であると推察される。

職業性ストレス簡易調査は、下位尺度【結論】看護職は、職業性ストレスと健康行

別に基準となる項目数があり、基準個数動に関連があることが明らかになった。ス

以上をストレス有群・基準個数未満で無トレスの蓄積より看護職の身体及び精神的な群として2群間に分類した。その結果、以支障を来さぬよう、労働環境整備のほか、保健下の下位尺度でストレス有群となったの

指導や精神的な支援が必要であると考える。

は、｢仕事の負担度」81.0％、｢コントロー（E-mail；a.hirota54@gmail.com）− 77 −

【aSAT28】

運輸業の乗務員の健康状態と勤務状況，生活習慣の関連
しんぽ

あかまつ り え○新保みさ（お茶の水女子大学），赤松利恵（お茶の水女子大学）【緒言】トラックドライバーなどの運転業務て，属性（年齢，配偶者の有無，最終学歴）をに携わる勤労者は過酷な労働条件を背景に，不調整変数として強制投入法で投入した．

規則な生活習慣や肥満者が多いことが報告さ【結果】解析対象者 1212 名の平均年齢（標準れている．しかしながら，日本人を対象とした偏差）は 41.5（8.0）歳，平均 BMI（標準偏差）

研究は少なく，勤務実態や生活習慣，健康状態

は 22.1（2.6）kg/m2 で，BMI25kg/m2 以上の肥満に関して明らかになっていない．本研究の目的

者は 141 名（11.6％）だった．肥満者のうち，は運輸業者の運転業務に携わる乗務員におけ

休日日数の少ない群が 51 名（36.2％），中間群

る健康状態と勤務状況，生活習慣との関連を調が 61 名（43.3％），多い群が 29 名（20.6）％

べることとした．

で，肥満者には休日日数の少ない者が多かった【方法】ある運輸業者の西東京支店に勤務す（p＝0.037）．生活習慣では，肥満者のうち，る従業員の平成 26 年度健康診断のデータを解

飲酒をほとんどしない者が 67 名（47.5％），時々析した．健康診断では，体重，身長，血液検査，する者が 45 名（31.9）％，毎日する者が 29 名

生活習慣（喫煙，運動習慣，身体活動，飲酒習（20.6％）で，非肥満者では飲酒をほとんどし慣，睡眠による休養，食べる速さ，就寝前の食ない者が 374 名（35.0％），時々する者が 311

事，夕食後の間食，朝食欠食）の他に，1 日の名（29.1％），毎日する者が 384 名（35.9％）

平均運転時間，平均走行距離と平成 26 年度ので，肥満者には飲酒習慣のない者が多かった（p

休日日数，累計労働時間などの勤務状況を調べ＝0.001）．また，食べる速さは，肥満者では食た．本研究では，健康診断の受診者 2184 名のべる速さの速い者が 56 名（39.7％），速くない

うち，正社員かつ乗務（長距離トラックドライ

者が 85 名（60.3％）で，非肥満者と比べて食べバーを除く）に従事する男性 1212 名を解析対る速さの速い者が多かった（p＝0.026）．肥満

象者とした．解析では，まず，勤務状況，健康を従属変数とし，ロジスティック回帰分析を行状態，生活習慣の記述統計量を算出した．健康った結果，モデル 3 では飲酒習慣のみ有意な関状態の指標として，本研究では体重と身長から連がみられ，飲酒を毎日する者を基準として算出した body mass index（BMI）を用い，時々する者のオッズ比（95％信頼区間）が 2.0

2

2

BMI25kg/m 以上を肥満，25kg/m 未満を非肥満（1.1－3.4）倍，ほとんどしない者が 2.1（1.2とした．勤務状況については，それぞれの項目－3.5）倍だった．

を人数で 3 群に分けた．肥満と勤務状況の項目【結論】運輸業者の乗務員の肥満と勤務状況をそれぞれクロス集計し，カイ二乗検定を行っには関連がみられなかった．生活習慣では肥満た．さらに，肥満を従属変数とし，勤務状況，者の方が飲酒習慣のない者が多かった．今後は生活習慣を独立変数としてロジスティック回

飲酒習慣のない者の食事内容を詳しく調べる

帰分析を 3 つのモデルで行った．モデル 1 では必要がある．

勤務状況，モデル 2 では生活習慣，モデル 3 で【連絡先】新保みさ
E-mail：misa.shimpo@hotmail.co.jp

は勤務状況と生活習慣をそれぞれステップワ
イズ法で投入した．なお，全てのモデルにおい− 78 −

【aSAT29】

退職校長における主観的健康観の検討
すずき

み な こ

○鈴木 美奈子，大久保 菜穂子（順天堂大学スポーツ健康科学部）、
島内 憲夫 （順天堂大学国際教養学部）【緒言】主観的健康観は、その人のライフコること」）。また、在職時よりも退職後のースの中で形成される（健康の社会化）。平成

現在の方が健康に対する興味関心が高く

21 年度より文部科学省はヘルスプロモーショ

なっており（教員時の関心：3.61±1.14、ンを保健科教育の基本にして、新たな健康教育の取り組みを開始している。そこでは、保健体育科教諭や養護教諭だけでなく、すべての教員、
特に校長の役割が重要であることが明らかにされている。中でも、健康の意味や価値を学習することは健康教育の軸となる課題である。しかしながら、学校経営の中心ともなる校長が健
康をどのように捉えているかを明らかにした

現在の関心：4.41±0.77）、それと共に相関を示す主観的健康観も増える傾向がみられた。

【考察】主観的健康観は、成人を対象とした調査とほぼ同様の傾向を示したが、「病気でないこと」と捉えている割合が高い傾向がみられた。これは高齢期を迎え、身体的衰えを自覚し始め再び身体的健康観を意識するようになっ報告は皆無である。
このような状況の中、本研究は現役校長の主観的健康観を明らかにする方向の端緒として、退職校長の主観的健康観を明らかにすることた結果とも窺える。一方、「前向きに生きること」については、成人、学生ともに近年の先行研究においても上位に位置付けられる概念であり、対象の特徴というよりは、歴史・社会的

試みた。

【方法】
退職校長会の会員 450 名を対象に、主観的健康観（14 項目）の傾向を検討した。

影響が強い概念であると示唆される。また、主観的健康観は性別によって特徴が異なると言われているが、今回の調査で性差が確認できな

また、性別、行政経験の有無と主観的健康

かった背景には「校長（教員）」という共通し観との比較についてはカイ二乗検定を用た社会経験の影響であることも否定できない。

いた。在職時と現在の健康に関する興味関また、教員時と退職後（現在）での健康に対す心との関連については相関分析（Spearman

る意識では、現在の方が高い傾向がみられたが、の順位相関係数）を用いて検討した。

これは年齢によるもののみではなく、退職によ【結果】主観的健康観は「心身ともに健やか（30.3％）」ともっとも多く、次いで「病気でないこと（11.1％）」「身体が丈夫で元気がよ
く調子がよいこと（10.6％）」「前向きに生きり関心が高まった可能性も示唆される。さらに、
主観的健康観そのものも、幅広く捉えることができるようになっているため、教員時からの意
識改革の必要性が示唆された。

ること（8.9％）」であった。なお、14項目はα【結論】主観的健康観においては、性差は見＝0.916と信頼性を確認した。性別での主観的られなかったが、「病気でないこと」の意識が健康観の差は見られなかったが、行政経験

一般よりも高い傾向が見られた。また、行政経の有無により、主観的健康観の差が見られ験があるもの、教員時よりも退職後の方が、主た（「病気でないこと」「身体が丈夫で元観的健康観の幅が広くなることが示唆された。
（E-mail；mina-suzuki@juntendo.ac.jp）

気がよく調子がよいこと」「家庭円満であ− 79 −

【aSAT30】

妊娠中に提供される児の健康情報と医療従事者とのコミュニケーションが母親に与え得るインパクト―障害児の母親を対象とした全国調査の結果から－
きむら

み や こ

木村 美也子（聖マリアンナ医科大学）【緒言】2013 年より我が国においても母体の検討し、具体的な示唆を得たいと考えている。

血液検査で胎児の染色体異常の有無が診断可

現段階で回収された調査票の自由記述には、

能ないわゆる「新型出生前検査」が導入され、「許せないのは、医師が妊娠中に子どもの障害

社会的関心を集めている。わが子の健康に関すに気づいていながら教えてくれずに自分のクる情報を得たいというのは極めて自然な親のリニックで出産させ、挙句に 1 時間以上離れた希望であると考えられるが、検査などで得られ県立病院に子どもだけ搬送したこと。〈中略〉る情報には限界があり、また提供される情報は障害よりも子どもと会えないことの方がずっ

医師個人の判断に左右される側面もある。さらとずっとつらかった。」など欲しい情報が得らに本研究者がこれまで行ってきた質的研究でれなかったことや医師主導の出産に対する不は、医療従事者の障害に対する言動が、障害児満が非常に多くみられている。また、「母親学を出産した母親の障害の受け止め方に影響を級で保健師さんに、“どんな子が生まれてくる

及ぼす可能性が示唆されていた。そこで本研究と良いと思うか？”と質問され、“五体満足ででは、妊娠中に提供される児の健康情報と医療あれば”と答えた自分を今でも責めている。保従事者とのコミュニケーションが障害児を出健師さんには、どんな子が良いかではなく、“ど産した母親にどのようなインパクトをもたらんな子が生まれても大丈夫。サポートがあるかし得るのかを探索することとした。

ら。”と教えて欲しい。」「母親学級ではとに【方法】全国の障害児の親の会及び関連団体

かく元気な子を産むことばっかり。」といったの協力を得、2016 年 1 月～3 月に 18 歳以下の意見もみられた。この点に関しては、確かに現障害児を養育している母親に自記式質問紙を在も多くの自治体や病院、クリニックが開催す配布、または親の会から郵送していただいた。

る母親学級で「元気な赤ちゃんを産むために」

2016 年 3 月現在、質問紙回収作業の最終段階にという目標が掲げられている。検査をしても、ある。

また母親がどれほど努力をしても「元気な赤ち【結果・考察】データの分析結果は本学会開ゃん」の誕生が叶わない現実もあることから、催時に発表する。特に、妊娠中に提供された児より細やかな配慮が必要と考えられる。そしての健康情報及び医療従事者とのコミュニケー

母親学級や病院では、児の発育の悩みを相談でションのあり方が妊娠中の不安やお産への満きる機関、悩みをもつ親同士のネットワーク、

足度、障害受容とどう関連しているのかを検討

各種サポートの存在について、妊娠中から可能したい。尚、本調査は横断研究であるため因果な限り、情報提供いただければと考える。

関係については明らかにできないが、自由記述

本研究はJSPS 科研費26380716 の助成を受けからどのような児の健康情報や医療従事者とたものです。

のコミュニケーションが母親にポジティブ/ネ（E-mail；mkimura@marianna-u.ac.jp）

ガティブなインパクトを与え得るのかを深く− 80 −

【aSAT31】

障がい者支援施設における防災の実態と課題
ほり

きよかず

○堀 清和（兵庫医科大学）、村上 佳司（國學院大学）、
川田 裕樹（國學院大学）、宮田 美恵子（順天堂大学）【緒言】

地域における障がいへの理解や日頃からの交近年、障がい児者や高齢者など、災害発生時に流の有無によって連携の難しさが変わること、リスクの高い人々を視野に入れた防災対策・教別法人の施設との連携は、事実上難しいとの声

育への取り組みが進められつつある。しかし、があった。災害時に支援に必要な情報を第 3 者

とりわけ障がい児者の防災では、支援者や教職と共有できるかについてはアセスメントの際員への啓発および知識やスキル獲得が中心的に了承を得ることで可能であるとの回答があであり、障がいのある当事者（特に精神疾患やった。

知的・発達障がいのある人々）に対する自助能（２）質問紙調査の結果力の向上を視野に入れた取り組みはあまりな

家具の転倒対策で不備がある点、懐中電灯の用されていない。

意はしているが、どこにしまっているか覚えて【方法】

いないなど、地震対策として不十分な点がある

2015 年 10 月と 12 月に、大阪府内にある障がいとの回答があった。また、マニュアルを用意は児者支援施設（A 型作業所、放課後等デイサー

しているが、作成した担当者は内容を知っていビス）を訪問し、経営者、施設長、スタッフ 2

るものの、スタッフ間で作成したマニュアルの名を対象にヒアリング調査および質問紙によ内容を共有していないという課題が浮かび上る調査を行った。調査内容は、施設における防がった。

災対策の現状と課題、研修や情報共有などスタ【考察】

ッフへの教育の実態、利用者への防災訓練およ

本調査を行った施設は、利用者を巻き込んだ訓び防災教育や家族への情報提供の実態である。

練を実施する等、比較的熱心に防災教育を行っ

質問紙調査では、ハード面（施設の建物や家具ている施設であったが、非常勤職員など、常時の転倒対策など）、ソフト面（災害発生時の役

勤務していない職員への非常時の対応方法の割分担や参集基準の周知など）、訓練面（火災共有を行っていないなど不十分な点が見られ以外の災害を想定した訓練の実施状況など）、

た。地域との連携は施設単独の努力では困難な各種障がい特性への配慮に関する実態につい部分があるが、家族との情報共有に関しては、て質問した。

工夫次第で可能であるとの回答が得られた。

【結果】

【結論】

（１）ヒアリング調査の結果

障がい児者施設における防災では、利用者参加調査を行った施設および運営する法人では発型の訓練や非常勤職員への防災教育を推進し達障がいや自閉症、身体障がいのある利用者がていく必要があると考える。本研究は第 9 回博いるが、利用者を交えた防災訓練を実施して避報財団児童教育実践についての研究助成（助成

難経路を実際に利用者と移動して、避難誘導に

番号2014-020 継）の助成を受けて実施された。

かかる時間や適切な経路を検討していた。防災上の課題として、地域との連携は重要であるが− 81 −（E-mail；kaz-hori@nifty.com）

【aSAT32】

発達障がい児・自閉症児の防災教育における課題
むらかみ

けいし

○村上 佳司（國學院大學）、堀 清和（兵庫医科大学）、
川田 裕樹（國學院大學）、宮田 美恵子（順天堂大学）【緒言】東日本大震災以降、学校や地域で様々な防災の取り組みが進められており、高齢者や障がい者など、災害時にリスクの高い人々への防災・減災についても注目が集まるようになっ

表1．避難訓練時の課題
あなたのクラスに避難訓練時に下記の課題
小学校 中学校のある子はいますか1

避難訓練の実施日になると
欠席する

12%

2

指示に従わない

8% 6.1%

性のある障がい児者への対策は、支援者を対象

3

音や臭いに過敏に反応する

12% 12.1%とした知識・スキルの獲得が中心的であり、当4ルールを守らない・守れない

12%

3%

事者への教育はまだ十分に行われていない。本5

災害時の写真・映像を見て強いショックを受ける・悪影響が出る

12%

3%

てきた。一方で、発達障がいや自閉症など、急な予定の変更に対応する事が難しい障がい特研究の目的は、このような問題意識から、発達6

障がい・自閉症の障がい特性がある子どもへの
防災教育上の課題を明らかにし、必要な配慮や

7

指導方法を検討することである。

8【方法】
2015 年12 月、
大阪府内の小学校1 校、9

急な予定の変更に対応できない
行方不明になる・避難経路と異なる場所へ行こうとする
固まってその場から動けなくなる
異様に興奮する

0%8% 9.1%
4%

0%

12% 9.1%
12% 6.1%

中学校 1 校で教員 58 名（小学校 25 名、中学校
33 名）を対象に防災教育に関するアンケートをまた、学校が避難所となった場合の高齢者、妊実施した。学校での児童生徒への防災教育の課

婦、障がい児者の受け入れ態勢については、半題、避難所となった場合の対応と受け入れ態勢

数近くの教員が不十分であると回答していた。

の現状について「はい」・「いいえ」・「どち【考察】本調査結果により、避難訓練時に課らともいえない」の 3 件法で質問した。

題のある児童生徒が小学校にも中学校にも一【結果】表 1 はクラスの中で避難訓練時に課定数いることが判明した。このような実態を踏

題を抱える児童・生徒の有無の項目に対する回

まえて、配慮の必要な児童生徒に必要な支援を答結果である。課題の内容は必ずしも発達障が行い、課題のある子でも参加可能な防災教育をいの特性によって起因するものだけではない

実践していく必要がある。

が、音や臭いへの過敏な反応（小学校 12％、中【結論】支援の必要な障がい児者に対して、

学校 12％）や視覚刺激からの悪影響（小学校

合理的配慮を行うために、それぞれの特性に応12％、中学校 3％）、固まってその場から動け

じた支援の方法について、より一層、実践を通なくなる（小学校 12％、中学校 9.1％）など、した研究がおこなわれる必要がある。

各クラスに障がい特性特有の反応を示す児童

本研究は第9 回博報財団児童教育実践について

生徒が一定数いることが示された。小学校と中の研究助成（助成番号 2014-020 継）の助成を学校で比較すると、小学校の方が避難訓練時時受けて実施された。

に課題のある子がクラス内にいる割合がやや高い傾向にあった。

− 82 −（E-mail；keishi＠kokugakuin.ac.jp）

【aSAT33】

中学生の体格と生活習慣の関連―福島県のデータを用いた検討―
やながわ ゆ う こ○栁川由布子（お茶の水女子大学大学院），土屋久美（桜の聖母短期大学生活科学科）
赤松利恵（お茶の水女子大学）【緒言】子どもの健全な成長には十分な栄養スで地域差があった．体格と生活習慣との関連と運動が必要である．また児童期の体格は成人をみたモデル 1 では，男女とも過体重群で食べ期に移行することも知られている．現在日本でる速さが速い者が多く[男子，女子のオッズ比

は，肥満傾向児の増加が問題となっており，望（95%信頼区間）=1.76（1.18－2.64），2.42（1.17

ましくない生活環境，食習慣などが複合された－5.02）]，おやつの頻度が低い者が多かった

原因がある．

[0.58（0.42－0.79），0.59（0.43－0.80）]．また

本研究では，福島県に住む中学生の体格つい男子のみ過体重群で，体育以外の運動習慣がなて，地域による偏りと体格に関連する生活習慣い者が多かった[1.96（1.25－3.07）]．女子の過を男女別に検討した．

体重群では朝食の頻度が低い者[1.64（1.10－【方法】2015 年 6 月，福島県教育委員会が行2.49）]，夕食に主食・主菜・副菜・汁物がそろった「食生活に関するアンケート」に回答した，っていない者[1.51（1.11－2.07）]，テレビ・ゲ

福島県内の公立中学校 16 校に通う中学 2 年生

ーム・インターネット・携帯電話等の時間が長1,908 人（男子 967 人，女子 941 人）を解析対

い者が多かった[1.48（1.09－2.01）]．

象者とした．体格は，文部科学省の平成 27 年

モデル 2 で示された有意の項目は，モデル 1

度学校保健統計調査に用いられた指標である，と違いはなかった．

性別・年齢別・身長別に求めた標準体重から求【考察】本研究では，福島県の中学 2 年生にめられる肥満度＝〔実測体重（キログラム）－

おいて地域による体格を検討し，さらに体格に

身長別標準体重（キログラム）〕/身長別標準体

関する要因となる生活習慣を比較した．

重（キログラム）×100（パーセント）を求め，その結果，生活習慣の中で，食べる速さ，お10%以上を過体重，10%未満を標準とした．調やつの頻度，運動習慣，朝食摂取頻度，ゲーム

査項目の属性 2 項目（性別，地域），生活習慣等の時間が体格に関する要因であることが示（運動習慣 1 項目，食習慣 7 項目，睡眠習慣 2された．これは先行研究と同様の結果であった．

項目，テレビ・ゲーム等の習慣 1 項目の計 11

本研究では地域を調整したが，違いはなかった．

項目）を用いた．独立変数を生活習慣，従属変

このように，地域ごとの体格には差がなく，2数を体格とし，χ 検定を行った．さらに，モデ

生活習慣では地域差のある項目がみられた．こル 1 では独立変数を各生活習慣，従属変数を体

れより，住む地域よりも生活習慣が体格に関連格として，モデル 2 ではモデル 1 に地域を調整することが示唆された．

変数として投入し，体格に関連する生活習慣の【結論】男女とも食べる速さ，おやつの頻度

オッズ比を求めた．

で体格との関連がみられ，さらに男子では運動【結果】過体重群は男子 195 人（20.2%），女

習慣，女子では朝食摂取頻度，夕食のバランス

子は 222 人（23.6%）であった．生活習慣は男とテレビ・ゲーム等の習慣で過体重との関連が女ともに給食の量，睡眠時間，テレビ・ゲーム

みられた．今後は中学生の生活習慣の改善を促等の習慣で地域による差がみられた．男子のみ

す栄養教育を検討していく必要がある．

では食べる速さ，おやつの頻度，夕食のバラン− 83 −（E-mail；yun3101@hotmail.co.jp）

【aSAT34】

中高生における運動習慣の中止－再開経験とその関連要因
と べ

ひでゆき

戸部 秀之（埼玉大学）【緒言】 子どもの体力低下や生活習慣病の止後再開 14.5％、中止後不参加 21.1％であっ低年齢化など、運動習慣に関わる健康問題が存た。中学生に比べ、高校生の方が中止後の再開在する。子どもの運動習慣を形成するとともに、率は低く（それぞれ、71.1%、40.7%、Fisher

いったん形成された運動習慣を維持することの直接確率検定、p<0.01）、男子に比べ女子が重要である。本研究は、学齢期の運動習慣のの方が中止後の再開率は低かった（それぞれ、中止の原因および動機づけ要因に着目し、中止

69.5%、49.6%、p<0.01）。

－再開の過程に関わる要因を理解することを

２．運動中止の理由
多重回答で 10%以上が該当した項目として、目的とした。

【方法】S 県内の中学校 3 校、高等学校 2「引退する学年や年齢になった」（39.0%）、

校の生徒に対して自記式質問紙調査を実「勉強との両立が難しかった」（24.3%）、

施した。有効回答が得られた中学生 948 名「生活や時間にゆとりがほしかった」（1～3 年男子 458 名、女子 490 名）、高校(22.2%)、「楽しくなかった」(14.3%)、「運生 971 名（1～3 年男子 368 名、
女子 603 名）、動以外にやりたいことがあった」(13.9%)、

計 1,919 名を分析対象とした（有効回答率「満足するまでやりとげた」(12.2%)、「他84.2％）。質問の概要は次の通りである。

の運動種目に変更した」(11.8%)が挙げら○運動習慣（参加・継続・中止・再開）れた。

○運動に関する動機づけ項目

３．運動再開と関連する要因

等

運動再開と有意に関連する運動中止理由は、＜中止経験者、計 721 名に対して＞中高全体の分析で「満足するまでやりとげた」○運動中止の理由
等（Fisher の直接確率検定、p<0.001）、「他分析では、主に Fisher の直接確率検定の運動種目への変更」（p<0.001）、「勉強とを用いて、中止後の再開と、中止の理由おの両立の困難」（p<0.001）、「ゆとりがほし

よび動機づけ要因との関連について検討かった」（p<0.05）であった。

○運動再開の有無

運動再開と動機づけ要因との関連は、「運動した（中止の経験のある中学生 392 名、高校生 329 名が分析対象）。

が好き」（χ２=59.2、p<0.01）、「運動は苦【結果】

手（有能感の逆転項目）」（χ２=42.5、p<0.01）、

１．運動習慣（不参加・継続・中止・再開）「運動しなければならない」（χ ２ =8.7、中学生の運動習慣（小５以降）は、948 名中、

p<0.05）と、いずれも有意に関連していた。

不参加（11.1％）、中止経験なく継続（43.0％）、【考察】運動中止後の再開に関わる要因とし中止後再開（32.7％）、中止後不参加（13.2％）、て、性別、学校段階、中止の理由、動機づけ要

同様に高校生の運動習慣（中１以降）について因が関わっていることが分かった。運動習慣のは 971 名中、不参加 21.7％、継続 42.6％、中継続を支援する際の視点となると考えられる。
（E-mail；htobe@mail.saitama-u.ac.jp）− 84 −

【aSAT35】

身体活動量増加の動機付けに効果的なインセンティブプログラム条件：コンジョイント分析
まつした むねひろ○ 松下 宗洋（早稲田大学スポーツ科学学術院）
原田 和弘（神戸大学大学院人間発達環境学研究科）
荒尾

孝 （早稲田大学スポーツ科学学術院）【緒言】日本再興戦略では、個人の健康づく

れの健康づくりプログラムであなたが身体活りの取組に応じたインセンティブ付与が掲げ動を行う時間を増やす気持ちは強くなります

られている。身体活動においても、インセンテか？」という質問に対し、それぞれ「0：全くィブを用いたプログラムの効果検証が行われ強くならない」から「10：とても強くなる」のており、身体活動量増加への影響はインセンテ

11 件法で回答を得た。

ィブの付与条件によって異なることが指摘さ

身体活動量増加の動機付け効果を要因間でれている。しかし、身体活動量増加の動機付け比較するために、各要因の平均相当重要度を算に最も効果的なインセンティブ付与条件は未出した。各要因における水準間の身体活動量増検討である。本研究では、日本人を対象に身体加の動機付けを比較するために、部分効用値を活動量増加の動機付けに効果的なインセンテ算出した。その際、またモデルの適合度を確認ィブプログラムの条件を検討した。

するために Person’s R 値、部分効用値の推定結【方法】本研究の解析対象者は、40-74 歳の男

果の信頼性を確認するための Kendall’s tau 値を女を対象に実施したインターネット調査回答算出した。本研究における統計解析は、年代（成者 3,000 人のうち、データに不備のある者 116人・高齢者）に層別し行った。

人、身体活動量が基準値（週 150 分以上）以上【結果】解析対象者 1,280 人のうち、成人はの 2,884 人を除いた、身体活動が不足（週 150

1,021 人（79.8%）、高齢者は 259 人（21.2%）

分未満）している 1,280 人であった。

であった。コンジョイント分析の結果、成人と主な調査項目は、身体活動量（IPAQ 短縮版）、

高齢者ともに平均相当重要度が高い順番は、抽11 種の仮想インセンティブプログラムを示し

選、現金、記録、期間であった。各要因内の部

たコンジョイントカードであった。11 種の仮想分効用値では、専用用紙による記録は成人ではインセンティブプログラムを構成する要因は、最も低値を示していたが、高齢者では高値を示

1）現金相当額（1,000 円・2,000 円・3,000 円）、していた。また期間においては、成人では 2 ヶ2）特典獲得までに身体活動を増やす期間（1月目までは高値を示していたが、高齢者では 1

ヶ月・2 ヶ月・3 ヶ月）、3）身体活動の記録方

ヶ月目のみ高値を示した。成人および高齢者の法（専用用紙・専用ホームページ・歩数計によPerson’s R 値、Kendall’s tau 値はともに p＜0.01

る自動記録）、4）抽選（抽選なし・抽選あり）

であり、モデルの適合度は高かった。

であり、直行表により各要因からそれぞれ 1 つ【結論】成人と高齢者ともに身体活動量増加の水準を組み合わせ作成された。11 種の仮想イの動機付けに重要な要因の順は、抽選、現金、ンセンティブプログラムに対し、「現在のあな

記録、期間であったが、好まれる水準は異なったが行っている身体活動の1 日あたりの合計時ていた。したがって、インセンティブプログラ

間を 10 分増やすことで特典がもらえる健康づ

ムの対象によって、そのプログラム内容を検討

くりプログラムがあると想定します。以下のよすべきである。

うな健康づくりプログラムがある場合、それぞ− 85 −（E-mail；m.matsushita@aoni.waseda.jp）

【aSAT36】

思春期にアクティブカウチポテト現象は起こりうるのか？
き ゃ ん あきら

○喜屋武 享 （琉球大学大学院保健学研究科）、高倉実（琉球大学医学部）、宮城政也（琉球大学教育学部）【背景】一般的に、身体活動を行っていても示した。女子においては、ACP 群は LowPA/LowSB

長時間の座位行動を伴う者は、健康リスクが高群および LowPA/HighSB 群と比較して有意に高くなることが報告されている(アクティブカウ

い値を示した。HighPA/LowSB 群は LowPA/LowSB

チポテト(ACP)現象)。本研究では、ACP 現象

群および LowPA/HighSB 群と比較して有意に高が、思春期である中学生においても起こりい値を示した。

うるのか検証した。

各活動水準と健康関連指標の関連について【方法】沖縄県島尻教育事務所管内の中学交絡因子を含めた重回帰分析を行った。各活動

校 5 校に在籍する全 1 年生 608 名を対象に、水準は、最も水準の高い HighPA/LowSB 群を基

質問紙調査を実施し、調査項目に欠損のあ準としたダミー変数とした。BMI については、る対象者を除いた 537 名(男子 53%)を分析

男女ともに、どの活動水準においても関連は認対象とした。
調査期間は 2015 年 5 月〜7 月。

められなかった。20m シャトルランについては、

身体活動量および座位行動項目を組合せ

男子において、LowPA/LowSB 群は負の関連を示て活動水準を評価し、高身体活動･高座位した。女子においては、LowPA/HighSB 群および行動(HighPA/HighSB)群を ACP 群とし、そLowPA/LowSB 群は負の関連を示した。体力総合

れと健康関連指標である BMI、20m シャト

得点については、男子において LowPA/LowSB 群

ルランおよび体力総合得点との関連を男は負の関連を示した。女子においては、

女別に検討した。

LowPA/HighSB 群および LowPA/LowSB 群は負の【結果】活動水準別に各健康関連指標の平均関連を示した。ACP 群については HighPA/LowSB

値を比較したところ、BMI については、男女と群を基準にした場合、各健康関連指標との有意もにどの活動水準においても有意差は認めらな関連は認められず、HighPA/LowSB 群と同程度れなかった。20m シャトルランについては、男のポジティブな関連を示した。これらの関連は子において、ACP 群にあたる HighPA/HighSB

全て、交絡因子の影響を考慮しても引き続き観群は低身体活動･低座位行動(LowPA/LowSB)群

察された。

と比較して有意に高い値を示した。低身体活【考察】身体活動ならびに座位行動と健康関

動･高座位行動(LowPA/HighSB)群と高身体活連指標との関係を検討した先行研究では、思春動 ･ 高 座 位 行 動 (HighPA/HighSB) 群 は期の子どもにおいても、長時間の座位行動によ

LowPA/LowSB 群と比較して有意に高い値を示しって健康リスクが高まる可能性があることがた。女子においては、ACP 群は LowPA/LowSB 群

指摘されている。しかし、本研究の結果からは

および LowPA/HighSB 群と比較して有意に高い

男女ともに、座位行動よりも身体活動が心肺持値を示した。HighPA/LowSB 群は LowPA/LowSB

久力および総合的な体力に影響を与えること群および LowPA/HighSB 群と比較して有意に高が示された。このことから、思春期にあたる中い値を示した。体力総合得点については、男子

学校 1 年生においては、アクティブカウチポテ

において、ACP 群は他の群と比較して有意差

ト現象は認められないことが示唆された。

は 認 め ら れ な か っ た 。 HighPA/LowSB 群は
LowPA/HighSB 群と比較すると有意に高い値を− 86 −(本研究は、
JSPS科研費15K12725の助成を受けた)（E-mail；kyankyan67@gmail.com）

【aSAT37】

保護者の喫煙状況が中学生の朝食摂取、起床・就床時刻などに及ぼす影響
加藤勇之助（大阪体育大学）【緒言】大阪府泉南地域の公立中学校約 10 校群・両親群、父群と母群・両親群に、男子ではの中学 1 年生を対象に、毎年、本研究室に所属

非喫煙群と母群・両親群、父群と母群に差があするゼミ学生が「タバコ出前授業」という形でった。平日就床時刻には差がなかった。平日起喫煙防止教育に関わらせてもらっている。保護

床時刻に女子のみ非喫煙群と父群、父群と母者喫煙率が高い地域であると現場教員からの群・両親群に差があった。休日起床時刻につい声を聞くがこれまで実態調査を行なったことては差がなかった。学校がある時の日中眠気にはない。そこで本研究では、喫煙防止教育の基差が認めら男女とも非喫煙群と母群・両親群、礎的資料を作成するために、この地域の中学生

男子ではさらに父群と母群に差があった。不定を対象に保護者喫煙状況が本人の生活や気分

愁訴に男子のみ非喫煙群と母群・両親群、父群などに及ぼす影響について検討することを目と母群に差があった。イライラすることには差的とした。

がなかった。将来喫煙意志には男女とも非喫煙【方法】大阪府泉南地域にある公立中学校 6

群と父群・母群・両親群、父群と両親群に、男校に在籍する 1 学年から 3 学年までの生徒

子ではさらに父群と母群に差があった。

2746 名（男子 1385 名、女子 1361 名）を対象【考察】この地域では父母とも喫煙者であるに無記名自記式の質問紙調査を実施した。調査

中学生が 1 割以上存在しており、父喫煙率は約

内容は同居家族の喫煙習慣、本人喫煙経験、朝4 割、母喫煙率は約 2 割と考えられる。国民健

食摂取状況、起床・就床時刻、日中眠気、イラ

康・栄養調査結果によれば、保護者の年齢層でイラ感、不定愁訴の有無、将来喫煙意志であっある平成 26 年度 30 歳代男性 44.3％、女性た。調査は平成 27 年 10 月から 11 月に実施し14.3％、40 歳代男性 44.2％、女性 12.8％であた。父と母の喫煙状況を、父母とも非喫煙（非あることから父親の喫煙率は全国平均並み、母喫煙群）、父のみ喫煙（父群）、母のみ喫煙（母

親は高めと推測される。今回の結果から喫煙習群）、父母とも喫煙（両親群）の 4 群に分け、慣のある保護者をもつ中学生はそうではない

質問紙調査項目について男女別にカイ二乗検場合と比べ、喫煙経験が増え、朝食摂取状況が定を行なった。有意差が認められた項目につい悪くなり、日中に眠気を感じ、将来喫煙意志がては多重比較検定（Bonferroni の方法）および高くなることが明らかとなった。父群と母群の残差分析を実施した。統計解析ソフト SPSS を差が認められる項目も複数あることから、母親

用い、有意水準は 5％とした。

の喫煙習慣が子どもに強く影響を及ぼすので【結果】男子は非喫煙群が 51.6％、父群 29.0％、はないかと考える。

母群 7.4％、両親群 12.0％であった。女子はそ【結論】大阪泉南地域の中学生保護者喫煙状

れぞれ 53.1％、27.4％、7.7％、11.8％であっ況が、中学生男女共に喫煙経験、朝食摂取状況、た。 本人喫煙経験に父母喫煙状況差を検定し日中眠気、将来喫煙意志に影響を及ぼしている

た結果、男女とも有意な差が認められ、多重比ことが明らかになった。特に母親の喫煙習慣が較検定の結果、男女とも非喫煙群と父群・母強く影響を及ぼしていることが示唆された。今群・両親群について差があり、男子ではさらに回の結果をもとに、地域中学校とさらに連携を父群と母群に差があった。朝食摂取状況に、平深め中学生対する喫煙防止教育に役立てたい。

日、休日とも差が認めら女子では非喫煙群と母（E-mail；yukato@ouhs.ac.jp）− 87 −

【aSAT38】

大学生の適量飲酒の認識と飲酒行動との関連～アルコール感受性のちがいによる検討～
わ け

のり え

○和氣 則江（琉球大学医学部）、高倉 実（琉球大学医学部）【緒言】多量のアルコール摂取や一気飲み等

意水準は 5％未満とした。

の不適切な飲酒行動が、健康に悪影響を及ぼす【結果および考察】574 名のうち、男性 357

ことは既によく知られている。不適切な行動を名(62.2%)、
年齢別では 20 歳未満 74 名(12.9%)、

予防し適切な行動形成を図るための健康教育

20 歳 154 名、21 歳 170 名、22 歳以上 176 名でが必要であることは、論をまたない。特に、飲あった。AUDIT 平均点は、全体 6.03、男 6.50、酒が解禁されて間もない成人前期においては、

女5.25、
年齢別では20歳未満4.82、20歳5.95、自身のアルコール感受性を知らないこともあ

21 歳 5.74、22 歳以上 6.88 で、性別・年齢別とり、過度に飲酒しがちであることが考えられる。

もに有意差があった。アルコール感受性は全体

そこで、在学期間中に成人する大学生の適量飲の約 6 割が活性型であり、日本の一般成人にお酒の認識と飲酒行動の実態を把握し、アルコー

ける割合と同様であった。適量認知の者は約 4

ル感受性のちがいによる影響を検討した。

割で、それぞれ男女差や年齢差はなかった。

【方法】沖縄県内の総合大学 1 校に在籍する

AUDIT 平均点を適量飲酒の認識のちがいで比較

学生（1～4 年次）から各学部の人数に応じて抽すると、適量認知群 4.44、過量認知群 7.27 で出した 912 名を対象とし、2014 年に自記式無記有意差があった。アルコール感受性のちがいで名の質問紙調査を実施した。分析に用いた項目比較すると、活性型群 6.36、不活性型群 5.42

は、性、年齢、飲酒行動（AUDIT 10 項目）、アと有意差があった。アルコール感受性と適量飲

ルコール感受性（竹下によるアルコール感受性

酒の認識との組み合わせによるAUDIT 平均点のスクリーニングテスト ALST 3 項目）、自身に比較を表 1 に示す。アルコール感受性のちがいとっての飲酒の適量（缶ビールに例えた本数）にかかわらず、適量認知の者は過量認知の者よである。回収した 839 名のうち、回答項目に欠り飲酒行動が適切であり、本知見は損のあった者および全く飲酒しない者を除い

self-regulation model （ Carver & Sheierた574 名を分析した。
アルコール感受性は、ALST

2000）に適合すると考えられた。

得点 3.1 以下が活性型（アルコールの影響が身体症状に出にくい者）、3.1 より大きいものが

表1 アルコール感受性×適量認知によるAUDIT
平均点の比較

不活性型である。適量飲酒の認識については、

n

％

132
237
120
85

23.0
41.3
20.9
14.8

下）に照らして缶ビール 1.5 本以下と回答した

Am群
Ae群
Nm群
Ne群

者を適量認知、それより多い者を過量認知とし*** p<.001

厚生労働省が示す適量（純アルコール量 20ｇ以

一元配置分散分析

AUDIT
mean
SD
4.55
3.34
7.37
4.51
4.31
3.89
6.99
4.02

F=23.18

多重比較

***
***

***

***

***

て、
それぞれAUDIT 平均点を比較した。
さらに、【結論】アルコール感受性のちがいにかかわ

アルコール感受性と適量飲酒の認識との組みらず、適量認知の者は飲酒行動が適切であるこ

合わせにより四群（Am 群：活性型かつ適量認知、とが示された。適量認知の学生は 4 割しかいな

Ae 群：活性型かつ過量認知、Nm 群：不活性型

かったことから、学生を対象にした知識の普及

かつ適量認知、Ne 群：不活性型かつ過量認知）をはかる必要がある。

に分けて AUDIT 平均点を比較した。本研究の有（E-mail；waken@med.u-ryukyu.ac.jp）− 88 −

【aSAT39】

高校生の健康リスク行動と社会経済的要因との関連
うえじ

○上地

まさる

勝 （茨城大学教育学部）、高倉 実（琉球大学医学部）、宮城政也（琉球大学教育学部）、荒井信成（白鴎大学教育学部）栗原淳（佐賀大学教育文化学部）【緒言】近年、本邦においても健康の社会的食、嘔吐、やせ薬）、不活動の 13 項目とした。

決定要因に関する議論は深まりを見せ、青少年

社会経済的要因は、両親の最終学歴、家庭の主の健康格差や貧困の問題は喫緊の課題として観的裕福度、アルバイト実施とした。

多く取り上げられている。その一方で、本邦に本研究は琉球大学疫学研究倫理審査員会のおける研究データは欧米と比較すると十分と承認を得た。

は言えない。本研究では、青少年の健康リスク【結果】表１に健康リスク行動と両親の最終行動と社会経済的要因との関連について検証

学歴との関連について示した。「武器所持」以し、今後の資料とすることを目的とした。

外の 7 項目において、大学卒業以上の親を持つ【方法】対象は沖縄県、佐賀県、茨城県の県生徒に比べ中学/高等学校の生徒のオッズ比は立高等学校のうち、調査協力の得られた学校に有意に高値を示した。「シートベルト非着用」

在籍する生徒とした。沖縄県は県全域から確率「けんか」「シンナー経験」「違法薬物提供」

比例抽出により 30 校を、佐賀県および茨城県「危険なダイエット」は関連が見られなかった。

は地域を考慮してそれぞれ 9 校、7 校を任意に主観的裕福度は 10 項目、アルバイト実施は 12選定した。それぞれの学校で、各学年 1 学級に

項目と関連が見られ、「裕福ではない」、「ア在籍する生徒を対象に、無記名自記式質問紙にルバイトを行なっている」と回答した生徒の健よる調査を実施した。調査対象者 4783 人のう康リスク行動の出現割合は高値であった。

