研究ノート

植民地の混血児問題―人種化するフランス国籍法―
友寄元樹

近年、植民地研究において混血児問題が注目されている。なかでも、歴史人類学者のアン ･ ローラ ･ ストーラー（Ann Laura Stoler）は、その著書『肉体の知1において、これまで見識と帝国の権力：人種と植民地支配における親密なもの』過ごされてきた植民地のセクシュアリティに注目し、貧困白人や混血児 2 の境遇を辿った。混血児や「貧困白人層」などの植民地における下層階級の人びとの情況を描き出し、彼ら彼女らが植民地秩序を脅かす「内なる敵」として認識されていく様相を示したのである。ストーラーは植民者／被植民者という単純な二分化の構図では、植民地の社会情況を正確に捉えられないと論じる。そして植民地におけるセクシュアリティの領域に考察の範囲を拡げ、私的なことが政治的なことだと説明する。
植民地秩序と混血児がどのような関係にあったのか。言い換えると、混血児が帝国秩序を脅かす存在とみなされたのはなぜなのか。また、その脅威への対処はどのような人びとが担い、どのような解決が模索されたのか。本稿では、ストーラーの研究を参照し、フランス植民地における混血児の境遇をセクシュアリティに注目して追求した歴史研究者エマニュエル・サアダ（Emmanuelle Saada）のLes enfants de la colonie3 に則して、いわゆる帝国の混血児問題の所在について考察を進める。
以下では、まず第１節で、フランス植民地において混血児が問題化されていく過程を概観し、次にフランスにおける国籍法の人種化プロセスをみる。そして、第二次世界大戦期および戦後に混血児が辿った道のりを確認し、植民地における混血児問題を検討したい。

１．混血児問題の形成：植民地秩序への脅威
1-1

植民地のセクシュアリティ：性の管理をめぐって

フランス植民地帝国は 18 世紀から 19 世紀を通して、その領土を拡大する。アンティル諸島やレユニオン島などの「旧い植民地」で奴隷制を廃止した時期、ア101

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研究ノートフリカやアジア、オセアニアへと領土を拡大したのである。インドシナやアフリ
カの植民地では軍人が入植者の大半を占め、オセアニアのニューカレドニアでは、流刑植民地として囚人や植民地官僚らが多く入植していた。そのような植民地官僚や軍人らが多い植民地において植民者人口の男女比は極端に異なっていた。
19 世後半から 20 世紀初頭、植民地政府は、下級官僚や兵士らに原住民女性との内縁関係を推奨していた。ストーラーは、20 世紀初頭オランダ領東インドにおける内縁関係について、植民地政府がヨーロッパ人植民地官僚と原住民女性の結婚を禁止し、内縁関係を推奨していたと説明する。理由はヨーロッパ人男性とアジア人女性の性的関係による「家族形成は明らかな利点をそなえるもの」で「それぞれが扶養家族を金銭的に支えることが」できるからだという。また、「異人種間性交は壮健な子供を産み、アジア人女性はごくわずかしか金銭や情緒的な要求」をしないという認識もそこにはあった 4。
さらに、内縁関係の推奨は、原住民女性を使用人として雇って「家事にたいして現金を支払」う必要がなく、「植民地の軍隊、行政官、農園企業、貿易会社へ新規雇用されたヨーロッパ人の給料」が「低く抑えられ続け」ることにも関係していた。そのうえ、買売春によってヨーロッパ人男性が性病にかかる心配もないと考えられていた。すなわち、内縁関係は、植民者男性が経済的で健康な生活を送ることを可能にすると考えられていたのである 5。それは、給与が低い低階層の人びとに特に推奨されたのである。
しかし 1920 年代以降、内縁関係に対する認識が変わる。植民地において内縁関係を築く植民地下級官僚や兵士、そしてその相手とされた原住民女性を低い階級の出身者として、植民地行政は認識していた。特に短期駐留を前提としていた低階級の兵士は、年齢が若い庶民階層であり職業軍人がほとんどで「ふしだら」かつ軍規を乱す存在と植民地で見なされ、そのような低い階層同士の間に生まれる子どもは、低い階級かつ異なる人種による「病的な遺伝」を受け継ぐと考えられるようになった 6。この時問題とされたのが、そのような子どもを生みだす内縁関係であった。
内縁関係は、植民地における支配／統治の正当性を示していたフランス人としての威信に関わる重大な問題となる。支配者であるフランス人が原住民女性と寝食を共にすることで、支配者と被支配者の境界に揺らぎが生じると考えられたのだ。フランス人の優位性を保つためにも、ひいては、植民地統治を継続するためにも原住民との「適切な距離」をとることが最優先された。それは、インドシナにおいて原住民のフランス語や洋装の禁止として、アルジェリアにおいてはキリスト教改宗者に対して子どもへのキリスト教式の名前を付けることを禁止する形で現れた。
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植民地の混血児問題

