第２部 大国への発射台
第１章 反日・親ロ・三民主義による統一
１，民主主義から皇帝国家へ
１９１１年に、長江以南で革命軍が蜂起し、その勢いは北にも広がり、清朝軍を圧倒する勢いだった。革命軍は中華民国・臨時政府を組織して、南京を首都とし、孫文が初代総督に就任した。
清朝軍と革命軍は、１、清朝皇帝が退位する、２、清朝の総理大臣・袁世凱が大統領に就任するという条件で合意して、北京を首都とする１つの政府・「中華民国」を樹立し、秦の始皇帝以来、２０００年以上続いた皇帝支配の国家体制は終わった。
新政府では、２つの派閥が激しく対立した。１つは、孫文が率いる民政主義グループであり、民族、民権、民生を一体とした三民主義を主張し、主権在民、基本的人権の尊重、三権分立、地方代表から成る議会制度等、近代的な国家を目指した。当時の日本より遙かに民主的な考え方だった。
このグループの目的は、満州族支配の清朝の打倒にあったが、西洋式の軍事訓練を受けた軍人が多く属し、アメリカやフランス流の国家建設を望んでいた（狭間･長崎「世界の歴史２７」中公文庫）。彼らは、「漢・満・蒙・回・蔵」の五族が維持している文化や伝統を無視し、一つの民族からなる国民国家を想定していた。
もう１つは、袁世凱が率いる清時代の官僚グループであって、君主が治め、議会がチェックするという立憲君主制を主張し、伝統的な皇帝支配体制の再現を意図した。
中華民国で初の国会議員選挙が、１９１２年末から翌年にかけて行われた。有権者数は成年男子の１０％に過ぎず、かなり不正があったが、中国の歴史上、唯一の全国規模の選挙であった。
結果は民主主義グループの国民党が、立憲派の共和党を大差で破った。国民党は直ちに組閣を開始したが、党主の宋教仁は、袁世凱が放った刺客に暗殺された。その結果、国民党と共和党の対立が激しくなり、議会政治は壊れ、各地の軍閥が加わる内乱に変わった。
袁世凱は国会の議決なしに、イギリス等５カ国から大型借款を受けた。５カ国は、強大な北洋軍閥を配下にもつ袁世凱が政権を握れば、中国は安定して、既得利権を守れると判断した。
袁世凱軍は、借款によって得た資金を軍備の拡大に投入し、国民党軍を軽く撃破した後、国会を廃止し、自ら独裁的な終身制大総統に就任した。歴代皇帝と同じように紫禁城で就任式を行い、１９１５年には帝制に移ることを決めた。民主主義の中華民国は７ヶ月で消え、中国は伝統である皇帝国家に戻った。
中華民国では、纏足や弁髪が消え、科挙が廃止され、自由平等の近代思想が教えられた。
61しかし、袁世凱や保守派は、近代思想により皇帝の存在意義が否定されることを恐れ、儒教思想を教育の中心に据えた。国民は儒教に従った大家族生活に２０００年間も親しんだので、近代思想は一部の知識層が関心を抱いたに過ぎなかった。
ところが、袁世凱の帝制宣言は各地の軍閥を刺激した。袁世凱を支える北洋軍閥は強力だったが、奉天、山西、広東、広西、雲南等の軍閥が幾つか纏まれば、北洋軍閥を脅かす力を備えることができる。それぞれの軍閥の首領の目標は皇帝になることだ。
袁世凱政権は、日本の対華２１カ条要求を承認したので、打倒運動が全国で激しくなり、袁世凱は皇帝在位８３日で退位し、同年死亡した。各地の軍閥は欧米諸国や日本と経済的･軍事的に結合していたので、内戦が拡大し、中国は分裂状態に陥った。
こういう内戦状態がヨーロッパで発生したならば、多数の独立国が誕生するだろうが、中国では、それぞれの軍閥は天下を狙い、独立国を創る意志を全く持たなかった。儒教を信ずる者をすべて統一した国家が中国であり、そうした中国を創るのが軍閥の目的だった。
歴史の重みが、地域の独立を意識させなかった。
２，孫文とソ連との結合
ロシア革命は１９１７年に起こり、ソ連はその２～３年後にはロシア帝国が中国と結んでいた全ての不平等条約や利権を破棄した。孫文は、ロシア革命を学び、革命の成否は明確な綱領を持ち、厳重な規律によって統制された国民を基礎とした革命党が存在するかどうかによって決まることを知った。
孫文は、これまでの国民党が知識階層や小ブルジョアジーを基礎に置き、また利害によって動く軍閥の武力を利用して、革命を起こそうとしたため、失敗したことを痛切に感じ、今後は、労働者や農民を中心とした民衆を組織し、全国民から支持される革命を遂行すべきだと決意した。
革命には、規律正しい軍が必要だった。農民や労働者の生活を支援すると同時に、国内の反革命陣営や侵入している帝国主義と戦う強い軍隊を創るため、陸軍軍官学校を設立し、その校長に日本とロシアの軍隊で学んだ蒋介石が就任した。軍は革命の中核を担うから、各部隊には正しい革命思想を身につけた党代表や政治委員が派遣され、監視し、激励し、教育した。陸軍軍官学校には、周恩来が政治委員として派遣された。