ち、調査当日欠席者、非協力者を除いた有効回【結論】高校生を対象に健康リスク行動と社

答者数は 4305 人（回収率 90.0%）で、健康リス

会経済的要因との関連性について検証したと

ク行動、社会経済的要因の回答に欠損のあった

ころ、多くの項目で有意な関連性が認められた。

生徒を除いた 3790 人（79.2%）を分析対象とし

今後、青少年の健康教育を推進していくためのた。健康リスク行動は、朝食欠食、シートベル

基礎資料となると思われる。

ト非着用、武器携帯、けんか、自殺念慮、現在

本研究は JSPS 科研費 23300246 （代表：高倉実）

喫煙、シンナー経験、違法薬物提供、現在飲酒、の助成を受けた。

イッキ飲み、性交経験、危険なダイエット（絶(E-mail;masaru.ueji.he@vc.ibaraki.ac.jp)

表１ 健康リスク行動と両親の最終学歴との関連
出現数/対象者（%）
686/3387 (20.2)
147/3382 ( 4.3)
260/3406 ( 7.6)
149/3406 ( 4.4)
442/3359 (13.2)
142/3366 ( 4.2)
402/2894 (13.9)
998/3383 (29.5)

朝食欠食（することがある）
武器所持（この１か月）
自殺念慮（この１年）
現在喫煙（この１か月）
現在飲酒（この１か月）
イッキ飲み（この１か月）
性交経験
不活動（週1回60分以上の運動なし）*1 大学卒業以上を参照とした場合のオッズ比と95%信頼区間。
*2 オッズ比は性，学年を調整，下線はP<0.05。

− 89 −

中学/高校*1
2.0 (1.6, 2.4)
0.8 (0.6, 1.2)
1.6 (1.2, 2.1)
2.0 (1.4, 2.9)
2.0 (1.6, 2.6)
2.5 (1.7, 3.8)
2.0 (1.5, 2.5)
1.4 (1.2, 1.7)

短大/専門学校*1
1.3 (1.1, 1.7)
0.4 (0.2, 0.6)
1.3 (0.9, 1.8)
0.7 (0.4, 1.3)
0.9 (0.7, 1.3)
1.0 (0.6, 1.8)
1.1 (0.8, 1.5)
1.2 (1.0, 1.5)

【aSAT40】

小学生における死の認識
くらさわ

じゅんこ

たけはな

○倉澤 順子（東京学芸大学教育学専攻科）竹鼻 ゆかり（東京学芸大学）【緒言】近年、子どもたちによって引き起こという認識は 7 割以上がもっていた。心と体のされる残虐な事件や子どもの自殺が増え続け

健康観は7 割以上が健康で前向きに目標を持っている。この一因としては、子どもがいのちをて生きようと思っていた。死に関する自由記述

軽視しているための行動であると指摘されてでは自分や周りの人や生き物を大切にし、いのいる。一方、核家族化や生活環境の変化等から、ちとは尊いもの、自ら終わらせてはいけないこ

身近な死に触れることが少ない環境で、子どもと、次へつなげていくことなどが述べられた。

が家庭や学校において死について学ぶ機会が因子分析の結果、死に対する意識は、5 因子少ない。さらに子供たちが死をどのように認識（死に対する考え、死への恐怖・不安、解放としているかも明らかではない。よって今後、いしての死、死への興味・関心、死の準備性）がのちの大切さを改めて実感できる教育が必要抽出された。各因子のα係数は 0.82～0.46 でである。そこで、本研究の目的は小学生の死のあった。心と体の健康観（α係数 0.83）と、い認識を明らかにすることとした。

のちの大切さ（α係数 0.69）は１因子としてまとまった。

【方法】学校長の了承を得られた国立大学附

各変数の得点の男女差は、「死に対する考え」

属小学校 2 校の 5、6 年生 434 名対象に無記名（ｐ＝0.01）、「死への恐怖・不安」（ｐ＝0.03）、

自記式の質問紙調査を2015 年11 月～12 月に実「死への興味・関心」（ｐ＝0.01）において男施した（回収率 98.2％）。調査票は、教師が調子より女子の方が有意に点が高かったため、男査目的や倫理面に配慮して説明した後、配布し、女別に分析を行った。校種・学年による差はな

実施、
回収した。
有効回答数は381 名であった。

かった。

調査内容は属性、死の知識と認識、心と体の健康観など 42 項目である。

「いのちの大切さ」を目的変数とし、9 つの変数を説明変数として重回帰分析を行った。食
事の際、「いただきます」という意識が高いほ【結果と考察】身近な死別体験あり約 8 割、ど、死の正しい知識があるほど、死への恐怖･

食事の際、「いただきます」を意識している約

不安があるほど、解放としての死を思わないほ

8 割、死に関する知識項目では「人はいつか死ど、死の準備性があるほど（女子のみ）、いのぬ」「死は避けられない」と 9 割以上が答えてちを大切だと認識することが明らかとなった。

いるのに対し、「からだのはたらきが止まる」
は約 2 割、「死んだ人は生き返ることがある」【結論】小学生は、死は避けられない、いのは約 3 割が誤った回答をしていた。よって、正ちの終わりは自然なものと認識する一方、誤っしい知識を教える必要が示された。死に対するた認識を持っているものも少なからずいた。ま意識項目では自分の死や身近な人の死を半数た、いのちの大切さを認識させるためには、死以上が考えていた。また死については怖い、嫌に対する正しい知識を得ることと、死への認識だ、不安だというイメージが半数以上あった。

を高める必要性があることが示唆された。

死は自然なもの、生きているものにとって必要− 90 −（E-mail；sakaij@u-gakugei.ac.jp）

【aSAT41】

著名人の乳がん罹患公表が成人女性のがんに対する認識に与える影響
みやわき

り な

○宮脇 梨奈1)，石井 香織 1)，柴田 愛 2)，岡 浩一朗 1)
1)

早稲田大学スポーツ科学学術院、

2)

筑波大学体育系【緒言】欧米では著名人のがん罹患・治療等の約 1 割が乳がんの罹患割合(10.5%)，検診対象の公表が，人々にがん予防・症状・早期発見等

年齢(16.3%)，受診間隔(13.0%)について正しいに対する気づきを与えることや，がん検診受診

知識を持っていた．情報取得との関連を検討し者を増加させることが報告されている．近年，た結果，乳がんを怖くないと思うこととは負の我が国でも著名人のがん罹患公表が増えてい関連(AOR=0.76; 95%CI: 0.58-0.99)，乳がん検診る．そのため，我が国においても著名人のがん知識とは正の関連(対象年齢 AOR=1.69; 95%CI:

罹患公表が，国民のがんに対する認識に影響を1.28-2.22，
受診間隔 AOR=2.16; 95%CI: 1.54-3.03)

与えている可能性があるが，これまでにその影が確認された．予防できると思うこと，罹患割響については検討されていない．そこで本研究

合の知識とは関連が認められなかった．

では，北斗晶氏の乳がん罹患公表を取り上げ，【考察】我が国においても著名人のがん罹患情

我が国の著名人のがん罹患公表の影響をがん

報取得者は多かった．特に，乳がんに対して意に対する認識に着目し検討した．

識する機会があった者は，受動的情報であって【方法】調査回答に不備のない 20～69 歳の成も印象に残る可能性が高いと考えられる．また，人女性 2,928 名を分析対象とした．調査項目は，その影響として怖いという認識は高めたが，予北斗晶氏の乳がん罹患情報取得の有無，乳がん防への認識には影響していなかった．今回の公に対する認識(予防可能性，恐怖心)，乳がんに表では，ただがんを怖いと認識させるにとどま関する知識(罹患割合，検診対象年齢・受診間隔)，っている可能性がある．今後は，恐怖心だけで健康状態，乳がん検診受診経験，乳がん既往なく，同時に生活習慣の維持・改善による予防歴・家族歴・友人や同僚の罹患歴，および社会効果等をいかに普及させるかが重要な検討課

人口統計学的要因であった．著名人のがん罹患題である．一方，情報取得とがん検診知識との情報取得者の特徴および情報取得と乳がんに関連が示され，著名人のがん罹患公表は，検診対する認識・知識との関連は，ロジスティック

対象者であることの自覚や，定期的受診が必要

回帰分析を行い，調整オッズ比(AOR)と 95%信であることの認識につながり，がん検診受診を頼区間(95%CI)を求め検討した．

促進する可能性が考えられる．

【結果】情報取得度は 77.4%であった．取得者【結論】我が国においても著名人のがん罹患の特徴は，子どもを持つ者(AOR=1.50; 95%CI:

公表が，国民のがんに対する認識に影響を与え

0.51-0.97)，これまでに乳がん検診を受診したこる可能性が示唆された．今後は，より国民のがとがある者(2 年以内に受診した者 AOR=1.49;

ん対策に対する理解を高めるために，今回の公95%CI: 1.19-1.88，2 年以上前に受診した者

表により発信された情報の内容分析も行った

AOR=1.44; 95%CI: 1.10-1.88)，友人や同僚の罹上で，著名人のがん罹患公表時にいかに意図的患歴を持つ者(AOR=1.72; 95%CI: 1.37-2.14)であなコミュニケーションや情報伝達ができるかった．乳がんを予防できると思う者は 37.0%，を検討していく必要がある．

怖いと思う者は 89.0%であった．また，対象者（E-mail；rina_miyawaki@akane.waseda.jp）− 91 −

【aSAT42】

がんについての保健の教科書記述内容分析及びがんと共に生きる人の健康法等に関する一考察
なかぞの

しんじ

中薗 伸二（びわこ成蹊スポーツ大学）【緒言】日本において、がんは、死因の第してわかり・できることの統一へ向け、がんの1 位であり、2 人に 1 人ががんになり、3 人

具体的記述が充実される必要性も考えられる。

に 1 人ががんで死亡する時代である。厚生

また、がんと共に生きる人の健康法の例とし労働省の新たな「がん対策推進基本計画」ては、ストレス軽減療法、自然食療法、無理の（2012～2016 年度）でも、子どもに対するない運動・身体療法、温熱療法、笑いによる免健康教育の中でがん教育等を推進するこ疫向上療法、生きがい療法等が抽出できた。

とを打ち出している。文部科学省も「がん【考察】保健の教科書におけるがんについて教育」の在り方に関する検討会（2015）等の記述内容は、少なく、「がん教育」の在りにより、学校においてがんについての教育方に関する検討会（2015）等のがん教育のを推進していく取り組みを始めている。

内容に照らしても今後の充実が必要であ実感を伴うがんの学校健康教育の充実

る。がんに関する内容は、複数の単元・題が緊要となっている。

材に分散し、一般的記述に止まる傾向が推【方法】がんのキーワードを基に、高校ま察された。がんと共に生きる人の姿も盛り込

での保健の全教科書記述内容を分析した。

み、科学的認識から健康行動を見据えるために、

分析内容項目は、「がん教育」の在り方にがんとしての纏まった具体的記述の充実が必関する検討会（2015）等が指摘する重点内要と考えられる。また、がんと共に生きる人の容項目や著者独自にがんと共に生きる人

行っている健康法は、今後、生活習慣病予防とを中心に据えた内容項目等も加えた。また、しても重視されても良いと示唆される。

主要著書から、3 大療法のみならず、がん【結論】保健の教科書のがんについての記述

と共に生きる人に共通する傾向としての内容は、少なく、実感を持てるよう、がんと共誰でも実践し易い健康法の抽出も試みた。

に生きる人の姿等を盛り込むことも一つの案【結果】保健の教科書におけるがんについてと示唆される。また、がんと共に生きる人の健の記述内容は、小・中・高校と上がるにつれて

康法に学び希望に繋げる必要性も考えられる。

増えるが、「がん教育」の在り方に関する【参考文献例】

検討会（2015）等のがん教育の内容に照ら北川薫他（2015）高等学校保健体育．第一

しても少なかった。がんと共に生きる人の学習社．

姿、がん発症に至る背景・症状、がんの罹

ケリー・ターナー（2014）がんが自然に治患率・死亡率、がんの種類別・男女別罹患る生き方．プレジデント社．

率、がん検診受診率、がんの進行ステージ
別 5 年生存率、診断・治療法、緩和ケア、
生きがい、寛解事例、共生等は、保健の教

文部科学省（2015）：学校におけるがん教
育の在り方について（報告）．
中山武（2007）ガン絶望から復活した 15

科書記述内容には殆ど見受けられなかった。高校の保健の教科書には、がんと共に生きる人の姿も含めて一定程度盛り込み、実感− 92 −

人．草思社．
（E-mail；nakazono@bss.ac.jp）

【aSUN01】

医学部学生，日本人一般住民，海外のヘルスリテラシーの比較
よねくらゆう き○米倉佑貴（聖路加国際大学）、中山和弘（聖路加国際大学）【緒言】ヘルスリテラシーは健康情報を収集

行研究(Nakayama et al., 2015)，EU8 カ国におし，理解し，評価し日常生活における健康問題，

ける先行研究(HLS-EU Consortium, 2012)と比

疾病予防，健康増進に関する意思決定に活かす較した．

知識・意欲・能力(Sorensen et al., 2012)で【結果】HLS-EU-Q47 の得点の比較の結果をあり，健康行動や健康状態の重要な規定要因で表に示した．総合得点およびすべてのサブある．この定義はこれまでのヘルスリテラシー

スケール得点で EU が最も高く，次いで医概念の変遷を統合した包括的なものであり，個学部生が高く，日本が最も低かった．「疾人の能力だけではなく，個人と保健医療システ

病予防」
では日本と EU の差が最も大きく，

ムといった社会環境の相互作用も包含してい医学部学生と EU の差が最も小さかった．

る．こうした概念に基づいたヘルスリテラシー

また，ヘルスプロモーションでは医学部学の実態は十分に明らかにされていない．本研究生と日本の差が最も小さかった．

では国内の医学部学生，日本人，EU におけるヘ【考察】本研究においては，医学教育を受け

ルスリテラシーの状態を比較し，ヘルスリテラている医学部学生においても，EU の一般市民よシーの実態を明らかにすることを目的とした．

りもヘルスリテラシーが低いことが示された．

【方法】本研究では国内の大学医学部 3 年生

特に「ヘルスケア」「ヘルスプロモーション」

を対象とした公衆衛生学実習の一貫で医学部のサブスケールでEU との差が大きく，
Nakayama

学生を対象としたオンライン調査のデータを

et al.(2015)で指摘されているように，日本に二次利用した．調査は調査依頼を医学部 3 年生

おいて信頼のおける健康関連情報の入手のし

129 名に送付し，回答が得られた 57 名(回収率にくいことや，プライマリ・ケアの体制が EU44%)のデータを分析した． ヘルスリテラシーに比して十分に整っていないことが影響を与は Nakayama et al.(2015)によって開発された

えている可能性が考えられる．

HLS-EU-Q47 日本語版によって測定し，総合得点，【結論】国内の医学部学生，日本人，EU にお

サブスケール得点(ヘルスケア，疾病予防，ヘけるヘルスリテラシーの状態を比較した結果，ルスプロモーション)を日本人を対象とした先医学部生，日本人のヘルスリテラシーは EU よ表．医学部学生，日本，EUにおけるHLS-EU-Q47の得点の比較
N
総合得点

医学部学生(M)平均 標準偏差

55

29.5

7.9

N
927

日本(J)
平均 標準偏差
25.6

8.2

EU(E)
平均 標準偏差

N
7795

33.8

8.0

ヘルスケア

55

28.3

8.7

927

25.7

8.6

7883

34.7

8.3

疾病予防

56

30.0

9.3

927

22.7

9.2

7799

34.2

8.8

ヘルスプロモーション

53

26.8

9.4

927

25.5

9.2

7643

32.5

9.1

*Welchの検定のBonferroni法による多重比較− 93 −

P*
M vs J P=0.0021
M vs E P<0.001
J vs E P<0.001
M vs J P=0.106
M vs E P<0.001
J vs E P<0.001
M vs J P<0.001
M vs E P=0.004
J vs E P<0.001
M vs J P=0.99
M vs E P<0.001
J vs E P<0.001

りも低いことが示唆された．
（

E-mail；yyonekura-tky@umin.ac.
jp）【aSUN02】

健康教育としての「シネメデュケーション（cinemeducation）」
実践における内容分析にへいなるみたきざわとしゆき○仁平成美（茨城大学大学院教育学研究科）、瀧澤利行（茨城大学教育学部）【緒言】健康教育とは，人間の生活のあらゆを「確認」し，「同意」，「補足」，「修正」

る場面において，他者との関係性のなかで，健をしながら，「意図の推測」，「シーンやセリ

康に関わる文化や健康問題について学び，自身

フの意味づけ」を行っていた。また，学習者同の人生に組み込み，位置づけていく営みである士が相互に考えを「受容・共感」しながら，映と同時に，それらを吟味しつつ継承するなかで，画作品の「感想」や登場人物への「感情」，「疑健康を自身の人生のなかに位置づけていく営問」を示し，現代的な課題に対して，「再認識」

みであるべきである。その教育方法の一つとしし，ときには「既有知識の活用」をし，新たなて， M．アレキサンダー（Matthew Alexander）「気づき」，「理解」を得，思考を「変容」，に よ り 提 唱 さ れ た cinema と medical と「深化」させていた。

education を組み合わせた「シネメデュケーシ【考察】健康教育としてのシネメデュケーシ

ョン（cinemeducation）」がある。本研究におョンの学びは，教育者から学習者への単なる健

いては，この方法を健康教育にも応用し，健康

康に関する知識の伝達過程ではなく，学習者が教育としてのシネメデュケーションを試行的映画という教材に内在する健康に関する文化に実践し，学習者に焦点を当て，学習者同士のの本質にふれ，それらを吟味しつつ継承するな

学びの構造と教育者・映画作品との相互作用にかで，教育者や他の学習者の解釈などとも衝突

ついて明らかにすることを目的とする。

しながら，健康を自身の人生のなかに位置づけ【方法】医療倫理的なテーマを基調とした映ていくという文化的実践への参加として展開

像作品「ジョン Q」の視聴を４名に依頼し，そされる。教育者は，健康に関する知や文化が社の後に小グループで視聴した映画に関して半会的・歴史的に構成されているという視点を念構造化面接を実施し，その発話内容に関して内頭におきながら，既存の知識体系にしばられず

容分析を行った。

に学習者の思考を活性化させる方向で，議論を【結果】各質問項目の出現頻度データから，軸に学習を展開することが望まれる。

各質問項目の内容と単語の出現頻度はほぼ一一方で，映画の再現時間の問題，学習者の先致しており，教育者が質問することで学習者同行するリテラシーの問題の２点の実践的課題

士の議論を焦点化させていることが推察されが残存する。調査の結果から，シネメデュケー

た。また，発話全体の出現頻度データのカテゴ

ションにおける学習者の学びの深さは，学習者リー化の結果から，学習者は，近年日本が抱え自身の先行するリテラシーに依存している可る，国民健康保険制度の崩壊，貧困の拡大，医能性が考えられた。これらの課題に対して，シ

療資源の再分配，死生観の変容，患者の意思決

ネメデュケーションが一授業時間内で終始し，定などの課題を映画作品と重ね合わせ，議論がただ議論するだけにとどまらず，その後の学び進められていたと推察される。発話全体の逐語の展開が望まれ，再現時間の課題も含めカリキ

データからは，学習者は，映画作品に対して，

ュラム上の運用を検討する必要がある。

「現実」と「虚構」とを行き来し，「場面描出」「セリフの引用」をしながら，互いに作品内容− 94 −〈本研究における，利益相反はない。〉（E-mail；narumi-nihei@outlook.com）

【aSUN03】

大学病院における教職員のヘルスリテラシー及び生活習慣との関連
いとう か な み

○伊藤佳奈美（順天堂大学本郷・お茶の水キャンパス健康管理室）
福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）【背景】近年、「健康情報にアクセスし、理回った。HL 下位尺度の全項目で「そう思う」以

解し、利用できる能力（Nutbeam,1998 ）」と上を選択した高 HL 群は 60.6%であった。HL は定義されるヘルスリテラシー（以下 HL）が注目

年代が高く、専門職で高い傾向が見られた（表されている。一方日常的に多くのストレスに曝1）。また、生活習慣では栄養バランス、運動

され、自身の健康は後回しになりがちな医療従で有意な関連が認められた（表 2）

事者の健康支援が大きな課題となっている。医【考察】単一の標本等の限界はあるものの、療従事者における HL の実証研究は不足してい大学病院の教職員において HL と年代・職種とるが、演者らは関連学会にて大学病院の教職員の関連を示唆した。先行研究では HL と学歴のにおける HL について報告してきた。本報告で関連が示されており、一定期間、専門教育を受は、教職員の HL の規定要因及び生活習慣とのけた職種の HL が高いことは納得できる結果で関連について報告する。

ある。HL と一部の生活習慣においても関連が認【方法】
都内 A 私立大学病院の教職員のうち、められ、特に栄養バランスとの関連が強いこと

2015 年に定期健康診断を受診した 2,912 名をが明らかとなった。大学病院の教職員は HL の対象に、自記式アンケートによる横断的調査を高い集団であるが、HL が不足しがちな事務職や行った。HL の指標として労働者向け HL 尺度 5

若い世代をターゲットとした健康教育が必要

問（石川ら,2008 ）について 5 件法にて調査し、と考えられる。また、同じ職種であっても行動

HL 尺度の全項目（情報収集、情報選択、情報判

変容ステージにより差が見られるため、対象と断、情報伝達、自己決定）で「そう思う」以上なる教職員の特徴を捉え、より健康に働けるたを選択した者を高 HL 群、それ以外の者を低 HLめの職域ヘルスプロモーション活動に役立て群とした。規定要因は、属性のみ（性別・年齢・たい。

職種）を独立変数としたモデル 1、属性と行動（E-mail；kitou@juntendo.ac.jp）

変容ステージを独立変数としたモデル2 を作成し検討した。生活習慣との関連は、先行研究で有意差が認められた生活習慣について、属性及びその他のライフスタイルを調整し、ロジステ
ィック回帰分析にて HL との関連を検討した。

【結果】有効回答は 2,642 名（有効回答率
90.7%）、
性別は男性 33%女性 67%、
平均年齢 35.5±11.3 歳、職種は医師 19%看護師 39%コメディ
カル 18%事務職 15%研修医 3%基礎系教員 6%であった。HL については、情報収集できるに「そう思う」以上と答えた教職員が 87.6%で最も多く、
情報選択、情報判断、情報伝達、自己決定を上− 95 −

【aSUN04】

Life Skills 測定尺度開発の試み
やまだこうへい○山田浩平（愛知教育大学）、前上里直（北海道教育大学）
山羽教文（株）FIELD OF DREAMS）、大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【緒言】青少年の Health Risk 行動に対して、問項目相互の内容を照合し、類似性があると判建設的かつ効果的に対処するための能力とし断した 5 項目を削除した。

て Life skill の形成が重視され、その教育

4.探索的因子分析（最尤法，Promax 回転）を行

プログラムに関わる研究が進められているが、ったところ、12 因子が抽出された。さらに、固Life skill を包括的に測定するための尺度の有値が0.4 以下の項目を削除して因子分析を繰

開発は立ち遅れている。

り返したところ最終的に 9 因子(48 項目)が質

本研究の目的は、WHO(1994)が提唱した 5 組

問項目として選定された（累積寄与率 62.75%）。

10 種類の Life skill を測定するための尺度を

第 1 因子は自己認識、第 2 因子は問題解決、開発することにある。

第 3 因子は意志決定、第 4 因子は批判的思考、【方法】2015 年 9 月に、愛知県内の公立高等学

第 5 因子は創造的思考、第 6 因子は対人コミュ

校に通う高校 1,2,3 生 514 人（男子 268 人、女

ニケーション、第 7 因子はストレス対処、第 8子 246 人）［A 学校 154 人、B 学校 167 人、C

因子は共感性、第 9 因子が情動抑制であり、学校 193 人］を対象に無記名自記式の質問紙調

第6因子が8項目、それ以外が5項目であった。

査を集合形式で行った。

5.信頼性(内的整合性) を検討するために調査項目は、基本的属性（性別、学年）、Cronbach’s α 係数を算出したところ、尺度全

Self-Esteem 尺度（Rosenberg,1965）10 項目、体と各因子で 0.90〜0.81 の範囲であった。

WHO の提唱する 5 組 10 種類（問題解決,意志決

6.基準連関（併存的）妥当性を検討するために定スキルなど）に合わせて作成された Life

Self-Esteem尺度の得点とLife Skills尺度のSkills

合計点および各因子の得点との相関係数を算Assessment

Scale(Subasree,etal.,2014)100 項目と、既存の各スキル別に作成されている尺度〔例えば Decision Making
Questionnaire (Mann,et al.,1997)〕などを参考に 10 種類のスキルごとに 70 項目を作成した。
また、各質問に対して 4 件法で尋ねた。
【結果】1.各質問項目の得点の分布を確認し、偏りの見られた 3 項目（フロア効果 1 項目、天井効果 2 項目）を削除した。
2.I-T(項目-全体)相関分析を行ったところ、相関係数は 0.03〜 0.86 の範囲であり、係数の低
かった 3 項目を削除した。
3.項目間の相関分析を行ったところ、相関係数
は 0.01〜0.87 であり、相関係数が 0.7 以上を示した質問項目の組み合わせ 10 組について質− 96 −

出したところ、0.42〜0.82の範囲であった。
【考察】今回は、WHO の提唱する 10 種類の Life
Skill について尺度の開発を試みたが、最終的には9 因子からなる尺度が見出された。
さらに、各因子はWHO のライフスキルの分類と同様の結果であり、内的整合性と併存的妥当性ともにまずますの数値であった。しかし、今回の研究では確証的因子分析を行っていないため、今後はさらに詳細に分析を進める必要がある。
【結論】WHO の提唱する Life Skill を基盤として項目を分析したところ、9 因子 48 項目から成る尺度が見出された。
（E-mail；koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp）

【aSUN05】

養護教諭の基本特性と中学生の「対人関係能力」を育成するための対応力の関連
さいとう り さ こ○齊藤理砂子（東京学芸大学大学院 連合学校教育学研究科）、
朝倉隆司（東京学芸大学）、岡田加奈子（千葉大学）【緒言】筆者らは中学校に勤務する養護教諭

た。経験年数、校種、地域、保健室への来室者

が、中学生の対人関係能力を育成するための自数、来室者割合（=来室者数/全生徒数）等を独らの対応力の把握に用いることができる「中学立変数、対人関係対応力の上位・下位尺度得点

生の対人関係能力育成のための養護教諭の対を従属変数として、単回帰分析を行った結果、応力を測定する尺度」を開発した。本研究では経験年数、来室者数、来室者割合の３つが有意その尺度を用いて、養護教諭の対応力の向上をとなった。そこで、それら３つを独立変数とし目指したプログラム開発に資するため、全国調て重回帰分析を行ったところ、来室者数と来室査のデータから経験年数などの基本特性と対者割合の間に多重共線性が疑われたため、来室応力の関係を明らかにすることを目的とした。

者数を削除して再分析した。その結果、「対人【方法】調査対象は、予備調査を行ったＡ県

関係コミュニケーションの指導」因子を従属変を除く全国中学校から 1000 校選出し、これら数としたモデルのみ決定係数が有意であり、係の学校に勤務する養護教諭 1000 名(回収率数は来室者割合のみが正で有意であった。

48%)である。調査内容は、属性（性別、年齢、(R2=0.034 β=0.141 p<0.050)。

養護教諭経験年数、生徒数、1 日あたりの保健室来室者数、地域、経験校種）、「対人関係能力育成のための対応力」尺度（「対人関係の促進」「対人コミュニケーションの指導」「他者理解の促進」の下位尺度からなる）であった。
調査は、郵送法による無記名調査（2014 年 3【考察】来室者割合は「対人コミュニケーシ

月）とした。分析は、有効回答を得た 464 名(全ョンの指導」と正の関連にあることが明らかと回答数の 97%)を対象に、基本特性を独立変数、なった。このことは全生徒数のうち保健室に来上位・下位尺度得点を従属変数として単回帰分室する生徒の割合が多い学校に勤めている養析を行った。その結果、有意な関係が見られた

護教諭の方が、対人コミュニケーションの指導

基本特性を独立変数、上位・下位尺度得点を従を心がけていることを示唆している。一方、尺属変数として重回帰分析を行った。倫理的配慮

度全体や、他因子「対人関係の促進」「他者理は、研究者が所属する大学の倫理委員会の承認解の促進」にはそのような関係が見られず、来を得た。回答は無記名であり、かつプライバシ

室者割合により、対応力が向上していくとは限ーを侵害することがないことを記載した研究

らないことも判明した。

の説明書を添付し、回答用紙の提出をもって同【結論】来室者割合は、中学生の「対人関係

意を得たものとした。

能力」を育成するための対応力のうち「対人コ【結果】分析対象者の特性は、性別が男性 1

ミュニケーション」と正の関連があり、来室者

名、女性 463 名、平均年齢は 44.8±11.1 歳、割合によりこの対応力が培われていくことが平均養護教諭経験年数は 21.8±11.8 歳であっ示唆された。（E-mail；r_saitou@seigakuin-univ.ac.jp）− 97 −

【aSUN06】

健康教育ＴＹＡ方式への批判的考察～ライフスキルの観点からみた検討～
あさだ

浅田

ゆたか

豊 （青森県立保健大学）【緒言】本発表では健康教育を適宜促進する要素とし部に自分の生活習慣はこれであり変えることはできなての自己効力感につながる等の意義をもち社会的に一いのだとする姿勢・発表も見られたことから、多様な定の評価を得てきたライフスキルの育成を目指す教育

価値意識を認める方法論としての土台を保持しながらの観点から、健康教育ＴＹＡ方式の特質・改善点を批も倫理的あるいは健康上のぞましくない方向性が示さ

判的かつ総合的に明らかにすることを目的とする。

れた場合の対処術の確立が未完成である。創造的思考【方法】医学中央雑誌検索中2003年1月から2010 年12

スキルに関し減塩及び高血圧の予防という目標に沿っ月末までに公表された論文または学会発表等の内容て多様かつ自由な提案や意見は出されたが、既存の知及び2003年1月から2015年12月末までに公表された各

識や記憶の再現の範囲にとどまるものが多く科学的で

種講演資料等に関し同方式について述べているもの計

独創的な思考の導出につながったか否かは未知数であ49件を対象とし、ライフスキルの観点に基づき検討するため、今後の測定・評価が期待される。批判的思考

べき要点を抽出した。抽出は各資料の講読に基づく観スキルに関してはシナリオを意図的に批判していくと

点案導出、比較・類型、抽出根拠の一層の批判的検討

いう教材の性質上、討論の場面では一定程度、論理的、複数回検討し一致した観点案の特定、観点案に基づに考え意見を出し合う力の向上は見られた。一方で将く全資料の再読、観点案の再確認、観点の特定という来を見据えた中長期的な生活習慣改善の具体策は十分手順で行なった。【結果】観点はそれぞれ自他因子４件に出されたといえるまでの根拠がない。情動対処スキ、思考因子６件、対人因子５件、行動化因子５件、行動上問ルに関しては、結果開示時など教室中スタッフから対題となる因子への対応４件であり、５因子群合計で24件が抽象者への情動の観察は可能であるが、また自然のうち出された。【考察】自己認知スキルに関し同方式へのに知り得たことを伝達・共有することは明確であるが参加者には自分の食生活を客観的に振り返る能力は向、対象者自身が自分の情動を認識・管理できているか上しているが、教室終了後の数値的結果を見る限りに否かに関する十分な根拠の積み重ねは今後も不可欠でおいてはその達成度を自分に厳しく評価できる力につあろう。ストレス対処スキルに関しては、対象者自身ながっているかどうかについては改善の余地がある。

のストレスへの気付きを促進する場面が少ないことか

共感スキルに関しては他の参加者の意見に耳を傾けてら、対処術のあり方についても組み入れていく工夫は尊重し合うことを目指す同方式のグループワークに連今後期待される。意思決定スキルに関しては、教室中帯感を認め励みになったとする参加者がいる一方で、情意・知識・思考は徐々に高まり、中盤以降で各自の話し合いへの苦手意識から入り口の時点で消極性が明

目標を設定する際に同スキルが試されるが、有効な目瞭であり即ち他者への共感の程度が不明とせざるを得

標設定は多くみられるがスキル獲得・向上という点かないケースもあるため方法論としての改良は不可欠でらの分析は今後求められよう。最後に問題解決スキルある。コミュニケーションスキルに関しては調理実習

に関してはシナリオ・チュートリアルシステムというや手作り弁当持ち寄り昼食、ブース体験など何らかの特徴そのものが問題解決を意図しているが、集団全体

活動の場面では相手の発言や反応への応答に非常に積としての数値結果等によりその到達を吟味しているが極性が見られる一方、体験を伴わない思考重視の話し

今後は個々人のアプローチが不可欠である。【結論】合いの場面において非言語を含む活発なコミュニケー

ライフスキルに照らした分析を行うことで、健康教育に関す

ションの促進につながる教材の改良が求められる。対るより具体的な考察が可能となった。今後の実践等を通じ幅

人関係スキルに関しては協調性をもってアサーティブ

広く地域性や今日性に一層応えられる方法論の構築が求めらな態度でお互いを尊重し合う参加者が多かったが、一れる。（E-mail；y_asada@auhw.ac.jp）− 98 −

【aSUN07】

中学生を対象としたライフアセッツ尺度の日本語版の開発○中山直子（聖路加国際大学）、千葉洋平（日本福祉大学）、
瀬在 泉（防衛医科大学校医学教育部）、星 旦二（首都大学東京）【緒言】Life assets とは，「青少年の成長発

し、日本語版の活用の可能性について検討した。

達のための保護要因のひとつであり，彼らが自【結果】『自分自身の力（Power of Self）』

分の人生に対処するために，不可欠である．そ15 項目のα係数は、0.892 、
『家族の力
（Power

れらは，子どもたちの生命や生活，社会の核心of the Family）』が８項目のα係数は、0.911，を改善することを助けることができ，そして，『知恵の力（Power of Wisdom）』が 11 項目の社会での免疫と強さを持つことによって，さま

α係数は、0.876 ，『地域の力（Power of

ざまな影響のある環境の間でも生きることがCommunity）』８項目のα係数は、0.906，『仲できる。」と報告されている．タイ・マヒドン

間 や 創 造 的 な 活 動 の 力 （ Power of Peer

大学（National Institute for Child and Family（creative Activity））６項目のα係数はDevelopment，Mahidol University）で開発さ0.681 であった。また、それぞれの項目におけれた、48 項目のライフアセッツの知識ベースにる無回答は、
6-33 名（1.3％－7.1％）
であった。

関する質問票は、５つの分野に分かれている。

次に、ライフアセッツの併存妥当性をみるた『自分自身の力（Power of Self）』が 15 項目、めに、自己効力感尺度(以下 SE)、学校と近隣に『家族の力（Power of the Family）』が８項

関する地域の愛着(以下 SC)尺度について、下位目，『知恵の力（Power of Wisdom）』ｶﾞ 11 項

尺度を含めて相関分析をした結果、「自分自身目，『地域の力（Power of Community）』８項の力」では、自己効力感尺度と有意な中等度の目，『仲間や創造的な活動の力（Power of Peer

相関がみられ（0.635）、そのほか、ソーシャ（creative Activity））６項目である｡

ルキャピタルも有意な相関がみられた（0.629）。

そこで､子どものウェルビーイングについて、「家族の力」では、SE 尺度の下位項目「SE 親」

学校、家庭、地域で包括的に考えていく際に、と有意な相関がみられた(0.610）。そのほか、

ライフアセット 48 項目の調査項目が活用でき

SE の総スコアと（0.597）、SC の総スコア（0.520）

るのではないかと考え、日本語版の活用の可能とも有意な相関が認められた。

性について検討することを本研究の目的とし【考察】タイで開発されたライフアセッツのた。

知識ベースに関する質問票は、子どもたちのウ【方法】タイ・マヒドン大学（Nationalェルビーイングを包括的にとらえられる可能

Institute for Child and Family Development，性があることが示唆された。宗教的な設問が含

MahidolUniversity）で開発された、48 項目のまれる項目については、無回答などはほかの項

ライフアセットの知識ベースに関する調査票

目と差がなく、日本語の表現を検討して 48 項の英語版を Dr.Tripathi 氏の承諾を得て、日本目として活用できる可能性が示唆された。

語版に翻訳した。翻訳した 48 項目について、【結論】今後は、日本語版の尺度として、無】無記名自記式質問紙調査を実施した。対象は、

効回答が多かった項目やそのほか全体的にわす

都市郊外の中学校 2 校である（男子 262 名、女かりやすい平易な日本語とするなどの検討を幅

子 202 名、合計 464 名）。それぞれの調査項目行い、日本語版尺度を開発していく。

らの記述統計を確認し、分野ごとにα係数を算出（E-mail；nnaoko@slcn.ac.jp）− 99 −

【aSUN08】

陸前高田市仮設住宅住民の居住環境、健康状態の変化と孤立感の強い住民の関連要因に関する研究
さきさか

か

や

こ

○崎坂 香屋子（中央大学全学連携教育機構・帝京大学医学部公衆衛生大学院）【緒言】2011年3月11日に発生した東日本も居ない」を孤立感の強い住人の目的変数

大震災で人口の約1割が死亡、市内が壊滅として解析したところ、「核家族、単身世状態となった岩手県陸前高田市では8町54

帯」（AOR:2.60,95%CI:1.14-5.89,p=0.023）の仮設住宅を建設した。しかし仮設住宅の、「仮設住宅で暮らしにくさを強く感じて年限の2年を過ぎても自宅再建や災害公営いる」、（AOR:2.13,95%CI:1.51-3.01,p<0.0

住宅建設の目途はたっていなかった。

01）、50歳未満（AOR:1.67,95%CI:1.15-2.4【研究目的】岩手県陸前高田市仮設住宅

2,p=0.007）、男性（AOR:1.41,95%CI:1.01-の住民を対象に(1)仮設住宅の生活環境へ

1.98,p=0.047）「震災前と異なる町に転入しの評価、主観的健康観を測定する。(2)そのた」（AOR:1.40,95%CI:0.99-1.98,p=0.059）

中でも特に孤立感の強い住人の関連要因

が決定要因として同定された。

を明らかにする。

【考察】先行研究では震災後時間を経て陸【方法】自記式質問票を用い、2013年8月

前高田市の住民の主観的健康観は改善しに全世帯に対し調査を行った。健康と生活た、との報告もあるが本研究では異なる結環境に関する評価は得点化し、関連要因に果となった。仮設住宅の生活への強い不満ついて線形回帰分析、ロジスティック回帰、孤立感は50歳未満の若い子育て世代、男分析を行った。

性、震災前と異なるコミュニティに転入し【結果】有効回答率は899/2020 (44.5%,平た層は深刻な状況にあり、本研究で孤独死

均年齢61.5歳)。「1年前に比べて身体の健や自殺予防の観点から震災後の仮設住宅

康状態が悪化した」が34.2%、「心の健康の息苦しい生活に影響を受けやすいハイが悪化した」が34.0%であった。暮らしにリスクグループが特定された。

くさ評価（6項目各5点,30点満点：高得点は【結論・提言】被災者への介入は避難所→仮

不満足を示す）の平均は17.6(SD 7.0 )と60

設住宅→災害公営住宅・再建住宅、被災地以外%超だった。「近所に気兼ねなく話をしたへの避難者など多様な対象と段階があるが、個々の住居移動はフォローされにくく、仮設住

り相談できる人が誰も居ない」が34.3%、

宅退去後はさらにきめ細かい個別対応が可能「困りごとがあるとき近所に助けてくれ

な介入がなければ孤独死等が今後増える可能

る人が誰も居ない」が25.5%いた。暮らし性がある。

にくさを強く感じている人は主観的健康観が低い、(β=0.179,p<0.001),50歳未満の年（E-mail：崎坂 香屋子 sakisaka@tamacc.chuo-u.ac.jp）

齢層(β=-0.162,p<0.001),同居人数が多い世
帯(β=0.179,p=0.001)であった。また「困り事があるとき近所に助けてくれる人が誰− 100 −

【aSUN09】

青少年における集合的効力の測定と健康関連指標との関係
たかくらみのる○高倉 実 （琉球大学医学部）、宮城政也（琉球大学教育学部）、
上地勝（茨城大学教育学部）、小林稔（京都教育大学教職キャリア高度化センター）、栗原淳（佐賀大学文化教育学部）【緒言】 近年，健康の社会的決定要因の重から選出した高校 6 校の計 39 学級に在籍す

要性が高まる中，ソーシャル・キャピタル概念

る生徒 1471 名を対象に無記名質問紙調査をの敷衍とともに，地域の力といった言葉に代行った。そのうち 1378 名から質問紙を回収し表される集団の力の健康影響が注目されてきた。CE は Sampson ら（Science 1997）の尺度

た。一般に，ソーシャル・キャピタルの構成要を参考に，学校および近隣における SC と ISC素である信頼，互酬性，ネットワークから得らから構成した。SC は Takakura ら（School