これら植民地の境界線を維持するための要請は、植民者も対象であった。本国
フランスとは異なり、植民地においてフランス人であるということは植民地支配の正当性を体現する者として、フランス式の文明的な生活を徹底するよう要請されていたのだ 7。そのような情況下で、原住民女性との性的関係を持つプライベートな空間としての家庭、すなわち内縁関係が問題視されたのである。そして、その関係によって生まれる子どもは植民地の法秩序を問いに付す存在となり問題視された。
1-2

秩序に対する脅威：揺らぐ境界線

フランス植民地では、植民者と被植民者は法的地位において区別されている。
法分野で植民者はフランス市民であり被植民者は臣民として位置づけられる。
この分割線は、従うべき法体系と関係している。フランス市民は、本国のフランス人と同じように、フランス民法に従い、それによって保護される対象である。
一方、臣民は、原住民の慣習に従う存在として民法の範疇から除外される。臣民の地位にある原住民は原住民法《Code de l’Indigénat》の下におかれる。これはアルジェリアの植民地化にともなって 1881 年にフランス本国で制定された処罰規定である 8。その処罰は、司法権を有する裁判所ではなく行政機関、つまり植民地総督によって科され、そのうえ、アジア系移民やそれと同等とみなされた者も処罰の対象となっており、フランス市民とそうでない者たちを差別化する制度であった。原住民法によって、臣民は人頭税などの税金納付義務が科されており、「旅行証携帯の義務づけによる移動の自由の制限、夜間外出の制限、集会の制限、武器所有の管理や禁止、納税の遅滞、労働力の提供の拒否、出生 ･ 死亡届の怠りなど」が、処罰の対象であった 9。
フランス人男性と原住民女性の内縁関係の間に生まれた子どもは、植民地の分割線を乱す存在として脅威とみなされる。内縁関係の場合、先に見たように男性の多くが短期駐留者であったため、子どもが成人になるまでには植民地から離れることがほとんどであった。そのうえ、父親である男性たちのほとんどは子どもを認知していなかった。すなわち、婚外子（私生児）であり認知されず、かつ父親がいない（捨てられた 10）混血児が多く存在したのである。そのような混血児らは市民権との関係において、問題化されていく。
19 世紀および 20 世紀前半において、市民権を有していたのはフランス人男性のみで、女性はフランス市民の権利を有していない。つまり植民地において、フランス市民とは、フランスから移り住んだフランス人男性のみであった。婚姻関係の下で生まれた子どもである嫡出子や父親であるフランス市民から認知されている子どもは、市民権は父親から受け継がれ問題にならない。混血児であったと
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研究ノート