その頃、知識階級は、儒教を「奴隷の道徳だ」として、激しく批判した。儒教は治める者に絶対的権力を与え､治められる者に従属を強いる片務的道徳であり、農業経済の社会では通用したが、工業社会では人は進歩と創造に励み、自然を克服する一方で、家族制度が崩れ、民主主義が行き渡ると考えた。
ロシア革命はマルクス･レーニン主義思想を論理的・倫理的な基礎としている。世界は生産力と生産関係の対立･矛盾によって進歩し、資本主義ではその対立・矛盾は資本家と労働者の闘争として現れ、労働者は団結して勝利を掴み、次代の社会主義社会を創造するとい62

う考え方だ。
労働者の団結は、先鋭的な党が反対派勢力と戦う過程で生まれる。レーニンが指導した労働者･農民を中心とするボリシェヴィキは、議会主義による改革を意図した臨時政府を武力で倒し、労働者･農民の独裁政権を樹立した。革命政府は宗教を禁止し、社会主義に向かう歴史的必然性を信ずることを要求した。
マルクス･レーニン主義は革命理論として非常に判りやすく、かつ極めて倫理的であって、魅力に富んでいる。ソ連は、この革命理論を世界に広め、各国にその担い手になる共産党を育て、ほぼ全世界の国を敵に回している社会主義国家の母国を守ろうとした。コミンテ
ルンは１９１９年にモスクワで設立され、その組織はカトリック教に似ており、モスクワの本部がローマ法王庁に当たり、そこから各国共産党に指令が発せられた。
世界各地にマルクス・レーニン主義の信者が増え、共産党が勢力を伸ばし、コミンテルンの指令に応じた。コミンテルンは、日本でも、大正の中頃から昭和２０年代の後半まで、日本共産党や学生運動に大きな影響を与え、コミンテルンの指令を巡って、内部抗争や分裂が発生した。例えば、朝鮮戦争が始まると、日本共産党や学生運動は２派に分かれ、コミンテルンの指令に従った強行派は大型貨物駅を襲い、朝鮮戦争に軍需品を満載していた貨車に火を放ち、北朝鮮軍を援助した。
３，国民党の活躍
ソ連は､国民党と共産党（１９２１年に誕生）に対して、軍事的ノウハウと援助資金を与えた。ソ連は中国にブルジョア革命が発生すると期待し、援助資金は国民党の方が遙かに多く、国民党は、共産党員が国民党に個人として入党することを認め、党の実力強化に努めた。
国民党は、１９２６年に蒋介石を司令として広東から北伐を開始し､共産党の協力を得て僅か８ヶ月で上海と南京を制圧した。北伐が順調に進むとともに、国民党と共産党との対立が深まった。国民党の軍事力は、銀行家集団の浙江財閥から資金援助を受け優勢だったので、共産党を追い出し、１９２８年に北伐が終了して、国民政府が全国土を統治した。
蒋介石は､政治や経済システムの近代化を目指し、西欧的な行政、立法、司法の三権に、伝統的な官吏の採用システム（考試）と官吏の監察システム（監察）の二権を加えた独特な統治システムを創った。蒋介石は主席（国家元首）であり、軍の統一者になった。
三民主義は、ヨーロッパ的な民主主義、ソ連式の平等社会、官僚が統治する中国伝統社会の３社会の特色を混ぜ合わせた理念である。儒教は奴隷の思想、道教や仏教は迷信とされて否定された。それにもかかわらず、蒋介石は中国王朝の伝統に沿って独裁的地位を狙って各地の軍閥と戦ったが、完全に全国を統治できなかった。しかし、支配圏が広くなったので、大規模な経済統合に成功した。
国民政府は、まず、第１に、欧・米・日等と個別交渉して、関税の自主権を回復し、保63

護貿易政策を実施し、国産品愛用運動を起こし、繊維産業、セメント、マッチ、紙巻タバコ、洋紙などの軽工業や雑貨産業が発達した。加藤弘之、久保亨両氏（「進化する中国の資本主義」岩波書店）によると、１９１２年を基準として、１９３６年における主要工業の生産量の成長率は年率８％という素晴らしい伸びだったという。第２に通貨を統一し、中央銀行が紙幣を発行し、かつ為替レートを割安に保ち輸出力を付け、第３に計量単位を統一し、メートル制等を普及させた。第４に、通信・港湾・道路の建設、水利事業、農業の品種改良が進んだ。
しかし、軍閥や共産党軍と戦う軍事費や膨大なインフラ投資が国民政府の財政を圧迫し、重税と国債発行が続き、国民生活は圧迫され、蒋介石は次第に国民の支持を失ったが、日中戦争勃発によって、支持を回復した。
４，伝統的経済システムの強さ
中国は、豊富で勤勉な労働力の存在、発展途上国にしては高い識字率、広大な国土と膨大な人口、近代的な会社組織などが存在し、生産基地としても、将来のマーケットとしても、魅力的であるから、外資は争うように進出した。
しかし、中国には、独特な経済習慣や道徳があり、外資が直接に市場を支配することは困難だった。中国という言語・習慣が異なる膨大な地域では、統一された市場が形成されず、商品の流通は、膨大な血縁地縁の網を通じて、細い糸を辿るように行われた。