れる社会的凝集性（social cohesion, 以下

Health 2014）のソーシャル・キャピタル尺度をSC ） や イ ン フ ォ ー マ ル な 社 会 的 統 制

適用し，ISC は独自に 18 項目を選定した。

（informal social control, 以下 ISC）が集合【結果と考察】 ISC 項目のうち項目-全体相関分

的な効力（collective efficacy, 以下 CE）とな析により 5 項目を除いた 13 項目について因子分

り健康や安全に影響するというプロセスが考析を行ったところ，2 因子が抽出され，各々学校えられる。青少年の主な社会集団として学校

における ISC 尺度（7 項目）と近隣における ISCと近隣地域があげられるが，ヘルスプロモー尺度（6 項目）とした（表）。これらは学校や近隣にションを効果的に推進するためには，ソーシャ

おいて，公共の利益のために，または何らかの

ル・キャピタルの観点から，青少年における集問題に対して人々が何らかの行動を起こすという団の力である｢学校力｣と｢地域力｣を学校およ共有された期待を表すことから，因子的妥当性がび近隣地域の CE として捉え，それらの同時確認できた。尺 度 の 内 的 整 合 性 は α=.92

的，蓄積的な健康影響の解明が求められる。

～.90 と十分であった。学校や近隣の ISC としかし，青少年の CE に関する個人レベルの学校や近隣の SC との間に正の相関がみられ認知を適切に測定するツールが不足している（.32～.59），併存的妥当性が確認できた。

ことから，本研究では，青少年の学校および

ISC，SC，これらを総合した CE の健康関連

近隣の CE を測定する自己評定尺度を作成し，指標に対する予測的妥当性を検討したところ，

それと健康関連指標との関係を検討すること概ね予期した方向の関連がみられた。特に学を目的とした。

校や近隣の安全性と最も強く関連していた。

【方法】 便宜的標本として，沖縄，京都，茨城【結論】 ISC 尺度の構成概念妥当性が認められ

表 インフォーマルな社会統制に関する項目の因子分析結果（最尤法，プロマックス回転）
因子1
もし同級生がたばこを吸っていたら，私の学校の生徒は，それを何とかしようとするだろう

.9 56

因子2
-.036

もし同級生がお酒を飲んでいたら，私の学校の生徒は，それを何とかしようとするだろう

.9 47

-.014

もし同級生が学校をさぼって街中をぶらぶらしていたら，私の学校の生徒は，それを何とかしようとするだろう .7 81.7 42
もし同級生が先生に失礼な態度をとっていたら，私の学校の生徒は，その生徒を注意するだろう-.001

授業中に生徒が騒いだり，授業の妨害をしたとき，私の学校の生徒は，それを何とかしようとするだろう

.6 35

.073

もし同級生が友だちをいじめていたら，私の学校の生徒は，それを何とかしようとするだろう

.6 31

.030

私の学校の生徒は，問題が起こったとき，みんなで協力して解決しようとするだろう
もし生徒がたばこを吸っていたら，近所の人々はそれを何とかしようとするだろう

.6 01
-.061

.96 1

もし生徒がお酒を飲んでいたら，近所の人々はそれを何とかしようとするだろう

-.054

.95 5

もし生徒が大人に対して失礼な態度をとっていたら，近所の人々はその生徒を注意するだろう

.022

.74 7

もし生徒が学校をさぼって街中をぶらぶらしていたら，近所の人々はそれを何とかしようとするだろう

.075

.68 2

近所の人々は地域の治安をよくするために協力するだろう

.057

.58 1

近所の人々は街のイメージをよくするために協力するだろう

.116

.024

.046

固有値

6.3

.52 5
2.4

寄与率

48.8

18.3

− 101 −た。総合した CE 尺度は健康関連指標と関係していたことから，健康関連研究での使用可能性が示唆された。今後は集団レベルでの検討が必要となる。
（ 本 研 究 は JSPS 科 研 費
15H03087 の助成を受けた）
minoru@med.u-ryukyu.ac.jp

【aSUN10】

ソーシャル・キャピタルと生活の質（QOL）、およびスピリチュアルな態度との関連
きむら

ともあき

○木村 友昭
え

ぼ

し

だ

烏帽子田

（一般財団法人MOA健康科学センター）あきら

彰 （広島大学大学院医歯薬保健学研究院）【緒言】厚生労働省が進める健康政策「健団体への所属（ネットワーク）について調康日本 21（第二次）」では、「全ての国民査した。1713 人の回答者のうち、性別・が共に支え合い、健やかで心豊かに生活で

年代と、SS-20 および MQL-10 の全項目がきる活力ある社会の実現」のために、地域

有効な 1476 人を分析対象とした。

のつながりの強化、並びに健康づくり、自【結果】分析対象者の性別・年代は、男性

然環境保全や、防災などのボランティア活359 人、
女性 1117 人で、64 歳以下 823 人、動の拡大に取り組んでいる。地域住民の支65～74 歳 432 人、75 歳以上 221 人であっ

え合いや社会参加は、ソーシャル・キャピ

た。SS-20 の総合得点は、女性の方が有意タルとして概念化されており、個人の価値に高く、年代と正の相関（r = 0.21）があっ観や人生観に基づく精神性（スピリチュア

た。MQL-10 との相関は、社会 0.33、信仰ルな態度）が関連していると考えられる。

0.13、満足 0.62、総合得点 0.37 であった。

本研究では、ソーシャル・キャピタルと生

信頼性のα係数は、社会 0.77、信仰 0.87、活の質（QOL）、およびスピリチュアルな満足 0.66 であった。ソーシャル・キャピタ

態度との関連を検討する。

ルについては、信頼感、互酬性の規範、サ【方法】2014 年 10 月～2015 年 10 月、全

ポート、およびネットワークの所属におい国で無記名方式のアンケート調査を実施て、SS-20 の全項目および MQL-10 の得点した。アンケートの内容は、包括的 QOLと正の関連が見られた。

尺度である 10 項目版 MOAQOL 調査票【考察】ソーシャル・キャピタルの良好な（MQL-10）、20 項目版 SKY 式精神性尺人は、QOL およびスピリチュアルな態度の度（SS-20）、属性、ライフスタイル、お得点が高かった。ソーシャル・キャピタル

よびソーシャル・キャピタルなどであった。

の測定が主観的であり、認知的である点にSS-20 は、社会・他者とのつながりに関連

おいて、QOL と共通しているが、これらのする 8 項目（社会）、信仰的感性に関連す概念はまったく異なっている。超高齢社会

る 8 項目（信仰）、および人生への満足感への対策としてソーシャル・キャピタルのに関連する 4 項目（満足）から構成されて活用が提案されているが、住民のスピリチいる。ソーシャル・キャピタルの質問項目

ュアルな態度を考慮する必要がある。本調は、①「一般的に言って、あなたが住んで査は、回答者が調査に協力的な人に偏っている地域の人々は、信頼できますか？」いると考えられるので、スピリチュアルな（信頼感）、②「あなたの近所の人は、お態度が過大評価されている可能性がある。

互いに助け合っていると思いますか？」【結論】地域住民の調査に SS-20 を使用す

（互酬性の規範）、③「あなたが困ったとることは、「健康日本 21」の推進や評価にき、助けてくれる友人や知人がいます

役立つ可能性がある。

か？」（サポート）、並びに、グループや− 102 −

（E-mail；t-kimura@mhs.or.jp）

【aSUN11】

沖縄の中高年における精神的健康と社会的信頼、地域伝統行事、模合を含む個人レベルのソーシャル・キャピタルとの関連
た ば ま ゆ み

たかくらみのる○田場真由美（琉球大学大学院保健学研究科）、高 倉 実 （琉球大学医学部）、
みやぎまさや

宮城政也（琉球大学教育学部）【緒言】健康日本 21（第二次）は、全てのを従属変数とし、社会的信頼、地域伝統行

国民が共に支え合いながら希望や生きが事、職場以外の友人、知人とつきあいを独いを持ち、ライフステージに応じて、健や立変数とした重回帰分析を行った。

かで心豊かに生活できる活力ある社会を実現すると謳われている。地域保健対策の【結果】単相関をみたところ GHQ12 と模あり方では Social Capital（以下，SC とい合(-0.084)や経済的要因（-0.050）との間う）を活用した自助・共助の支援を推進しに関連はみられなかった。重回帰分析では、ていることが盛り込まれた。SC と健康にGHQ12 と地域伝統行事の参加（β=−2.339,

関する先行研究は多いが、中高年を対象と

P=0.005）および社会的信頼（β＝－0.739，

した精神的健康や文化・習慣を含む報告はP＜0.001）との間に関連がみられた。

少ない。そこで、本研究は、沖縄の中高年の精神的健康と社会的信頼、地域伝統行事【考察】GHQ12 に有意な性差はみられなや模合の参加を含む SC との関連を明らかかったので、まとめて分析を行った。精神することを目的に調査を行った。

的健康(GHQ12)と社会的信頼と関連がみられたことは、英国の Giordano ら（2011）【方法】対象は沖縄県内の 13 か所の健康や藤田ら（2014）の個人レベルの認知的 SC

診査センターの内 3 か所で 2009 年 2 月かと精神的健康に関連があった報告と同様

ら 6 月に健康診査を受診した 30 歳から 64であった。また、精神的健康(GHQ12)と地歳の者(869 名)で、分析の対象は、欠損値

域伝統行事の参加との間に関連がみられを除いた 327 名(192 男性, 135 女性)とした。このことは、今後の地域保健活動の新た。精神的健康の尺度は日本版一般的精神たな示唆となると考える。精神的健康と経Health

済的要因と模合は関連がみられなかった

Questionnaire ） 12 項 目 版 を 使 用 し た

ことは、近藤ら（2007）や白井ら（2012）（Cronbach’s α：0.846）。質問項目は、基の先行研究と異なった結果であった。

健

康

調

査

(General

本属性として、性別、年齢、家族人数、子どもの人数、雇用形態、世帯年収額、認知【結論】中高年の精神的健康(GHQ12)の的 SC として社会的信頼、構造的 SC として向上には、社会的信頼と地域伝統行事の参

地域伝統行事（エイサー、豊年祭など）、加が有効であった。

模合、ボランティア活動、自治会や学校の（E-mail；mayumi9919@gmail.com）

PTA 等の役員活動の参加の有無およびネットワーク（親戚とのつきあい、職場以外の友人・知人とのつきあいとし、その有無
および頻度）を質問した。分析は GHQ12− 103 −

【aSUN12】

自治体支援のためのソーシャルマーケティングを活用した
がん検診受診勧奨資材の開発と評価
みぞた ゆ りやまもとせいいちろう○溝田友里、山本精一郎（国立がん研究センター社会と健康研究センター保健社会学研究部）【緒言】国民の2 人に1 人ががんに罹患する現代に16 市町村、2015 年度は64 市町村において、本研究

おいて、がん検診受診率向上はがん死亡率減少のたで作成した資材用い、自治体からの郵送による個別

めの最も重要な課題のひとつである。しかし、現時

受診勧奨を実施した。効果検証の結果、各資材の使点では国民への直接の働きかけは自治体など各実施

用により、多くの市町村でがん検診受診率が有意に主体に一任されており、現場では十分な資金的・専上昇し、大きいところでは 3 倍以上となった（2015

門的・人員的サポートが得られないまま、担当者の年度については2015 年12 月までの中間報告に基づ

意欲や能力、環境に依存した場当たり的な対応となき一部の市町村のみ集計）。

らざるを得ず、受診率は欧米などと比べでも低い。

【考察】モデル自治体における受診率向上効果の成

そこで、国立がん研究センター保健政策研究部では、否の要因の検討により、資材の送付後の受診の受け自治体支援を目的に、行動変容に有効ながん検診受皿（特に集団検診）の確保や、案内を受け取ったら

診勧奨用資材を開発と評価研究を行うとともに、効すぐ申し込める体制が必要であること、まったくの果の検証された資材を自治体などの実施主体に提供

無関心者よりも関心者・意図者のほうが効果が出やすることとした。

すいこと、一度の通知の効果は 3 ヵ月程度であるた【方法】疫学者、社会学者、自治体担当者、民間のめ 1 年間に複数回受診の山を作ることなどが、受診

マーケティング専門家、デザイナー、コピーライタ

率向上において効果的であることが明らかになった。

ーなどとの協働により、行動科学およびソーシャル【結論】本研究で開発したリーフレット等のがん検

マーケティング手法を活用して受診勧奨資材の作

診受診勧奨資材はがん検診受診率向上に有効であり、成・評価を行う。ソーシャルマーケティングとは、受診勧奨後の体制を整えることでより受診率向上効

徹底した市場調査に基づき商品等のプロモーション

果を高めることが可能である。資材はウェブサイト

を行うマーケティング手法を公衆衛生に取り入れ、上（http://prev.ncc.go.jp/kenshin/：「がん検診」

市民への普及啓発を戦略的に行う取り組みであり、「ソーシャルマーケティング」で検索）で公開して欧米を中心に活用され始めている。次いで、作成しおり、使用を希望する自治体には無料で電子ファイ

た受診勧奨資材をモデル自治体において実際の受診ルを提供している。

勧奨に用い、効果検証を行う。

【結果】未受診者および受診者への面接調査を重ねるなどマーケティング手法を取り入れ、年度始めのコール用リーフレット（五大がん 1 種）、未受診者へのリコール用リーフレット（乳、大腸、子宮頸、胃、肺がんの 5 種）、リコール用圧着はがき（同 5種）、リーフレット送付用封筒、セット受診チラシを作成した。

図 本研究で作成した資材（一部）

効果検証として、2013 年度8 市町村、2014 年度（E-mail；ymizota@ncc.go,jp）− 104 −

【aSUN13】

地域保健事業のリクルートに関する研究
はたやま と も こ

おいだゆきお○畑山知子（南山大学人文学部）、種田行男（中京大学工学部）【背景・目的】 各地方自治体ではさまざまな

情報到達度は，配架されたチラシが捌けた数

保健事業が実施されているが，こうしたサをターゲット人数で除して算出した。

ービスを効果的に提供するためには，その【結果】 2014年度の名古屋市在住の65歳以存在を住民に周知するための方法も同時

上の高齢者で膝痛を有する者の推計は142,に考えなければならない。保健事業へのリ429人（要支援・要介護認定者を除く），

クルート方法は，広報への掲載やチラシな本講座の参加者は171人であり，介入到達

どの広報媒体を長期にわたって配架する

度は0.1%程度であった。チラシの残部について方法が一般的であるが，その効果について回答が得られなかった施設ではチラシが1はあまり検討されていない。名古屋市では枚も捌けなかったと仮定して処理したと市と複数の大学が連携する健康づくり講

ころ2,784枚（配架数の約58%）のチラシが座「なごや健康カレッジ」を企画しており，

捌けており，情報到達度は約2%であった。

各大学が独自の講座を開講している。我々【考察】 介入到達度の結果から，チラシ配はそのひとつとして膝痛を有する高齢者

架によるリクルート方法には限界があると考を対象とした通信型体操講座「楽ひざ体操えられた。一方で，膝痛緩和のプログラム情報講座」を実施している。本研究では，通信は，2,784人の膝痛関連者に到達していると推察

型体操講座の募集チラシの配架数と残部された。本講座で参加者募集のために使用状況を調査し，RE-AIM モデルの reach（到したチラシにはすべての介入内容（体操の達度）の観点からチラシを用いたリクルート

目的ややり方をイラスト付きで解説）が掲

方法による介入到達度および講座の情報到達載されており，通信型プログラムと同様の度を明らかにした。また，その結果を踏まえ，情報が提供されていた。すなわち，チラシ

リクルートに用いるチラシの掲載内容を健康を読むことで膝痛緩和に適した運動方法

教育ツールとしての役割を果たす内容にしてを知り実践することも可能であった。この活用することを提案したい。

ことから，チラシの掲載内容を知識の獲得や実【方法】 2014年度の通信型「楽ひざ体操講践といった健康教育を可能にする内容にする座」募集時のデータを用いて検討した。募集

ことで，リクルートの段階から多人数への健康方法は市のホームページや広報への掲載に教育を提供できる可能性が考えられた。また，加えて独自のチラシを作成し，名古屋市16区

他の講座では3,990枚のチラシが配架され，本講内の区役所，保健所，福祉会館，福祉協議会

座同様に58%捌けたと仮定すると2,314人に情，いきいき支援センター，スポーツセンター，報が届いたと推定され，本講座と合わせて約5,図書館ならびに総合リハビリセンターを含む000人に提供できるツールとなりうる。チラシ

計152の公共施設に4,790枚を配架し，自発的の内容を戦略的にすることによって，広報・リな参加を募った。介入到達度は，講座参加者

クルートの段階から健康教育の一部を受けら数を本講座のターゲット集団である市内在住

れる新たな仕組みを備えたリクルート方法のの膝痛を有する高齢者数（推計）で除して算可能性について，今後も検討を重ねたい。

出し，チラシの配架によるターゲット集団への− 105 −

E-mail；hatayama@nanzan-u.ac.jp

【aSUN14】

混合・人工栄養によって乳児を育てる母親の精神的健康に関する文献検討
みかみ ゆ み こにしおかえみこさかもと〇三上由美子、西岡笑子、坂本めぐみ（防衛医科大学校）【緒言】我が国の乳児栄養は、近年になるほ

いかなかったと思っている母親はマタニティ

ど母乳率が上昇している。しかし、母乳育児がブルー得点が高い（小池他, 2012）、妊娠期か推進される一方で、母乳だけで育てられなかっら出産後にかけてうつ得点が健康域からうつた母親は罪悪感や無力感を抱えることがあり、症状域に推移した比率は混合・人工栄養群の方

保健医療者の関わり方によっては混乱を招くが母乳群より高い（臼井他, 2013）など、人工場合があるとされる。ここでは、母乳による感

栄養の選択が母親のネガティブな感情や経験

染の懸念や早産等の医学的な理由なく、母乳育を惹起していることがうかがえた。これらは成児を希望していたが最終的に混合・人工栄養に書（本郷, 2015）においても記述されているこ

よって乳児を育てている母親の精神的健康にとから、比較的一般に知られている内容であり、ついて、国内外の文献から明らかにする。

このような感情の背景にある、母乳育児の「良【方法】近年の母乳育児率上昇に鑑み、過去 5い母」という道徳的義務（Spencer et al., 2015）

年間（2011.1～2016.3）の文献に絞って Ovid

や社会規範（濱田, 2012）、あるいは社会経済

MEDLINE, EBMR、PsycINFO、CINAHL、的な背景（Fischer et al., 2014）の存在も併せ

医学中央雑誌を使用し検索した。健康上の問題て対象者を理解しておく必要がある。

がない出産後 1 年以内の母親を対象とし、各デ一方、人工栄養で授乳している母親の 8 割ほータベースのシソーラス上位語を用いながら、どが、子どもに栄養を与えられたことへの安心

Mother（母）、infant nutrition （乳児栄養）、や、気が楽になる解決法が見つかったことへのbreastfeeding（母乳栄養・授乳）、formula（人喜びを経験し、失敗や罪悪感などネガティブな

工乳・人工栄養）、perception, experience,

感覚はその半数程度であった（Lee, 2007）とnarrative（感情、経験、語り）、not “HIV,の報告や、母乳以外の栄養方法をとった母親は

HTLV-1, NICU, premature（早産）”に関連し母乳継続の母親よりストレス得点が低い（弓削た原著論文の検索とハンドサーチを行った。

他, 2014）との報告もあったが、こうしたポジ【結果及び考察】英語 438、日本語 279 文献

ティブな影響はまだ十分に知られてはいない。

が抽出され、タイトルや要旨が目的に合致する人工栄養で乳児を育てている母親の経験は

22 文献を精査した結果、7 文献が該当した。

それぞれの背景によって異なり、乳児栄養に関

母乳・混合栄養の定義は研究によりばらつき

連した母親の精神的健康への支援や健康教育がみられたが、母乳栄養と比較して人工栄養のにおいては、一面的な理解によらず個別の感情

場合、母親は栄養方法への満足が低く（山本他,

や経験を理解し支援に臨む必要がある。

2014）、育児が楽しい、気分がよいと感じる者【結論】混合・人工栄養により乳児を育てている母親の精神的健康には、ネガティブな側面だけでなくポジティブな側面もあり、個別の経験を理解し支援に臨む必要がある。

が少なく、何となく不安を感じている者が多かった（横山他, 2012）。また、ミルクや白湯等の使用がある場合にはポジティブな心身状態が低く（小曽根他, 2013）、授乳が思い通りに− 106 −

（E-mail；mikami@ndmc.ac.jp）

【aSUN15】

子育て支援からみた、近年の離乳食に関する文献検討
さかもと め ぐ みにしおかえみこみかみ ゆ み こ

○坂本めぐみ、西岡笑子、三上由美子（防衛医科大学校医学教育部看護学科）【緒言】授乳・離乳の支援ガイドが公表され提供されている離乳食の栄養価計算値が実測８年が経過した。この間に育児環境は大きく変値より過少・過大の場合があり、乳幼児の食事

わり新たな支援を考えていく必要がある。そこ

評価には専用の食品成分表が必要と報告されで子育て支援の視点における近年の離乳食ていた。また大学生への調査では、離乳食といに関する文献を検討した。

う言葉の認知度は高いが基本的理解は不十分【方法】医学中央雑誌および CiNii を対象であることが報告されていた。母親への調査でに 2011 年から 2016 年 3 月までの国内文献

は子どもの食に関する悩みは子育ての大きなで「離乳食」、「補完食」、「乳児/食事」

悩みであり、子の成長と発達に応じて変化して「乳児/食物」にて検索を行い検討した。

いくこと、母親と子どもの食事には対立的相互【結果】「離乳食」は医学中央雑誌で229件、作用が起こりやすいこと、離乳期における母親

CiNiiにて391件、「補完食」では7件であったの食を通じた子育ては、ストレスを抱える報告。さらに医学中央雑誌にて「乳児/食」512件、もあるが、離乳食は母親としての自信と役割獲「乳児/食物」681件であった。このうち離乳食得の体験であることが報告されていた。

に関する調査結果もしくは離乳に関する母親【考察】離乳食を実際に調理し、子どもに食に関する調査報告を収集し疾患と障害を有す

べさせている対象者への調査は見当たらず、実る児への食に関する報告は除外した。その結果

際の食事内容や子どもへの食べさせ方に関す「離乳食」では19件、「乳児/and/食」では16る研究報告はなかった。離乳食の支援に関す件があがった。2次精査および重複を削除し、1る実践や具体的な支援方法、特に離乳開始

3件の文献を検討した。

や離乳をすすめるための具体的な内容を調査内容は、離乳食の基本知識に関する報告検討したものはほとんどなかった。また、1件、離乳食の栄養や調理に関する報告2件、子母親にとって子どもの食は大きな悩みであるどもへの与え方に関する報告4件、口腔発達にと同時に、離乳期の食は母親の役割獲得にとっ関する報告2件、離乳食の悩み3件、離乳食を通て有益な体験であり、それらを援助する方策をじた母親役割獲得プロセスが1件であった。調整備することが必要である。

査対象は乳児院の離乳食を検体とするものとS【結論】離乳食の具体的な内容や調理に関す

NSにおける投稿内容がそれぞれ1件であり、人る研究は極めて少なく、調査や実践の検討なが対象である報告では保育園と家庭での子どどの蓄積が必要である。離乳食は母親の悩もおよび保護者が1件、大学1年生が1件、1歳以みが多いが母親役割獲得の役割も大きい。

降の市町村等の健康診査時の母親が5件、幼児

これらを総合的に検討した離乳期の具体期を含めた保育園児の母親が4件であった。

的支援の検討が必要である。

施設の離乳食栄養に関する調査では施設で（E-mail；msakamoto@ndmc.ac.jp）− 107 −

【aSUN16】

妊婦の食生活、栄養に関する文献検討
にしおか

えみこ

さかもと

みかみ

ゆ み こ

○西岡 笑子、坂本 めぐみ、三上 由美子（防衛医科大学校 医学教育部 看護学科 母性看護学講座）【緒言】近年、妊娠可能年齢にある女性の食他の 1 研究では、栄養相談群と非相談群におけ

生活の乱れ、「やせ」の割合の増加、妊娠期にる比較を行っていた。低出生体重児の割合は、おいても体重増加不良による低出生体重児の体格が「やせ」の非相談群は相談群と比較し有リスクが高まっている。妊娠期、授乳期の栄養意に多かった。さらに、「肥満」では、体重増状態は次世代の健康に影響するため、適切な食加が少ない段階での早期介入が体重増加抑制

生活支援が必要である。日本における妊婦の食に有効であることが示された。
妊婦、褥婦を対象とした実態調査では、食生

生活、栄養指導についての研究動向を明らかにすることを目的に文献検討を行った。

活、栄養摂取量、非妊時 BMI、妊娠中の体重【方法】医学中央雑誌、CiNii を用い 2005～

増加、体重管理、出生時体重等について調査さ2015 年の論文を対象としてデータベース検索れていた。その結果、妊婦の栄養摂取状況は、を行うとともにハンドサーチを行った。食生活、エネルギー摂取量は十分ではないが脂質の摂

妊婦、栄養指導をキーワードとした。表題及び取比率が高く、葉酸や鉄の摂取量が不足してい抄録の精査、本文の精読の結果、24 件の論文た。また、非妊娠時および出産時の低い BMIを文献検討の対象とした。

と低出生体重児に関連がみられた。

【結果】研究方法は、RCT が 1 件、介入研究

医療者を対象とした研究では、「妊産婦のたが 3 件、実態調査が 20 件であった。研究対象

めの食生活指針（以下食生活指針）」の活用状者は、妊婦、褥婦を対象とした研究が 22 件、況にする実態調査を行っていた。食生活指針に医療者を対象とした研究 1 件、両者を対象としついて認知していた者のうち、食生活指針の内た研究が 1 件であった。

容 6 項目いずれかの活用率は 88.0％と高い結RCT では、
ブロックランダム化割付により、果であった。

「日本人の食事摂取基準（2005 年版）」に基

妊婦、医療者を対象とした研究では、妊婦はづき栄養素・食物レベルで指導を行う介入群と、詳細で具体的な食事指導を希望していたが、医「妊産婦のための食事バランスガイド（以下バ

療者は、勤務の関係上、個別的な対応がしたく

ランスガイド）」に基づき料理レベルで指導をてもできないといった現状が明らかとなった。

行う介入群に割り付け、妊娠初期・中期・末期【考察】妊婦に対する栄養指導は、食生活指の計 3 回の 24 時間思い出し法による食事調査

針を活用している割合が高く、指導後は食事内と質問紙調査により、身体状況及び食物摂取状

容、体重増加の改善がみられており、指導が有

況の変化を検討していた。その結果、バランス

効である可能性が示唆された。

ガイドに基づいた介入は望ましい食行動の確【結論】妊娠期の母体の食生活、栄養状態は立に有効であることが示唆された。

胎児の発育のみならず次世代の健康にも影響

介入研究 2 件では、バランスガイドによる栄を及ぼす。今後、妊婦が適切な食生活を送るこ

養指導を行っていた。指導後は、指導前と比較とができるよう具体的な教育プログラムの開して有意に食事内容の改善がみられておりバ発が必要である。

ランスガイドによる指導の有効性が示された。

（E-mail；nishiemi@ndmc.ac.jp）− 108 −

【aSUN17】

幼児期の健康と食習慣・咀嚼に関する研究
体型の推移と食習慣について
ま つ だ

○松田
1)

ち

づ

千 鶴 1) 、 須 賀

宇都宮文星短期大学2)

玲 子 2) 、 宮 城

重 二 2)

女子栄養大学保健管理学研究室【はじめに】幼児期の食習慣・咀嚼がその健児は小さい値で推移している。出生体重別授乳

康や体型に大きな影響を及ぼすことが考えら

法別身長･体重をみると、低体重児では 1 歳半れる。

時、3 歳時において有意差なく推移している。

【目的】①幼児期の健康と食習慣・咀嚼等の

しかし、普通体重では身長も体重も 1 歳半時で実態把握、②体型の推移と食習慣の関連性につは、混合栄養のほうが母乳のみより有意に大きいて明らかにする。

いが、3 歳時では有意差はなくなる。離乳食開【方法】栃木県Ｏ市に所在する 2 保育園、3

始別身長・体重では、1 歳半時には、6 ヶ月頃

幼稚園の 680 名（3 歳～5 歳）を対象に、無記開始が 7 ヶ月以降より有意に大きいが、3 歳時

名自記式質問紙を施設毎に父兄に配布し、記入には有意差は見られなくなる。出生体重別 BMI

後園児を通じて回収した。回収数は 538 名（回の推移では、「やせ」の割合は 1 歳半時でも 3

収率 79％）である。

歳時でも低体重児が普通体重児において高く

調査項目は、研究枠組みに基づき、基本属性なっている。出生体重別授乳法等別 BMI 区分を（性別、年齢、家族状況、経済状況）、体型（出みると、1 歳半時も 3 歳時もいずれも有意差な

生時、１歳半、3 歳時の体重・身長）、食習慣（摂く推移している。

食行動、摂食教育、口腔衛生行動、授乳法等）、【考察】出生体重が低体重の場合、体重、身長

咀嚼（歯の状況、噛む状況）、健康状態（元気とも 1 歳半時でも 3 歳時でも小さいということ

さ、体質等）である。

は、低体重での出生の予防が重要であることを【結果】①有効分析対象者 452 名（有効対象

示唆している。しかも、「やせ」の割合が低体

率 84％）であり、3 歳児 89 名、4 歳児 122 名、重ほど高いことも留意すべきである。また、身5 歳児 241 名である。まず食習慣の実態をみる

長・体重は、1 歳半時では離乳食開始が 7 ヶ月と、授乳法では母乳のみは約 5 割、離乳食開始以降と遅いほど小さいことは適切な離乳食のは約 6 ヶ月までが 9 割、授乳期間は 1 歳過ぎま開始が重要であるといえる。しかし、その差はでが約 7 割である。咀嚼の実態では虫歯ありは3 歳時では見られなくなる。そのことは、1 歳

約 2 割である。健康状態の実態は体質的に丈夫

半時以降の離乳及び日常食のあり方が関わっであるのが約 4 割であり、しかも、よく食べるていることを示唆する。

方が元気で丈夫である。

（連絡先） 松田 千鶴

次に関連性では、出生体重別身長・体重の推移をみると、全体では 1 歳半時でも 3 歳時でも有意差をもって推移している。つまり、低体重− 109 −

宇都宮文星短期大学
chizu_matsuda@art.bunsei.ac.jp

【aSUN18】

小学校高学年児童の栄養知識、食品摂取に対する態度、および実際の食品摂取量の 3 因子の関連
あさくら け い こ○朝倉敬子（東京大学大学院情報学環）、等々力英美（琉球大学大学院医学研究科
衛生学・公衆衛生学講座）、高倉実（琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野）【緒言】
全国で様々な食育が試みられる一方、類であった。大豆・大豆製品、野菜類、卵類でその効果の定量的な評価は十分とは言えない。

は「そのままでいい」と回答した児童で摂取量発表者らは栄養に関する知識を定量的に評価が最も多く、次が「ふやしたほうがいい」と回する質問票を開発し、健康増進に資する食育プ

答した児童であった。菓子類では「そのままでログラム開発の基礎情報の収集を行っている。

いい」と回答した児童でもっとも摂取量が少な【方法】2014 年、沖縄県 Y 町の４小学校で全く、「へらしたほうがいい」と回答した児童で児童を対象に栄養知識の定量的評価と食事調

もっとも摂取量が多かった。栄養知識のレベル査を実施。栄養知識質問票は海外の質問票を参と関連があった生活因子は栄養や健康に関す

考に日本の食習慣を考慮して小学校低・高学年

る家族との会話の多寡、外食頻度、献立構成、用を作成し使用した。食品摂取に対する態度の料理の味への意識などであった。

情報（選択肢：「ふやしたほうがいい」「今の【考察】小学校高学年児童で、栄養知識が高ままでいい」「へらしたほうがいい」「わからいほど一般的に“健康に良い”または“不足しない」）はこの栄養知識質問票の一部として収がち”と考えられている食品を多くとった方が集した。検討した食品群は主食類、いも類、大良いとする態度があること、および“減らした豆・大豆製品、野菜類、果実類、魚介類、肉類、ほうが良い”と考えられている食品の摂取を減

卵類、乳類、油脂類、菓子類、ソフトドリンク

らしたほうが良いとする態度もあることが確

類、調味料類である。食事調査には BDHQ15y (簡認された。一方で、実際の摂取量は、摂取への易型自記式食事歴法質問票、小中高生用)を用

態度と自身の実摂取量への認識の両方に左右いた。解析は一定の基準を満たした高学年児童

されることが推測された。栄養知識および適切

560 名で実施。主要な食品の摂取に対する態度

な摂取を目指す態度があることのみで摂取量のカテゴリ別に栄養知識質問票正答率と食品が改善されるわけではなく、適切な摂取量を具の摂取量を記述し、差の検定を実施。また、栄体的に伝え、行動を変化させることが食品摂取養知識と関連する生活因子の検討を行った。

量の一層の改善につながる可能性がある。保護【結果】食品摂取に対する態度の違いごとに者を含む家族レベルの栄養や健康への関心喚

栄養知識レベルに差があった食品は、主食およ

起が小学生の食習慣改善に重要と考えられた。

び果実類を除くすべての食品群であった。「ふ【結論】小学生において、栄養に関する知識

やしたほうがいい」と回答した児童で栄養知識を向上させることが食品摂取への態度を改善が高かった食品群はいも類、大豆・大豆製品、させる可能性、および適切な摂取量の目安を具

野菜類、魚類であり、同児童で栄養知識が低か体的に示すことが食品摂取量の改善を目指しった食品群は、油脂類、菓子類、ソフトドリン

た食育において必要な可能性が示唆された。

ク類、調味料類であった。一方、食品摂取に対（E-mail；JZF01334@nifty.ne.jp）

する態度の違いにより実際の摂取量が異なっ
た食品は大豆・大豆製品、野菜類、卵類、菓子− 110 −

【aSUN19】

小学校高学年児童の家族機能と栄養知識および食事摂取行動との関連性－八重瀬町食育スタディの結果から－と ど り き ひで み

○等々力英美（琉球大学大学院医学研究科）、加藤潤三（琉球大法文学部）、
朝倉敬子（東京大学大学院情報学環）、高倉実（琉球大学医学部保健学科）【背景】わが国の食育介入研究において、家時間において食育指導の実施。 ④月 1 回の保族機能、栄養知識、食事摂取行動の観点から同護者向けの学校給食レシピ等を掲載した食育時に検討された報告は少ない。

便りの配布。⑤学校健診の尿検査追加項目とし【目的】沖縄県八重瀬町の小学校児童を対象て行われたナトリウム、カリウムの結果を BDHQに、伝統的沖縄食の現代版レシピを学校給食のの個人結果とともに児童へ返却し、食育授業に

メニューに導入し、児童への食育授業と家庭へおいても個人結果を反映させた授業を行った。

の情報介入を行い、児童・保護者の栄養知識、【結果】解析は、家族機能尺度得点(以下、家

食品摂取量(野菜摂取量)および家族機能の観族機能)の合計値を、低値、中値、高値群の 3点から、児童の食育介入効果を検討する。

分位に分割した。それぞれ栄養知識質問票正答【方法】(研究デザイン)学校割り付けによる率(以下、正答率)、1000kcal あたりの野菜摂取

クロスオーバー型介入研究。(調査対象)沖縄県

量について、食育介入前後の比較を行った。家

八重瀬町立小学校4 校在籍の小学生と保護者で、族機能の得点群ごとに比較すると、栄養知識の研究参加への同意が得られたもの。今回の解析

食育介入前後の、介入群と対照群の正答率に差では、解析対象者として研究初年度(2014 年)が見られた。家族機能の低値群では、介入群のと 2 年目調査に参加した 4，5 年生 317 名の児

介入前後の正答率の上昇は、対照群と比較して童とした。(調査期間)2014 年 4 月から 2 年間、高く、介入効果は、家族機能低値群に大きく作

前期・後期介入期間を各 1 年間とした。すでに用している可能性が見られた。一方、家族機能

ベースライン、介入 1 年後、2 年後の 3 回の調の高値群では、介入前後の差は、介入群、対照査が終了しているが、今回は介入期間 1 年間の群ともに大きな変化は見られなかった。 野菜

参加者を対象とした。(調査票)食事調査には

摂取量の食育介入効果は、家族機能の低値群、BDHQ15y(簡易型自記式食事歴法質問票、小中学

高値群ともに、家族機能の違いによる介入効果校生用)を用いた。栄養知識質問票は、朝倉は見いだされなかった。

(2016)らの開発した調査票のうち、高学年用調【考察】栄養知識正答率では、家族機能尺度

査票を解析に用いた。家族機能尺度(Olson,et

得点の低い家庭の児童の場合、食育介入による

al.,1985 の日本語版)の質問項目のうち、凝集効果は大きい可能性がある。 野菜摂取量に関性に関わる 3 項目、適応性に関する 4 項目を選しては、食育介入による効果は明瞭ではなく、び、両者の合計値の点数化を行った。(介入方

介入方法の検討が必要である。今後、学校・家法)食育介入は、①BDHQ を食育授業の教材とし庭におけるコミュニケーションなども考慮して活用し、児童の食事調査結果を基にした食育

た介入方法について、さらなる研究が必要であ

授業を、クラス単位で、年 2 回実施。②学校給る。

食を介入の一環としてとらえ、野菜量の増加と（E-mail；todoriki@gmail.com）

減塩で構成した学校給食の実施 ③年3 回給食− 111 −

【aSUN20】

家族機能からみた食事摂取行動の心理的モデルの検討－八重瀬町食育スタディの知見から－
かとうじゅんぞう○加藤潤三（琉球大学法文学部）、等々力英美（琉球大学大学院医学研究科）、
朝倉敬子（東京大学大学院情報学環）、高倉実（琉球大学医学部保健学科）【緒言】本研究では、食事摂取行動（主に野.12*菜摂取）における心理学的な因果モデルについ

栄養知識

適応性

て、食事・健康に関する家族コミュニケーショ.18***

ン（以下、家族会話）、栄養知識、そして家族.10*.17***

族関係や家族の果たす機能のことであり、凝集

野菜摂取.22***

凝集性

機能の観点から検討を行う。家族機能とは、家χ2(2)=6.20, p<.05
GFI=.99, AGFI=.96
RMSEA=.06, AIC=32.20

家族コミュニケーション.16***

Fig.1 野菜摂取の因果モデル

性と適応性の 2 因子から構成される（Olson, et【考察】
小学校高学年の児童の野菜摂取には、

al., 1979）。仮説モデルとして、家庭における食家族会話が有意な影響を及ぼしていた。この結育という観点から、家族会話および栄養知識が果は朝倉ら（2016）と一致する。すなわち家族

食事摂取行動に影響を及ぼすと考える。家族機と食事や健康に関するコミュニケーションが能の影響については探索的に検討する。

増えるほど、児童の野菜摂取が増えるのである。

【方法】・調査対象者：2014 年沖縄県八重瀬また家族会話は、栄養知識にも影響を及ぼして町の4 小学校で全児童を対象に調査を実施した。

おり、その栄養知識は野菜摂取に影響を及ぼしそのうち本研究では、保護者からの同意の得らていた。つまり家族会話は、直接的に野菜摂取れた高学年 508 名（男子 246 名、女子 262 名）を促進させるだけでなく、児童の栄養知識も高のデータを用いた。

め、間接的にも野菜摂取を促進させるのである。

・質問項目：1)食事調査－BDHQ15y を使用、一方、家族機能については、適応性と凝集性

このうち野菜類（総合）g/1000kcal を野菜摂取のいずれもが家族会話に有意な正の影響を及の指標とした。2）栄養知識調査－朝倉ら（2016）

ぼしていた。また適応性は栄養知識にも影響をが開発した質問票を使用した。3）家族会話－

及ぼしていた。適応性とは、家族の状況的・発「家族の人と食べ物や栄養（／健康や病気）に達的危機に対する家族システムの適応能力のついて話をすることがありますか」
を4 件法
（1．

ことである。健康とそれを支える食事は家族にほとんどない～4．よくある）で測定した。4）

とって重要な事柄であり、それゆえ適応性が家

家族機能：草田・岡堂（1993）の家族機能尺度

族のコミュニケーションを高め、また栄養知識のうち 7 項目を選び、5 件法（1．全くあてはまを獲得するよう影響を及ぼすのであろう。

らない～5．非常にあてはまる）で測定した。

【結論】小学校高学年の児童の野菜摂取を促【結果】家族機能に対する因子分析の結果、進させる上で、家族会話の重要性が示唆された。

共通性の低かった 1 項目は除外し、凝集性と適また家族機能が家族会話に影響を及ぼすこと

応性の 2 因子が抽出された。

も示され、日常的な家族の機能にも着目する必

次に共分散構造分析により、因果モデルを検要性があることが明らかになった。

証した。修正指標に基づきモデルの修正を行った結果、最終的に Fig.1 のモデルが得られた。

− 112 −

（E-mail；jkato@ll.u-ryukyu.ac.jp）

【aSUN21】

高齢者の栄養管理に関する病棟看護職員の態度尺度（The Staff Attitudes to Nursing Geriatric Care Scale: SANN-G）
日本語版の作成
かわさき ゆ い○河嵜唯衣（お茶の水女子大学大学院），赤松利恵（お茶の水女子大学）【 緒 言 】 入 院 患 者 の 低 栄 養 （ hospital