しても、父親の認知によりフランス市民になれるのである。しかし、私生児で認知されずに捨てられ、母親と生活している混血児は市民権を付与されない。この混血児間にみられる法的地位の不一致は混血児を、一方では「フランス市民」として、他方では「原住民」として扱うという一貫性のなさを表していた 11。
植民地の分割線を乱す混血児の存在は、先述のように、フランス人としての「威信」に関わる問題でもあった。父親から捨てられた子どもと母親は、母親の出身社会で生活をすることになる。しかし、植民者の血が混ざり「白人の容姿」を持つ混血児とその母親は、その社会からも見放されることが多かった。このように所属する社会を有さない「根こぎ」の情況に追いやられた混血児と母親は、路頭に迷うことになった。
「フランス人の血」を引く混血児が原住民の地位にあり原住民法に従うことや白人の容姿を持つ者が原住民と同じ職を有す、もしくは原住民の下で働かなければならないことは、フランス人の優位性を危うくする重大な問題であった。混血女性の場合、「根こぎ」は買売春につながる問題となり、白人の容姿を持つ女性が原住民の下で買春に及ぶことは、フランス人男性から嫌悪の対象となっていた。
さらに、所属する社会を失った混血男性の場合は、その不満から植民地体制を打倒しようと画策するかもしれないという脅威の対象にもなった 12。このように混血児は、植民地分割線の曖昧な位置におかれることで、植民者の「威信」や植民地体制自体に関わる問題となり、植民地秩序に対する、換言すると植民地帝国存続に対する脅威となる 13。

２．混血児問題への対応：包摂という人種化プロセス
2-1

問題の担い手たち

混血児が、植民地秩序の脅威になることを避けるため、宗教者や植民地官僚などの慈善家はその対処を考案する。多くが植民地在住の名士である慈善家は、混血児問題を生みだす低い階層の短期滞在者とは異なっていた。自身も原住民女性との間に子どもがいる者たちであるが、結婚関係を築いており、子どもを捨てていない定住している植民者である。すなわち、彼らの子どもはフランス市民の地位を引き継いでおり、「根こぎ」や威信の問題を引き起こさないのである。彼ら
植民地の定住者にとって、混血児が路頭に迷うことや秩序を脅かす存在になることは「解決」しなければならない問題であり、その問題に貢献することは「国家への愛」を示すことでもあった 14。慈善協会は混血児を救済するために、植民地行政や宗教者らとともに問題に取り組んでいく。
慈善家たちは、問題を解決する方法として、混血児を母親から引き離し孤児院
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植民地の混血児問題で育てることを試みる。孤児院は父親不在の混血児に対して「家庭の役割」を担っていた。第３共和政のフランスでは、家庭は市民を育てる場であり、父親が家庭において重要な位置を占めていた。家庭において、個人はフランス市民としての振る舞いを躾けられ、その道徳心を身につけると考えられていた。「フランス人にする」ため、また威信と秩序を守るために、混血児は孤児院に送られるのである 15。
19 世紀後半のフランス植民地において、フランス人父親からの「遺伝」と生活「環境」でフランス人になるという考えが主流であった。父親の血を引く混血児がフランス人になるには、原住民の間でなく、フランス人に囲まれた「環境」で生活することが欠かせない要素であったのだ。そのため、孤児院では幼少期の混血児をなるべく早い時期に引き取り、養育する必要があった。そこで混血児は食事や礼儀作法、衣服をすべてヨーロッパ風に統一し、名前も原住民式の名前からフランス式の名前に変更させられる。フランス式の「環境」で生活させるために、混血児を本国フランスへ短期派遣する計画も、植民地行政の支援のもとで行われた。第一次世界大戦時には、混血児を戦地へ送り出すが、混血児は法的に原住民であったため、植民地軍の原住民部隊に編成されることとなった。原住民社会から遠ざけられ、「身も心もフランス人」に育てられた混血児は、法分野においては原住民の地位のままだったのだ 16。
2-2