個々の市場は狭隘であって、そこで激しい競争が展開されている。しかし、近代的な商法が存在せず、地域毎に伝統的な倫理基準が存在し、それは明文化されていないので、地縁・血縁関係を持たない余所者や外国人にとって不安な市場である。
商人は、上海や北京などの大都市における商人専用の宿屋や、地方の都市商人が得意先が多い都市に構えた｢会館」｢公所｣で取引した。そこでは、有能な仲介者が、売り手と買い手の信用力を血縁地縁の網を辿って丹念に調べる。それぞれの仲介者は得意とする血縁地縁分野を持っており、必要な都度、綿密に情報を交換した。不正確な情報を伝える仲介者は自然淘汰される。常連の商人は、お互いに深く信用して口頭で取引される。
伝統的な金融業（例えば、上海の銭荘）にとっては、取引先の営業状態、本人の品行、親戚の資産など信用調査が重要であり、仲介者がそれを引き受けた。中国の都市では、茶房が沢山あり、そこで、数名の男が小声で話しているのは、仲介者の情報交換だと言われる。
（古田和子編著「中国の市場秩序－１７世紀から２０世紀前半を中心に」慶應義塾大学東アジア研究所叢書）
外国の企業や銀行は、中国商人の流通網や企業の資産内容に疎いので、中国に進出しても、最終的な小売や企業に対する直接金融の分野での活動が不可能であり、製品を中国人の大型問屋に卸したり、金融業者に融資するしか方法がなく、中国市場に深く入り込めなかった。
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また、中国では、包という独特な経営制度が広がっていた。それは、次のような特色があった。１、請負制度であり、委託者と請負者の利益配分等、契約は曖昧であり、信用に支えられて習慣的に決まっている。２、請け負った仕事の一部や全部を、さらに請負に出すという具合に、請負は連鎖的にまたピラミッド状に拡大して、リスクを分散し、利益を広く配分する。３、請負制は法的に保護されたものではなく、特定の人的関係（血縁・地縁）の中でしか、効力がない。（加藤弘之「曖昧な制度としての中国型資本主義」エヌティ
ティ出版）

中国の官僚組織は、「包」の性格を持っていた。柏祐賢元京都産業大学学長の説では、官僚は皇帝と人民の間に入って、取引を請け負う私人である。徴税請負人たる官僚は、直接、人民から徴収せず、官僚以外の者に徴税を請け負わせた。また、企業は、包の契約によって成立し、資産（工場）を所有している資産家が、その経営を専門家に請け負わせたものといえる。
２０世紀に入る頃、数名が出資し、経営を専門家に任せ、無限責任を負う「合股（ごうこ）」という有限会社に似た組織が生まれたが、それも包の一種である。
中国のような歴史が長く、領土が膨大で、かつ異民族が同化している国では、儒教の道徳から生まれた信用を基盤として柔らかい経済組織が各地に生まれ、激しい自由競争を支えたので、国際競争力が強い産業が生まれた。外資は取引のルールや企業組織が異なる中国では、製造から販売までを統一した垂直的な進出は困難だった。
５，反日が生んだ統一のエネルギー
第一次大戦が始まると、欧米への輸出が増加し、紡績、製粉、搾油、タバコ、マッチなど、軽工業部門で民族資本が成長した。例えば、紡績の生産量は１９１３年から６年間で３０％近く増え、日本資本の生産量をはるかに凌駕した。労働者の数は同じ時期に６５万人から、２００万人に激増し、労働者階級を形成する人口に達した。
内戦から国家統一へ転ずるエネルギーを生み出したのは日本だった。中国は第一次大戦の戦勝国になり、山東省青島におけるドイツ権益は、中国へ返還されると期待していたが、日本軍はいち早く青島を占拠し、ドイツ権益を無償で受け取った。それは対華２１カ条要求の承認によって反日運動が高まっている時であり、パリ講和会議で日本への譲渡が決定した日（１９１９年５月４日）から、五・四反日運動が起きた。
北京では激しい反日デモが広がり、１５００名の学生が拘束され、上海では２万名のストが発生し、それは長江流域や沿岸の省へと拡大した。民族資本や民族意識に目覚めた労働者が飛躍的に増大し、反日運動の力が増し、多数の市民が参加した。
上海の日系工場で、日本人監督が１９２５年にスト中の従業員を射殺した。１５日後の裁判の日には１万人が集会を開き、そこで混乱が起き犠牲者がでたので、翌日には労働者２０万人、学生５万人がストに入り、商店は閉店した。反日運動は反帝国運動に拡大し、
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広東、香港では普通選挙、労働法の制定などを要求して、１年半に及ぶストが発生し、英仏軍は武力介入した。

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