りがないことを確認し，18 項目で探索的因子

malnutrition）は，高齢者の栄養管理における分析を行った．各項目の内容から，因子 1 を「食深刻な問題である．病棟に勤務する，看護師・事支援」（摂食・嚥下に問題のある患者/入所者

看護助手等の看護職員は，入院患者の栄養管理/入居者には、 自立して食事できるような支援に重要な役割を担っているが，看護職員への栄を積極的に行うべきではない等，4 項目），因養管理の教育は十分でない．看護職員への教育

子 2 を「食事・体重管理」（医師に指示されたのためには，個々の職員の栄養管理への態度を

患者/入所者/入居者の体重だけ測っていれば十適切に評価することが重要である．先行研究で，分だ等，3 項目），因子 3 を「食事提供」（スChristensson らが高齢者の栄養管理に関する

タッフは患者/入所者/入居者の手を借りずに食看護職員の態度尺度（The Staff Attitudes to

事を運ぶことがベストだ等，4 項目），因子 5Nursing Geriatric Care Scale : SANN-G）をを「喫食時間調整」（患者/入所者/入居者一人開発したが，日本人を対象とした評価方法は確

ひとりに合わせて喫食時間を調整することは立されていない．従って本研究では，高齢者の不可能だ等，2 項目）と命名した．因子 4 は，栄養管理に関する看護職員の態度尺度

1 項目（全ての患者/入所者/入居者に同じ量の食（SANN-G）日本語版を開発し，その妥当性・事を提供することが重要である）であった．ま信頼性を評価することを目的とした．

た，因子負荷量 0.40 未満のものが 3 項目，二【方法】まず，18 項目の SANN-G 原版を翻重負荷がみられるものが 1 項目あった．全 18

訳し，日本語版を作成した．管理栄養士 3 名が項目のクロンバック α は 0.85 だった．

内容的妥当性を確認し，我が国の現状に合わせ【考察・結論】本研究では，高齢者の栄養管て表現を検討した．逆翻訳を行い，原版の著者

理に関する看護職員の態度尺度（SANN-G）日が内容を確認し，指摘事項を元にさらに修正を

本語版を開発した．探索的因子分析の結果，原加えた．作成した尺度を用いて，都内病院に勤版の尺度と異なる結果が得られた．原版が複数務する看護師・看護助手合計 108 名を対象に，施設を対象としていたことに比べ，本研究では自記式質問紙調査を実施した．高齢入院患者の対象者が 1 病院に限られており，対象者人数も栄養管理への態度に関する 18 項目について，5少なかったため，今後は複数施設での調査を実件法（例：1：とてもそう思う～5：全くそう思施し，妥当性と信頼性の検討を続ける必要があわない）でたずねた．項目選定後，原版の解析

る．

手法（主因子法，バリマックス回転，5 因子）（連絡先）河嵜唯衣に倣い因子分析を行った．信頼性の検討には，〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1

内的整合性指標であるクロンバックαを用いた．

お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付【結果】対象者 108 名（看護師 67 名，看護助

TEL&FAX：03-5978-5680

手 41 名）のうち，全員が質問紙に回答し，解E-mail；g1570502@edu.cc.ocha.ac.jp

析対象とした（有効回答率 100％）．回答に偏− 113 −

【aSUN22】

認知症グループホームにおけるエネルギー・栄養素摂取状況-管理栄養士による栄養管理の有無に着目しては せ が わ○長谷川めぐみ（天使大学看護栄養学部）、
さとう

か なえ

佐藤 香苗（天使大学大学院看護栄養学研究科、天使大学看護栄養学部）【緒言】新オレンジプランでは介護サービス基

高齢者・障害高齢者の日常生活自立度等を把握し盤の整備が謳われており、認知症グループホーム

た。

（GH）は、地域における認知症ケアの拠点とし【結果・考察】平均年齢は、GH: 男性 87.5±て期待されている。しかし、GH への栄養士の配置義務はなく、その半数以上は介護職員を中心に献立作成がなされており、利用者のエネルギー・
栄養素摂取状況は不明である。本研究は、GH 利
用者の食事調査を実施し、管理栄養士が献立作成に関わる介護老人福祉施設（施設）との比較により、その特徴を明らかにすることを目的とした。

【方法】2015‐6 年、認知症の診断がある GH
入居者 27 名と介護老人福祉施設入所者 68 名を対象に、非連続２日間の食事調査を行った。夏のベースライン調査において、献立表と提供前後に撮影した食事の写真から喫食量を把握した。正確に重量を把握するため、個人の茶碗、湯のみの容量を測定した。食品や器の大きさがわかるように、
食事は 2×10cm のスケールと一緒に撮影した。
さらに、料理毎の提供量を計量した。介護職員への聴き取りにより喫食率に変動がないことを確認の上、各季節・非連続２日間の食事に同一の喫食率を乗じて、計8 日分の摂取量を求め、以降の分析対象とした。エネルギーと 36 栄養素の摂取量は「エクセル栄養君 Ver. 6.0」を用いて算出した。さらに、食事の特徴を明らかにするために、エネルギー並びに各栄養素に対する食品群別の供給率を算出した。供給率の算出方法は、第一段階として名称は異なるが同一とみなせる食品をまとめた。第二段階として、栄養素ごとに総摂取量に対する各食品の供給率を計算し、90％に至るまでの主要食品を選定した。第三段階として、栄養素組成が類似する食品を集めて食品群を再構成し、供給率を算出し直した。栄養状態の指標と2.0、女性 89.5±5.2、施設: 男性 82.7±8.7、女性
88.2±6.01歳であった。施設の女性の摂取エネル
ギー量はGHよりも有意に低く (表1)、BMI 18.5
未満がGH: 7.4%に対して施設: 20.6%であった
ことと矛盾しない。これに伴い、MNAで「低栄養」の判定者は、GH: 11.1%、施設: 22.1%と顕著に高率であった。これらは女性の「寝たきり」
がGH: 9.1%、施設: 61.4%であったことが一因と考えられた。一方、たんぱく質摂取量は、GH・施設共に男性の方が女性よりも低い傾向であった。これについては、推定エネルギー必要量が高い分を主食で調整し、副食量に十分な性差をもうけていないためと考えられた。食物繊維摂取量はGH・施設共に顕著に低く、認知機能との関連が報告されているカルシウム摂取量も推奨量を下回った。低栄養対策にエネルギー・たんぱく質がとりわけ重要であるが、GHにおける各食品供給率を記すと、エネルギーは「白飯」「牛乳」「鶏肉」「油」「麺」「洋菓子」「鶏卵」「豚肉」「みそ」「乳製品」の順に多く、たんぱく質は「鶏肉」「牛乳」「白飯」「豚肉」「鶏卵」「さけ・ます」「みそ」「たら類」「豆腐・油揚げ類」「ほっけ」の順に多く、ともに累積供給率は6割を超えた。
認知症予防効果が知られる牛乳・乳製品、さけ・ます・たら・ほっけ等の不飽和脂肪酸の多含食品が上位にランクされていた。我々の予想に反して個別対応もみられ、GHにおける食事は概ね良好であった。当日は施設との比較を通してGHの食事特性をより明らかにする。

表1．エネルギー・栄養素摂取量の平均値
施設
GH
女性
男性
女性
男性
(n=5) (n=22) (n=11) (n=57)
エネルギー ( kcal )1,449.1 1,418.7 1,479.5 1,157.6
たんぱく質 ( g / 体重 kg )
1.13
1.27
0.96
1.02
カルシウム ( mg / 1,000kcal ) 357.4 351.0 382.7
449.8
食物繊維 ( g / 1,000kcal )
9.3
8.6
6.8
7.7
項目

して体格および Mini Nutritional Assessment -本研究はJSPS科研費 C- 26350867（代表・佐藤香苗）の助成を受けShort Form (MNA)を調査し、要介護度、認知症て実施した。（E-mail；hasegawa@tenshi.ac.jp）− 114 −

【aSUN23】

大学生アスリートにおける変容ステージ別の個人栄養教育の有効性の検討
さとうあい○佐藤 愛（立命館大学大学院 スポーツ健康科学研究科）、
え び

く み こ

海老 久美子（立命館大学大学院 スポーツ健康科学研究科）【緒言】近年、大学生陸上競技選手におい育前後で有意に増加した。また、個人栄養て食知識、食意識の不足、不適切な食行動

教育の結果、TTM 群の副菜の摂取量は有意が確認され、栄養教育の必要性が示唆されに増加し（p<0.05）、対照群には有意差がている。トランスセオレティカルモデル

認められなかった。変容ステージについて（以下 TTM とする）は 1983 年に禁煙教育

は、個人栄養教育前に熟考期であった選手を目的としてプロチェスカにより提唱さにおいて、両群ともに個人栄養教育後にれた理論であり、現在は栄養教育へも適用

100%の選手が準備期以降のステージに進されその効果が確認されている。しかし、行した。

TTM を活用した変容ステージ別の栄養教育【考察】個人栄養教育の結果、両群とも熟が大学生アスリートにおいて有効か否か考期の選手は 100%進行した。したがって、を検討したものは存在しない。そこで、本本研究では、対照群に対して行った“意識研究では大学生アスリートにおける変容の高揚”に関する認知的プロセスを使用

ステージ別個人栄養教育の有効性を検討する情報提供型の栄養教育手法は、熟考期することを目的とした。

の選手の変容ステージを進行させる機能【方法】対象者は大学生陸上競技選手66名とがあることが推察される。また、変容ステした。調査期間は2014年7月から12月としたージ別の栄養教育により、不足していた副。本研究では正確に変容ステージを分類す

菜の摂取量が増加した。これは、先行研究

るため、すべての選手に変容ステージの目を支持する。したがって、TTM の活用は、単回の個人栄養教育において意識の変容

標に対する理解を促すための集団栄養教育を行った。集団栄養教育後、変容ステー
ジ調査を行い前実行段階（前熟考期、熟考に加え行動変容を促すと考えられる。
【結論】TTMを活用した変容ステージ別の栄養
教育は大学生アスリートの食事摂取量の改善

期、準備期）の選手を抽出した。そして、において有効な手法であることが示唆された。

TTM群12名、対照群13名に分け変容ステー（E-mail；awwi31@gmail.com）

ジ別の個人栄養教育の有効性を検討した。
個人栄養教育は選手が不足していた副菜の摂取量の増加を目標とし行った。調査項
目は変容ステージ調査、食知識調査、食事調査とした。

【結果】集団栄養教育の結果、食知識得点（必要量とバランス、栄養素の役割）は教− 115 −

【aSUN24】

成人前期における食物繊維の習慣的摂取量と食後血糖推移との関連性
さとう

か なえ

は せ が わ○佐藤 香苗 1，2、長谷川めぐみ 1
1
天使大学看護栄養学部、 2 天使大学大学院看護栄養学研究科【緒言】わが国の 2014 年の糖尿病患者数は

保健用食品・機能性表示食品の摂取がない

過去最多の 316.6 万人であった。さらに予こと、既往歴、飲酒、体格（BMI、体脂肪

備軍を含めると成人の約 4 人に 1 人と高率率）、身体活動（加速度計法）、血液検査

で、糖尿病を誘引する食後血糖値の上昇を結果等の他、女性の生理周期を把握した。

緩やかにする指導が望まれる。食事中の水【結果・考察】DF 摂取量は男性 13.3±5.0g、溶性食物繊維は急激な血糖値上昇を抑制

エネルギー調整済み値は 6.2±1.5gすることや穀物由来の食物繊維摂取量の/1000kcal、同様に女性では 11.5±3.6g、多少が 2 型糖尿病発症リスクに関連すると

6.9±1.4g/1000kcal と低値であった。男女の報告がある。しかし、日本人の食物繊維に有意な差は認められなかったため、以降（DF）摂取量は目標量をどの年齢層においの分析は男女をあわせて行った。DF 摂取量ても下回っており、20 代・30 代で最も乖

は 75 パーセンタイル値の 7.1 g/1000kcal

離している。糖尿病は 40 代から急増するで判別された（図１）。これはアメリカ・

ため、成人前期者の行動意思を高める実行

カナダが目安量としている 14g/1000kcal

可能な目標設定を行う必要性がある。本研の半量に相当するため、これを判別臨界点

究は DF の習慣的摂取量と食後血糖推移のとして DF 高低 2 群で食後血糖値の推移を

関連性分析から成人前期における段階的比較したところ、有意な差が認められたが、指導法を提案することを目的とする。

血糖値の糖尿病予備群指標である空腹【方法】健常な 20 代、30 代の男性 15 名、時・2 時間値には有意差はなかった（図 2）。

女性 9 名、計 24 名を対象として空腹時血サンプル数が少ないことも一因であると糖値並びにタマゴボーロ 55g（炭水化物考えられた。なお、両群の体格、身体活動、50g）を水 350ml と一緒に 5 分間で摂取さ血液検査結果等に有意差は認められなか

せた 30・60・90・120 分後の血糖値を測定った。食品群別摂取量を比較すると高値群した。対象者の習慣的な栄養摂取状況は、では海藻類、豆類、果実類の摂取量が有意

食物摂取頻度調査法（FFQg ver.3.5,建帛に多かった。当日はサンプル数を増やして社）で把握し、DF 摂取量の多少によって食報告する予定である。

後血糖推移に関連性がみられるか検討し【結論】DF の習慣的摂取量の多少と食後た。なお、交絡要因の調整のために特定血糖推移に関連性があると示唆された。
（E-mail；k-sato@tenshi.ac.jp）

10.0

高値群

本研究は藤女子大学 知地英征名誉教授との共同研究である。
140

低値群
4.0

低値群（N = 19）100( mg / dL )6.0

高値群（N = 5）

120

7.1g

80

**

( g / 1,000kcal )

8.0

60
40
20

2.0
0.0

0

N = 24
0

図1

1

0

30

60

90

120 ( min )Two-way ANOVA paired and unpaired, **P < 0.012

図2エネルギー調整済みDF摂取量− 116 −

食後血糖推移のDF高低2群比較【aSUN25】

腰部脊柱管狭窄症（LSCS）に伴う症状改善に最適な薬剤は？
新しい統計表示法 NMatrix は症例毎の簡便な薬剤選択を促す
なかむら

まさお

中村 正生（美濃市立美濃病院 整形外科）【目的】

で改善傾向を、PGI2がSGLに対し「仰臥位薬剤の製品特性は、多くの場合case群とcon保持」で改善を示した。12週にEPAがPGI2trol群間で説明されるが、他剤との比較がなに対し「頻繁な姿勢変更」で、EPAがSGL

く客観的・多面的な相互比較は簡便ではなに対し「立位保持」で改善傾向を示した。

い。また、論文中の多数の図表から、研究

JOAスコアでは「歩行能力」でEPAが PGEの内容や結果を一目で把握することは一1に対し4週に改善傾向を示した。下肢VAS

般的に困難である。本研究は、複数指標にでは、SGLは全期間で、PGE1は4・8週で、よる比較検討を同時に行える新しい統計

PGI2は4週で改善のない一方、EPAは4週に表示法NMatrixが各同効薬の特性を明示し改善傾向、8・12週に改善を示した。

、各症例に最適な薬剤を簡便に選択可能か【考察】

どうかの検証を目的としている。

NMatrix表示により、PGE1がICの有意な改【方法】

善には他剤より長期間を要すること、EPA

腰部脊柱管狭窄症への治療効果が報告さが他剤に対し各時点で改善傾向を示すこ

れているberaprost sodium（PGI2）、ethyl iと等が、多数の図表を用いずに一目で理解

cosapentate（EPA）、sarpogrelate hydrochloされる。従って、例えば、起立動作困難な

ride（SGL）、limaprost alfadex（PGE1）の4症例にはPGE1を、ICの症例にはEPAを優先剤を対象に、同一デザイン・施設・検者に処方する等、各症例に最適な薬剤を容易により、日本語版Roland-Morris問診票（RDQ

選べる。日本では優れた国民皆保険制度が）・JOAスコア・VAS・跛行出現距離につ機能しているが、機械的な診療基準の設定

き投与開始時・4・8・12週後での問診を経は更なる医療費の増大を招きかねない。N

た前向き独立4研究を用いての、pooled dat

Matrixを用いて薬剤特性が明示され各同効

a analysisを行った。各薬剤の群内比較と4

薬が住み分けられれば、漫然とした薬剤投剤相互の群間比較の結果を全て、1枚のNM

与や薬剤同士の不毛な競争も回避可能で

atrix上に有意水準に従い表示した。

あり、合理的な医療費抑制が期待できる。

【結果】

新しい統計表示法NMatrixにより各同効薬

間欠跛行(IC)は12週では4剤全てで改善しの特性が明示され、症例に最適な薬剤が簡た。PGE1はICより早期に起立動作を改善し便に選択可能と検証された。

た。EPAは12週までにQOL全体を向上させ

NMatrix: Registered trademark. Patented in

た。RDQでは4週にEPAがPGI2に対し「腰痛Japan and the USA.

」で、8週にEPAがPGI2に対し「立位保持」− 117 −

（E-mail；martin-martin@k4.dion.ne.jp）

【aSUN26】

出生体重にかかわる母子の世代間効果(Transgenerational effect）についてきのした み お

おおつかよしのり○木下美緒（北海道大学大学院教育学院）、大塚吉則（北海道大学大学院教育学研究院）、
かわぐち あ き と河口明人（北海道科学大学保健医療学部）【緒言】低栄養状態にある妊婦は低出生体

P < .001）、および妊娠週数（男児 ρ = 0.284, P

重児（LBW）を出産しやすいことが知られ< .001、女児 ρ = 0.283, P < .001）と相関したが、ている。我が国におけるLBWは1970年代後半

母親の出産時年齢とは関連は見られなかった。

から増加し続け、現在では新生児の約10%を占偏相関分析において、子どもの出生体重は母親める。また、妊娠期女性の痩身（BMI < 18.5）の出生体重（男児 0.261, P < .001、女児 0.313,

割合は特に20歳代で20%を超えている。一方、P < .001）と相関した（下図）。

発展途上国の調査では、母親の出生体重が【考察】母親の妊娠前体重および妊娠時の体

子どもの出生体重の予知因子の一つであ4.5ると報告されている。そこで、我が国におい子の出生体重4.0ても母親の出生体重が子どもの出生体重に影響をおよぼすかどうかについて検討した。

【方法】410 人の母親（出産時年齢：29.0 ± 3.7
女児 374 名）の子ども（対象は幼稚園児から大(kg)歳）から生まれた単胎児 843 名（男児 469 名、

3.5
3.0
2.5

R2 = 0.074

学生）について、2 世代に亘る出生体重につい2.0

早産 27 名、正期産 795 名、過期産 21 名であり、このうち正期産 795 名（男児 439 名：39.2 ± 1.1
週、女児 356 名：39.3 ± 1.1 週）について検討した。母親の出生体重が調査できた 386 名（3,065± 402 g）について、子の性別、母親の妊娠前体重、出産時年齢、妊娠週数、妊娠時体重増加量、喫煙の有無、妊娠高血圧症の有無、帝王切開の有無を制御変数とした偏相関分析により、母親の出生体重と子の出生体重についての世代間

男児

2.0

て、母子手帳をもとに匿名で調査した。内訳は

2.5

女児

3.0
3.5
4.0
母親の出生体重 (kg)4.5

重増加量は子どもの出生体重に影響し、さらに母親の出生体重は、他の因子とは独立して、子の出生体重に影響をおよぼす。若年女性の痩身 化 は LBW の 原 因 の 1 つ と 考 え ら れ 、
DOHaDが指摘するように、LBWの将来的な疾病罹患リスクが高まることが危惧される。女性の体型に関する認識は、人間の再生産過程において、子どもの成長や将来効果を検討した。

【結果】正期産の平均出生体重は男児 3,205 ±389g、女児 3,122 ± 47g（P < .01）で、LBW は
23 人（2.9%、男児 13 人、女児 10 人）で、巨大児は 9 名（1.1%、すべて男児）であった。子どもの出生体重は母親の妊娠前体重（男児 ρ =的な疾病の規定因子である可能性があり、このことの社会的理解が重要である。

【結論】母親の出生体重は、子の出生体重の規定因子の一つであり、世代を超えて継続する可能性がある。

0.340, P < .001、女児 ρ = 0.305, P < .001）、出産
時体重（男児 ρ = 0.406, P < .001、女児 ρ = 0.402,− 118 −

（E-mail: kinoshita30@edu.hokudai.ac.jp）

【aSUN27】

体育学科所属大学生の月経への知識と意識について
ふじわら

ゆうこ

ふじつか ち あ き○藤原 有子（川崎医療福祉大学）、藤塚千秋（熊本学園大学）【緒言】女性は生涯において何度かの身体的男女別に14設問の詳細をみると，正解率に有大変化を遂げるがその中で初めに経験するの意な男女差があった設問は8設問あった.「性のが初経である.児童・生徒は月経に関する内容設問」の「月経の1週間前くらいから体が重くを小学校から学習し，高等学校では家族計画に至るまで学ぶ.先行研究には，高校卒業以降も月経周期に伴う心身の変化，月経痛の対処について継続的な指導が必要とするものが散見さなったりいらいらしたり，体調が悪くなることがある」（正），「子宮内膜の一部がくずれ，
血液とともに体外に排出される現象を月経とれる.本研究では，将来保健体育教諭，養護教いう」（正），「月経と運動の設問」の「月経諭となる学生が，入学直後にどの程度月経に関中は身体活動を避けるべきである」（誤），月する知識をもっているのかを明らかにし，今後

経期間中の水泳と月経血に関する2設問は特にの指導に役立てることを目的とした.

有意な差が認められた.

【方法】2012年度から2014年度の体育学科新月経のイメージは「苦痛」(38.4%)，「当た入生計211人（20012年67名，2013年68名，2014

り前」（20.4%），「憂うつ」(8.5%)だった.イ

年76名）を対象に質問紙法調査を行った.性にメージの回答には男女差が認められ「苦痛」と関する7設問（以後，性の設問）と月経と運動回答した割合が女子(32.5%)よりも男子（42.2%

に関する7設問（以後，月経と運動の設問）の）で多かった.

文章に正誤の回答を求めた．正解を1点とした.

【考察・結論】保健授業で習う可能性の高い

また，月経に対する意識を「月経にどのような「性の設問」は「月経と運動」に関する設問よイメージを持っていますか」で問うた.分析はりも全体正解率が高く男女の差が無かった.基

対応無しのt検定，分散分析，クロス集計とχ

礎体温やコンドームについては男女とも高い二乗検定を行った.有意確率は5%とした．IBM S

正解率であったことから知識が定着していると考える.「月経と運動」の設問は保健授業で

PSS Statistics 23.0を用いた.

【結果】「性の設問」の全体平均点は5.0±
1.2点，「月経と運動の設問」は2.9±1.8点だ

育教諭や養護教諭として保健指導を行う立場になりうる学生であることから指導の必要性

った.性別（男子128名，女子83名）での平均得点を表に示した.

取り上げられない内容が多いが，対象は保健体が示唆された.月経を「苦痛」と意識する回答
は，月経痛による身体変化や普段通りの身体活

表 男女別，合計平均得点

動を送れない者の存在を表していると考える.

平均点（点）

性の設問

月経と運動

快適に過ごすため月経痛薬や軽い運動などを男子

4.9±1.4

2.4±1.8

取り入れる方法を伝え，意識を変えていくこと女子

5.1±1.0

3.7±1.7n.s＊(p=0.00)

有意差(p)

が必要である.
（E-mail；f-ari@mw.kawasaki-m.ac.jp）− 119 −

【aSUN28】

身体活動と健康な食物選択動機との関連-女子学生を対象とした横断的検討かくたにゆうや○角谷雄哉（筑波大学，農業・食品産業技術総合研究機構）、神家さおり（筑波大学）、
和田有史（農業・食品産業技術総合研究機構）、麻見直美（筑波大学）【緒言】これまでに複数の研究で，身体活動と中央値未満に分類した。本研究では身体活動の実施が健康な食習慣獲得に寄与すると示唆と食物選択動機との関連を検討するために多されている。しかし，身体活動の実施がどのよ

変量ロジスティック回帰分析を用いた。従属変

うな機序で食習慣に影響を及ぼしているかは数に食物選択動機の下位尺度を，独立変数には

明らかではない。そこで本研究では，食物を選

身体活動の各ドメインの実施状況を投入した。

択する際にどのような基準を重視しているか【結果】863 名から回答を得た。その内，男性，（食物選択動機）に着目し，女子学生における25 歳以上の者および質問紙への回答が不完全

身体活動と健康な食物選択動機との関連を明な者を除き，有効回答者数は 679 名であった。

らかにすることを目的とした。

家庭内活動と「栄養と健康」，「入手の容易【方法】2014 年 5 月〜7 月に大学および専門さ」および「感覚的快楽」との間に有意な正の学校に所属する学生計1,131 名を対象に横断的関連がみられたが，「低カロリー」とは有意なな自己記入式質問紙調査を実施した。

関連はみられなかった。余暇時間活動は「低カ食物選択動機は，食物選択動機調査票（以下，ロリー」との有意な正の関連がみられ，その他

FCQ-N）を用いて評価した。FCQ-N は「あなたはの下位尺度との有意な関連はみられなかった。

どんな基準で日常食べるものを選びますか」と仕事関連活動はいずれの食物選択動機の下位

いう教示に対して，項目毎に 4 件法で回答させ尺度とも有意な関連はみられなかった。

るものである。FCQ-N は 18 項目から成り，「栄【考察】先行研究では，健康や体重コントロ

養と健康」，「低カロリー」，「入手の容易さ」，

ールへの関心の高さは食選択に影響し，健康なおよび「感覚的快楽」の 4 つの下位尺度で構成

食習慣に繋がることが示唆されている。それ故，されている。

「栄養と健康」，「低カロリー」などの健康な身体活動は国際標準化身体活動質問票（以下，

食選択動機を重視する事は食習慣改善に寄与

IPAQ-long）を用いて評価した。本研究では，するといえる。

IPAQ-long にて算出された 3 つのドメイン（仕【結論】女子学生において，家庭内活動・余事関連活動，家庭内活動，余暇時間活動）の活

暇時間活動への参加が健康な食物選択動機と動量を用いた。

関連することが示された。

また， 26-item Eating Attitude Test を用

家庭内や余暇時間における身体活動は，健康

いて神経性食欲不振の評価を，Kessker-6 を用な食生活のプロモーションの重要なターゲッ

いてうつの評価をおこなった。属性として自己トとなりえることが示唆された。

申告の身長，体重，年齢，居住形態，学校種，（連絡先）角谷 雄哉

主観的経済観，住所をたずね，身長と体重からkakutani.yuya.xa@alumni.tsukuba.ac.jp

BMI（Body mass index）を算出した。
身体活動はドメイン毎にそれぞれ非実施者と実施者の 2 群に，食物選択動機は中央値以上− 120 −

【aSUN29】

平休日の幼児の生活習慣と身体活動との関連
あおやぎ な お こ

青栁直子（茨城大学教育学部）【緒言】急速に進む社会環境や生活の夜型化

意確率は 5％水準とした．

に伴い，幼児の生活の夜型傾向は著しい．生活

本研究は茨城大学教育学部倫理審査委員会

リズムの乱れに起因すると思われる心身不調，の承認を受け，個人情報保護に充分配慮して実運動不足や活動意欲の減退（茂手木・大山,

施した．

2005），不規則な睡眠習慣や睡眠不足に伴う日【結果・考察】年齢が上がるにつれて，夕食中の覚醒度・活動度の低下や感情コントロール

時刻や就寝時刻が遅くなっていく様子がみらの困難さなどが指摘されている（神山, 2008；

れた．起床時刻や朝食時刻の規則性は高い一方

田村・田中, 2013）．そこで本研究では，幼児で，夕食時刻や就寝時刻は不整な場合が多く，の登園日・休日を含む生活習慣や身体活動につこれらが降園後の習い事などの生活行動に影いて現状調査を行い，生活習慣の改善のための響を受けている様子がうかがえた．平日はほと介入の手がかりを得ることを目的とした．

んどの園児が毎日朝食を摂っていたが，その半【方法】

数は自ら進んでではなく保護者に促されて食（１）調査対象

べている様子がみられた．
毎朝の排便は約2割，

I 県の幼稚園の年少児 24 名，年中児 39 名，

降園後の午睡は年少児で 6 割，年長児で 1 割強

年長児 43 名の計 106 名を対象とした．2016

であった．園児と保護者の休日の起床時刻と朝

年1月に調査内容について口頭と文書で園児の食時刻には，平日と比較すると約 1 時間の遅延

保護者へ説明を行い，同意書の提出をもって調がみられ，休日は保護者とともに遅起きとなっ査協力の同意を得たと判断した．

ている様子がうかがえた．身体活動（1 日の総（２）調査項目

カロリー，総歩数）は，平日と比較して休日で

１）自記式質問紙調査：登園日・休日の生活習は年中児・年長児ともに大きく減少しており，

慣や心身の健康状況について，園児の保護者に減少度は年中児でより大きかった．年中児では，自記式にて回答を求めた．

日中の活動量において登園手段（徒歩）の影響【質問項目】

が大きいことが示唆された．

起床時刻，自立起床，起床時の機嫌，登園日の【結論】本研究は横断的に現状把握を試みた

午睡，就寝時刻，自立就寝，夜間の機嫌，就寝

予備的調査であった．継続調査を行い，発達段

中の中途覚醒，朝食時刻，夕食時刻，食欲，メ

階をふまえた睡眠習慣を基盤とする生活習慣

ディア接触時間，登園意欲，心身の健康状況（腹の形成の様子について，詳細に検討することを調，苛立ち感、疲労感，集中力）など．

今後の課題としたい．

２）身体活動量調査：年中児・年長児を対象とし，小型活動量計（オムロン Active style Pro＊本研究は，平成 27 年度茨城大学教育学部附属実HJA-350IT）を用いて連続 10 日間測定した．

践センター・学部附属連携研究費補助金，平成 272

発達段階との関連性の検討についてはχ 検

年度茨城大学教育学部研究費特別配分の助成を定を用い，指標項目間の関連性については
Pearson の積率相関係数を用いて検討した．有受けて実施された．

(Email: naoko.aoyagi.cr@vc.ibaraki.ac.jp)− 121 −

【aSUN30】

青少年の受験期における身体活動量の変化（第 1 報）
ないとう たかし内藤 隆 （明治大学 研究・知財戦略機構）【緒言】受験は，青少年の多くが経験するラ

31 名，3 年生 9 名．平均装着時間：788±104

イフイベントである．受験活動の本格化に伴っ分／日）であった．活動強度を(1)座位行動て部活動の中断や勉強時間が増加し，青少年の（SB：座位および臥位におけるエネルギー消費

身体不活動や座位行動が助長される。しかし，量が 1.5 メッツ以下のすべての覚醒行動），(2)

受験期前と受験期の身体活動量をリアルタイ

低強度身体活動（LPA：1.6～2.9 メッツの身体ムで調査し，比較した研究はなく，その影響の活動），(3)中高強度身体活動（MVPA:3.0 メッ

詳細は明らかになっていない．本研究は，筆者

ツ以上の身体活動）に分類し，覚醒時間においが現在取り組んでいる受験生の身体活動量変て各強度が占める割合（時間）を求めた．2 年

化に関する縦断研究の予備調査である．測定デ

生は，それぞれ「60%，25%，15%（518 分，201

ータの傾向を把握すること，研究ノウハウ確立

分，122 分）」，3 年生は「67%，24%，9%（551と研究遂行上の課題を明らかにすることを目分，187 分，76 分）」であった．

的に，小サンプルで横断的に実施した．

【考察】受験期にある 3 年生は座位行動の割【方法】東京都内の私立高校に通う男子高校

合が高く，中高強度身体活動の割合が低い傾向

生 57 名（2 年生 38 名，3 年生 19 名，すべてサにあった．受験勉強による座位行動の増加と部

ッカー部員）
を対象に，(1)3 軸加速度計（Active

活動引退による運動時間の減少が主な要因で

style Pro HJA-750C，オムロンヘルスケア社製）

ある．このような生活スタイルが長期間続き，を用いた身体活動量測定，(2)活動記録，(3)生習慣化することで，受験期のみならず，進学後

活習慣アンケートを実施した．身体活動量測定の身体活動にも影響を及ぼす可能性がある．受は 6 日間（一部，期末テスト期間と重なった）

験生の身体不活動や座り過ぎの抑制，そして進実施し，睡眠時，入水時，体育および部活動時

学後の運動再開を促進するための対策を講じを除き，機器を腰部に装着するよう指示した．

る必要がある．縦断研究を進める上での課題は活動強度の検出値がゼロカウントで 20 分以上

以下の 2 点である．(1)活動量計の装着コンプ

継続した場合は，非装着時間と判断した．1 日

ライアンス向上策：装着時間不足による不採用の装着時間が8 時間以上であった日のデータを率が全被験者の 22%に上った．カットオフ値を採用し，平日 2 日以上，休日 1 日以上の有効日

10 時間／日に設定した場合は 29 %が不採用と数があった被験者のデータを採用した．進学予

なる．(2)データ補正の精度向上：安全への配定のない 3 年生は分析対象から除いた．分析対慮からスポーツ時は活動量計を外すよう指示

象者の活動記録を参照し，非装着時間に行ったしている．この時間の活動内容をより詳細に把スポーツ活動の強度および時間をメッツ表か握し，データ補正の精度を高める必要がある．

ら推定し，データを補正した．平日，休日の平【結論】受験期にある高校 3 年生は，高校 2

均値を算出し，重み付けして 1 日の身体活動量

年生に比べて座位行動の割合が高く，中高強度の平均値を算出した．

身体活動の割合が低い傾向にあった．

【結果】分析対象となったのは 40 名（2 年生− 122 −

（E-mail；takashi.naitou@csup.jp）

【aSUN31】

沖縄県在住の女性における体格と関連要因の検討
こはまけいこ○小浜敬子1、崎間敦2、等々力英美3、安仁屋文香1、神谷義人1、
白井こころ4、高倉実5、金城昇61

琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座、

2

琉球大学保健管理センター、琉球大学大学院医学研究科衛生学・公衆衛生学講座3、4

琉球大学法文学部人間科学科、5琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野、
6

琉球大学教育学部生涯教育課程【諸言】平成 25 年国民健康・栄養調査による年代が上がるにつれ、肥満の割合が増加してと、日本人女性の肥満者の割合は 20.3％である

いた。教育歴の項目では、最終学歴が高等学校

一方、女性のやせは特に若い世代で増加傾向に

以下の者に肥満の割合が高く（23.8% vs. 16.3%、ある。女性の健康において、肥満およびやせの

p = 0.003）、経済状況を主観的に苦しいと感

いずれも対策を立てる必要がある。そこで、今じている者に肥満の割合が高かった（21.3% vs.

回、沖縄県在住の女性の体格に関連する要因を14.8％、p = 0.008）。

検討することを目的とした。

2.体格と生活習慣の関連【方法】健康づくり支援事業(健康行動実

生活習慣の項目に関しては、喫煙者において

践モデル実証事業：ゆい健康プロジェク

肥満の割合が高く（33.6% vs. 17.1%、p<0.001）、ト)に参加している沖縄県内のモデル小学校

やせの割合が高かった（25.5% vs. 13.4%、p =28 校に通う児童の父兄・保護者に対して、自記

0.003）。また、睡眠の質が悪いと感じている

式質問票による調査を行った。解析対象は、同者に肥満の割合が高く（22.5% vs. 16.6%、p =意が得られた女性1,218 名とした。
調査項目は、

0.018）、食べる速さが速い者に肥満の割合が社会経済的背景(性別、年齢、教育歴、就労の高かった（23.0% vs. 16.7%、p = 0.014）。

有無、経済状況、健診受診の有無)、生活習慣

3.栄養素摂取量および食品群別摂取量と体格（喫煙、飲酒、睡眠の質、食べる速さ）、Bodyの関連

Mass Index（以下 BMI)を用いた。食事の状況に体格が肥満の者では、標準の者に比べ、コレ

ついては、栄養素摂取量、食品群別摂取量を項

ステロールの摂取量が有意に多く（215.3 ㎎ vs.