フランス人とはだれか：「一滴で十分」

慈善家や宗教者が混血児に関心を持った大きな理由は「血のつながり」に関係する。すなわち、フランス人の血が流れている混血児をフランス人と異なる処遇におくことは非人道的で正義に反するということだ。この考えは「一滴でもフランス人の血が混ざっていればその者はフランス人」という認識が基にある。同時期のアメリカにおけるワン ･ ドロップ ･ ルール “one drop rule” とは対極にある認識であった 17。つまり、フランス人の血が流れている混血児はフランス人であるため市民権を付与される対象者ということだ。混血児が法的に認知されれば市民権を付与されるようになる。その一方で 20 世紀初頭になると、植民地で「不正の認知」が増加する。
血縁上の父親でないフランス人が混血児を認知する場合でも、その混血児は市民権を享受することができた。植民地行政は、不正の認知を取り消そうと、本国では認められていない家庭の領域に介入するという行為を植民地で実行しようと試みる。フランス民法において、親子関係に対して、検察や行政が介入することは認められていない。何よりも重要なのは「家庭の安息と名誉」であり、たとえ親子関係が真正でないとしても、公の秩序を乱すなどの脅威が無い限り、その関
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研究ノート係に異議申し立てができる者は直接の利害関係がある当事者に限られていた。しかし、植民地では事情が異なり、植民地官僚は植民地秩序の問題として親子関係を認識していた。本国と植民地の親子関係は同列に扱われなかったのである。植民地行政は本国政府に働きかけ、民法を修正し、植民地において親子関係を国家が取り消すことを可能にする 18。諸個人の法的地位に国家が介入できるように変更したのだ。
不正の認知の取り消しが議論されていた同時期、本国では父子関係の調査を認める民法の修正が問題となっていた。本国において、内縁関係やレイプなど、父親が法的に不明なままで生まれた子どもは犯罪や買売春に繋がるとして取りあげられていたのである。先述のように、個人をフランス市民に育て上げる役割を父親が担っていたため、父親を調査する必要性があった。さらに父親は子どもを市民として育てなければならない。植民地において、この調査は原住民に囲まれた「環境」で育った混血児にも市民権を付与することになるとして議論された。そのような混血児がフランス市民の地位を取得できたとしても社会的な地位は得られないため、社会的に行き場のない状況に混血児が陥る危険性が指摘された。また、原住民女性がレイプや誘惑の対象になることはないという議論も活発であった。しかし、本国同様に混血児が買売春や犯罪に繋がるとして、特に植民地秩序を脅かす存在になるかもしれないという議論から、父子関係の調査を植民地にも認めることになる。フランス人の父親の存在が確認できた者に市民権が付与されるようになった 19。
2-3

法の人種化

不正の認知の取り消しと父子関係調査を認める法律が植民地に制定されたあと、植民地で「人種」を明記した国籍法が誕生する。フランス民法には国籍に関する1889 年法が「法的に両親不明の子どもにフランス人の身分を付与する」ことを規定している。その国籍法は 1897 年のデクレ 20 によって植民地にも適用されていた。しかし同時に、原住民に対してその法が適用されないことも明記されていた。このことから、両親が法的に不明の混血児は市民としての権利を付与されず、原住民の地位、すなわち臣民のままであった 21。
混血児であっても原住民の地位にある者には民法を適用しないという原則に異議を唱えたのが、ハノイの弁護士であり混血児問題の専門家アンリ ･ サンブュク（Henri Sambuc）である。サンブュクは人種の論理を基に、両親が原住民の子どもにフランス市民権を与えることを容認不可能で、さらにフランス市民の子どもに臣民の地位を与えることも禁止されなければならないと述べる。両親が不明の混血児は「原住民でないことを外見で判断」することで、民法が適用できる対象
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植民地の混血児問題者かどうかの判断が可能と主張した 22。すなわち、フランス人の血が一滴で混ざっているのであれば、フランス人として民法の適用対象だと主張したのである。
サンブュクのこの教義は植民地に広まり、1926 年ハノイ控訴院判決で用いられる。この判決では、両親不明の混血児に市民権を付与することが決定されたのである。控訴院は混血児の外見と「身分占有」《possession d’état》を持ち出して、市民権付与を決定した。身分占有は、フランス法の根底にあり親子関係を証明する。それは、①父親の名前を有している（nomen）、②父親が子どもを育て、教育や世話をしている（tractatus）、そして③社会によって認識されている（fama）かどうかが規定されている 23。身分占有は親子関係や教育、名前などの生育「環境」といった社会的で文化的な要素を示す。すなわち、フランス人の血とフランス文化が「フランス人種」の指標として法分野に導入されたのである 24。
1926 年のハノイ控訴院判決は、「判例」として他のフランス植民地に共有される。
1928 年には「フランス人種」を証明できる法的に両親不明の混血児全てに対して、フランス市民権を付与するデクレがインドシナに制定された 25。
このように、外見という「遺伝」的特徴と振る舞いや社会からの認識による生活「環境」によってフランス人種が規定された。植民地において、植民地統治者らが取った混血児救済の方法は、彼らをフランス人種として包摂すること、すなわち包摂の人種主義として具現化され、さらに植民地支配／統治の存続に繋がっていたのである。この規定により混血児は第二次世界大戦から脱植民地化の時期をフランス市民として経験することになる。