目とした。体格の評価には BMI を用い、18.5

204.4mg、
p = 0.042）、
卵類（25.0 ㎎ vs. 22.3mg、未満をやせ、18.5 以上 25 未満を標準、25 以上

p = 0.011）、油脂類（8.1 ㎎ vs. 7.6mg、p =を肥満と区分した。体格を従属変数とし、社会0.009）の摂取が有意に多かった。一方、やせ

経済的背景と生活習慣の関連を検討した。栄養の者は標準の者に比べ、砂糖・甘味料類の摂取

素摂取量および食品群別摂取量については、エが有意に多かった（3.2 ㎎ vs. 2.7mg、
p = 0.026）。

ネルギー調整を行った上で平均値±標準偏差【結論】今回、沖縄県在住の女性における体で示し、肥満 vs. 標準、やせ vs. 標準に分け、格と社会済的背景や生活習慣、食事の状況につ平均値を比較した。

いて関連を検討した結果、各項目に違いがみら【結果】やせは 146 人(12.0%)、標準が 870 人れた。このことから、女性における健康増進の(71.4%)、肥満が 202 人(16.6%)であった。

ためには体格別に対策をたてる必要がある。
(E-mail；kohama3884@gmail.com)

1.体格と社会経済的背景の関連− 123 −

【aSUN32】

ICT 教育の推進に向けて―近見視力との関連―○高橋ひとみ（桃山学院大学）、衞藤 隆（東京大学名誉教授）【はじめに】政府は ICT（Information and

活用した授業が推進されるなら､VDT健診項目

Communication Technology）教育を推進し、のうち､学校の健康診断でもスクリーニングと2019 年までに全ての児童生徒に情報端末を配して実施可能な遠見視力検査と近見視力検査

備し､一人一人に配られたタブレット端末を使を実施する必要がある｡【IT 眼症】日本眼科医って授業を進める計画を打ち出している｡文部会は､子どものIT機器利用時間が長時間にわた

科学省の｢平成 26 年度学校における教育の情

り､IT 眼症を訴える子どもが増加していること

報化の実態等に関する調査結果｣では､2015 年に警鐘を鳴らしている｡IT 眼症が疑われる場合､の公立学校へのタブレット端末の配備台数は、眼科医院では｢原因が長時間のIT機器利用なの2014 年の2 倍以上に増加し､教育用コンピューか､他の眼疾患によるものか｣を判別するため

タ 1 台当たりの児童生徒数は減少するなど、に､①近見(30cm)視力検査②眼鏡の度数と矯正

2019 年に向けて､教育現場の ICT 環境整備は

視力検査③前眼部検査④眼圧⑤眼底検査⑥眼着実に進んでいる｡【安全安心な教育研究環位検査⑦眼球運動検査⑧瞳孔検査⑨調節機能

境】学校の視力検査は｢学校教育を円滑に進め検査などの検査を行う｡ICT 教育の推進により､る｣ために行われており､現行の視力検査は｢黒子どもがIT機器に接する時間は､さらに増加す

板の文字を判読できる｣遠見視力の検査である｡

る｡IT 眼症の早期発見のために､学校でもスク

ICT 教育の推進により､タブレット端末機を使リーニングとして実施可能な近見視力検査導った授業が始まると､｢タブレット画面の文字入を提言する。【遠視系屈折異常】2011 年にを判読できる｣近見視力の検査が必要になる｡

千葉県内の小学校で全児童を対象に遠見視力【VDT 健診】パソコンが必須ツールとされて検査・近見視力検査・屈折検査・調節効率検査

いる労働環境においては VDT（Visual Displayを実施した｡その結果､タブレット端末を使っ

Terminals）作業従事者は、｢VDT 作業におけた授業では｢支障をきたすであろう｣近見視力

る労働衛生管理のためのガイドライン｣で策定

不良者が､全体の約1 割もいた｡また､VDT ガイ

された健康診断を受けることが義務づけられドラインの解説にある｢近業において眼疲労をている｡VDT 健診の項目には自覚症状調査・眼生じやすい遠視系屈折異常｣は約 35%いた｡【お科学的検査・筋骨格系に関する検査がある｡眼わりに】大人の場合､VDT 作業従事者のために

科学的検査には視力検査・屈折検査・眼位・調VDT 健診が義務付けられている。しかし､子ど

節機能検査がある｡作業区分により屈折検査ともの場合は無策である｡近見視力不良やIT眼症

調節機能検査は省略可(医師指示検査)であるが､の子どもが増加してからでは手遅れである｡

近見眼位(50 ㎝)と視力検査は必須項目である｡

ICT 教育の推進に向け､安全安心な教育研究環

視力検査では｢5m の距離で行なう｣遠見視力検

境整備のため､視環境の面から近見視力不良者

査と｢30cm(50cm)の距離で行なう｣近見視力検やIT眼症の早期発見・早期治療が必要である。

査が義務づけられている｡今後､学校で ICT を

Email：hitomi-t@andrew.ac.jp− 124 −

【aSUN33】

高校生のインターネット利用時間と日頃の自覚症状との関連
かさぎ

けいこ

笠置 恵子（県立広島大学保健福祉学部，総合学術研究科地域保健学分野）
【緒言】

【考察】

携帯電話・スマートフォン等の普及によりこ

今回の調査集団では携帯電話やスマートフ

れらの利用が生活習慣の悪化の原因となるとォンの所有率は男子 94.2％，女子 98.1％，イ

いう新たな課題が指摘され，それに伴いコミュ

ンターネットの利用経験者は男子 87.6%,女子

ニケーション能力の低下も危惧されている。本

92.5%にも上り，これらの情報機器の利用は殆研究では高校生を対象にインターネットの利

どの高校生の日常生活の一部になっていた。

用時間と日頃の自覚症状との関連について検日頃の自覚症状ではインターネットの利用討しこれらの情報機器の利用が高校生の生活時間が増えるとともに「根気が無くなる」，「憂

習慣にどの様な影響を及ぼしているかを明ら

鬱な気分がする」は増加し，利用時間が 30 分

かにすることを目的とする。

以上になると「集中力や思考力の低下」，「動【方法】

くのが面倒」などの愁訴が現れ，1 時間以上に

１） 調査対象は，Ａ県高等学校普通科に在なると「考えがまとまらない」，「無口になる」，

籍する2年生549名（男子220名，女子329名）で2 時間以上になると「足や腕のだるさ」, 「体が重く感じる」ようになり，3 時間以上になるある。
２）調査内容は日頃の自覚症状25項目に対する「はい」と答えた割合とインターネットの利
用時間との関連にロジスティック回帰分析をと「座りたい」，「立っているのがつらい」と感じ，4 時間以上になると「横になりたい」という訴えが強くなるなど，利用時間が長くな
ると愁訴内容は体の部分的なだるさから全身適用し，性を調整要因に入れ４種類のモデルを症状へと向かう傾向が見られた。

用いて解析した。自覚症状25項目それぞれにお【結論】

いてどのモデルが適合するかはAIC 基準＊）

インタ―ネットの長時間使用は精神的疲労で選択した。

や身体的疲労などの日常の自覚症状へ多大な【倫理的配慮】影響を及ぼしているといえ，専門家等による情本研究は本学倫理委員会の承認を得て実施

報モラル教育や高校生自身が正しい知識を身に付け実践できる教育の徹底が必要である。

した（承認番号第 13ＭＨ004 号）

【結果】

＊）

利用時間と自覚症状憎悪とは無関係（モデル
１）は 8 項目，利用時間と単純増加関係（モデル２）は 2 項目，利用時間にしきい値がある関係（モデル３）は 14 項目―内訳はしきい値が30 分で 5 項目，１時間で 2 項目，2 時間で 4 項
目，3 時間で 2 項目，4 時間で 1 項目―，利用

AIC 基準とはいろいろモデルがあるときに，どのモデルが最もデーターに合っているかを選択するための基準（Akaike Information Criterion）でこのAICが最も小さくなるモデルを選択するというものである
参考文献：坂本慶行，石黒真木，北川源四郎，情報統計学，共立出版，1983

時間との関係が一定ではない（モデル４）は 1
項目であった。

− 125 −

（E-mail；kasagi@pu-hiroshima.ac.jp）

【aSUN34】

国内のネットいじめ研究の動向と今後の課題
あ ら い のぶなり

○荒井信成（白鷗大学教育学部）、上地 勝（茨城大学教育学部）【緒言】

１に示す通りである。

我が国では，いじめ防止対策推進法が平成 25

表１ 文献検索結果

年に施行され，その第二条にいじめの定義が示

検索語

論文

抄録

図書

科研費

されている。これまでの我が国におけるいじめ

ネット

81本

17本

86本

15本

の定義には「インターネットを通じて行われる

オンライン

0本

0本

1本

0本

サイバー

2本

0本

3本

0本

LINE

0本

0本

5本

0本

合計

83本

17本

95本

15本

もの」は言及されていなかったが，法規に新たに明記されたことは，インターネット上におけるいじめ（以下，ネットいじめ）が問題視されている証と言える。

この内，入手可能な論文は 37 本，抄録

これまでのいじめに関する研究は，対人での身体的，精神的，社会的ないじめを対象とし，は 22 本であった。

加害者や被害者の心理社会的特徴だけでなく，

2007 年に文献 1 本が公表され，2008 年

傍観者や観衆の援助動機などが明らかにされ以降は 3 本，6 本，8 本，10 本，8 本，10てきた。

本，11 本，3 本，1 本と推移していた。

本研究では，近年問題視されているネットいこれらの文献を調査方法により分類しじめに関する国内の研究動向を把握し，今後のた。その結果，量的研究 36 本（論文 19 本，

課題を明らかにすることを目的とした。

抄録 17 本），質的研究 2 本（論文 1 本，

【方法】

抄録 1 本），量的＋質的研究（論文 1 本），

本研究における国内のネットいじめに関す

文献研究論文 13 本（論文 12 本，抄録 1 本）る研究論文などの文献収集を，文献検索システ

その他 7 本（論文 4 本，抄録 3 本）であっ

ム CiNii，J-STAGE，Google scholar，KAKEN をた。
同様に，研究対象により分類した結果，用いて行なった。
2015 年 12 月以前に公表され，文献のタイト

小学生 6 本（論文 5 本，抄録 1 本），中学

ルに「ネットいじめ」，「オンラインいじめ」，

生 9 本（論文 4 本，抄録 5 本），高校生 17「サイバーいじめ」，「LINE いじめ」が含まれ本（論文 9 本，抄録 8 本），大学生 9 本（論ているものを検索対象とした。

文 3 本，抄録 6 本），保護者 2 本（論文 2

また，以下の条件の文献は分析対象から除外

本），教員 1 本（論文 1 本），その他 5 本した。

（論文 3 本，抄録 2 本）であった。

１）重複文献【考察】
ネットいじめ研究数は増加傾向にあるもの

２）日本以外を対象とした文献
３）入手できない文献の，今後さらに蓄積が必要である。
本研究は JSPS 科研費 15K21325 の助成を受け

４）日本語以外で書かれた文献【結果】たものです。
（E-mail；nobuarai@fc.hakuoh.ac.jp）

検索語それぞれにおける文献検索結果は表− 126 −

【aSUN35】

一大学学生におけるスマートフォンの使用と生活習慣および心理傾向との関連性について
ふじつか

ちあき

ふじわら

ゆうこ

○藤塚 千秋（熊本学園大学）、藤原 有子（川崎医療福祉大学）【緒言】近年、大学生においてはスマートフ

割ほどの学生が依存傾向またはその予備群のォンの使用による眼精疲労や頭痛などの身体状況にあった。

的不調、学習や睡眠・余暇時間の減少、対人関

基本的生活習慣との関連性については、睡眠係のトラブルなどといった問題が指摘されて習慣のみ有意差が確認された。就寝時刻が 1～2いる。スマートフォンに対する依存度と健康状

時の間、2 時以降であった者は「依存傾向・予態との関連については、主に生活面や心理面を備群」がそれぞれ 38.5％、15.4％となっており、中心とした研究が行われているが、適切な健康「依存傾向低群」の 30.6％、5.6％と比較して教育を行っていくためには対象となる個人お多かった。また、起床時刻についても有意に遅よび集団の実態や特性について実態を明確にくなる傾向がみられた。

する必要がある。そこで本研究では、一大学学

さらに、「依存傾向・予備群」は精神的不健生におけるスマートフォンの使用と生活習慣

康に関する「抑うつ」の項目（2 項目）、他者

および心理傾向との関連性について検討するの視線や評価を意識する度合いを示す「公的自ための基礎資料を得ることを目的とした。

意識」の項目（4 項目）において、「依存傾向【方法】対象は、一大学 1～4 年生のうち教養低群」より有意に高値を示していた。

系健康科学科目を履修した 166 名とした。2015【考察・結論】「依存傾向・予備群」は「自年 7 月および 9 月に無記名の自己記入方式質問

分が他人にどう思われているのか気になる」

紙調査を実施した。質問紙の主な内容は、スマ「自分についての噂が気になる」「他人の評価

ートフォン所有の有無、スマートフォンの使用を考えながら行動する」といった「公的自意識」

目的、依存尺度、基本的生活習慣、総務省調査が高く、これらの心理傾向が「LINE」「他人ので用いられた 24 項目 7 因子からなる心理傾向

SNS を見る」などの行動に多くの時間を割く要尺度などであった。分析は IBM SPSS Statistics

因となっている可能性が示唆された。しかし、21.0 を用いて記述統計量を算出し、平均の比較

この因果関係は今後詳細な分析が必要となる。

は t 検定、カテゴリー化された項目については

また、それらの行動を含めスマートフォンの2

χ 検定と残差分析を行った。

使用が就寝・起床時刻の遅延につながっており、【結果】調査対象の大学におけるスマートフ「夜よく眠れない」「気分が沈んで憂鬱になるォン所有率は 98.2％と他大学による調査と同ことがよくある」といった「抑うつ」の要因と様の所有率であった。また、その使用目的につもなっていることが推察された。近年ではスマいて「ほぼ毎日する」と回答した割合が高かっートフォンに含まれるブルーライトの健康影

た項目は「LINE」80.1％、「音楽を聴く」64.0％、響が指摘されており、就寝直前までスマートフ「他人の SNS を見る」57.8％であった。次に、ォンを使用することによりブルーライトの刺スマートフォン依存尺度による依存度は「依存激にさらされ、脳が覚醒し夜の寝つきの悪さに傾向群」14.9％、「依存予備群」17.4％、「依つながっていることも考えられた。

存傾向低群」67.1％となっており、合わせて 3− 127 −

（E-mail；chiaki@kumagaku.ac.jp）

【aSUN36】

中学校特別活動におけるアンガーマネジメントの効果検証-ストレスマネジメント，アサーション・トレーニングとの有機的実践みやぎ

まさや

き ゃ ん

あきら

○宮城 政也1）, 喜屋武 享 2）1）

琉球大学 教育学部、2）琉球大学医学部 保健学研究科 博士後期課程【はじめに】

調査を行った．4.授業内容：授業は特別活動の我が国が知識基盤社会の時代といわれて久

時間 5 コマ（50 分×5）を用い, 1）「ストレ

しい中，文部科学省は，子どもたちの「生きスとは」．2）「ストレス対処法」．3）「アる力」を育むことの重要性を指摘し，教育

ンガーマネジメント（怒り感情の理解）」．

基本法改正等を踏まえた学習指導要領の4）「アンガーマネジメント（対処法）」．

見直しを行ってきた．その流れと軌を一に

5）「アサーティブ・コミュニケーション」

して特別活動の改訂も行われ，その内容は，を実施した．なお,この授業実践は，本学より良い「人間関係」を築く力の育成が目

教育学部アドバイザリースタッフ派遣事標の中核となっている．特別活動の目標の業を含め実施されたものである．

前半部分には，「心身の調和のとれた発達と個性の伸長を図り，…よりよい生活や人【結果および考察】

間関係を築こうとする自主的，実践的な態授業実施クラスの授業後のストレス反応得度を育てる」と明記されている．今回，本点は，有意な低下傾向を示し（t=2.33,p<.027)

研究では，中学生特有の怒り感情の発生に，コントロールクラスのストレス反応得点に変起因する様々な課題の改善を「良好な人間関係」を築くスキルの習得と捉え，アンガ
ーマネジメントを中心とした，より効果的な授業作りを目指し，ストレスマネジメン
ト，アサーション・トレーニングを有機的化はみられなかった．また，今回，特に注視していたストレスマネジメント自己効力感の「怒り制御因子」得点については，授業実施クラスがわずかな上昇傾向（t=-1.50,p=0.14）を示しに組み合わせた特別活動を，学級担任とのたが，コントロールクラスは，得点に変化がな

ティームティーチングにより実施し，そのかった．さらに「落ち着き因子」得点について効果を検証することを目的とした．

は，授業実施クラスが有意な上昇傾向（t=-2.4
1,p=0.022）を示したが，コントロールクラス【方法】

は，得点の変化が認められなかった．これらの1.調査対象：沖縄県公立中学校 1 校の三年生，2 クラス（授業実施クラス：男子 16 名,女子 19
名,非実施（コントロールクラス）：男子 15 名，
女子 18 名，計 68 名）．2.授業および調査の期間：2015 年 10 月下旬～11 月下旬．3.調査内容：

結果は，今回の授業実践の一つの目的である怒り感情コントロールについては十分な効果があったとはいえないが，怒りを沈静させる上で必要な「落ち着き作用」，怒りに連関するスト

1）ストレス反応尺度（ストレスマネジメント

レス反応の低減作用についての理解の深まり

教育実践研究会）15 項目．2）ストレスマネジとスキル獲得の可能性が示唆された．その他詳

メント自己効力感尺度 SMSE20,20 項目の計 35

細については，当日報告する．

項目について授業実施前,授業実施 1 週間後に− 128 −

（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）

【pSAT01】

典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の保因者や血友病家系
女性に向けたライフステージ支援プログラムの実践（第一報）
当事者性獲得のための準備性支援 e-learning 教材の開発
かきぬま

あきこ

○柿沼 章子（1：社会福祉法人はばたき福祉事業団）
久地井寿哉（1、岩野友里（1、大平勝美（1【目的】典型的な遺伝性疾患である血友病の保1) Carrier Career Counseling
遺伝や保因の問題に向かい合うきっかけを因者や血友病家系女性を対象とした準備性支
援 e-learning 教材を開発する。

つくり、キャリア（人生）に前向きに向かい合【活動内容】日本では、保因者や血友病家系えるような相談とサポートの入口を提示。ライ

女性は社会や家族内でも孤立しやすく、母

フステージ（ライフイベント）の各段階（子供

親役割の重荷の問題があり、心理社会的なの頃、思春期、進路、就労、結婚、出産、子育サポートが少ない。現時点では、公的な健て、その後）ごとに解説と支援資源、適切な相康のための資源として位置づけられた準談先を提示。

備性に関する支援機会が少なく、遺伝カウ

2)支援マッピング

ンセラーや医療機関に相談する前段階の

自分の人生を自分で決めるための「準備性支支援が必要であることが分かってきた。私援」についての考え方や、事例などを提示した。

たちは、薬害ＨＩＶ被害の家族影響の教訓

自己決定までのマイルストーンとしては、「スから、血友病の保因・遺伝の問題が未解決

タート」「Fact」「検査」「相談」を設定し、であることが、血友病患者の自立の問題の自己決定プロセスについて５事例提示し、それ大きな社会文化的背景であることも学んぞれについて類型化されたライフストーリー

できた。また、これらをより一般化した形とともに、準備性段階について解説した。

で支援展開する上での課題として、典型的【活動評価】遺伝や保因と関連した支援の向上、なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の健康への対処や予防などのも含めたＱＯＬの保因者や血友病家系女性は、遺伝カウンセ

準備性の獲得ができるよう支援デザインされラーや医療機関に相談する前段階での「当た e-ラーニング教材が完成した。遺伝や保因の事者性の獲得（自覚・価値判断・受け止め）」

問題に向かい合うきっかけをつくり、人生に前が重要である。（柿沼他、2015）。こうし

向きに向かい合えるような相談とサポートのた課題は長期ＱＯＬにも影響することか

入口を提示し、困難事例の支援につながった。

ら、血友病保因者や血友病家系女性の予防【今後の課題】保因者や血友病家系女性は、血行動のための準備性を支援することが必

友病患者へのケアの第一提供者としての重荷要である。そこで、遺伝カウンセラーや医療がある一方で、自らの出血症状、保因者検査、機関に相談する前段階での当事者性獲得のた

挙児・出産などのライフステージ支援機会に乏め、情報提供や意思決定を支援する目的で、以しい。今後、支援改善・普及が課題である。
（E-mail；akiko-k@habataki.gr.jp）

下の e-learning 教材を開発・活用した。

− 129 −

【pSAT02】

典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の保因者や血友病家系
女性に向けたライフステージ支援プログラムの実践（第二報）
調査データの活用による脆弱性事例のスクリーニング
く ち い

と し や

○久地井 寿哉（1：社会福祉法人はばたき福祉事業団）
柿沼 章子（1、岩野 友里（1、大平 勝美（1【目的】血友病の保因者や血友病家系女性の注目した。対象者のスコアは心の健康度、心の支援特性を把握し、ライフステージ支援のため、疲労度ともに全国平均より高かった（表1）。下位

脆弱性事例の背景を探ること。

尺度の「社会的なつながりの不足」の信頼性係【実践活動】典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患で数のみ0.04と低く、スクリーニングとしての利用ある血友病の保因者や血友病家系女性の支援は不適であった。そこで追加分析として、支援

課題としては、保因者の健康上のケアや医療的資源とのつながりに関する潜在的構造分析を行なサポートの問題、遺伝カウンセリング体制など

い、医療機関や患者会につながらない孤立層の社会資源の問題、アウトリーチや社会啓発、を把握した。

家族関係に対応できる支援のあり方など、多様【活動評価】血友病保因者・血友病家系女性のな課題がある。また、個別支援が必要な脆弱性

心の健康度・疲労度ともに全国平均より高いことのある事例をスクリーニングする必要があるためは、公的な支援資源が少ないことによる自助傾、先行して実施済みの血友病の保因者・血友病向を反映した支援特性とみられる。医療機関や家系女性を対象の質問紙調査データ（2013、n=

患者会につながらない孤立層は、一方でWeb利30）を再分析し、支援特性を探索した。

用度が高い支援特性を発見した。その知見を活【活動内容】調査結果を精査・再分析し、特にＳ

かし、準備性e-learning教材開発へとつなげた。

ＵＢＩ（ＷＨＯ）による対象者の社会的健康度に（E-mail；toshiya-k@habataki.gr.jp）− 130 −

【pSAT03】

定時制高校における健康格差への取り組み,社会経済状況等を配慮した歯科保健授業,第３報○吉岡慎太郎 1,2)、大持充 1,2)、桝本雄次 1,2)、星岡賢範 1,2,3)、
川又俊介 1,2)、松岡奈保子 1,2)、鶴本明久 1,3)、中村譲治 1,2)
1)

市民活動団体 SORA、 2)NPO 法人ウェルビーイング、3)鶴見大学歯学部地域保健学教室【目的】定時制高校における歯科保健の現を目的とした社会経済状況を配慮した歯状は未だ明らかにされていない。H24年に科保健授業を１〜４学年計１６クラスに我々が行った歯科健診データから、定時制

対し月1回、3ヶ月にわたって実施した。当

、全日制（同一高校内）の社会経済的背景

事者意識を持ってもらうために、授業前にが異なる生徒の口腔内の疾病格差は明ら

自記式質問紙調査を実施し、その結果を授かになった。その後の定時制高校での継続業で使用した。質問紙の内容は、歯科保健

した保健活動の中から格差の現状が少し

に関するライフスタイルについて６項目ずつ明らかとなった。その１部をH２５、と健診時によく聞かれることを歯科医師

２６年と本学会において報告した。そこか

４名で５項目抽出し、それをテーマとしてら見えてきたことは、定時制高校における５つの中から３つ聞きたいことを選択し歯科保健活動が極めて困難であると認識てもらった。授業後１０段階のスケール評された。そこで、文献等により定時制高校

価及び、授業後の感想を自記式質問紙調査における社会経済状況等を配慮した既存

し、その結果はグラウンディド・セオリーの歯科保健活動に関する報告を検索したを用いて分析した。分析ソフトは、NVIVO

が見いだすことはできなかった。今回、某

１０を使用した。

県立定時制高校において社会経済状況等【活動評価】授業後のスケール評価は全体で８を配慮した歯科保健授業を開発、実施した．４点と高い評価を得た。また教員からも高いので報告する。

評価を得た。しかし、プロセス評価を学校側と【活動内容】某定時制高校生徒６名（男子３行なったところ、単年度の効果はあるが毎年実名、女子３名）生徒に対し、歯科保健授業

施すると１度聞いた生徒が飽きてしまうのでに関するフォーカス・グループ・インタビ

はという意見から、今後は１年生のみに実施すューを行った。その結果

ることとなった。授業後の感想からは、自己肯・ いつもむし歯の予防法の話なので、む

定感や、自己効力感を表すコードが得られた。

し歯になってしまったらどうすればい

また各学年において特徴的な意見が見られた。

いのかが聞きたい。

【今後の課題】

・ 歯科医師が授業内容を決めるのではな

・定時制高校に関わるステークホルダーとく生徒たちに選ばせて欲しい。

協働、連携をどう取っていくか。

という意見を得た。それをもとにした、自（E-mail；yoshioka.118119@gmail.com）

己肯定感、自己効力感をもってもらうこと− 131 −

【pSAT04】

一次救命処置の指導のあり方～中学校保健科教材 DVD の製作～
たかやなぎ

高柳

さ と み

佐土美（千葉大学教育学部附属中学校）【目的】一次救命処置の手技は、中学校保

なものがあった。

健体育科中学校2年生の「傷害の防止」の・ニュースの映像から、いつ自分の身の周りの単元で「応急処置の意義と基本」の中で実人が倒れ、応急手当が必要になるかわからない

習として実施している。実習を通して技能と言うことや応急手当をすることでどれだけを習得させることが必要である。しかし現実的には、一人の教師で多くの生徒に、正しい一次救命処置を指導するには、心肺蘇生人形の数や準備にかかる時間などを考

生存率が上がるかわかった。
・救急医からのメーセージで、一次救命処置がとても大事だとわかった。もう「できない」わ
けはなくなった。そういう場面に遭遇したらとりあえず「何かやろう」と思えるようにしたい。

えると非常に厳しい。さらに、心肺蘇生の手技を形として学ぶのではなく、救命の意

また、自己評価アンケートの結果は表１のようになった。

義を理解し、人間としての倫理観、価値観

表１ 実習後の自己評価(n＝35人）を育成することが求められる。そこで、一

Ａ：よくできたＢ：だいたいできたＣ：もう少し次救命処置の意義を実感できるような教けはなくなった。そういう場面に遭遇したらと材の視点で研究を進めた。

りあえず「何かやろう」と思えるようにしたい。

【内容】中学校2年生保健科授業で、2015年4また自己評価アンケートの結果は表１のようになった。

月～6月に「傷害の防止」の単元で6時間の授業を行い、教材の効果をワークシートの記述と自己評価のアンケートで評価した。
時

学習内容

時

学習内容

１

傷害発生の要因４

自然災害による傷害

きずの手当て５

交通事故などに６

きる事であることを認識する。
② 自分だったらどうするのか考える。

応急手当の意義と基本

３

して必要な視点は以下のものだと考えられる。
① 日常生活の中で、心停止は誰にでも起の防止
２以上より、一次救命処置の授業における教材と③ 正しい一次救命処置の手技を知る。

【今後の課題】心停止が中学生の日常生活の心肺蘇生法の実習中で身近に起きる可能性がある場面をドラマ

よる傷害の防止仕立てで製作し、自分だったら何ができるか考＜「応急手当の意義と基本」で利用した教材＞① ニュース映像（授業の導入）えさせるためには、視覚的な教材が有効である。視点を活かしたDVD教材を現在制作中であ②救急部集中治療部医師のメッセージる。今後その教材を利用した授業を実践してい③救急救命士のデモンストレーション

きたい。

【評価】ワークシートの記述には下記のよう

E-mail；takayanagi@faculty.chiba-u.jp− 132 −

【pSAT05】

幼児の遊びの教材化に関する調査研究 運動遊びに着目してやまぐちともゆき○山口智之（日本ウェルネススポーツ大学）、鳥居哲夫（日本ウェルネススポーツ大学）
薗部正人（日本ウェルネススポーツ大学）、大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【目的】近年、問題視されている子ども達の「活用意欲」「適正年齢」の 19 項目から構成

運動遊びに必要な要素である三間（時間、空間、されている。これらの内、前三者について小項仲間）の減少を解決するため、子ども達の「生目ごとの評価を得点化し、その平均値で順位付

きる力」を育む上で重要な運動遊びを教材化すけを行った結果は、図表に示した通りである。

るための基礎資料を得る。

「オオカミと木こりと台風」においては「生き【活動内容】1.平成 27 年度に全国 17 会場でる力」の 3 要素がバランスよく上位を占めてい開催した幼児体育指導者検定の受験者 298 名た。「組遊び」と「二人電車」では「豊かな心」（学生 179 名、保育士 49 名、幼稚園教諭 20 名、と「確かな学力」の要素が上位を占めた。集団

体育指導員 18 名、その他 32 名）に対して検定

で遊ぶことは心と知力を育み、運動強度によっの学習内容から心と知力に対する効果が期待ては、体力面に対する効果が期待できる。「前できる「組遊び」と「二人電車」、体力向上がとび」と「前転」では「健やかな体」の要素が期待できる「前とび」と「前転」を実施した。

上位を占めた。一人で行う運動遊びでは、体力

2.平成 28 年 2 月に行われた文部科学省委託事

面への効果が期待できる。

業（よいきっぷ）の成果報告会の参加者 37 名

一方、「よいきっぷ」では受講者に理解度、難（学生 23 名、専門学校講師 7 名、大学講師 4

易度、楽しさ、実用性を問う主観的評価を実施

名、保育士 2 名、幼児体育指導員 1 名）に対ししたところ「オオカミと木こりと台風」において「よいきっぷ」で開発した運動遊び 18 教材て高い評価を得た。従って「教材要素分析表」の中で心と知力に対する効果が期待できる「オと「主観的評価」の結果から運動遊びは教材化、オカミと木こりと台風」を実施した。

即ち、教育的ニーズ（学習者・社会人・専門家【活動評価】両講習実施後、「教材要素分析のニーズ）を充足し得ることが示唆された。

表」を用いて受講者に運動遊びを評価してもら【今後の課題】対象者および運動遊びの種類のった。「教材要素分析表」の評価項目は、「健拡大や運動遊びと「生きる力」との関連性など

やかな体」「豊かな心」「確かな学力」「容易についてより明らかにする。

性」「手軽さ」「安全性」「日常性」「達成度」（E-mail；youtaiyamaguchi@gmail.com）【図表 教材要素分析表】◎（3点）、○（2点）、△（1点）、×（0点）で評価 （平均得点／3点満点）「生きる力」の構成要素

評価項目

健やかな体

豊かな心

確かな学力

題材名（回答数）

筋
力

瞬
発
力

持
久
力

敏
捷
性

平
衡
性

巧
ち
性

柔
軟
性

楽
心
し
理
い

我
慢

社
会
性

知
識

思
考

オオカミと木こりと台風（n=37）
組遊び（n=294）
二人電車（n=255）
前とび（n=283）
前転（n=294）

0.97
0.81
0.96
2.48
2.38

2.24
1.91
1.18
2.35
1.76

1.32
0.85
1.4
2.09
1.03

2.78
1.87
1.47
2.1
1.68

1.38
0.93
1.39
2.11
2.40

1.46
1.24
1.5
2.18
2.06

1.51
0.86
0.99
1.88
2.46

2.62
2.62
2.63
2.25
2.13

1.41
1.27
1.66
1.61
1.49

2.49
2.42
2.40
1.37
1.32

2.16
2.32
2.19
1.94
2.03

2.68
2.47
2.23
1.87
1.9

− 133 −

【pSAT06】

小学校保健学習における認識、情意形成に関する研究
まえうえざと なおしや ま だ こうへい

○前上里 直 （北海道教育大学札幌校）、山田 浩平（愛知教育大学）、
お お つ かずよし

大津 一義（日本ウェルネススポーツ大学）【緒言】小学校保健の授業では身近な生活にお｢おやつをとりすぎると病気になる｣の 2 名(計ける健康・安全に関する内容を実践的に理解で

36 名中 8 名)であった。

きるようにするために、関心・意欲・態度（情2.情意形成：授業の『おわり』に着目し、｢分意）の形成と思考力・判断力（認識）の育成が析｣に関連する記述をした児童の自由記述を検重視されている。本研究では思考力、中でも分討したところ、すべての児童が｢自分も油など

析力に着目し、分析力の育成が実践的理解や態をとりすぎないようにしようと思った｣｢とる度形成に有意義であるか否かについて検討し量を守って生活習慣病の予防をたくさんしよた。

う｣｢今まではおかしを取りすぎていたから今【方法】平成 23 年 7 月に北海道内の小学 6 年

度からはなおそう｣など、今後おやつの摂り方

生 2 クラス(73 名)を対象に、病気の予防の単元をどのように考えるかといった認知的態度ににおいて、｢生活習慣病を予防するためのおや

関する記述がなされていた。

つの摂り方｣について保健授業を行った。認識【考察】教育目標のタキソノミーでは｢分析｣と形成として、子どもの 1 日の糖分、塩分、油のは、規準に基づいて分類したり、比較すること

摂取規準を提示し、児童自身の普段のおやつので規準を見つけ出したりつくりだすことを通摂り方と比較させながら改善点に気づかせる

してより規準を明確にしていくこととしていとともに、授業を通してどのような気持ちを持る。また、「分析」は学習意欲を持続させ、自ったかについて、授業の『はじめ』『なか』『お己を見つめなおすきっかけとなることが指摘

わり』における気持ちの変化を自由記述してもされている。これは、情意の階層性の認知的態らった。自由記述の分析にあたっては自由記述度に相応している。この｢分析｣の概念に基づけデータが得られた 1 クラス(36 名)を対象に、

ば、本授業において、児童は糖分、塩分、油のB.S.Bloom の教育目標のタキソノミーを参考に摂取規準を認識し、日頃のおやつの摂り方と比大津が作成した認知、情意領域の階層性に基づ較しておやつの摂り方を改善するきっかけがいた。

得られたことにより、今後のおやつの摂り方を【結果】1.認識形成：『はじめ』の自由記述にどうすべきか具体的な行動をしようとする意

おいては、規準や比較といった｢分析｣に関わる欲が高まったことで、授業の『おわり』におい記述をした児童は｢おやつをどれくらいとってて実生活に生かそうとする認知的態度が図らよいのか｣｢自分と悪いおやつのとり方の例をれたと考えられる。

比べてみよう｣など 4 名であった。『なか』で【結論】小学校保健学習｢生活習慣病を予防すは上述した 4 名の児童に加え、｢おかしを食べるためのおやつの摂り方｣において、分析力のるバランスを考えよう｣｢これまでのおやつの育成は実生活につながる情意形成においてもとり方をふり返った｣の 2 名、『おわり』では有意義である。

これらに加え、｢おかしなどを食べすぎない｣（E-mail；maeuezato.naoshi@s.hokkyodai.ac.jp）− 134 −

【pSAT07】

食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりの試み
ひろたなおこ○廣田直子（松本大学大学院・健康科学研究科）、熊谷麻紀（松本大学・人間健康学部）【目的】長野県は、地区組織活動である食生が提唱されており、それを高齢世代にも受け入活改善推進員の活動が活発であり、長寿県となれてもらえるように工夫した。3 回目は、異世った要因の一つではないかと考えられている。

代混合によるグループワークとし、それまでのしかし、その活動を次世代にも継承するための2 回の調理実習等を振り返り、この活動を通し取組みは十分とはいえない。シニア世代がまだて学んだこと、および、今後の異世代間地域ネ

活発に活動できる今こそ、地域内に家庭の枠をットワークづくりに向けたグループディスカ

外した異世代間のネットワークを構築する必ッションとまとめを行った。

要があると考える。今回、そのネットワークづ【活動評価】当初、課外活動としての実施もくりに向けた活動のモデルプログラムの検討

想定していたが、今回実施できた高校では、通を目的として、食生活改善推進員であるシニア

常の授業科目のなかでの実施となった。企画評

世代と高校生がともに行う活動を試みた。

価として3 回シリーズで実施できる方法に関す【活動内容】長野県松本市の食生活改善推進

る検討が必要であることがわかった。Ａ高校の員（以下、食改）10 名（女性：58～78 歳）、最終回のグループワークで、高校生からは「通岡谷市の食改 10 名（女性：60～87 歳）と、長常の実習よりも長い時間が必要で大変だった」

野県松本市にあるＡ高校の男子生徒 3 名、女子という意見もあったが、「年代の違う人と一緒

生徒 23 名の計 26 名（17～18 歳）、岡谷市にあにつくることでお互い学ぶこともありよかっるＯ高校の男子生徒 3 名、女子生徒 36 名の計た」「もっとたくさん交流したい」「とても楽39 名（16～17 歳）を対象者として、2015 年の

しくやることができた」「食改さんは経験が豊

6 月～11 月までの間に 3 回の食生活講座を企画

富で勉強になった」等の意見が出された。また、した。2 校とも食生活講座は 3 年次科目である

食改からは「高校生と交わり元気が出た」「高「フードデザイン」の授業として実施した。Ａ

校生のパワーを感じた」等の意見が出された。

高校では予定通り3 回シリーズで実施できたが、今回の試みから、異世代間地域ネットワークをＯ高校では 1 回のみの実施であった。食生活講構築するための活動プログラム内容に関する座の1 回目では食改が高校生に伝える題材とし成果と今後の課題を見出すことができた。

て、食事の形を規定する要因としてのみそ汁を【今後の課題】通常の授業科目で実施する場

取り上げた。若い世代に対する健康的な食事構合には、3 回シリーズでの実施が難しいケース

成のイメージ強化を図る目的で、みそ汁を基本もあること、さらに、通常の 50 分授業に昼休とし主食・主菜・副菜 2 品をそろえた献立を食みの時間を加えただけではねらいとした内容

改に提案してもらい調理実習を実施した。3 回を行う時間が十分あるとはいえないことなど

シリーズで実施できたＡ高校では、2 回目は高の課題があることがわかった。今後の実施に向校生の提案による調理実習とし、低栄養予防とけて高校への調査を実施していることから、そ適塩を視野にいれ、高齢期における食生活上のの回答を整理し、今後の活動内容に関する検討

工夫につながるよう牛乳・乳製品を用いた調理を進めたい。

実習とした。牛乳・乳製品については、適塩をめざして乳製品を和食にとりいれた「乳和食」− 135 −

（E-mail；naoko.hirota@matsu.ac.jp）

【pSAT08】

児童養護施設の食事提供方法の違いは，職員の児童への食支援の内容にどのように影響するか
たかはし

高橋

のぞみ

希 （千葉県富浦学園）【目的】食事提供方法が異なる児童養護施設

テゴリ名をつける,④分析は報告者が行い，に入所する児童を対象に，自立した食生活を営

カテゴリ化の結果を，ユニット及びホーム

む力を修得するための食育計画を作成する資代表者と看護師が確認，カテゴリ名と発言料として，食事提供方法の違いによる食支援のの意図が異なる場合は修正した。なお本報違いを検討する。

告では「食支援における現状と心配事」の【方法】

み扱い，カテゴリ名を「 」発言数を( )で示

1)食事提供方法の違い

す。

学園内に立地するユニット(5 ユニット)では，【結果】ユニット・ホーム共通で発言数が多

管理栄養士が献立作成，食材購入を行い，朝昼

かったカテゴリは，「献立の工夫(ユニット 29・

食をユニットの職員が，夕食を調理員が調理す

ホーム 41)だった。発言数に違いがみられたる。近隣に立地する地域小規模施設（以下ホー

カテゴリは，「食事づくりを教える」(ユニム）（6 施設）では，献立作成から調理まで，

ット 1・ホーム 28)だった。ホームでのみ得ホームの職員が行っている。

られたカテゴリは，「買い方を教える(14)」2)グループインタビューの実施「調味料の使い方(10)」であり，ユニット（1）対象者：各ユニット，ホーム配属の児童のみでは，「食事マナーを教える(14)」「美指導員 11 名，保育士 21 名，嘱託 18 名。

味しく食べる(10)」だった。食支援に関す（2）実施方法：1 グループ 3～6 名の 11 グル

る心配事では，ホームでのみ「献立づくり

ープを対象に，各ユニットの職員室及びホ(33)」，「児童が食事づくりに参加する機ームのリビングで 20～30 分のグループイ

会が少ない（13）」「食材購入・調理に人

ンタビューを実施した。司会は報告者（管がとられる（7）」がカテゴリ化された。

理栄養士）が担当した。ホームは，ホーム【考察：今後の課題】ホームでは，食材購入

担当の看護師がオブザーバーとして 1 名入

や調味料の使用等「食事準備に関する食支援」

り，言語的及び非言語的コミュニケーショ

が，ユニットでは，食事マナーや美味しく食べンを筆記した。質問項目を「児童の食生活

る等「食事中の食支援」が，食事提供方法の違における現状と心配事」「食支援におけるいによる特徴的な発言として把握された。児童現状と心配事」と設定し，質問項目に基づの自立を促す点から，食事準備に関する食支援

きインタビューガイドを作成した。発言内は重要である。今後，ユニットでは食事準備に

容はＩＣレコーダーで記録した。

関する食支援を推進すること，ホームでは，食（3）分析方法：レコーダーから逐語録作成

事準備に関する心配事への支援の必要性が示

後，ＫＪ法を応用し，ユニットとホーム別唆された。

に分析した。分析手順を以下に示す。①発【結論】
職員の食材購入や調理への関わりが，言内容別に逐語録を切断，②切断した逐語

食事準備に関する食支援の内容や心配事に影録を前述の「質問項目」の枠組みに分類,

響することが示唆された。

③意味の類似する発言をカテゴリ化し，カ（E-mail；n.sn2@pref.chiba.lg.jp）− 136 −

【pSAT09】

野菜摂取行動を行動目標とした web による栄養教育プログラムの開発および評価
なかむら

さき〇中村 彩希*1,*2,稲山 貴代*1，秦 希久子*1，辰田 和佳子*1，山中 恵里香*1，
荒尾 孝*3*1

首都大学東京大学院

*3

早稲田大学

人間健康科学研究科，*2 日本学術振興会特別研究員，スポーツ科学学術院【緒言】我が国では野菜摂取量が目標値（350g

して社会的認知理論およびソーシャルサ／日）に達している者は約 3 割と少ない．特にポートの強化，5 回目は実行期から維持期収入などの社会経済的地位が低い層は，他の層への変容としてソーシャルサポートおよに比べて野菜摂取量が少ない．したがって低収

びソーシャルキャピタルの強化を用いた．

入層においても効果的な野菜摂取行動の促進

プログラムの実用性はプログラムの参加をめざす栄養教育プログラムの開発が必要で状況，プログラムに対する評価の 5 項目
（表ある．海外では Web を用いた栄養教育プログラ

1）および自由記述により評価した．プロムが開発され，対面式の栄養教育と同程度の望グラムの参加状況は自己申告により回答

ましい効果が報告されている．しかし我が国でを得た．プログラム終了後，参加者はプロ

は，行動変容に向けた行動科学理論を用いたグラムに対する評価を記載した．また，自Web による栄養教育プログラムの開発やそのプ

由記述欄に回答してもらったプログラムに関

ログラムに対する評価は行なわれていない．

する意見・要望を，同じような内容でまとめカ【目的】野菜摂取行動を行動目標とした

テゴリ化した．その他の解析項目は，属性（性，web による栄養教育プログラムを開発し，

年齢，婚姻状況，居住形態，就業の有無），社

その実用性を検討することを目的とした．

会経済的地位（世帯収入，最終学歴）とした．

【内容】対象は全国規模の調査会社に登録さ【評価】本プログラムへの参加に同意した

れた 30～59 歳の登録モニターとした．性，年900 人のうち，5 回すべて参加した者は 529

齢，世帯収入を全国の人口統計に合わせて層化

人，1 回も参加しなかった者は 142 人だっ無作為抽出した 8,564 人に対し，e-mail によるた．プログラムに対する評価に回答した者

調査依頼を配信した．回答をもって同意する旨は 615 人，自由記述には 71 名が回答した．

などを記載し，プログラム参加予定者の 900に行動変容段階の各段階に合わせた行動

表１ プログラム参加者によるプログラム内容に対する評価(n=615)
とても まあまあ どちらとも あまりそう 全くそう質問
そう思う そう思う いえない 思わない 思わない
内容は楽しかったですか
10% 48% 31%
9%2%
内容はわかりやすかったですか
28% 55% 13%
3%1%
参加して自分の食生活の問題に気
20% 47% 25%
6%2%
づきがありましたか
健康管理の教材として、役に立つと
21% 50% 22%
6%2%
思いましたかインターネットを使う健康管理の教材
43% 27%7%2%としてまた参加したいと思いましたか 21%

科学理論および行動技法を用いて作成し【今後の課題】野菜摂取行動の促進を行動た．プログラムの構成は，1 回目は前熟考

目標とした本プログラムに対する評価で期から熟考期への変容としてヘルスビリ

は，肯定的な意見が得られた．今後は挙げーフモデル，2 回目および 3 回目は熟考期

られた改善点をもとに見直しを行い，教育から準備期への変容として社会的認知理効果について検討する必要がある．

論，4 回目は準備期から実行期への変容と（E-mail；nakamura.saki1031@gmail.com）

人から回答が得られた時点で募集を終了
した．プログラムの介入期間は 5 週間（食生活に関する内容：1 回／週）とした．
プログラム内容は行動変容を促すため− 137 −

【pSAT10】

障害者スポーツセンターにおける食支援システム構築にむけたスタッフへの個別インタビュー報告
たつた わ か こ１

日本大学

○辰田和佳子1，稲山貴代 2
スポーツ科学部、２首都大学東京大学院 人間健康科学研究科【背景・目的】我々は，スポーツを通した社

いますか．とし，内容は対象者の承諾を得たう

会参加の場であるスポーツコミュニティに焦えで IC レコーダーに録音し，その後逐語録を点をあて,ヘルスプロモーションの視点からの作成した．分析は，管理栄養士である研究者 2

栄養教育や支援を企画している．健康を支援す名が行った．逐語録から質問項目ごとに，重要る環境を強化するためには，障害者スポーツセ

アイテムを抽出し，類似した意味を持つアイテ

ンターにおいて，センターを運営するスタッフ

ムをまとめ，カテゴリー化した．

自らが日常の活動の中で利用者への食教育を【評価】①利用者の課題として，「ウエイト行えること，また利用者自身がセンター利用時

コントロール」「生活習慣病・二次障害へのリに容易に食情報へアクセスできることが求め

スク管理」「単身男性の食生活」「食物・情報られる．そこで，当該コミュニティにおける食へのアクセス」の 4 つのカテゴリーが抽出され支援システムの構築を目指し，センター利用者

た．②課題への対応として，「声かけ」「アドおよびスタッフの学習援助となる支援法に関バイス」「栄養相談・資料の案内」の 3 つのカするニーズを把握することを目的とした．

テゴリーが抽出された．③支援に必要なツール

運営当事者であるスタッフのなまの声から隠や機会として，「視覚的なツール」「目的別のれた課題を抽出し，体系的に整理した内容を支情報」「食堂メニューの栄養成分表示」「スタ援システムに反映させるため個別インタビュ

ッフへの教育」の 4 つのカテゴリーが抽出されーを実施した．

た．東京都障害者総合スポーツセンターの利用【内容】2016 年 2 月，東京都障害者総合スポ

者は，障害の種類や程度，スポーツの経験や利ーツセンターのスタッフ 10 名（男性 5 名，女用目的もさまざまである．そのため，現場の声

性 5 名）を対象に半構造化インタビューガイ

として，個別の目的に合わせた対応を可能にす

ドを用いて個別の面接調査を実施した．対象者

るツールの必要性，具体的なイメージができる

は，センター利用者と関わる立場であると食品や料理を用いた視覚的な情報，トレーニンいう条件にて依頼し，センターの担当責任

グの待ち時間に短時間で対応できるものがニ者が選定した．10 名の業務の内訳は，スポーズとしてあがった．当該コミュニティには，ーツ支援 6 名，事務 3 名，看護師 1 名であ

視覚障がい者も属していることから，音声を用った．インタビュアーは，発表者である管理栄

いた情報提供ツールの必要性も明らかになっ養士が行った．インタビュー内容は，①センタ

た．

ー利用者と関わる中で，利用者の方の栄養・食【今後の課題】今回のインタビューから得ら

生活にはどのような課題が隠れていそうです

れたニーズに基づき，センタースタッフや利用

か．②その課題に対して，実際に行ったことや者の学習援助となる栄養教育媒体の作成を行行いたいことを教えてください．③どのようない，行動変容を目的とした支援システムの有効

ものや機会があると、スタッフご自身でもセン性の検証を行う．

ター利用者の栄養・食生活の支援ができると思− 138 −

（E-mail；wakatatsu327@gmail.com）

【pSAT11】

ジュニアアスリートにおける栄養サポートシステムの試み
あ べ さとこた ま き だいすけ

○安部聡子（昭和大学スポーツ運動科学研究所１）），玉木大輔１），
げ し えいいち

いそよしたかにしなか な お や

さ ん べ たけゆき

下司映一１）礒良崇１），西中直也１），三邉武幸１）【目的】平成 27 年 12 月より本大学のスポー

者や保護者を対象に毎月「食育だより」を配布

ツ運動科学研究所におけるメディカルチェッ

する。②栄養サポートを希望するアスリートやク（以下 MC）が開始された。これに伴いアスリ

MC で栄養的な問題があった人に対して、専用

ートのための栄養サポートを開始したが、今回HP 上の Web システムを活用して栄養介入を行は、ジュニアアスリートに対しての栄養サポー

う。このシステムでは、食事管理に関する栄養トシステム構築に関する試みについて報告すサポートを個別に実施するということを検討

ることを目的とした。

した。【活動評価】MC 時の栄養指導は、時間【活動内容】本邦ではアスリートの MC は、限的制約があり 20 分程度となった。この時間内られた施設やトップアスリートに限定されてにアスリート個々の栄養問題を抽出するのは実施されていることが多い。しかしながら、MC

困難ではあるが、それをカバーするために簡易や栄養サポートは、トップアスリートだけでな

食物摂取頻度調査を実施している。しかし、実く、スポーツを行う多くの人々が専門的な医療際には質問紙の記入方法が分かりにくいとの者によるチェックやサポートを受けたいとい意見もあり、栄養指導前に問診の時間を設定しうニーズがある。特に、ジュニアにおける栄養て、記入漏れのチェックやポーションサイズのサポートは、体力維持、怪我や故障を予防する確認を行っている。また、本研究所 MC は内科・健康増進、牽いては競技力向上のためにも有用

整形・歯科・理学療法等のチームで行っている。

であると考える。本研究所は、現在、企業が支他の領域との関連や血液検査、身体組成結果等援している様々な競技のジュニアアスリート

が栄養指導時にタイムリーに示す事ができ、栄に個別の栄養サポートを展開すべく、栄養サポ

養課題との関連性を明示しやすい。限られた時ートシステムの構築を目指している。以下に栄間内で有効な栄養指導ができるよう工夫をし養サポートに関する主要な協議の経緯を示す。

ている。一方、月次の栄養サポートは、「食育●第１次栄養サポート計画

だより」発行や個別の Web システムによる介入

MC 時に検査結果を基に栄養指導導入を検討しを開始したが、｢システム化」と「個別介入」

た。MC 時の栄養指導に関しては、簡易食物摂取を同時に遂行するためには困難な状況もあっ

頻度調査(FFQg)を使用して、個別の必要エネル

た。【今後の課題】現在、MC が開始されて 3

ギー、栄養素量から摂取量との問題点を具体的ケ月が経過、今後は MC の栄養指導及び月次サに明示する方法を検討した。

ポート効果について詳細な検討を重ねていき●第 2 次栄養サポート計画

たい。具体的には、アスリートや保護者に意見MC 時の 1 回に限定した栄養指導では、サポート

聴取、質問紙調査、競技成績、体調変化等によ後のフォローが出来ない状況がある。しかし、り総合的に評価を行っていく。MC 及び栄養サポ

対象アスリートが頻回に研究所に指導を受けート実施者には、次年度に再度受診を奨励し、に来ることは困難であるため、月次サポートを経時的にフォローアップを行っていくことが追加検討した。月次サポート内容は、①MC 対象

必要である。
（E-mail；sabe@nr.showa-u.ac.jp）− 139 −

【pSAT12】

高校野球選手に対する「健康的な増量」を目的とした栄養サポート
しゅどう ゆ か○首藤由佳（札幌市立新琴似小学校）【目的】多くの高校野球部選手並びにその月 2 度の個人面談の際は、主食からの糖質関係者は、選手のさらなる体格・体力の向量を増やすために、量や摂取タイミングの上とそれに伴う筋肉の増量を望んでいる。

説明を行った。生活活動調査より、消費量

しかし、成長期であり、練習時間が長く、に見合う食事量を摂取できていない選手

消費エネルギー量が多い野球部選手が、彼には、現在の消費量に見合った食事量が摂らの思う通りに体格・体力を向上させるこ取できた後、トレーニングによる負荷分をとは難しいのが現状である。成長期の選手増加させた。就寝時間の遅い選手に対してが体力と競技力の向上を目指すためには、

は、睡眠の重要性を説明し、生活リズムを

まず健康であることが基本となるが、国民確立するよう教育を行った。サポートは、

健康栄養調査の現状をみても、青少年の食選手やスタッフから情報を得て、随時変更

環境は必ずしもよいとは言えない。野球部

を加えながら実施した。また、行動計画の選手も決して例外ではなく、このこともさ達成に向けてセルフモニタリングできるらに選手の筋肉の増量を難しくしている

よう、毎日体重と食事を記録させた。面談一因と考えられている。そこで本実践では、時にはそれらの記録表から、増量が計画通

スポーツ栄養マネジメントを軸として、選りに実行できているかを確認した。

手に「健康的に増量」することを目的とし【活動評価】目標体重まで増量できた選手

た栄養サポートを実施した。

は 3 名、できなかった選手は 2 名であった。

【活動内容】高校のクラブに所属する男子

スタッフとの連携において、監督、マネー

野球部選手 27 名のうち、監督からの要請

ジャーからは、練習内容や選手に対する情で体重を増加させたい選手 5 名を対象とし報を頻繁に得ることができたが、保護者とた。期間は 2014 年 9 月から 11 月の 3 ヶ月の連携が十分にはかれなかった。特に目標であった。調査項目は、3 日間の食事記録としていた結果が得られなかった選手に法による食事調査（サプリメント摂取状況

関しては、早期に保護者との積極的な情報を含む）、身体計測（身長、体重、体脂肪交換を行う必要があった。

率）、生活活動調査を行った。アセスメン【今後の課題】高校性のサポートにおいては、

トの結果より、個々のエネルギー及び各栄

食事をつくる保護者との積極的な情報交養素の必要量を算出し、栄養補給計画を立換が必要と考えられる。また、1 年生と 2案した。その際、無理な増量にならないよ

年生の理解度の違いに差があったことかう、3 ヶ月で可能な増量計画を個人の実態

ら、１年生には特に詳細な説明をする必要に応じて提案した。食事調査から主食量の性がある。

不足がみられた選手が多かったことから、− 140 −

（E-mail；pushbant@gmail.com）

【pSAT13】

運動部に所属する女子高校生の食意識・食知識と食事摂取量の関係
むらかみ ゆ か こ

かいざきあや○村上裕佳子（立命館大学スポーツ健康科学研究科）、海崎彩（立命館大学
さ と う あいグローバル・イノベーション研究機構）、佐藤愛（立命館大学スポーツ健康
え び く み こ

科学研究科）、海老久美子（立命館大学スポーツ健康科学研究科）【目的】運動部に所属する女子高校生 23 名

アスリートのための栄養・食事ガイド（16.2±0.6 歳）を対象に、活動量に見合（2500kcal）の目安量（カルシウム：1078mg、った食事を摂取することを目的とした栄

乳類：500g、野菜類：350g）と比較し少ない値養教育を実施するため、身体計測、食意識、であった。また、エネルギーと穀類、カルシウ

食知識、食事摂取量、身体活動量の調査をムと乳類は有意な相関関係が認められた。以上行った。この集団の介入には時間的制約がのことから、この集団の食事改善には、各自のあるため、その条件を考慮した栄養教育が

穀類量の確認と、乳類、野菜類の摂取量を増や必要となる。そこで、事前に集団の特性をすためのアプローチが有効であることが考え知り、適切な介入方法を検討することを目られた。次に、SE と食知識のそれぞれの得点と的に、上記調査項目の解析を行った。

食事摂取量において解析を行った。その結果、【活動（事業）内容】Inbody430 を用いて食知識と食事摂取量において有意な相関関係

身体計測を行い、食意識の指標として食生は認められなかったが、SE とエネルギー

活のセルフエフィカシー（以下 SE と表記）

（r=0.617）、たんぱく質（r=0.670）、炭水化（30 問）、食知識の指標として、基本的な物（r=0.592）、カルシウム（r=0.531）、穀類

食に関する知識を問う問題（34 問）を行っ（r=0.587）、野菜類（r=0.539）に有意な相関た。食事調査は 3 日間（平日 2 日、休日 1

関係が認められた。このことから、食事摂取量日）の秤量目安記録法を用い、同時に写真

は食知識よりも SE に依存する可能性が考えら撮影も行った。身体活動量は 24 時間行動れた。また、SE 得点の高いグループと低いグル

記録表を用い、食事調査と同日 3 日間行っープに分けて解析したところ、低いグループにた。統計解析はピアソンの積率相関係数をおいて、エネルギー（r=0.825）、たんぱく質用いた。

（r=0.763）、炭水化物（r=0.787）に有意な相【活動（事業）評価】この集団の平均摂取関関係が認められた。以上より、この集団へのエネルギー量は 2393±570kcal、平均消費エネ

介入は、各自の穀類量の確認、乳類、野菜類のルギー量は 2774±272kcal であり、エネルギー

摂取を促す内容を取り入れると共に、得点の低出納が負である者が 17／23 人であることが確い選手を中心に、SE に着目した教育方法が有効認された。日本人の食事摂取基準（2015 年版）

であると考えられる。

15～17 歳、身体活動レベルⅢの推定エネルギー【今後の課題】上記課題を取り入れた集団栄

必要量（2550kcal/日）よりも消費エネルギー

養教育プログラムを作成・実施し、その効果を量が上回っており、この集団の活動量に見合っ検討する。

た栄養教育の必要性が示唆された。また、カル（E-mail；ykmr523@gmail.com）

シウム摂取量は 484±219mg、乳類の摂取量は151±141g、野菜類の摂取量は189±83gであり、− 141 −

【pSAT14】

保育士をめざす学生の食育実践力向上プロジェクト～学校・地域・行政の連携による取り組み～
しまづ

ゆうこ

嶋津 裕子（兵庫大学健康科学部栄養マネジメント学科）【目的】近年、保育施設での食育推進もおこ

自記式質問紙による経過評価をおこなっ

なわれているが、若い保育士自身の食に関するた。3年間のプロジェクトを通してワーク経験が浅いこともあり、子どもを指導するうえで課題となることが予測される。
若い世代の食育実践力の向上をはかるとともに、将来、保育士として食育活動を実践する
ための技術と、地域における食育活動の連携強

ショップに参加した学生の意識や態度の変化の過程を、質的研究法に含められる複線経路・等至性モデル（TEM）をツールとし、食育現場や当事者、現象にできるだけ化につなげることを目的とした。

寄り添うことへの可能性を探った。

【事業内容】兵庫県東播磨県民局は、若い世【事業評価】対象学生は、事前のベースライ

代の食育力強化を目的として保健所と地域のン調査では、全員が自身の食生活について

食育ボランティアそして大学の協働・連携による「食育パートナーシップ事業」を実施した（
平成24年度～平成26年度）。

「少し問題がある」と回答しており、朝食については「食べない」、「食べないことがある」と回答した者が 3 割いたが、3 年間のプロジェクトを終えた最終調査(自由Ｈ大学短期大学部保育科学生（有志）11名を記述)では、「毎日食べる」「たまに食べ対象に、学内の地域開放型クッキングルームをるようになった」「なるべく食べるように使用し、食育ワークショップを年3～5回実施しなった」と回答していた。

た。 具体的には、企画・調整は保健所の管【今後の課題】本報告では、知識のみで実理栄養士が支援し、講話・調理技術支援は践が伴わない傾向にあった対象学生個々

地域の食育ボランティアが担当した。報告

人が、等しく到達するポイント（等至点）
や分岐点を示すことで、参加者の視点を示

者は基本資料となるベースライン調査おす試みができた。

よび経過評価と最終評価を担当した。
ワークショップの内容については、対象者の希望を取り入れるとともにベースラ

実際のプロセスでは、参加学生の調理技術レ
ベルの事前把握が難しく、また参加者の時間的制約に合わせてかなりの工夫が必要であり、食イン調査の結果を踏まえ、大学生自身の食育活動の継続性の難しさも伺えた。

の実戦力の向上と技術を学ぶことを目標

しかしながらプロジェクトの目的の 1 つに、①マナーについて、②昭和の食卓の再であった地域における食育活動の連携強化に

現（魚料理のコツと調理）、③キャラクタ

ついては、有効な活動方法であることが示唆さ

ー弁当や野菜を使ったおやつづくり、④情れた。
（E-mail；yshimadu@hyogo-dai.ac.jp）録

報の発信等であった。
各年度ごとにワークショップ終了時の− 142 −

【pSAT15】

設計事務所における Workplace Health Promotion～15 年間の実践報告
さかもと ゆ か

もりた り えす わ か よふじわら あ き こ○坂本侑香・森田理江・諏訪佳世・藤原章子（株式会社日建設計）、福田洋（順天堂大学医学部総合診療科）【目的】健康日本21（第二次）には「健康、経営・人事・労組などの社内人材を巻きづくりに関する活動に取り組み、自発的に込んだWHPが目立つ。

情報発信を行う企業数の増加が具体的な【評価と課題】設計事務所における15年間の目標例として挙げられている。しかし職域

WHP実践報告を行った。IUHPE(2013)では、「最ヘルスプロモーション（以下WHP）を実践

も効率の良い健康への投資はヘルスプロモーしている企業の成功要因についての実践ションであり、全ての人が投資家たりうる」と報告は少ない。演者らは、関連学会にて経言われている（Thaksaphon,2013）。HiAP(Health

営・労組・社内人材を巻き込んだWHPの実

in All Policies)の流れからも、社内で健康に践とその成功要因を報告してきたが、今回関わる部門や職種を増やすことがWHPの推進やは2014年以降のWHPを含めた成功要因の検ヘルスリテラシー（以下HL）の向上に繋がる可討・考察を行った。

能性があり、医療専門職の介在が減り、労組・【活動】当事業所における産業保健活動・

人事・経営・社内他部署との関わりが増えたこ

WHPについて経時的に示した。嘱託産業医とは望ましいことと考えられる。経営・人事

就任・衛生委員会発足（2001）、保健師嘱・労組を含む社内人材を巻き込んだWHP実

託・各種産業医意見書フォーム作成（2002

践の成功要因としては、①健康に関心の高

年）、メルマガ発行・健康相談室開設（2003

い社内キーパンソンの発掘②常勤保健師）、ニーズアセスメント（2005）、保健師の存在③コミュニケーションが良好な社常勤化（2006）、保健師2名体制・バラン

内風土④経営層の理解と中長期目標の戦

ス弁当プロジェクト（2007年）、保健師3

略が考えられた。今後は、健康度調査やス

名体制・各種マニュアル整備（2009）、ヘトレスチェック等のデータを活用したWHP

ルスポリシー作定・産業保健体制の全国整の定量的な評価を行っていきたい。

備・ヘルスアンケート実施（2011）、けん（E-mail；sakamoto.yuka@nikken.jp）

こう講話会開催・健康MAPオープン（2012【当事業所における OHS（産業保健活動）・WHP】）、メンタルヘルス研修・労組との座談会
・「社長・労組・産業医の鼎談」の社内報掲載・大運動会（2013）、組合とのけんこ
う講話会開催（2014）、ラジオ体操週間・
第3回健康度調査（2015）、部門毎の小集
団教育（2016）等を行ってきた。最近の取り組みは、健康相談室単独の活動ではなく− 143 −

【pSAT16】

共有体験を基軸とする親子キャンプの効果－大人みんなで子どもを育てるコミュニティづくりを目指して－
きくたふみお菊田文夫（聖路加国際大学看護学部健康教育学研究室）【目的】聖路加国際大学健康教育学研究室では、り・分かちあいの会

以下の目的をもって、幼稚園児ならびに小学生【活動評価】本研究で対象とした７回の親子キ

児童を含む家族を対象とした親子キャンプを

ャンプの参加者は、延べ７６家族（保護者９８

実践している。

名、子ども９８名）であった。これら７回のキ（１）家族や世代を超えた交流を促し、大人皆ャンプでは、キャンプの最終日（３日目）に「ふで子どもたちを見まもり育てる、大家族のようり返りシート」への回答を保護者に依頼した。

な雰囲気づくり。

自由記述形式で回答された内容をカテゴリー（２）子どものこころとからだの健全な成長と化したところ、『親子キャンプに参加して得た家族発達を支援する生活体験。

発見や気づき』については、「子どもの成長を（３）日常生活で、これまで気づけなかった親、確認・実感できた」、「普段の生活では見えな子それぞれの長所を、お互いに発見できる場所

い子どもの姿を見ることができた」、「自分のづくり。

子育てについての課題が発見できた」、「いの（４）感動の共有体験。

ちや生きる営みの大切さを感じた」、「みんな（５）自然体験活動を通して、自然を楽しみ、で大家族になれた」などがあげられた。さらに、

その恵み、いのちに感謝する気もちの醸成。

２０１５年の親子キャンプにおいて、キャンプ（６）都会の生活では、あたりまえのように手前後で親の「養育スキル尺度」を測定したとこにはいる「便利で楽しいもの」が、全く存在しろ、キャンプ後に『感情的叱責』得点が有意にない生活体験。参加者同士が face to face の減少していることがわかった。（p=0.018）

コミュニケーションが充実できる場所づくり。

【今後の課題】「ふり返りシート」の『体験し（７）参加者が親子キャンプで体験・発見したたことを、家族の生きかたにどのように活かしことを、自身の日常生活に活かそうとする動機ていきたいと思うか』に対する回答をみると、づけ。

「今後の生活でも他者と協働できる機会をつ【活動内容】本研究では、２００９年から７年

くっていきたい」、「異なる年齢の他者と接すにわたって、毎年８月に静岡県伊東市宇佐美のる世代間交流の機会をつくりたい」、「他の家

公立施設において実践している２泊３日の親

族の子どもの成長にも関わっていきたい」があ子キャンプを対象として、その効果を検証した。

げられている。家族を超えた世代間交流を促す

これらのキャンプは、以下の主要なアクティビ

貴重な機会として、さらに大人皆で子どもたち

ティで構成されている。

を見まもり育てるコミュニティづくりの方策

１日目；アイスブレイキング、アウトドアクッ

として、親子キャンプに期待される役割は大き

キング、絵本の読み聞かせ

いと考えられる。

２日目；海遊び、スイカ割り、親子でラブレタ
ーづくり、ロマンチックキャンドルナイト
３日目；自然の素材でおもちゃづくり、ふり返− 144 −

（E-mail；fumio-kikuta@slcn.ac.jp）

【pSAT18】

幼稚園・保育園に通う保護者の子どものう蝕に関する不安、心配、悩みに関する実態調査
ほしおかよしのり○星岡賢範1,2,3）、大持充 1,2)、吉岡慎太郎 1,2)、桝本雄次 1,2)、
川又俊介 1,2)、松岡奈保子 1,2)、中村譲治 1,2)、鶴本明久 1,3)
1)

市民活動団体 SORA、2)NPO 法人ウェルビーイング、3)鶴見大学歯学部地域保健学教室【目的】近年、我が国の乳歯う蝕は減少傾向

10を用いた。

にある。しかし、我々が行っている幼稚園・保【結果】こどものう蝕に関する不安は、１才育園における歯科定期健康診断時での自記式児をもつ保護者で最も高い割合を示し、４歳児質問紙調査では、「子どものう蝕に関する心配、まで減少するが５歳児で増加していた。う蝕の

不安、悩み」が多く見られた。このことからう認識がないにも関わらず、不安があると答えた

蝕がないのに、不安や心配、悩みを持っている者の割合は、３．４，５歳児全ての年齢におい保護者も多くいると予測された。この問題に対て、５０％以上であった。また、未処置歯と不応するためには、健康課題の解決のみでは対応

安の関係については、３歳児の保護者のみにおできない。そのため、今回は、「子どものう蝕

いて有意に差を認めた。保護者のう蝕の認識とに関する保護者の不安、悩み、心配」の実態を不安に関しては、全ての年齢において有意に差明らかにすることを目的とした。

を認めた。質的な分析の結果からは、「こども【方法】

のう蝕に関する心配、悩み」に関して、各年齢

某県内都市部の保育園２施設・幼稚園３での特徴、また、年齢に応じた内容の変化が認

施設計５施設に通う０〜５歳児の保護者められた。

１０７２名に「子どものう蝕に関する不安【結論】う蝕の認識がないにも関わらず、不、心配、悩み」に関する自記式質問紙調査

安があると答えた者の割合は、全ての年齢におを行った。質問紙項目は、保護者の年齢、

いて５０％以上であるという結果からも、健康

性別、子どもの年齢、性別、保護者のう蝕
の認識の有無、保護者の不安、心配、悩みの有無また心配事、悩みごとについては、
その内容を自由記述してもらった。

課題の解決（う蝕の減少）だけでは、身体的、
社会的、精神的な健康は維持できない。今後の乳歯う蝕対策に於いては、幼児におけるう蝕有
病者率の減少と合わせて、保護者のう蝕の不安、心配、悩みについてより理解を深める必要があ

今回の分析は、年齢別に保護者のう蝕のる。そして、当事者が日々の子育てのなかで、認識と不安、未処置歯と不安についてカイ

それらにうまく対処していけるような場作り、二乗検定を用いて分析した。統計解析はSP

健康教育が我々歯科専門家にもとめられていSSを用い行った。

ることが示唆された。

また、心配、悩みについて、子どもの年（E-mail；yoshinori@castle.ocn.ne.jp）

齢に応じてどのような変化が起こるのかを観点に、Grounded Theoryを用いてその内容を体系化した。解析ソフトは、NVIVO− 145 −

【pSUN01】

女性アスリートのための健康教育プログラム開発～その1 女性アスリートダイアリーについて～な ら お かゆう な○奈良岡 佑南（順天堂大学 女性スポーツ研究センター）
いけはた

あ ゆ み

池畑 亜由美（東京家政大学）【背景】

ニングに必要な項目を「身体」、「栄養」、「心女性が初めて近代オリンピックに参加した理」の 3 つの観点から記録できることが最大の1900 年から 100 年以上が経過し、スポーツ参画特徴である。身体面では、基礎体温、体重の変における男女の差は小さくなったように見え化をフラフで視覚的に記入し、体脂肪率、月経る。しかし、女性の身体的特徴から、特に女性の状態、睡眠の状態等を記入する。栄養面では、アスリートが競技を続け、最高のパフォーマン

主食、肉類、魚類、卵類、大豆製品、野菜類、スを発揮するためには、多くの課題が存在する。

きのこ・いも・海藻類、乳製品、果物、おやつ

特に、審美系や長距離種目を専門とする女性について、3 食それぞれ食べた物をチェックすアスリートは、Female Athlete Triad(女性アる。さらに、精神面では目標、練習への意欲やスリートの 3 主徴)と言われる「利用できるエ

達成度、1 日の疲労を 5 段階で評価する。毎日

ネルギーの不足」、「無月経」、「骨粗しょう

手帳に記録することで、コンディショニング管症」、を発症する選手も少なくない。この FAT

理だけではなく、ケガや不調の際もこの記録をは、無理な食事制限や過度な運動により、摂取もとに医師と相談することで早期回復につな

エネルギーを消費エネルギーが上回ることでがる可能性がある。

起こる。FAT に陥ると、選手生命の短縮にもつ【活動評価】ながるので、日常的な練習や食事内容を自己管理していくことが求められる。

2015 年は 2,500 冊程度を配布した。中には2011 年から継続して記録をしている選手もお更に、女性は月経周期によってパフォーマン

り、現在では数十名のオリンピアンもこの女性

スや競技に対するモチベーションが変化する

アスリートダイアリーを使用している。実際にことが知られているが、月経周期のどの時期に手帳を使用している選手からは、「自分が低体

調子が良いと感じるかについては個人差が大温だと気づいた」「月経とパフォーマンスの関きい。そのため、基礎体温を測り、アスリート

係が分かった」など、手帳を利用することの意

自身が身体について知り、コンディショニング

義を感じている選手が多く存在する。

を自己管理できるようになることは、競技力の【今後の課題】

向上につながる。

女性アスリートのコンディションは、女性ア【活動内容】

スリート自身も知らない場合が多い。したがっ

女性アスリートダイアリーは、コンディショて、男性コーチも含めて女性アスリートのコンンを管理するツールとして考案され、2011 年よディショニングについて広めていくこと、さらり作成し、トップアスリートを中心に配布するにコンディションを自己管理できる女性アス

ことで女性アスリートの健康教育プログラム

リートを育成していくことが求められる。

開発を進めてきた。

（E-mail；ynaraoka@juntendo.ac.jp）

この手帳は、見開き 1 ページでコンディショ− 146 −

【pSUN02】

女性アスリートのための健康教育プログラム開発～その 2 女性アスリートイーラーニングについて～
いけはた

あ ゆ み

○池畑 亜由美（東京家政大学）
な ら お かゆう な

奈良岡 佑南（順天堂大学 女性スポーツ研究センター）【背景】

しい「ヒカルコーチ」の構成となっており、

女性アスリートが自身の体調やコンデ

その対話を通して小中学生から大人まで、ィションを自己管理することは、競技力の楽しみながら学習できるように配慮した。

向上につながる。自己管理を行うためには、【研究の目的】女性アスリートの身体的な特徴や、発症しイーラーニングによる知識の習得が、女やすい障害や怪我、さらに栄養等について性アスリートの行動変容に与える影響をの知識が必要となる。しかし、特に日本で調査することを目的とした。

はコンディション管理はコーチやトレー【方法】

ナが担っている場合が多く、これらの知識

17歳から33歳までの女性アスリート64名をを習得している選手は少ない。そこで、女対象に、女性アスリートダイアリーの記録を併性がスポーツをする上で知っておくべき用して、3 か月間イーラーニングを用いて学習知識を学ぶための学習ツールとして「女性してもらい、介入の前後で行動変容に関するア

アスリートイーラーニング」を作成し、健ンケートを実施した。

康教育プログラム開発を進めてきた。

【結果】

このイーラーニングは、1 章「男女の身76％の被験者は全国大会以上の出場経験が体の違い、月経のしくみ」、2 章「月経周ある選手であった。アンケートでは「何か仕事期と基礎体温」、3 章「選手生命をおびやをするとき、自信を持ってやるほうである」、

かす骨粗しょう症」、4 章「コンディショ「普段から基礎体温を測っていますか」の 2 項

ニングを良好に保つ食事のポイント」、5目において介入前後で有意差が認められた。

章「女性アスリートのからだの特徴と栄【考察】養・食事管理」、6 章「超省エネな身体と今回の学習範囲は 1 章から 3 章であり、主な

Female Athlete Triad の関係について」の内容は基礎体温や月経などの基礎的なもので

全 6 章で構成されており、章ごとに確認テあった。そのため、介入後に基礎体温を日常的ストを設けている。女性アスリート、また、に測定している割合が有意に増加したと考え

女性アスリートを指導・サポートする方々、られる。他の質問項目についても、有意差は認保護者が知っておくべき知識を盛り込ん

められなかったが、改善が見られた項目もあり、だ内容であり、パソコンやスマートフォン

イーラーニングでの学習は、アスリートとしてから、いつでも、どこでも、何回でも、学の生活習慣の改善に効果的であることが示唆

習できることが特徴である。登場人物は、された。さらに被験者を増やしてイーラーニン

部活動を頑張るアスリート「キラリちゃ

グの効果を検討することが今後の課題である。

ん」と、女性アスリートの身体と健康に詳（E-mail；ikehata-a@tokyo-kasei.ac.jp）− 147 −

【pSUN03】

中学校体育授業における思考力・判断力とその関連要因に関する研究
こばやしみのる○小林 稔 （京都教育大学教職キャリア高度化センター）、高倉実（琉大学医学部）、
宮城政也（琉球大学教育学部）、喜屋武享（琉球大学大学院保健学研究科）【緒言】ポピュレーションアプローチとし助になるべく，中学生を対象に思考力・ての学校体育は，運動への動機づけや生涯

判断力を一定程度簡便に評価するツール

にわたる身体活動の継続、延いては「生涯を開発した。本研究の主な目的は，開発しの健康」に強く関与すると考えられる。他たツールを用いて「思考力・判断力」に関方，直近 10 年間における政府系機関から連する要因について一定程度明らかにす出された中教審答申等ではさまざまな形ることである。

で「思考力・判断力・表現力の育成の重要【方法】沖縄県那覇市内の公立中学校 2 校性」が示されており，現在，学校体育では（A 校,B 校）の全校生徒 983 名を調査対

校種にかかわらず「思考力・判断力を育て象として，2015 年 4 月下旬～5 月中旬にる」授業の実施が求められている。

自記式質問紙調査を実施した。

しかしながら，体育授業は，技能に焦点

調査内容は，体育授業における思考力・判断化した運動学習が中心であるため「思考力尺度（小林,2016）及び運動習慣や成績認知力・判断力の評価」が難しく，「子どもたを含む日常生活項目であった。

ちの思考力・判断力が適切に育成されたか【結果と考察】χ２検定の結果を，表１に示しどうか」を評価することは一般的に他教科た。（紙幅の関係で本稿では男子のみを載せてに比して困難であると考えられる。そこで，いる）男女とも，「健康認知」「部活動の参加

筆者らは体育授業における学力評価の一

状況」「体育授業の好き嫌い」「学習時間」「小学校の頃の外遊び」及び「体育の成績認知」で有意な関連性が見られたものの，読書量や国語の成績
認知では，男女とも関連性がなかった。

【結論】総じて，知的活動ではな
く，運動そのものが好きなことや
日常の身体活動量などと「体育授業における思考力・判断力」との関連性が認められた。ただし，本研究は，因果関係を明らかにする
ものではない。
（本研究は JSPS 科研費，課題番
号 2528223 の助成を受けた。）
mkoba98@gmail.com− 148 −

【pSUN04】

介護保険制度改正に合わせた介護予防事業の展開― 一次・二次予防事業の取り組みからの考察を通して―
こう ち まさ き○幸地将希（琉球大学大学院）、島袋桂、金城淳、金城太志、我如古愛、
斎藤美希（琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib）、金城昇（琉球大学）【背景】内閣府が発表した「平成27年度版高

平均年齢80.9歳)であった。プログラムとして齢者白書」によると、総人口が減少するなかでは広場が集団での動作法を中心に、レク活動や65歳以上の高齢者人口は過去最高の3,300万人

交流を含めた約2時間のプログラムを週1回、計を記録し、高齢化率も26.0％に達している。こ

39回、サロンは集団と個別による動作法を中心のような状況を受けて、平成27年度には介護保に、レク活動や交流を含めた約2時間のプログ

険制度の改正が行われ、これまで介護サービス

ラムを週1回、計39回実施した。両事業の参加を受けていた要支援1･2が市町村の取り組む介者には事前及び中間、事後に生活機能の評価と護予防ケアマネジメントに移行されることとして、基本チェックリスト及び痛み評価を実施なった。

した。また、姿勢・足圧測定を実施した。

【目的】沖縄県A村では高齢者の健康維持【結果】事業前後における広場参加者の基本

・増進、介護予防の推進とともに、地域住チェックリストでは、口腔機能において改善が民と共働して人と人とのつながりを大切みられた。サロン参加者の基本チェックリスト
では、運動器において有意に改善していた。運にする村づくりを目指した取り組みを行っている。その中に、心理療法として用いられる動作法を適用した介護予防事業が動器の中でも、特に「15 分位続けて歩いていますか」の項目において有意に改善していた。

【考察】広場とサロンの参加者における生活ある。1つは一次予防事業として比較的健機能の変化を比較すると、サロンの参加者にお康な高齢者の健康維持を目的とした「がんける改善が顕著であった。特に連続歩行が行い

じゅ～広場(集団プログラム；以下広場)」

やすくなっており、手押し車を使用しないでもである。もう1つは二次予防事業として運参加できるようになるなど、歩行における変化

動器を中心とした要介護リスクの高い特がみられた。このことから日常生活での活動範

定高齢者のリスク軽減を目的とした「がん囲が広がっていることが推測できる。

じゅ～サロン(個別プログラム；以下サロン【今後の展開】サロンにおいて、生活機能に)」である。今回は2つの事業における1年間の取り組みを考察し、介護保険制度改正に合わせた介護予防の在り方について検討

加え主観的な痛みにも顕著な改善がみられている。一方で、転倒不安や 1 年間の転倒回数は変化なしや悪化を繰り返す参加者も多かった。
今後一次予防にも特定高齢者の参加が増えるを行う。

ことを想定すると、健康な高齢者の健康維持と【方法】対象者は広場が村内在住65歳以上の特定高齢者のリスク軽減を包括的にアプロー

高齢者30名(男性7名、女性22名；平均年齢78.3

チできるプログラムの確立が必要である。

歳)、サロンが特に運動器機能において要介護リスクの高い高齢者19名(男性5名、女性14名；− 149 −

（E-mail；masaki_kocchi@yahoo.co.jp）

【pSUN05】

フィットネスクラブが取り組む介護予防事業の現状と今後の展望～現場と実務の視点から～
たかや

のぞむ

○髙家 望 （株式会社東急スポーツオアシス）【背景とねらい】○経営面

平成 18 年から始まった介護予防事業は、平成・市町村や制度に依存する事業内容や事業性

27 年の介護保険法改正を経て大きく見直され、（事業の独自性・収益性・公益性・成長性等）

高齢者の支援のあり方や高齢者を取り巻く社○学術面

会のあり方を創造する変革期を迎えている。フ

・事業者での科学的評価や学術活動の充実化

ィットネスクラブが取り組む介護予防事業に○制度面ついて実践報告として今までと現状を総括し、・適切なサービス提供（本当に必要な人へのサ

これからよりよい健康長寿や多くの人々の自ービスの誘導・提供等、適切な資源分配）

分らしい健康と幸せを支えるどうすればいい・民間サービスとの内容や受益者負担ギャップか考えたい。

の大きさ【主な事業内容】【今後の展望】○場所：フィットネスクラブ施設又は地域施設●地域・社会貢献と事業成長の両立○内容：一般介護予防事業・二次予防事業・通●市町村・地域資源・関連団体との連携強化と所型サービス（集団・通所型：1～24 回コース）

ニーズに応じた介護予防事業の展開○事業目的：健康長寿・介護予防・機能向上/●フィットネスクラブのあり方の進化（地域を改善（運動器・栄養・口腔機能・認知機能）・担う・人をつなぐ一員として）社会参加と交流・自主化・地域づくり等●フィットネスクラブ独自事業の展開○支援者（従事者）：健康運動指導士・介護予●自助・共助・公助のそれぞれに貢献する事業

防運動指導員・看護師・理学療法士・管理栄養●日本における高齢者支援のあり方の創造

士・歯科衛生士等【まとめ】【事業評価と課題】

地域高齢者の健康や幸せを支える大きな使命○事業そのものを担う介護予防。そこにフィットネスクラブが・参加者には一定の成果と高い満足度貢献できる余地や工夫は大きい。制度に基づく・支援者にはやりがいと資質向上の場事業に加え、フィットネスクラブのあり方を進・全体の事業目的に対する貢献は部分的化させ、事業を創造しながら、高齢者や関わる○企画・運営面

人々に結（ゆい）を創り、地域や人を支えたい

・安全管理における責任の大きさと考えている。対象者を主体に、敬意と労い・・集団の中で個別支援を両立する工夫

感謝の気持ちを持ち、誠実に真摯に寄り添って、・自主化・地域づくりを進める工夫

これからも一人でも多くの人々の健康と幸せ、・支援者の安定した人材確保や育成

笑顔をめざして心を込めて最善を尽くしたい。
（E-mail；nozomu_t@hotmail.com

・現場運営や管理・事務等の業務効率化

髙家 望（たかやのぞむ））

・ハイリスク者や介護保険法への対応準備− 150 −

【pSUN06】

郊外地域における「競走」をしかけとした健康づくりイベントの取り組み
さいとう み き○斎藤美希1)、島袋桂 1)、我如古愛 1)、金城淳 1)、金城太志 1)、幸地将希 2)、金城昇 3)1）琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib、
2）琉球大学大学院、3）琉球大学教育学部【目的】平成 20 年度より、本プロジェクトチ

間を 2 ヶ月とし、個人及び各区での合計歩数をームでは沖縄県A 村での健康づくり事業を行っ競ってもらった。

てきた。事業内容のひとつである「貯歩っとレ【事業評価】貯歩っとレースの参加者は 8 年間ース」は参加者が一定期間の歩数を記録し、そを通して増加傾向にある（図 2）。特に、平成の合計歩数を競うイベントである。このイベン

24 年度以降は「各区対抗」とすることで、各区トを開催することによって、村民の生活活動ので区長や婦人会などの団体、区民が参加の呼び増加や運動実践といった健康づくりのきっかかけを行う様子がみられ参加者が増加し、毎年けになることをねらいとした。

150 名を超える参加があった。このことから、【事業内容】対象は 18 歳以上の A 村民とし、区独自での活動が活発に行われており、区民同レース期間中の歩数を記録用紙に記入しても士のつながりが強いというA 村の特徴を活かしらった。終了後には記録用紙を提出してもらい

たしかけの効果があったと示唆される。また、合計歩数を算出し、歩数が多かった者を村の健

他の事業内容と連携することにより、健康教室

康福祉まつりにて表彰した。平成 20～23 年度

や他のイベント等の参加者がレースに参加しは、個人またはグループでの参加としレース期

始める動きもあった。少しでも歩数を増やすた

間を 1 ヵ月とした。平成 24 年度以降は新たなめに日常生活を活動的に過ごしている様子や、

健康づくり戦略を試み（図 1）、事業全体のコ

参加者同士で歩数増加のための情報交換を行

ンセプトを「パートナーづくり」とし、ねらいっている様子が感想からもあがっており、継続にあわせて「育成」「イベント」「強化・組織的に参加している村民も存在する。「競走」をづくり」の 3 つに分類した。それぞれに参加ししかけとすることで、区または区民同士が互いた村民がコンセプトに向かって動き出すために刺激を受け、高め合いながら健康づくりを進のしかけとして、A 村のコミュニティの特徴か

めていくことができるのではないかと考える。

ら健康づくり戦略の鍵となるしかけを「競走」

100.0

(人)