３．混血児問題のその後植民地では、フランス市民となった混血児をどのようにフランス市民へと再分類するかが議論された。その一つの回答が、混血児を、植民地維持を目的とした植民地体制の担い手にすることであった。インドシナにおいて、植民地政府は混血児のための農業学校を創設し、農業植民地としての道を模索したり、兵士の子どもを対象に学校を建設したりする。兵士の子どもたちには、本国の士官学校で学ぶ機会を設け、本国の環境で暮らす制度も導入された。すなわち、混血児を植民地と本国をつなぎ止める「架け橋」として、その役を担わせたのである 26。
インドシナにおける軍事プレゼンスを維持するためには、混血児の役割は重要になっていた。現地の言語とフランス語を話せる混血児は通訳として軍務に就いた。二つの大戦において、混血児は欠かせない存在となっていたのである。しかし、兵士として大戦を経験した混血児らは階級や補償において本国フランス人と異なる待遇を受ける。混血児らは、植民地政府に対して市民としての平等を要求
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研究ノートしていく。
混血児らは、フランス市民の法的地位にあるため一般には平等であるはずだったが、日常生活における待遇面で本国フランス市民から差異化されていた。そのような差別は職における待遇に顕著であった。公職に就いている混血児らは本国出身者よりも給料が低く、年金についても同額ではなかった。本国出身者が僻地である植民地に赴任する際、給与や年金に遠隔地手当てが加算されていたが、地元採用の混血児らは対象外であった 27。混血児らの差別是正の要求は、法の下の平等という市民的要求がその根幹にあった。同時に、自身がフランス人男性の子どもであること、すなわち親子関係（血のつながり）があることを強調して、権利を要求していたのである。
第二次世界大戦後のインドシナでは、脱植民地化の動きが活発化する。独立運動が盛り上がりをみせるなかで、混血児はフランス人として糾弾の対象になることがあった。そのため、混血児は髪型などの身体的特徴が目につかないように工夫をしなければならなかった。脱植民地化の終盤には、混血児はフランス市民としてフランスへ「引き揚げ」なければならなくなる。行ったこともないフランスへ行かなければならい混血児は、そのほとんどが強制的に母親のもとから引き離されていた。そして、フランス本国に到着するとインドシナ式からフランス式の名前に変更を強要されていくのである 28。
このように、混血児はフランス人として法的に包摂されたとしても、社会・文化的には完全に統合されたわけではなかった。さらに、戦争や脱植民地化の時代を経て、フランス市民という理由から、母親から引き離され、本国フランスでの生活を強いられていった。
以上、本稿では、サアダの研究に則してフランス植民地における混血児問題の所在を検討してきた。第１節では、植民地で混血児が誕生する背景を確認し、なぜ彼ら／彼女らが問題視されるようになったのかを確認した。「市民」と「臣民」という二重の法体系によって植民地秩序は支えられていた。そのため、白人貧困層と現地女性との内縁関係で生まれた混血児は、支配／被支配という境界を浸食し、秩序に脅威を与える存在として認識されていったのである。
第２節では、混血児問題の解決に取り組んだ植民地の名士ら慈善家たちの取り組みを辿った。自身も混血児の親である植民地の慈善家たちは混血児問題を解決するために国籍法に外見と身分占有という人種的・文化的な基準を導入し、混血児をフランス人として包摂したのである。
第３節では、法律によってフランス人に包摂された混血児らのその後を辿った。
フランス市民となった彼ら／彼女らは、フランス市民としての法的地位を得たにもかかわらず、市民としての平等な扱いを受けていなかった。脱植民地化期には、
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植民地の混血児問題