（％）

300

とした。貯歩っとレースでも新たに「各区対抗」

85.7

250

というかたちで「競走」の要素を取り入れ、期

72.6

67.1

60

150

266

100
153

50

86

79

149

161

156

H24

H25

H26

20
0

H20
イベント

コンセプト

競走

健康づくりキャンペーン
【貯歩っとレース】

パートナーづくり

40

36

0
しかけ

80

57.7

200

育成
各区健康づくり教室
出前ウォーキング教室
健康づくり通信教室

100

87.8

H21

図2

H22

H23

H27

貯歩っとレース参加者数と提出率の経年変化【今後の課題】貯歩っとレースを健康部署の一イベントという位置づけから、村全体で取り組

強化・組織づくり
リーダー研修むイベントとしてさらに発展させ、村民の健康づくりにつなげていく必要がある。
（E-mail；nnk3110@gmail.com）

図1

平成24年度以降の健康づくり戦略モデル− 151 −

【pSUN07】

小学生への食育の評価
その 1 「ぴったりおやつマスターになろう」プログラムの効果
しおばら ゆ か○塩原由香（相模女子大学大学院栄養科学研究科）
小林亜弥（相模女子大学大学院栄養科学研究科）
齋藤沙織（相模女子大学）、吉岡有紀子（相模女子大学・大学院）【目的】近年、小学生がよく食べるおやつの

おやつはお菓子だけでなく、おにぎりやふかし

上位には、スナック菓子、飴、チョコレートな芋なども取り入れた。

どがあげられ、これらおやつの食べすぎが食事【活動評価】児童の知識では、ぴったりおやに影響を及ぼすと同時に、砂糖や脂質のとりす

つパワーが分かった児童が 42 名（85.7％）。

ぎが健康問題につながるといわれている。一方児童が選んだおやつの種類は、ミニゼリー、ハで、児童にとってのおやつは、食事の楽しみのイチュウ、コーラが多くみられた。児童の態度

1 つであり、食事の自己選択を行う場として大では、「これからぴったりおやつを食べたい」

切である。そこで、児童が、自分にとってぴっと回答した児童が 44 名（89.8％）みられた。

たりな（ちょうどよい）おやつの量と種類につ

また、事後調査において「これからも『ぴったいて理解し、実際に選んで食べてみることで、りおやつマスター』でいることができそう」と日常生活も実践できるようになることを目標

自己効力感が高まった児童は 46 名（93.9％）とした「ぴったりおやつマスターになろう」プ

みられた（表 1）。以上のことより、児童の知※

ログラムを作成 、実施した。本研究では、プ

識、態度が食育プログラムを通して高まったと

ログラムの効果を、児童の知識、態度の変化かいえる。

ら明らかにすることを目的とする。

【今後の課題】今回のプログラムでは、およ【方法】対象者：K 県 S 小学校の 2 学年児童

そ50kcal に小分けしたおやつを用いたことで、64 名。有効回答は 49 名。調査時期：2016 年 2

選択しやすかったが、家庭で出されるおやつは月。調査内容及び方法：児童のおやつの知識、自分で適量に調節しなければならない。そのた態度についての自記式質問紙調査を、授業直後

め、家庭で実際に児童が学んだことを活かすたと授業 1 週間後に実施した。

めの工夫として、親へ呼びかけ、支援方法につ【活動内容】本プログラムは、65 分間の授業

いて検討する。

を 2 段階に分けて行った。1 段階目は理論編と※楽しく食べる子どもに～食からはじまる健やかガイド～「食を通じた子どもの健全育成（-いわゆる「食育」の視点から-）のあり方に関する検討会」報告

し、児童が自分に適切なおやつの量である「ぴ書に記載しているプログラムの一部を参考にして、本プログラムを作成した。

ったりおやつパワー」すなわち、おやつのエネ（E-mail；0salt62979@gmail.com）

ルギー（kcal）を理解するために、2 人 1 組になり 1 種類ずつおやつのパワーを考え、おやつ
パワーマップを作成した。2 段階目は実践とし、児童がおよそ 50kcal に小分けしたおやつを 3つ選択し、実際に食べることで、自分にぴった

表1 児童のおやつ選択に対する自己効力感

りおやつの量を理解する活動とした。おやつの数値：人（％）

人数（ｎ＝49）項目
回答
46 (93.9)
種類は、対象者へ実施したおやつについてのア これからも、「ぴったりおやつマスター」で できそう
少しできそう2 (4.1)いることができそうか
ンケートを基に、おやつパワーマップ用に約あまりできなさそう
1 (2.0)
できなさそう0 (0.0)40 種類、食べる用に約 20 種類を用いた。
また、− 152 −

【pSUN08】

小学生への食育の評価
その２ 「すてきな和食マスターになろう」プログラムの効果
こばやし あ み○小林亜弥（相模女子大学大学院栄養科学研究科）
塩原由香（相模女子大学大学院栄養科学研究科）
齋藤沙織（相模女子大学）、吉岡有紀子（相模女子大学・大学院）【目的】平成 25 年「和食；日本人の伝統的な段階目は実践編とした。1 段階目で学んだ正し

食文化」がユネスコ無形文化遺産に登録された。

い配膳や、食器・お箸の正しい使い方を振り返その一方で、正しい箸の持ち方をしている児童

りながら、昼食として和食を食べ、繰り返し演の割合は 5 割程度という実情である。そこで児習した。

童が、和食の配膳や、食器・お箸の正しい使い【活動評価】1.食育実施前に、正しい配膳や、方、食べ方についての知識、スキル、態度を高

食器・お箸の正しい使い方を気を付けている児

め、生活で実践できるようになることを目標と

童は、介入群と対照群で有意な差はなかった。

した「すてきな和食マスターになろう」プログ

2. 食育実施後の児童の食行動（表 1）は、次のラムを立案、2016 年 2 月に実施した。食育前後

ような変化が見られた。正しい配膳のできていの児童の変化より、本プログラムの効果を明らる児童は、介入群 6 名(14.0%)、対照群 3 名

かにすることを本研究の目的とする。

(8.8%)。箸を正しく持つことのできている児童【方法】対象者：K 県 S 小学校 3 学年児童 81

は、
介入群 38 名（88.4%）、
対照群 19 名（55.9%）。

名、うち食育に参加した介入群 46 名（男子 11

ご飯茶碗を正しく持つことのできている児童

名、女子 35 名）、食育に参加していない対照は、
介入群 35 名（81.4%）、
対照群 14 名（43.3%）。

群 35 名（男子 13 名、女子 22 名）、有効回答

介入群児童は、食育実施中に魚料理もよく食べ77 名。調査時期：2015 年 6 月に事前調査、2016ており、完食する児童が多く見受けられた。そ年 2 月に直後調査・事後調査を実施した。調査

して食育実施直後には、和食の食器を正しく並内容及び方法：食生活についてのアンケート及べようと思った児童 39 名（90.7%）、お箸とおび和食の配膳や、食器・お箸の正しい使い方、茶碗を正しく持とうと思った児童41 名(95.3%)

食べ方についての知識、スキル、態度に関するだった。すなわち、介入群に望ましい変化が見アンケートを集合法による自記式質問紙調査られた。

にて実施した。配膳についてはスケッチを用い【今後の課題】一度の食育では理解が不十分て調査した。

な児童も見受けられたことから、児童が家庭で【活動内容】本プログラムは計 2 時間を大きの繰り返し学習に活用できる教材を検討する。

く 2 段階に分けた。教材には、本物の和食器と（E-mail；raychan0720@gmail.com）

和食料理を用いた。メニューはご飯、お味噌汁、鯖の照り焼き（前盛り：レモン、干しあんずの表１. 食育実施後の児童の食行動砂糖煮）、春キャベツのお浸し、里芋の煮物である。1 段階目は理論編で、児童は練習用の食器を用いて、普段の配膳や食器・お箸の持ち方
を振り返った。そして、正しい配膳や、食器・お箸の正しい使い方を演習した。その後、日本の食文化や正しい作法、その由来を学んだ。2

数値：人（%）

介入群（n＝43）

対照群（n＝34）

合計（n＝77）できている
6 (14.0)
できていない37 (86.0)
正しい配膳を知らない
0 (0.0)
箸を正しく持つこと できている
38 (88.4)
できていない5 (11.6)
正しい持ち方を知らない 0 (0.0)
ご飯茶碗の持ち方できている
35 (81.4)
できていない8 (18.6)
正しい持ち方を知らない 0 (0.0)

3 (8.8)15 (44.1)
16 (47.1)
19 (55.9)
15 (44.1)
0 (0.0)14 (43.8)
3 (9.4)15 (46.9)9 (11.7)
52 (67.5)
16 (20.8)
57 (74.0)
20 (26.0)
0 (0.0)49 (65.3)
11 (14.7)
15 (20.0)

項目

群

食器の並べ方1）χ²検定 ***：p＜0.001 2)介入群は未記入の児童を除く− 153 −

有意差1)

***

***

***

【pSUN09】

中学生保護者を対象としたメール配信による食育の評価
はやみ

なおみ

○早見 直美（大阪市立大学大学院）、飯野 万由子（大阪市立大学）、
春木 敏（大阪市立大学大学院）【目的】中学生期はクラブ活動や通塾等によにおいて，参考にしたメールがあると回答した

り生活が変化し食生活課題が増加する．自立度

者は 88.8％，作ったまたは参考にしたレシピがは高くなるものの，食育においては保護者の理あると回答した者の割合は 51.3％であった．

解と支援が欠かせない．一方生徒は学校での出保護者全体調査では，食育授業実施を知って来事を伝えない，配布物を渡さなくなる傾向にいる者の割合は 72.4％であり，情報源として最あり，学校と家庭が連携した食育へ向け，確実も多かったのは「メール配信」54.5%，次いでな情報共有手段の検討が必要である．

「子ども」46.6％であった．登録群は食育授業

近年，保護者への連絡手段としてメールシスの周知，食育課題（夏休み･冬休み）の伝達・テムを導入する学校が増え，メールの一斉配信

支援の割合が未登録群よりも高かった．希望すが可能となってきている．本活動では，保護者

る食育情報配信の方法は「メールのみ」35.5％，の食生活に対する意識，食育周知度を高めるこ「メール・プリント両方」29.8％，「プリントとを目的として学校メールシステムを用いたのみ」21.5％であった．

食育を行い，有用性を評価することとした．

【考察・今後の課題】本活動では，保護者【活動内容】2015 年 7 月～2016 年 1 月に大阪の食生活改善に対する意識，栄養バランスに有府下公立 A 中学校（全校生徒 445 名）の保護者

意な変化はみられなかった．配信期間が短く，を対象に実施した．A 市教育委員会のメール配

メール配信による情報提供のみでは明確な変信事業を利用し，システム担当教諭の協力のも化には至らなかったと考えられるが，配信内容と，登録者へ向け食育メールを15 回配信した．

やレシピを参考にする保護者が多くみられた．

中学生の食生活管理に関する知識に加え，9 回

システム登録者の食育授業の周知度，食育課題

は文章とともに関連レシピへアクセスできる支援の割合は未登録者よりも高く，登録者では

Web サイト URL を載せた．

食育授業で取り上げた朝食の栄養バランス改

評価は登録者を対象に栄養バランス（3 点満

善傾向もみられた．中学校における食育実施へ点），栄養バランスの改善意欲，配信情報の利の理解が深まっており，配信を継続することで用状況について配信前後で Web 調査を行った．

改善につながることが示唆される．希望する食

また，配信終了後に全保護者対象の調査を調査

育情報の配信方法より，メール，プリントを併

用紙・Web により実施し，食育の周知，食育課

用することでより多くの保護者へ情報提供が題支援状況等についてたずねた．

可能となると考えられる．

【活動評価】システム登録者を対象とした評価

メール配信による食育は，学校と家庭を結ぶ

では，プレ調査において，朝食の栄養バランス

食育ツールの一つとなる可能性が示唆された．

について，1 点（主食のみ）の者の割合が 56.4％

今後より広範囲での実施ヘ向け，配信方法・内と高かった．前後比較では，朝食の栄養バラン

容を改善し，継続する予定である．

ス得点 1 点の者の割合が減少し，2 点の者の割合が増加する傾向がみられたが，栄養バランス
改善意欲に変化はみられなかった．ポスト調査− 154 −

（E-mail；hayami@life.osaka-cu.ac.jp）

【pSUN10】

持続可能な健康づくりを目指した子どもの貧困支援
NPO フードバンク北九州の取り組み
あらき

ゆうこ

○荒木 裕子（九州女子大学家政学部）、細井陽子（九州女子大学）【目的】 相対的貧困率は、厚生労働省「子公2014 年度の食品取扱量は 26 トンであった。提民生活基礎調査」（2012 年）では 16.1％であり、供された食品は、米、パン、バナナ、菓子などの30 歳未満と 65 歳以上で相対的貧困率が高い

保存食品・常温品が中心であった。

と報告されている。子どもの貧困問題への社会

設備の制約から農産物が扱えなかったが、イ的関心の高まりもあり、近年、各地にフードバンク

ンターネットを通じて不特定多数の人から資団体の発足が増えている。

金を集める仕組みであるクラウドファンディン

フードバンク北九州ライフアゲイン（原田昌グ READYFOR により資金調達をして、2015

樹理事長）は、2013 年 7 月に設立、2014 年 10

年 8 月に恒温高湿庫を購入した。農産物は、

月に NPO 法人格を取得、2015 年8 月に事務所を一時保管の管理上の問題もあり、取扱量を増開設した。企業・農家・個人より余剰食品の寄やすには、食品の衛生管理に関するボランテ

贈を受け入れ、福祉施設や個人（生活保護受ィアスタッフへの教育が必要である。

給者・生活困窮者）に無償提供することで、食【今後の課題】 今後の課題は、将来をになう

べ物を大切にする意識の醸成を図るとともに、子どもにできるだけ安心安全な食品の寄贈を増食を通じて人と人とが結び会う循環型社会のやしていくこと、行政等との連携を一層強化し要仕組みを構築することを事業の柱としている。

支援者のニーズを把握する調査の実施をするこ

フードバンク北九州の取り組みから、地域にと、利用者の栄養のバランスを考慮した食料支援

根ざした食のセーフティーネットの構築についをしていくことである。

て検討した。

活動の維持の課題としては、資金、人材不足が【活動（事業）内容】 事業内容は、主に、①企挙げられる。会員費とボランティアの支援だけ

業・個人から食品提供を受け、食品を保管し、では活動の維持は難しい。寄付金や助成金・福祉施設への提供及び個別の家庭への提供、補助金による活動支援などの問題に取り組む②企業等からの余剰食品の回収（フードドライ必要がある。
フードバンク山梨の呼びかけで、2016 年 11ブ）、③フードバンク活動の普及啓発活動、④月に設立された「全国フードバンク推進協議

会報の発行である。
正規の職員を持たず、全てボランティア約 30会」の加盟団体となった。
フードバンクの活動をはじめて 2 年目という名で活動を行っている。事業は、主に会員費、寄付金により運営されている。

こともあり、課題も多いが、運営主体同士の交【活動（事業）評価】 2015 年10～12 月における流・連携もはかりながら、質“を重視した北九州

食品の提供先は 74 施設（北九州市近郊 63 施設、における食のセーフティーネットの構築を目

福岡市近郊 11 施設）。個人への行政を通じた提指したい。

供は 35 世帯 145 人、個別の緊急食糧支援（宅急便）は 6 件であった。食品の運搬手段は、ボラン
ティアによる配送であった。

− 155 −

（E-mail；araki@kwuc.ac.jp）

【pSUN11】

小規模事業場における職場環境改善の検討
もりぐち じ ろ う

森口次郎（一般財団法人京都工場保健会）【緒言】従業員 50 人以上の事業場の事業者に

26 年度の職場環境改善活動前後における職

ストレスチェックの実施が義務付けられ、努力

業性ストレス簡易調査票項目と尺度合計の変義務の位置づけではあるものの職場環境改善

化では、仕事の資源（部署レベル）合計、経営の取り組みが、従業員 50 人未満の小規模事業層との信頼関係、仕事の資源（事業場レベル）

場でも徐々に進むことが見込まれる。平成

合計、職場の一体感、家庭満足度が有意に低下

25-27 年度の厚生労働省労働安全衛生総合研究

し、改善した指標は認められなかった。27 年度

事業「事業場におけるメンタルヘルス対策を促においては、役割葛藤、仕事のコントロール、

進させるリスクアセスメント手法の研究」（研

イライラ感、心理的ストレス反応合計、仕事満

究代表者：川上憲人）において、2 年連続で小足度は有意に低下していたものの、技能の活用、

規模企業 A 事業場（従業員 8 名）での各種ツー

経済・地位報酬は有意に増加していた。

ルを用いた職場環境改善活動を試行したので、【考察】島津らは職場改善を成功させる 6 つ

その効果と課題を検討する。

のポイントの中で「スモールステップ方式によ【方法】平成 26 年度 5 名、27 年度 6 名の参加り、実施可能な活動から積み上げていく対策」

者で、職場環境の強みと課題から改善テーマをを推奨しており、現実的で簡単な目標設定が A

設定する 60 分のワークショップ（WS；個人ワ

事業場での成功に寄与したと考えられる。

ーク、グループワーク、まとめ）を実施した。

改善を達成し、複数の社員から肯定的な意見

WS では、26 年度は吉川らのアクションチェッ

が寄せられたにもかかわらず、多くの指標が悪クリストを使用し、27 年度は本研究で堤らが開化したことについて、初年度 WS の 1-2 ヵ月後発したリスクアセスメント（RA）ツールの解析の調査で、「担当者の負担感」、「社員のやら結果を使用した。改善テーマに基づく職場環境

され感」などが聴取されており、不慣れな活動

改善活動を 3 ヶ月間実施し、参加者はその前後でストレスを感じ、活動の効果を一部相殺したで職業性ストレス簡易調査票（80 項目）を記入

可能性がある。対策として、成果の表彰式などした。4 段階の回答の良い方を高得点（最高 4でイベント性を高めることなどを考慮すべき点）、悪い方を低得点（最低 1 点）に変換してである。27 年度には活動への慣れなどの影響か、評価し、各項目と尺度の合計［仕事の負担、仕26 年度より改善傾向が認められた。また改善テ

事の資源（作業レベル）、仕事の資源（部署レーマと関連する項目「技能の活用」が向上したベル）、仕事の資源（事業所レベル）、心理的ことは活動の直接的な効果と考えられた。また

ストレス反応］を Wilcoxon 符号順位和検定に

RA ツールの事前解析結果の WS での利用は、限て統計解析を行った（P＜0.10 を有意と判定）。

られた時間での効率的な議論に役立った。

【結果】26 年度は、「道具置き場の整理」を【結論】職場環境改善活動は達成されたが、改善テーマとして、「工具掛けの作製」を実施

ストレス指標の改善は乏しかった。2 年目の改した。27 年度は、「スキルアップ、資格取得の善傾向から、活動を積み重ねることで労働者の支援」をテーマに、「本棚に作り変えた社内のメンタルヘルスに影響する職場環境の改善が空き棚に資格関係のテキストなどの設置」を実図られることが示唆された。

施した。

（E-mail；moriguchi@hokenkai.jp）− 156 −

【pSUN12】

生活習慣病の重症化予防をめざした、職域発の産業医と主治医の連携強化（受診継続支援）モデル：「はたらく私の生活習慣病連携ノート」の開発と効果評価の介入研究（第一報）
むとうごう○武藤 剛 1）、福田 洋 2）
1)

順天堂大学医学部衛生学講座、2)順天堂大学医学部総合診療科【緒言】我々の先行研究により、働く世代でをつなぐ簡便かつ有効な連携ツールを開

３大生活習慣病を有する人には、①多くの発することを目的とした。これを定期健康

未治療者が存在し（糖尿病約５割、高血圧

診断の事後措置で活用して主治医との連

約７割、脂質異常症約９割）、②治療中の携強化を図り、受診継続の支援に対する効

コントロール不良者も少なくなく、③ヘル

果を評価する介入研究を検討した。

スリテラシー（健康情報力）と生活習慣や【活動内容】他領域も含め既存の類似ツー

健診関連行動との相関が示されている。

ルを参考に、「はたらく私の生活習慣病連

また、「糖尿病治療ガイド2014-15(日本

携ノート～元気に安心して働くために」（

糖尿病学会)」や「糖尿病受診中断対策包第１版）を作成した。対象疾患には、生活括ガイド（野田ら）」で、ハイリスク者の習慣病一般を初め、睡眠呼吸障害や高尿酸受診継続には、産業保健スタッフの促しや血症なども含めた。またがん予防の啓発や、主治医との連携、そして簡便かつ有効な、検診受診記録も記載できるものとした。

連携ツールの重要性が指摘されている。

【活動評価】「連携ノート」の「受診継続【目的】働く世代で、生活習慣病に罹患しおよび治療効果」に対する評価を行うためている人が治療と就業を両立してそれを、介入研究（クラスター・ランダム化比較

無理なく継続することを目標に、産業医を試験）を開始し、継続中である。

はじめとする産業保健スタッフと主治医【今後の課題】介入試験の中間評価を行うとともに、介入（連携ノート使用）群での使用状況等を参考に、ノートを改訂しより簡便かつ有効なツールの開発を目指す。

【謝辞】本研究は、厚生労働省労災疾病臨床研究事業費補助金（主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研
究 研究代表者横山和仁）の一部である。
（E-mail；g-muto@juntendo.ac.jp ）− 157 −

【pSUN13】

特別支援学校に通う知的障害のある児童・生徒の日常の歩数と個人内要因・環境要因との関連
やまなか

え り か

○山中 恵里香＊1，大河原 一憲＊2，岡崎 勘造＊3，稲山 貴代＊1
＊1

首都大学東京大学院

人間健康科学研究科、＊2 電気通信大学 大学院

情報理工学研究科、＊3 東北学院大学

教養学部人間科学科【背景】障害のある子どもの健康づくりにお生活満足度，［地域］自宅周辺の施設の設置状

いても身体活動の増加は重要であるにも関わ況，周囲の支援状況とした．歩行との関連につらず，わが国では，当事者を対象とした調査研

いては，偏相関分析で検討した．

究は極めて少ない．健常児を対象とした先行研【結果】1 日当たり平均歩数（標準偏差；SD）

究では，子どもの身体活動と自宅近隣の環境なは，9317（SD2299）歩〔平日 9847（SD2433）歩，どの環境要因との関連が明らかになっている．

休日 7993（SD2909）歩〕であった．歩数と関連【目的】特別支援学校に通う知的障害のあるした個人内要因は，「放課後にデイサービスを

児童・生徒を対象に，障害のある子どもの健康利用している」が正の関連，「学校以外に運動づくり推進をめざし，これまで知られていないや体を使った遊びをしている」「通学に自家用

日常の身体活動（本研究では歩数）の実態を明車を利用している」「放課後は家族と遊ぶ」

らかにすること，さらに歩数と関連する個人内「間食を食べすぎる」が負の関連を示した．一

要因・環境要因を明らかにすることを目的とす

方，歩数と関連した環境要因は，「保護者の食る．

生活満足度」が正の関連を，「祖父母と同居し【方法】調査期間は，2016 年 1～3 月である．

ている」が負の関連を示した．自宅周辺の環境

対象者は，東京都立調布特別支援学校に通う児や周囲の支援状況は，有意な関連を示さなかっ童・生徒（小学 1～中学 3 年生）とした．調査た．

は，身体活動量の測定および質問紙調査を行っ【考察】本対象集団の一日の平均歩数は，9317

た．身体活動量の測定は，Active style PRO（SD2299）歩であった．これは，東京都教育委

HJA-750C（オムロン株式会社製）を用いた．質員会が平成23 年度に行った実態調査の結果（小問紙票は，参加者の属性および個人内要因およ学生 11382 歩，中学生 9060 歩）と比べると少び環境要因について設問作成した．回答は，保ない．歩数に関連のある個人内要因では，放課護者が行った．参加者 14 名うち，測定不能で後等デイサービスの利用と自宅での過ごし方

あった 3 名を除いた 11 名に対して分析を行っが関連したことから，知的障害のある子どもた

た．

ちの身体活動を増やすためには，放課後の過ご解析に使用した項目は，1 日当たり（平日おし方に注目する必要が示唆された．また，本対

よび休日）のそれぞれの平均歩数を用いた．個象集団では，自宅近隣の環境と身体活動と正の人内要因は，通学手段，運動習慣，放課後の過関連を示した先行研究とは結果が一致しなか

ごし方，休日の過ごし方，児童館，公園などのった．しかし，本研究の対象者は 11 名と限ら施設の利用頻度，主観的な健康感，身体活動にれており，更に継続調査をし，データを集積す

対する態度，周囲との関係とした．環境要因は，る必要がある．（E-mail；erichi4y@gamil.com）［家庭］家族構成，保護者の属性，保護者の生
活習慣・運動習慣，保護者の主観的健康感，食− 158 −

【RT-01】2016 年放射線・リスクコミュニケーションの今
きむらしんぞう

じ ん ば まさみね

こまさゆ か こ○木村真三（獨協医科大学）、神馬征峰（東京大学）、小正裕佳子【緒言】福島県二本松市教育委員会では、4年生24人のうち「怖くない」と答えた子

演者達が中心になり、小中学校の様々どもが20人、「怖い」と答えたのが4人とな教科の先生方と小中学校の放射線学いう結果になりました。

習の副読本を作成し、2015年3月には全

通常、ほとんどの子ども達は「放射線がての児童、生徒に対して配布しました。

怖い」もしくは「わからない」という答え

通常、このような副読本は専門家が中が返ってきます。ところが、この小学校の心となり作成しますが、現場の教師達

4学年は「放射線は怖くない」と本気で思の目線で、何をどう伝えて行けば良いっていることが判りました。

か、教師や父兄などが読んでも理解でそれは、福島県と環境省が運営する除染

きることを目的としました。

プラザの放射線リスクコミュニケーショ

年間を通じ放射線の授業は、45分間

ンとして医療におけるレントゲンの重要授業が２回しかないため、各学年２つ

性や自然界に存在する天然放射性核種にのテーマを用意し、6年間で一通りのこよるバックグラウンドでの放射線についとが学べるようにしてあります。また、て学んだ結果、子どもたちは放射線に対す

県外に自主避難されていたような子どる危機感がなくなったというものでした。

も達に対しては、途中からでも学べる

子どもたちは、二本松市の汚染状況、医ように小中学校共通の「放射線の基本」

療に置ける放射線のリスクとベネフィッというページを作り、その項を読めば、

トの概念と今回の原発事故による放射能

すぐに対応できるように作成しました。

汚染にはリスクはあるが、ベネフィットが【問題提議】二本松市は、避難指示が出なかない事を教えました。

った地域の中では放射線量が高いとされておようやく当たり前のリスク管理が出来り、新聞報道などで掲載されている空間線量率

るレベルに戻す事が出来たのですが、今、と市が作成している放射能汚染地図とは大きリスクコミュニケーションについて問題

な開きがあります。演者は現在、年間70回以上にせねばならないと痛感しました。

の放射線出前授業を行なっております。同市の小学校は全部で16校あり、今回、取り上げるテ

今回はラウンドテーブルという場で、リスクコミュニケーションに関わる専門家の立場を明確化できればと思います。

ーマは、市内にある小学校で実際にあった事例です。
いつものように、子ども達に「放射線は怖いか、怖くないか」という質問を授業開始時に行なったところ、市内のある小学校− 159 −

（E-mail；abshinz@gmail.com）

【RT-02】

職域における組織の活性化に役立つ健康づくりの取り組みについて
くすもと ま り

楠本真理（三井化学株式会社）【背景】職域において、ウォーキングイベン

主体となって計画し、組織全体で取り組む健康

トや社内フィットネス、スポーツ大会、職場体づくりを行った職場は、個人で活動した職場と操等の健康づくりの取り組みを実践している比べて「ストレス度（ストレス判定図の健康リ

企業は少なくない。また、メンタルヘルス対策スク）」、「メンタルヘルス風土」「職場の一として、働きやすい職場にするための職場環境体感」が改善した割合が高かった。

改善に取り組もうとする企業も増えている。

②健康づくりプログラム；チームを組んで参加

しかし一方で、健康づくりに関してはマンパする「ヘルシーマイレージ合戦」の参加者へのワー不足で十分な支援ができない・活動がマン

アンケートで、楽しい、コミュニケーションのネリ化している、職場環境改善に関してはハー向上に役に立つ等の意見が得られた。

ドルが高くてどう始めたらいいのかわからな③職場体操；保健師が職場に赴き、週に１度、い、等、悩みも多いようである。演者もその当体操指導をしている職場では、対照群と比べ、事者の一人であるが、健康づくりと職場環境改

前年より「同僚の支援（仕事のストレス判定図

善、これら２つの目的の取り組みを、同じ枠組の健康リスクの中の）」が改善していた。

みの活動として行うことが可能なのではない

また、オフィスで行える 2 分間の「美ポジ体操かと考えた。つまり、健康づくりを行うことに（松平浩らと考案）」を行うことで、実施前後

より組織も元気にしよう、ということである。

での気分の向上や、仕事の効率アップに役立つ

また、企業内の非産業保健専門職の協力を得てという感想が得られた。

進める健康づくりの取り組みが有用であると④健康づくり推進委員会；保健師の声掛けによいう実践報告からも、これらの課題を解決するり集まった社員の代表で構成される安全衛生

ヒントがあるのではないかと考えた。

委員会の下部組織となる委員会で健康づくり【目的と方法】M 社の某事業場で、健康づくと生産性について議論を行なった際、「健康づりの一環として取り組んでいる「①職場の健康

くりによって職場内の会話が増え、仕事が進めづくり計画」、「②健康づくりプログラム」、やすくなる」という効果について言及された。

「③職場体操」、「④健康づくり推進委員会」【論点】の内容と、それらが組織の活性化につながって①組織の活性化に役立てるには、どのような取いると考えられる事例を紹介する。また、健康

り組みがより効果的か。

経営の観点からM 社が評価された視点について②効果をどのように評価していくのがよいか。

も紹介し、その上で、健康づくり活動をさらに③職場を健康にするためのフレームワークは

活気ある職場づくりに役立て、ひいては仕事の複数あるが、何をゴールとして活動を企画・運

生産性の向上にもつなげることができないか、営すると、従業員にとってより“自分ごと化”

検討したい。

できる活動にできるだろうか。

【結果】①職場の健康づくり計画；従業員が（E-mail;mari.kusumoto@mitsuichemicals.com）− 160 −

【RT-03】

養護教諭の専門職としての成長プロセスの検証
あらかわ ま さ こ○荒川雅子、朝倉隆司、竹鼻ゆかり（東京学芸大学）【背景】

職としての成長プロセスを検証し、養護教諭の養護教諭は、健康課題に適切に対応していくために、常に新たな知識や技能などを修得して目指すべき姿についてと、今後の養護教諭の育成の在り方について検討する。

いく必要があり、そのための力量形成や、研修プログラムについて研究がなされてきた。しか【結果】し、養護教諭が専門職として新人からベテラン

本ラウンドテーブルでの議論により、養護教まで成長していくプロセスや、最終的に養護教諭の専門職としての成長プロセスが明らかに諭として目指すべき姿について明らかにするなる。また、養護教諭が専門職として最終的に研究は少なく、それらを提示することおよび、成長した、目指すべき姿について明らかになる。

成長を促進あるいは阻む要因を明らかにする

さらに成長する際に、成長を促進あるいは阻む

ことは、効果的な育成方法、すなわち養成や研要因が明らかになり、それを踏まえた養護教諭修プログラムを開発するためにも有効な手立の育成方法、すなわち養成や研修プログラムのてとなる。

在り方について検討される。

【目的】【論点・検討課題】

本ラウンドテーブルでは、これまでの研究結・養護教諭の専門職としての成長プロセスの妥果を基に、養護教諭の専門職としての成長プロセスの検証及び、養護教諭のとして目指すべき

当性について。
・養護教諭の目指すべき姿とはどのようなもの

姿について明らかにする。また、その議論を通して、今後の養護教諭の育成の在り方についてか。
・養護教諭の専門職としての成長を促すあるい検討する。

は阻む要因について。
・養護教諭の育成のために必要な養成・研修の【方法】

在り方について。

まず、話題提供者が趣旨説明を行う。その後、①養護教諭の専門職としての成長するプロセ

職種や専門分野を問わず、関心をお持ちくださスについてこれまでの研究結果より提案する。

る方のご参加をお願いいたします。

次に②養護教諭が専門職として成長する際に、成長に影響を及ぼしている要因と思われること、および成長を促進していると思われることについて提案する。続いて、ファシリテーターの先導で、各発表の提案に関する参加者からの質問、コメント等を受け付ける。その後、事前に設定された検討課題について議論を行う。最後に、出された意見を集約し、養護教諭の専門− 161 −

（E-mail；arakawam@u-gakugei.ac.jp）

【RT-04】

中学校 3 年間における生徒を主体とした新しい健康教育プログラムの提案
第 2 報 〜2 年生プログラムを終えて〜
かわまたしゅんすけ○川 又 俊 介 1,2)、大持充 1,2)、吉岡慎太郎 1,2)、桝本雄次 1,2)、
星岡賢範 1,2,3)、松岡奈保子 1,2)、鶴本明久 1,3)、中村譲治 1,2)
1)

市民活動団体 SORA、2)NPO 法人ウェルビーイング、3)鶴見大学歯学部地域保健学教室【背景】H26 年本学会にて「中学校 3 年間における生徒が主体的に出来る歯肉炎を健康課題とした健康教育プログラム」の１年生プログラ
ムについて報告した。
このプログラムは生きる力をはぐくむことを目的とし、各学年の目標を以下の通りに定めて

内

いる。

容

1 年生：自分とみんなの健康感や保健行動の違いを知り、興味を持つ。歯肉炎を自分たちの健康課題だと認識し、解決する方法を知る。2 年
生：健康課題や保健行動に対する目標をみんな

事前準備：社会アセスメント・疫学アセスメント（PMA 指標調査）・教育/エコロジカルアセスメ
ント（PP モデルをベースとした自記式質問紙調査）を行なう。
第 1 回歯科保健協議会：PMA 指標（健康課題）の目標値を決定する。改善する保健行動を選択し目標値を決定する。
第 2 回歯科保健協議会：各クラスで保健行動の目
標値を達成させるためのアイディアを考える。
第 3 回歯科保健協議会：アイディアの中から実施
しやすく効果が高いものを保健委員が選び、活動
計画カードを作成。
第 4 回歯科保健協議会：活動計画カードの完成
歯肉炎月間（実施期間：1 ヶ月）開始
第 5 回歯科保健協議会：プロセス評価
歯肉炎月間終了
影響評価のための自記式質問紙調査
第 6 回歯科保健協議会：影響評価

で立て、工夫・実践しプロセス評価・影響評価まで自分たちで行う。3 年生：成果評価を行う。

【結果】計画された活動内容： 1.学校歯科医【目的】2 年生プログラムの評価。

の先生に保健室にフロスを置いてもらう。 2.

【方法】対象は 3 年間を通じてプログラムに参水飲み場をキレイに掃除する 3.ポスターを掲

加することになっている川崎市某中学校の2 学

示して呼びかける。 4.教頭先生に水飲み場の

年 4 クラス 118 名（男 66 名、女 52 名）。2 年

鏡をつけてもらう。 5.正しい歯磨き＆フロス

生プログラム（表 1）を実施し、生徒が行ったの方法を模造紙で掲示する。 6.チェック表をプロセス評価・影響評価の内容や、その感想に作成し、保健委員が帰りの学活で確認する。

ついて分析した。

プロセス評価：1〜6 の活動はすべて実施でき、

目
標

方
法

表 1 2 年生プログラム（概要）Precede− Proceed モデルに沿って、健康課題や保健行動に対する目標をみんなで立て工夫・実践
しプロセス評価・影響評価まで自分たちで行う。

それを頑張ったことを保健委員は良かったと感じていた。実施者が少ないと感じる保健行動に関しては改善点を考えられていた。

・歯科保健協議会を中心に運営を行なう。

影響評価：選んだ保健行動の目標値に対する評・歯科保健協議会では保健委員を中心に、目標設
定、目標の共有、活動計画の作成、評価を行なう。

価を行った。自由記述の内容からは、行動はで・実施は「歯肉炎月間」を名づけた 1 ヶ月間に行なう。
・プロセス評価は実施状況や保健委員に行った自由回答式自記式質問紙調査をもとに行なう。
・影響評価は教育/エコロジカルアセスメント時に行ったものと同一の自記式質問紙調査、歯肉炎
月間についての自由回答式自記式質問紙調査をもとに行なう。

きなかったがやろうとしたことなどの状況がうかがえた。
【論点または検討課題】
・生きる力をはぐくむことへの評価方法（E-mail；shunsuke111ppp@yahoo.co.jp）− 162 −

【RT-05】

草加市国民保険加入者における第１期特定健診・保健指導からみた成果と政策提言
はるやま

春山

やすお

康夫（獨協医科大学医学部公衆衛生学講座）【背景】平成 20 年から始まった特定健診・10.6％であった。特定指導開始の後にメタボ

保健指導は、わが国における非感染性疾患対該当者の割合は、それぞれ 17.9％、20.4％、策の重要な施策の一つであり、国レベルでの19.6％、19.6％、19.5％で、予備群の割合は、

健康教育・ヘルスプロモーションの一大実践

それぞれ 111.4％、10.8％、10.5％、10.5％、とも言える。しかし、既に第１期特定健診・10.6％であった。一方、20 年度と平成 25 年

保健指導が終了されたが、その成果の評価及度の両年度ともに受診した人数は 6,436 人

び政策の議論はまだ不十分で、また３年後国で、特定指導開始の前にはメタボ該当者と予が第２期特定健診制度を見直す時期を据え、備群の割合は 15.9％と 10.2％であった。そ政策提言ための多くの議論が必要である。

の後の５年間のメタボ該当者の割合は、それ【目的】本ランドテーブルでは、草加市国民ぞれ 15.3％、17.9％、18.1％、18.6％、18.6％

保険加入者における第１期５年間の特定健で、予備群の割合は、それぞれ 10.3％、9.6％、

診受診率、特定保健指導実施率、及びメタボ

9.7％、9.6％、9.7％であった。

割合の経年的推移を通して、その成果と課題【検討課題】①なぜ特定健診の受診率は低いなを明らかにする。また、第３期特定健診・保んのか？草加の場合、手紙、電話、個別訪問、街健指導に向けてどのような政策提言できる

頭キャンペーンなどの受診勧奨を進めた結果、5

かいついて検討することを目的とする。

年間受診率は約 6％アップして 34.2％になった【方法】本ランドテーブルで報告した結果はが、そのままでは第 2 期 60％の目標値に達成す

縦断的研究デザインを用いた。対象者は草加ることは到底思えない。問題はどこにあるか、ど市の国民健康保険に加入していた約 5 万人のような対策を取るべきか？②特定保健指導のである。平成 20 年度から平成 25 年度までの実施率は５年の間に 2 割以下の低迷状態である。

特定健診の受診率、保健指導の実施率及び毎

また、動機づけ支援より積極的支援の実施率が低

年受診した者（違う対象）及び平成 20 年度

かった。草加の場合、保健師、管理栄養士などス

特定健診を受診し、平成 25 年度も受診をしタッフの努力によりほぼ毎年 300 人以上に対した者（同じ対象）のメタボ該当者と予備群のて保健指導を実施し、その効果は論文や学会発表割合を算出し、時系列分析した。メタボの診で既に実証されていた。しかし、特定健診の受断は、日本内科学会等 8 学会の基準を用いた。 診率と保健指導の実施率は低かったため、全分析は IBM SPSS Statistics 22 を用いた。

体へのインパクトは小さかったと考えられ【結果】平成 20 年度から 24 年度までの特定る。では、どのような改善策で特定保健指導

健診の受診率は、それぞれ 28.4％、27.4％、の実施率を上げることができるか？

30.4％、31.4％、33.4％であった。また、５（E-mail；yasuo-h@dokkyomed.ac.jp）

年間の特定保健指導の実施率は、それぞれ
17.5％、14.6％、20.4％、19.8％、18.4％であった。平成 20 年（特定保健の開始前）メ
タ ボ 該 当 者 と 予 備 群 の 割 合 は 18.8 ％ と− 163 −

【RT-06】

健康教育を担う実践家に対するケースメソッド教育の活用可能性
さいとう ち か げ○齋藤千景（十文字女子学園大学）、竹鼻ゆかり（東京学芸大学）鎌塚優子（静岡大学）
【背景】

【結果】

ケースメソッド教育とは，参加者が判断

１）教員研修、特に養護教諭の研修会での実や対処を求められる模擬ケースを教材に，

践：過去 8 年ほど、教員、特に養護教諭を対象

討論しながら当事者の立場に立って，自分とした研修会を開催し、参加者からは、多様なならばどのように行動すべきかを判断で観点を学べる、問題解決の糸口や対応決策の視きるようになることを目的とする参加型，点が増えた、などの評価を得た。しかし、１回問題解決型の総合的実践能力の基礎を養のみの研修において、その成果が継続しないこう学習方法である。ケースメソッド教育はと、評価方法が参加者の主観的評価でしかない討論形式で授業をおこなうため、他の参加こと、養護教諭のみの研修の場合、視野がせま者の多様な価値観により啓発される、疑似くなることが課題である。