フランス人と見なされ、行ったこともない「母国」へ「引き揚げ」ることになったのである。
このように、帝国の秩序を維持するため人種概念が法に導入された。そこに混血問題の本質がみてとれる。しかし、ストーラーやサアダの研究が混血児問題のすべてを説明するのではない。フランス植民地の一つであるニューカレドニアにおいては、19 世紀末に鉱山労働者として日本からやってきた移民労働者と現地女性との間で数多くの混血児が誕生していた。当時の日本人労働者は「名誉白人」の地位を享受していたものの、アジア ･ 太平洋戦争の勃発により、「敵性外国人」に転落し、現地女性との間で生まれた混血児たちは数奇な運命を辿ることになった。帝国間における日本の位置を踏まえると、サアダの図式をニューカレドニアの日系混血児に単純にあてはめることはできない。けれども、混血児の境遇や植民地のセクシュアリティなどの面では、数多くの共通点も存在している。本稿で検討したサアダの研究を踏まえて、ニューカレドニアにおける日系の混血児問題に焦点を当てると、異なった情況が浮かび上がるだろう。それを究明することが、今後の課題である。

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研究ノート

注１２３４５６７８９10111213141516171819202122232425262728

アン ･ ローラ ･ ストーラー、永渕康之、水谷智、吉田信訳『肉体の知識と帝国の権力：人種と植民地支配における親密なもの』以分社、2010 年。
本稿では、フランス語の métis を混血児と表記する。ダブルやミックスなどのさまざまな表現があるが、植民地状況下という文脈を踏まえ、この語を使用する。
Emmanuelle Saada, Les enfants de la colonie: Les métis de l’Empire français entre
sujétion et citoyenneté, La découverte, Paris, 2007.『植民地の子供たち：服従と市民権の間のフランス帝国混血児』（未訳）
ストーラー、前掲書、p.62。
ストーラー、前掲書、pp.62- ３。
Saada, op.cit., p.54.
Saada, ibid., pp.71-4.
Loi du 28 juin 1881. フランス国立図書館電子図書館 Galica より閲覧可能。[https://gallica.
bnf.fr/ark:/12148/bpt6k6221443p?rk=21459;2],（2018 年９月 29 日閲覧）.
松沼美穂『植民地の〈フランス人〉：第三共和政期の国籍・市民権・参政権』法政大学出版局、2012 年、p.21。
フランス人男性が植民地から離れる際に、子どもを友人や同僚に預けて育ててもらう事例を紹介し、捨てる行為は両義的だったとサアダは説明する。Saada, op.cit., pp.58-60.
Saada, ibid., pp.32-3.
Saada, ibid., pp.67-8. ストーラー、前掲書、p.101。
Saada, ibid., pp.64-8.
Saada, ibid., pp.86-7.
Saada, ibid., p.81. ストーラー、前掲書、p.88。
Saada, ibid., pp.82-6, 90-8.
Saada, ibid., p.89.
Saada, ibid., pp.142-7, 151-3.
Saada, ibid., pp.165-80.
植民地に適用される法令のことで、大統領または首相が制定する命令である。宍戸伴久「連載：研究 ･ 実務に役立つ！リーガル ･ リサーチ入門：第 15 回ドイツ ･ フランス ･ ヨーロッパ連合（EU）法情報」『情報管理』56 巻９号（2013 年 12 月）、p.626。
Saada, op.cit., p.194.
Saada, ibid., pp.195-7.
身分占有について次の論文がわかりやすく説明している。星野茂「身分占有の概念に関する若干の考察」『明治大学大学院紀要：法学篇』25（1988 年２月）
、pp.237-50。身分占有は日本でも旧民法に規定されていた。大阪朝日新聞社『日本民法：財産取得編、人事編』
1890 年、pp.70-1、国立国会図書館デジタルコレクション［http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/791643/49］（2018 年９月 22 日閲覧）。
Saada, op.cit., pp.201-5.
1928 年 11 月５日に制定された法律はフランス政府公報に記載され、それを基に各植民地で同様の法律が制定されていく。インドシナに適用された 1928 年法はフランス国立図書
館電子図書館 Galica から閲覧可能。[https://gallica.bnf.fr/ark:/12148/bpt ６k65354502/f36.
image],[https://gallica.bnf.fr/ark:/12148/bpt ６ k65354502/f37.image]（2018 年９月 22 日 閲覧）。
Saada, op.cit., pp.230-5.
Saada, ibid., pp.248-51.
Saada, ibid., pp.236-240.

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植民地の混血児問題

参考文献
フランス国立図書館電子図書館 Galica,
JORF: Journal Officiel de la République Française,Décret du 5 novembre 1928,[https://gallica.bnf.fr/ark:/12148/bpt6k65354502/f36.image],[https://gallica.bnf.fr/ark:/12148/bpt6k65354502/f37.image]（2018 年９月 22 日閲覧）。
Loi du 28 juin 1881. [https://gallica.bnf.fr/ark:/12148/bpt6k6221443p?rk=21459;2]（2018 年９月 29 日閲覧）.
■文献リスト
大阪朝日新聞社『日本民法：財産取得編、人事編』1890 年、pp.70-1、国立国会図書館デジタ
ルコレクション［http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/791643/49］（2018 年９月 22 日閲覧）。
宍戸伴久「研究 ･ 実務に役立つ！リーガル ･ リサーチ入門：第 15 回ドイツ ･ フランス ･ ヨーロッパ連合（EU）法情報」『情報管理』56 巻９号（2013 年 12 月）、pp.622-635。
星野茂「身分占有の概念に関する若干の考察」『明治大学大学院紀要：法学篇』25 号（1988 年２月）、pp.237-50。
松沼美穂『植民地の〈フランス人〉：第三共和政期の国籍・市民権・参政権』法政大学出版局
2012 年。
Emmanuelle, Saada, Les enfants de la colonie: Les métis de l’Empire français entre sujétion etcitoyenneté, La découverte, Paris, 2007.
Kurtovitch, Ismet, Jean Guiart《Sortir de l’indigénat : cinquantième anniversaire de l’abolition
de l’indigénat en Nouvelle-Calédonie [avec une introduction de Jean Guiart]》, Journal
de la Société des océanistes, n°105, 1997.
Stoler, Ann Laura, Carnal Knowledge and Imperial Power: Race and the Intimate in ColonialRule, University of California Press, 2002.［永渕康之、水谷智、吉田信訳『肉体の知識と帝国の権力：人種と植民地支配における親密なもの』以分社、2010 年。
］

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研究ノートAbstract

The question of mixed-race children incolonial society:
Racializing French Nationality Law
Motoki Tomoyose

In recent years, the métis (mixed-race) issue has attracted attention incolonial studies in Europe and the United States. Ann Laura Stoler pioneered
the study of this question in her book Carnal Knowledge and Imperial Power:
Race and the Intimate in Colonial Rule, which is a ground-breaking study
revealing the circumstances of poor whites and métis through the lens ofcolonial sexuality.
How did métis children relate to the colonial order? In other words, why wasit that métis children were regarded as a threat to imperial order? What kindof people were responsible for coping with this threat and what kind of solutions
were sought? This research note aims to define the parameters of this issue,referring to both Stoler’s study, and the historical study Les enfants de lacolonie by Emmanuelle Saada, who investigated the circumstances of métischildren from the perspective of colonial sexuality.
We beg in by reviewing the process by which mét i s children became
problematic in French colonies, then look at the process of racialization ofnationality law in French colonies. Then, we retrace the path travelled by métischildren during and after the WWII. Finally, we will consider the métis issue inthe colony from a broader perspective.

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