体験ができる、講義よりも興味関心が深ま

２）大学院の授業：１期、１５回の大学院の授る、等の教育効果がある。今まで我々は、業においてケースメソッド教育を行っている。

参加・討論型の教育方法であるケースメソ

さまざまな学科の学生が参加することにより、ッド教育の開発ならびに評価を行い、教員

多様な考え方が提示されることがメリットで研修等において成果を挙げてきた。今後、ある。ストレートマスターのみであると、討論

健康教育の領域においてもケースメソッの幅が狭まることが課題である。

ド教育が普及発展することが望まれる。

３）学部の授業：授業時間を用い、学部生にも【目的】

理解し討論可能なケースによってケースメソ

本ワークショップでは、我々の今まで行ったッドを行った。学生は組織としての視点がもち研修等を紹介したうえで、健康教育の多くの分にくい反面、柔軟な発想での討論が期待できる。

野において、ケースメソッド教育が活用される

ノウハウ的な思考にならないよう討論を行う

ための機会やケースを検討することを目的とことが課題である。

する。

４）コメディカルの研修：コメディカルの研修【ラウンドテーブルの進行】

会において、糖尿病の患者教育などをテーマとまず話題提供者が、趣旨説明を行う。その後、したケースメソッドを行ってきた。患者やその我々が今まで行ってきた研修会やワークショ

家族の立場に立って考えることができるといップの実践の内容と成果について報告する。

う利点が多く指摘された。コメディカル用のケ

次に、ファシリテーターの先導で、話題提供

ースを作成すること、研修の機会を得ることが者の提案に関する参加者からの質問やコメン課題である。

トを受付け、質疑応答の時間とする。

【検討課題】

その後、事前に設定された検討課題について・健康教育の領域での活用可能性（活用の対象と機会）議論を行い、今後の健康教育分野における効果的なケースメソッド教育の活用可能性につい・健康教育の領域で活用できるケースとは何か。

ての示唆を得る。

（E-mail；chikages@jumonji-u.ac.jp）− 164 −

【RT-07】

中学 3 年生への医薬品教育～養護教諭・学校薬剤師との連携による保健学習～
まつもと

に ち か

○松本 二千翔（東洋英和女学院中学部）、佐藤 恵子（東洋英和女学院 学校薬剤師）、
宮崎 恵美（東洋英和女学院中学部 養護教諭）【背景】2000 年にＷＨＯによるセルフメディ

グループ発表に関して感想を述べてから、授業

ケーション（自分自身の健康に責任を持ち、軽前の質問紙調査を実施し、日本学校保健会のワ

度な身体の不調は自分で手当すること、自己健ークシート・ＤＶＤを使用して、学校薬剤師が康管理方法の一つ）が提唱された。日本では中心となり保健学習を展開した。3 回目の授業

2008 年に薬事法の一部改正があり、学校教育に後、３回目授業終了後 3 ヶ月経過時（計３回）

おいても医薬品の適正使用に関する知識の普に質問紙調査を行い、授業の効果に関する評価

及や啓発に努める必要があるとされている。

を行った。また、授業終了後、アンケートを実2008（平成 20）年には、中学校学習指導要領が施した。

改訂され、2012（平成 24）年度から中学校保健【結果】薬害に関するグループ発表の相互評

体育分野において、医薬品に関する内容が新た価の結果、興味関心を持った薬害はＣ型肝炎、に盛り込まれた。以上のことから、医薬品の有サリドマイドであった。発表時自分の言葉で説

効性や副作用を理解し、正しく医薬品を使うこ明していた、と生徒がとらえた薬害はＣ型肝炎、とができるようになるためには、中学 3 年生のスモンであり、自分も調べてみたくなった薬害

保健学習において「医薬品教育」は重要である。

はサリドマイド、ＨＩＶだった。授業前後の質しかし、「医薬品教育」は専門性が高いため、問紙調査の結果、授業効果があったと考えられ保健学習へ学校薬剤師や養護教諭などが授業る項目は、医薬品の名前を 3 つ以上いえる・医に参画することが求められている。

薬品が効く仕組みを知っている・主作用という【目的】保健学習にて医薬品教育を実施し、言葉を知っている・一般用医薬品と医療用医薬保健学習前後の質問紙調査・生徒の相互評価か品の違いを説明できる、の 4 項目であった。副ら中学校における医薬品に関する教育の在り作用という言葉について知っているという項方について、より効果的な方向性について探る。

目は授業前にすでに多くの生徒が知っていた。

また、「医薬品教育」については、サポーター

また、2/3 の生徒はおくすり手帳を持っていた。

としての学校薬剤師・コーディネーターとして授業後アンケート（187 名回収）の結果、今回の養護教諭と協力して行う教育の有効性につの学習内容についてよく理解できた生徒は 98

いて検討する。

名・理解できた生徒は 73 名であり、学習内容【方法】2015 年 11 月、中学 3 年生女子（5 ク

について家族や友人、周囲の方と話そうと思っラス 193 名）を対象に養護教諭・学校薬剤師たと答えた生徒は 130 名だった。

との連携による保健学習を各クラス３時間実【検討課題】①医薬品の単なる知識の修得で施した。1 回目の授業では、厚生労働省のリーはなく、状況に応じて自分で判断し行動できる

フレット「薬害」を配布し、グループ学習をし能力を養うための指導方法について ②家族

た。2 回目の授業から学校薬剤師と養護教諭が間・友人間での医薬品の授受に関する指導につ参画して、グループごとに薬害に関して発表をいて ③授業の評価についてさせ、生徒に相互評価をさせた。学校薬剤師が− 165 −

（E-mail；nichika.sakamoto@gmail.com）

【RT-08】

赤黄緑の 3 色食品群を用いた栄養教育教材およびプログラムの検討
こじまゆい○小島 唯（お茶の水女子大学大学院，新潟県立大学），
赤松 利恵（お茶の水女子大学）【背景】赤黄緑の 3 色食品群は，主に小学校を基準として，食品を分類した．

で多く用いられている食品分類の 1 つであり，寄与率を用いた分類の結果の一部を表 1

栄養の働きによって食品を3 群に分類している．

に示す．1 つの群のみに高く寄与する食品

3 色食品群は食品分類の基準や活用の手引きとは少数であり，現在用いられている 3 色食なるものがなく，その活用方法は，栄養教育を

品群の分類と異なる食品もみられた．

行う現場の栄養士等に任されている．また，こ研究 2：2014 年 8 月～2015 年 1 月に回収しれまで3 色食品群をプログラムの一部に取り入た，東京都と千葉県の小学校に勤務する学れた栄養教育は行われているが，3 色食品群の校栄養士 327 人から得られた質問紙調査の分類の基準やその教育方法に焦点を当てた検データを用いた．小学校における 3 色食品

討はなされていない．

群の活用の現状は，大多数の学校で給食だ【目的】本研究は，赤黄緑の 3 色食品群をよりへの掲載，校内への掲示が行われてい用いた食品分類の基準を含む栄養教育教た．また，給食時間，授業時間ともに 3 色

材およびプログラムを開発し，その実施可

食品群を用いた教育がされ，5 年生を対象

能性を検討することを目的とした．

とする者が多かった．

【方法・結果】本研究は 2 つの検討に基【ラウンドテーブルの検討課題】

づいて，教材・プログラムを開発した．

①研究 1 に基づいた分類で作成した 3 色食研究 1：東京都の公立小学校 16 校より収集

品群の教材，および研究 2 の結果を参考にした，2011 年度の学校給食の献立表よりす開発したプログラムに対する改善点，意見

べての食品を抽出し，調査献立の合計栄養②食品群を用いた栄養教育の方法

素量に対する各食品の寄与率を算出した．
日本人の食事摂取基準 2015 年版の各栄養
素の機能を参照に定義し，学校給食摂取基
準に基準値が設定されている栄養素を，赤
黄緑の 3 群に分類した．各群の栄養素に対（連絡先） 小島 唯
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学 赤松利恵気付
TEL&FAX 03-5978-5680（E-mail；g1470507@edu.cc.ocha.ac.jp）

する各食品の寄与率 90 パーセンタイル値
表1

赤黄緑の3色食品群における食品の寄与率を用いた食品分類

カテゴリー

食品数
赤群

食品名

4

こんにゃく，生揚げ，えび，ヨーグルト

黄群

6

でんぷん，砂糖，植物油，マヨネーズ

緑群

18

ほうれん草，いちご，しいたけ，わかめ

赤・黄群

2

油揚げ，ごま赤・緑群

8

きゅうり，小松菜，大根，小魚，いか

黄・緑群

12

アーモンド，みかん，ベーコン，生クリーム

赤・黄・緑の3群の寄与率が高い食品

21

米，じゃがいも，大豆，にんじん，魚，豚肉，牛乳

1群の寄与が高い食品

2群の寄与が高い食品− 166 −

【RT-09】

官民連携型地域健康ステーションの可能性
やまはたかふみ○山羽教文 （株式会社 FIELD OF DREAMS）、小松健太郎（同左）大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【背景】急速な高齢社会の到来により、医療テーションでの身体活動評価を通じて、日常の費は高騰の一途をたどっている。このような状

身体活動の向上を図った。一方、モニター以外

況下、医療費抑制を目的に、地域では自治体をの市民には活動量計を 2 週間貸与し、現状の身中心に健康づくり事業が推進されているが、事体活動レベルを評価するサービスを無償にて業運営に要する予算確保の理由から、その規模提供。同サービスに興味を持った市民には有料と継続性は終始問われてきた課題である。このサービスへの移行を促した。また、簡易的な健課題解決を考える上で、「2025 年問題」や「健康チェック（無料）やウォーキング教室（有料）、

康経営」等の社会的動向から民間企業の間で関

健康相談サービス（無料）を提供した。

心が高まってきているヘルスケア事業は注目

事業評価・効果の観点は次の通りである。

に価する。

①健康増進効果：モニター145 名を対象に、事【目的】自治体の年度予算に左右されない継業実施前後の血液検査、体力測定、アンケート

続的な事業モデルを構築するために、自治体主

調査を通じて、QOL や健康状態、運動習慣の変導で推進してきた従来の健康づくり事業に、民化について間の活力（例えば、評価システム等のノウハウ、②規模：従来型で予定していた事業規模（145

指導者等のヒト、ウォーキングポールや活動量名）に対して、どの程度拡大できたか計等のモノ、運営資金等のカネなどの資産）を③継続性：2015 年度から 3 年間は、自治体予算組み込んだ、官民連携型の健康ステーションをを活用しながら健康ステーション事業を構築

地域の健康づくり拠点として設置（下図参照）。

し、4 年目以降に独立採算できているか

健康増進に対する効果はもちろん、事業規模や【結果】観点①血液検査結果は改善傾向を確

継続性の観点から新たな健康増進施策として認できなかったが、複数の病気を持っていた方の可能性を模索・検討する。

の数が減少。体力測定結果は有意差は確認できなかったが全ての項目で向上。また、QOL 等の

ウォ ーキン グポール

活動量計

主観的健康感、身体活動、健康意識は改善した。

評価シス テ ム／指導者

観点②モニター145 名を含め、合計 898 名に対指導者して何らかのサービスを提供できた。

埼玉り そな銀行（ 場所）
わら び健康ア ッ プ ステ ーシ ョ ン

観点③については 3 年後に評価する。

【論点】◾自治体主導型と官民連携型の健康づ活用

募集・ 広報スポーツ 施設
商店街等

医療費抑制

自治体

くり事業のそれぞれのメッリト・デメッリト◾健康ステーションを推進する上での問題点。

健康・ QOL�上向地域住民

主として、官と民と住民との win-win の関係【方法】2015 年 9 月より、145 名のモニターとモニター以外の一般市民に開放した官民連
携型の健康ステーション事業を開始。モニター◾健康ステーションの独立採算化実現に不可欠な受益者負担の促進方法(email:t.yamaha@fieldofdreams-jp.com)には活動量計を 6 ヶ月間貸与し、毎月、健康ス− 167 −

【RT-10】「信頼感」と「主観的健康感」の関係は地域によって異なるか？
か み や よ し と○神谷義人 1、白井こころ 2、高倉実 3、安仁屋文香 1、小浜敬子 1、崎間敦 4、等々力英美 5、金城昇 612

琉球大学大学院医学研究科 循環器・腎臓・神経内科学講座、

琉球大学法文学部人間科学科、3 琉球大学医学部保健学科、4 琉球大学保健管理センター、
5

琉球大学大学院医学研究科 衛生学・公衆衛生学講座、6 琉球大学教育学部生涯教育課程【背景】て質問票調査を行った。「信頼感」、「主近年、ソーシャルキャピタルに着目した観的健康感」はいずれも順序尺度であるが、健康づくりの取り組みが進められている。

便宜的にスコア化し、グループごとの平均

2012 年には、厚生労働省から発表された値を算出した。なお、Putnam（1993）の「一「健康日本２１（第二次）」や「地域保健

般的信頼感（generalized trust）」を「信頼対策の推進に関する基本的な指針」の中で、感」とした。分析の際には、以下の３群で今後の健康づくり活動、地域保健対策にお比較した。各群の定義を示す。

けるソーシャルキャピタルの重要性が強Ａ群：健康づくりシステムを有する地域：

調されている。

地域の健康づくりを推進する役割を担う

沖縄県と琉球大学は、県民の早世予防と健康「健康づくり推進員」が存在し、活動を行

寿命の延伸を図ることを目的として、「琉球大っている地域。Ｂ群：健康づくりのシステ

学健康行動実践モデル実証事業（ゆい健康

ムづくりをスタートする地域。Ｃ群：行政

プロジェクト）」を実施している（平成 24 年

主導による個人参加型の健康づくりサー

度～平成 28 年度）。①実践的で簡便な食育にクル。

よる生活習慣の行動変容法の開発、②子どもか【結果】

ら高齢者までの健康づくり、③ユイマール（地「信頼感」、「主観的健康感」について、

域の絆、ソーシャルキャピタルを意味する

健康づくりシステムの有無、またコントロ

沖縄方言）を活用した健康づくりを３本柱

ールグループで検討した結果、「主観的健としている。

康観」は、Ａ群、Ｃ群、Ｂ群の順に高スコ【目的】

アであった。「信頼感」は、Ｂ群、Ａ群、

健康づくり支援において、ソーシャルキ

Ｃ群の順に高スコアであった。「信頼感」

ャピタルと健康の関係を明らかにすること「主観的健康観」の関係は、居住地域にとは有用である。今回はソーシャルキャピ

よって異なる特徴を示した。

タルの指標の一つである「信頼感」と「主【論点または検討課題】「信頼感」と「主観的健康感」の関係の観的健康感」の関係について、その関係が地域によって異なるか検討した。

向上を健康づくりに活かす意義について【方法】

議論したい。

健康行動実践モデル実証事業の調査に（E-mail；kamiya4410.79@gmail.com）

参加した３つの地域住民 1,356 名を対象とし、「信頼感」と「主観的健康感」につい− 168 −

【RT-11】

学校における食育の評価はどうあるべきか～栄養教育研究会の活動を通して～○赤松利恵（お茶の水女子大学），稲山貴代（首都大学東京），衞藤久美（女子栄養大学），
神戸美恵子（高崎健康福祉大学），岸田恵津（兵庫教育大学）【背景】日本健康教育学会栄養教育研究会
は，平成 5 年の発足以来，科学的根拠に基づく栄養教育の実践とその基盤となる研究の推進のため，理論と実践のキャッチボールの中でより高度な理論の体系化を目
指し，研究会活動を行っている．平成 25
年度からは、「学校における食育の評価」
をテーマに活動を進めてきた．このテーマを取り上げた理由は，学校における食育が，子どもたちの健康増進を目指し望ましい
食習慣の形成を目標に行われているにも拘わらず，評価の方法が健康教育・ヘルス
プロモーションの方法と異なることや，学校における食育の評価そのものがなされてないとの指摘もあるためである．そこで，
栄養教育研究会では，学校における食育の評価の課題を整理し，よりよい方法を提案するための活動を行うことにした．
【3 年間の活動】
まず，平成 25 年度は，私たちが学校における学習の評価を学ぶ必要があると考え，「学校における食育の評価～学校における学習評価と健康教育・ヘルスプロモーションの評価は何が同じで何が違うのか～」と題する学習会を行った．その結果，学校における食育の評価は，健康教育・ヘ
ルスプロモーションの評価を基本としながらも，学校における学習評価を取入れた方法で行う必要があると考えた．
そこで、平成 26 年度は、栄養教育研究会が考える評価方法を提案書として作成することを目標に活動を行った．多くの議論を重ねるなかで，「評価は，目標設定さらにはアセスメントから始まる」という，
栄養教育マネジメントの根本をしっかり抑えておく重要性を委員全員が痛感し，
Plan-Do-Check-Act サイクルにそった提案
書 1,2)を作成した．
そして，平成 27 年度は，実践協力校とともに提案書の内容の実施可能性を検討した．約 1 年にわたる検討で作り上げた手順をワークブックとしてまとめ，ワークシ
ョップ形式の公開学習会を開催した．
【活動の成果と課題】
3 年間の活動を通して，栄養教育研究会が提案する方法をまとめ，その方法の実施可能性を確認した．しかし，この成果を普及しなければ，現場は変わらない．栄養教
育研究会では、評価の方法の充実を図りつ
つ，次の課題を普及方法の検討とした．
【議論の論点】
本ラウンドテーブルでは，平成 25 から
27 年度までの栄養教育研究会の活動を紹介し，栄養教育研究会が提案する「学校における食育の評価」について，参加者から意見をいただくとともに，今後の普及方法について，議論したい．
文献1) 赤松 利恵, 稲山 貴代, 衛藤 久美, 神戸 美恵子, 岸田 恵津．望ましい食習慣の形成を目指した学校における食育の評価．日本健康教育学
会誌，2015；23( 2)：145-151．
2) 赤松 利恵, 稲山 貴代, 衛藤 久美, 神戸 美恵子, 岸田 恵津．望ましい食習慣の形成を評価する学校における食育の進め方，2015；23( 2)：
153-161．
（E-mail；akamatsu.rie@ocha.ac.jp）− 169 −

【RT-12】

行動経済学と健康教育：文献的考察から応用可能性を探る
ふくだ

ひろし

○福田洋 （順天堂大学医学部総合診療科）【背景】ダニエル・カーネマンなどが提唱し検討した。これらの資料を元に、ラウンドテー

た行動経済学（心理学の研究成果から、より現

ブルでは応用可能性について議論を行いたい。

実的な人間の経済行動をモデル化し、経済・社【結果】健康教育・行動変容理論を振り返る

会現状を実証的に分析する経済学の１分野）へと、環境、ステージ、モチベーション、リテラの注目が高まっている。健康教育の歴史的変遷

シー、行動の心理的トリガーなどが解明・活用を考えると、知識（K）・態度（A）・習慣（B）

され、死角はないように思える。これらは熟慮モデルの 1960 年代、ヘルスビリーフモデルなの上での選択というような、時間に余裕がある

ど社会心理学が導入された 1970 年代、プリシ

状況でより有用であると考えられる。一方現代

ードプロシードモデル・ステージモデルなど教は、恣意的な情報が押し寄せてくる情報化社会

育診断・介入の 1980 年代、エンパワーメント

であり、健康行動の採用も待ったなしで迫られ理論など学習援助の 1990 年代、健康格差とヘることがある。時間がない中では、錯覚、誤解、

ルスリテラシーに注目が高まった2000 年代と、誘導などが生じやすく、行動経済学の理論の一

人々への健康行動の採用に向け様々な理論や部（フレーミング理論、プロスペクト理論等）

手法が試されてきた。特に 2008 年から開始さが有用と思われる。文献検索（2016 年 3 月）でれた特定健診・保健指導では、これらの様々なは、行動経済学を含む文献は 45 編あり、うち

健康教育学・行動変容理論の知見が総動員され38 編が 5 年以内、原著 2 編、総説/解説 18 編で活用された。しかし保健指導や受診勧奨の現場あった。健康やヒトを対象としないものを除き、では、対象者の健康行動の採用に至らないケー

トピックは神経/メンタルが 19 編で最多、糖尿スが見られる。その原因が「人はしばしば理論

病 9 編、栄養・介護・産業衛生がそれぞれ 2 編的・理性的でなく、直感的・感情的に行動を決であった。PubMed では 4359 編、かつ毎年 300定する」ことにあるとすれば、超合理的・超自編程度の報告があることを考えると、我が国に制的・超利己的と表現される合理的経済人を前おける実証研究は不足していると考えられる。

提とせず、実際の人間を対象とした実験や観察【論点または検討課題】

を重視する立場をとる行動経済学が、健康教育①従来の健康教育・行動変容理論の限界に有用となる可能性は高い。

②行動経済学の有用性【目的】本報告では、今までの健康教育の歴③取り組むべき実証研究の課題

史的変遷と行動経済学の特徴を押さえた上で、
行動経済学と健康教育に関する文献的考察を行い、行動経済学の健康教育分野における応用可能性を探ることを目的とする。

【方法】健康教育・行動変容理論の歴史的変
遷を経時的に示し、さらに行動経済学の特徴と健康行動・健康産業への関連を示した。次に、
医学中央雑誌にて「行動経済学」を含む文献検索を行い、健康教育分野における応用可能性を− 170 −

（E-mail；hiro@juntendo.ac.jp）

【RT-13】

地域と大学の連携を目指すフードバンク活動における大学生の参加の方途を探るためのワールドカフェ
ほそい

ようこ

あらき

ゆうこ

○ 細井 陽子、荒木 裕子（九州女子大学）【背景】

・材料を残さず使い切る

全国的にフードバンクの活動が広がりつつあ

・賞味期限を少し過ぎても捨てないる。多くの団体が食品ロスの解消と生活困窮者

管理栄養士の立場からどう考えるかについて支援の両方の目的をもって展開しているが、各は、専門家として実際的な栄養教育を行う

地で地域特性や社会資源によって多様な展開

中での支援を考えていた。以下に例を示す。

がみられる。北九州市では管理栄養士養成機関

・安い食材で作る献立を考えて家庭に配布が多く立地しており、その強みを生かして大学

・長期に必要な栄養素や欠乏症を教えるとNPO で協働する地域ぐるみのフードバンク活・共同の畑を作りみんなで育て料理教室

動を実現するために、大学生がフードバンクをテーマ設定は「フードバンクを通して出来支援する際の参加しやすい方法を探ると同時ること」という範囲を限定しない問いかけに、大学生の豊かな人間形成につながるプログであったが、現段階で思いつくのは身近なラムが含まれる内容を検討する。

食品ロスに関することであり、自分自身が【方法】
管理栄養士養成課程の 3 年生を対象に栄養教育論Ⅲの授業時間を用いてフードバンクの活動例について、フードバンク北九州

食品ロスを出さないようにする工夫が多くみられ、社会に対する働きかけという観点は少なかった。「管理栄養士として」のアゲインから外部講師を招き講義を行っ立場で考えると、栄養教育をすることがまた。その直後に、フードバンクを通して大ず第1に浮かび、管理栄養士としてはコー

学生の自分たちにできることは何か、管理

ディネートすることも業務の一環である、栄養士の立場からどう考えるか、の 2 点をという点には思い至らなくても、夏休みにテーマに、ワールドカフェ形式で検討を行

キャンプなどをして皆で楽しむ、農家に皆った。ワールドカフェは各テーブル 4～5
名でメンバーを交代しながら 3 セット行った。各テーブルに必ず 1 名当初のメンバー
を残し前回の対話の内容を伝達するようにした。テーブルクロス状に配置した模造
紙に各自が自由に記入した内容から読み取れるものを記録した。

で行き、仕事を手伝い食材を少し分けて頂く等食育として展開できるものもあった。

【論点】
・学生の豊かな人間形成が期待される活動内容
・食の専門性からの思いつきをどう生かすか・子ども食堂を展開する場合に欠かせない視点
・商店街の拠点としての多世代交流スペース等

【結果】

での展開

フードバンクを通して大学生の自分たちができることについては、自分自身が生活の中で食品ロスを出さないためにできる

連絡先：〒807－8586 九州女子大学

ことを多く挙げていた。以下にその例を示す。

− 171 −

細井陽子（E-mail；hosoi@kwuc.ac.jp）

【RT-14】

いじめ問題を克服するヘルスプロモーション：
子どもも大人も優しくなれる道を探求しよう
え び な りょうこ

え とうたかし○蝦名玲子（グローバルヘルスコミュニケーションズ）、衞藤 隆 (東京大学名誉教授）【背景と目的】子どもの健康を脅かす最大の問ートフォン等を用いたネット上のコミュニケ

題である「いじめ」。いじめ防止対策推進法がーションにより、発信者を不明確にしたり、場成立し約 3 年が経ち、道徳教育や加害生徒への合によってはなりすましにより偽ったりしな

懲罰の強化の他、「いじめの防止等の対策のた

がら LINE 等の手段による電子文の伝達によめの組織」や「いじめ問題対策連絡協議会」のり行われることが特徴的である。多くの場合、設置等、学校や自治体で様々な取り組みがなさ

その伝達は一方的であり、関係性はフェアでなれている。一方で、「いじめ防止計画は立ててい。教育現場におけるいじめ防止対策についていても具体策が少ない」「重大ないじめが首長

は文部科学省、各教育委員会、各学校で取り組に報告されていない」等の課題があることが文みが行われている。その要点は児童生徒におけ

部科学省を始めとする調査で明らかになってる人間関係づくりと教職員による組織的取りいる。こうした実効性や実行性についての課題組みである。前者においてはいじめをしない、は、ヘルスプロモーション施策「健康日本 21」

見過ごさない、防止のための行動をする等、児開始時も指摘され、科学的根拠に基づいた効果

童生徒等自身に人間関係を意識させ、「いじめを出す取り組みが模索された。そうした経験をは、なくすべきものである」ことを明確に認識基に本ラウンドテーブルでは、今日のいじめのさせ、よりよい人間関係を構築する力をもった

特徴や先駆的な取り組み事例を振り返り、ヘル自己を育むように促すものである。後者においスプロモーションの視点からいじめ問題の克てはいじめ発生を許容しない教師の指導のあ服への道を探求することを目的とする。

り方を教師自身に追求させるような取り組み【方法】今日のいじめの特徴や学校における先等が行われている。

駆的な国内外の取り組み事例をレビューした。

こうしたレビューを踏まえ、ヘルスプロモー

それから、ヘルスプロモーションの視点からいションの視点から、①価値観を共有する、②

じめ問題の克服方法を探求し、計画を確実に行目標を設定する、③目標を達成するための動につなげるために、コミュニティ開発

ブレインストーミングをする、④SMART(Rothman, J.)、組織変容の 4 段階モデル

な行動計画をつくる、⑤実行する、⑥評価(Goodman RM, Steckler A, Kegler MC)、問題と見直しをする、⑦ルール化する、の 7 段

解決療法 (D’Zurilla TJ, Goldfried MR) の 3階から成る「いじめを許さない学校づくり

つの理論や方法論を基に、7 段階から成るアプの 7 つのステップ」を開発した。

ローチ「いじめを許さない学校づくりの 7【ラウンドテーブルにおける検討課題】参加者

つのステップ」を開発した。

の経験や「いじめを許さない学校づくりの 7【結果】今日の日本におけるいじめは集団の内つのステップ」を基に、「いじめ問題を克部の対人関係で生ずる特定の個人を複数の人服するヘルスプモーション」を学校、自治間が共通の価値観をもって攻撃し、対象となる体、研究機関等、各立場から検討する。

個人の尊厳を打ち砕く行為である。現代におい（E-mail；てはその行為が直接的な言動のみならず、スマ− 172 −

ebina@globalhealthcommunications.com）

【RT-15】

エネルギー産生栄養素の摂取状況と年齢、BMI の関係
あ に や ふみ か

○安仁屋文香1、等々力英美 2、崎間敦 3、小浜敬子 1、神谷義人 1、
白井こころ 4、高倉実 5、金城昇 612

琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座、

琉球大学大学院医学研究科衛生学・公衆衛生学講座、3 琉球大学保健管理センター、
4

琉球大学法文学部人間科学科、5 琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野、
6

琉球大学教育学部生涯教育課程【背景】健康日本 21(第二次)では生活習慣病対混合型 38.5 %、女性では基準型 34.8 %、不足策を重点項目に設定しており、沖縄県でも「肥型 10.1 %、過剰型 25.2 %、混合型 30.0 %だっ

満率の減少・生活習慣病による死亡率の減少」

た。男女合わせた各パターンは、不足型は低たを目指して健康づくり事業が展開されている。

んぱく質食群が主であり(99.7 %)、過剰型は高栄養素摂取と疾患との関連が明らかにされて脂質食群が主だった(76.6 %)。混合型は脂質ときており、日本人の食事摂取基準(2015 年版)

炭水化物のバランスが崩れている群が最も多ではそのエビデンスをもとにエネルギー産生

く（45.9 %）、次に 3 つの栄養素のバランスが栄養素バランスが設定されている。

崩れている群が多かった(24.9 %)。各パターン【目的】本研究ではエネルギー産生栄養素バラ

の BMI 比較では、男性において基準型の BMI は

ンスと Body Mass Index(以下 BMI)の関係を年混合型よりも低く(24.4±3.1 kg/m2 vs.25.0±

代別に検討した。

3.8 kg/m2、p<0.05)、他の 2 パターンの BMI と【方法】解析対象は県内の健康づくり支援事の差は認めなかった(p>0.05)。女性では、基準

業(健康行動実践モデル実証事業：ゆい健

型の BMI が混合型と過剰型よりも低く(22.6±

康プロジェクト)の調査研究参加者のうち、
簡

3.9 kg/m2 vs.23.5±4.2kg/m2、p<0.01、vs. 23.2

易 型 食 事 歴 法 質 問 票

brief-type±4.1 kg/m2、p<0.05)、不足型の BMI との差はhistory

なかった。各パターンの BMI を年代別に比較しquestionnaire(BDHQ)に回答した 3224 名(男性たところ、男性はどの年代においても基準型と30.1 %)。解析項目は年齢、BMI、たんぱく質、他の 3 パターンとの間に BMI の差は認めない一

総脂質、炭水化物(アルコールを含む)とし、エ方、女性では 20～39 歳と 60 歳以上の年代で基ネルギー密度法によるエネルギー調整を行っ

準型の BMI が混合型よりも低かった(20～39

た。これらを日本人の食事摂取基準(2015 年版)

歳：21.3±3.4 kg/m2 vs.22.3±4.3kg/m2、p<0.05、をもとにカテゴリ化し(低食群、基準範囲群、

60 歳以上：24.1±3.8 kg/m2 vs. 25.6±4.4 kg/m2、

高食群)、3 つの栄養素の摂取状況を総合して 4

p<0.01)。

つの摂取パターンに群分けをした(基準型、不【論点または検討課題】

足型、過剰型、混合型)。各パターンの BMI を

1. 栄養素摂取パターンの分類について

基準型と比較し、年代別にも検討した。

2. アルコールを考慮した分析方法について【結果】各パターンの割合は次の通り。男性は3. 調査結果のフィードバック方法について

基準型 33.8 %、不足型 12.2 %、過剰型 15.6 %、(E-mail；k158713@eve.u-ryukyu.ac.jp)

self-administereddiet− 173 −

【RT-16】

地域における野菜の栽培と野菜摂取量との関連―政府統計を用いた，都道府県単位での検討―
まち だ だいすけ○町田大輔（高崎健康福祉大学健康福祉学部健康栄養学科，
よしだ

群馬大学大学院保健学研究科），吉田とおる

亨 （群馬大学大学院保健学研究科）【緒言】本研究では，地域における野菜の栽

べ面積」，「野菜作付面積」，「都道府県総面

培と野菜摂取量との関連を，政府統計のデータ

積」，「作付延べ面積／都道府県総面積」，「野を用いて都道府県単位で分析することにより，

菜作付面積／作付延べ面積」，「野菜作付面積

今後の研究に資する知見を得ることを目的と／都道府県総面積」，「作付延べ面積／人口」，

した。

「野菜作付面積／人口」，「野菜収穫量」，「野【方法】野菜摂取量については，厚生労働省

菜出荷量」，「人口」，「野菜収穫量／人口」，の平成 24 年国民健康・栄養調査における性・「野菜出荷量／人口」，「農業従事者数」，「農都道府県別野菜摂取量の平均値 (20 才以上，年

業従事者数／人口」との間には，有意な相関は齢調整) を用いた。野菜栽培に関する指標につ見られなかった。女性の都道府県別野菜摂取量

いては，農林水産省の平成 24 年面積調査におと「野菜収穫量－野菜出荷量」（r = 0.40, p =ける都道府県別農作物作付延べ面積および野

0.005）「(野菜収穫量－野菜出荷量)／人口」（r菜作付面積，同省の平成 24 年作況調査におけ= 0.56, p < 0.001），男性の都道府県別野菜摂取る都道府県別品目別収穫量および出荷量を用量と「(野菜収穫量－野菜出荷量)／人口」（r =いた。なお，平成 24 年作況調査における都道

0.47, p = 0.001），「野菜出荷量／野菜収穫量」

府県別品目別収穫量・出荷量については，指定（r = -0.38, p = 0.008）との間に，有意な相関が野菜および指定野菜に準ずる野菜 40 品目のう確認された。

ち，平成 24 年国民健康・栄養調査で野菜に分【考察】「野菜出荷量／野菜収穫量」が類されない 6 品目 (ばれいしょ，さといも，や少ないということは，自家消費用野菜や贈

まのいも，いちご，メロン，すいか)を除いた

答用野菜の割合が多いと考えられ，また，34 品目の合計を算出し，「野菜収穫量」，「野（野菜収穫量－野菜出荷量）≒自家消費用

菜出荷量」として分析に用いた。また，人口や野菜や贈答用野菜の収穫量であると考え都道府県総面積を調整した分析を行うため，平られることから，今後，地域における自家

成 22 年国勢調査の都道府県別人口および都道

消費用野菜や贈答用野菜の栽培と地域住

府県総面積を用いた。

民の野菜摂取量との関係に焦点を当てた

統計処理には，IBM SPSS (Ver. 23) を使用し，研究が必要であると考える。

性・都道府県別野菜摂取量の平均値と野菜栽培【論点または検討課題】そこで本ラウンドテ

に関する各指標について Pearson の相関係数をーブルでは，①研究の有用性について，②今後用いた分析 (有意水準 5%) を行った。

の研究の進め方について検討したい。

【結果】性・都道府県別野菜摂取量の平均値（E-mail；machidad0619@gmail.com）と野菜栽培に関する各指標との関連について，
Pearson の相関係数を用いた分析を行った結果，性・都道府県別野菜摂取量の平均値と「作付延− 174 −

MEMO

MEMO

学術大会関連行事のご案内「若手の会」企画

6 月 11 日（土）12：10～13：10 E 会場

「文献検索・文献収集のいろは Part2―目的に合った文献の探し方―」検索・
文献収集のいろは Part2―目的に合った文献の探し方―」
日本健康教育学会「若手の会」では、昨年 10 月に「文献検索・文献収集のいろは」として、文献検索・収集の方法についての学習会をおこないました。その中で、参加者の方から「たくさん文献を収集しても全部は読めない（精読できない）」「どの文献から読めばいいのかわからない」と、お悩みの声があがりました。
そこで今回は、「文献検索・文献収集のいろは part2」として、目的に合った文献の探し方に焦点をあてたプログラムを企画しました。具体的には、収集した文献の中から精読する文献を選ぶまでのプロセスに関連した悩みや、その解決策を共有できる内容となっております。先行研究のレビュー、実践に繋がるエビデンスの取得が、今より効率的におこなえたら・・・と思いませんか？たくさんの、若手研究者、若手実践者のご参加をお待ちしております。
なお、本プログラムは、昼食（※各自ご持参ください。
）をとりながらご参加いただけます。お気軽にご参加ください。

【話題提供】10 分
論文を読む目的と、目的に合った文献の探し方について、若手の会運営委員が話題提供をおこないます。
【グループワーク】25 分
グループごとに、どのような目的で論文を読んでいるか、どのように探しているか、現在抱えている悩みなどを発表し、共有します。また、悩みについては解決策を話し合います。
【総合討論】20 分
グループごとに出た意見をもとに、参加者全員で話し合います。
【まとめ等】5 分
本企画の総合的なまとめをおこないます。

ご案内
昼食をとりながらの進行を予定しております。各自昼食をご持参のうえご参加ください。
終了後、アンケートの記入をお願いする予定でおります。
事前登録の必要はありません。お気軽にご参加ください。

− 177 −

第 25 回日本健康教育学会学術大会事務局
学 会 長：高倉実（琉球大学医学部）

副学会長：

金城

昇（琉球大学教育学部）

事務局長：

宮城

政也（琉球大学教育学部）

準備委員：

小林

潤（琉球大学医学部）

野中大輔（琉球大学医学部）

和氣

則江（琉球大学医学部）崎間金城敦（琉球大学保健管理センター）
芳秀（沖縄県立看護大学）

田場真由美（医療法人卯の会）
準備協力員：

琉球大学ゆい健康プロジェクトスタッフ
琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib スタッフ

日本健康教育学会誌

第24巻

特別号

2016年5月20日発行

Japanese Journal of Health Education and Promotion

Vol. 24 Suppl.

□ １部定価2,000円□ 編集

第25回日本健康教育学会学術大会 事務局〒903-0213 沖縄県西原町字千原1番地
琉球大学教育学部
e-mail：masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp□ 一般社団法人 日本健康教育学会

理事長

神馬

征峰

〒350-0288 埼玉県坂戸市千代田3-9-21
女子栄養大学食生態学研究室内
TEL：049-283-2310
FAX：049-282-3721
e-mail：nkkg@eiyo.ac.jp
振替口座：00500-9-44161
Published by Japanese Society of Health Education and Promotion
Nutrition Ecology, Department of Nutrition Science, KAGAWA Nutrition University
3-9-21, Chiyoda, Sakado-shi, Saitama-ken, 350-0288, JAPANⒸ2016, Printed in Japan
本誌掲載記事の無断転をお断り致します。

Ⓒ 一般社団法人日本健康教育学会 2016年

第 25 回日本健康教育学会学術大会
協賛企業・団体 一覧
医療法人麻の会 首里城下町クリニック
稲福内科医院（有）ウイングインフィニティシステム
医療法人卯の会 新垣病院
沖縄ホンダ（株）（有）オリンピア運動具店
社会医療法人敬愛会（株）コンピュータ沖縄
医療法人芍薬会 やんハーブクリニック
STEP 個別指導塾
医療法人正清会 久田病院（株）大修館書店とぐち歯科
ゆいゆい内科クリニック（株）リュウズシステム
ご協賛いただいた企業・団体の皆様に深く感謝申し上げます。
（50 音順、敬称略、平成 28 年 5 月 10 日現在）

株式会社コンピュータ沖縄
http://www.c-okinawa.co.jp
沖縄のすみずみにコンピュータの花を咲かせたい 事業内容◆システムソリューションの提案・構築◆コンピュータ及び関連機器の販売◆保守メンテナンス及び教育・指導◆ソフトウェア開発・9'$システム開発◆技術者派遣地元企業として地域密着、顧客密着の経営を心がけています。創業４年の実績を活かし、今後もＩＴを活用して地域と共に発展していきたいと考えています。

本
社：うるま市字州崎７番地７
営業本部：浦添市伊祖 サンライズビル(6'. (#:
6'. (#:

〒901-2111 浦添市字経塚633番地 メディカルKプラザ １階TEL 098-988-4556
FAX 098-988-4557
HP http://www.inafuku-naika.com/

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ン、ボディカラーやリース期間等により金額が変わります。・Honda Cars 沖縄 個人向けカーリースまるまるセットは株式会社ホンダファイナンスの商品です。ご契約につきましては、
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リースまるまるセットは株式会社ホンダファイナンスの商品です。ご契約につきましては、株式会社ホンダファイナンスの審査が必要です。審査の結果、ご契約いただけない場合がございますのであらかじめご了承ください。

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〒904-2154

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沖縄県沖縄市東2-16-5
TEL（098）939－8877
FAX（098）939－1171

とぐち歯科院長：渡久地 政一【診 療 時 間】
月・火・水・金a.m. 10:00～p.m 12:30
p.m. 3:00～p.m. 6:30
土
a.m. 10:00～p.m 12:00
p.m. 2:00～p.m. 4:30
休 診 日 木曜・日曜・祝祭日〒904－2165 沖縄市宮里4－2－10
サンキュー

シロイハ

（098） 9 3 9 －4618

医療法人 正清会
理事長

久田 研二

久 田 病 院
精神科・心療内科・老年精神科※認知行動療法を実施しています。

〒901-1101 南風原町字大名275番地
TEL. 098-889-3206 FAX. 098-889-5311
URL: http://kudahp.jp/
E-mail: kuda-ph@tea.ocn.ne.jp

介護老人保健施設

うりずん〒901-1301 与那原町字板良敷1281-1
TEL. 098-944-7000
FAX. 098-944-7003
E-mail: urizun@eos.ocn.ne.jp

ライフサポート久田〒900-0014 那覇市松尾2-15-27
TEL・FAX 098-867-7890
就労継続支援B型事業所