販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/株式

ポートフォリオの現状について
作成日：2013年12月24日

平素は格別のご高配を賜り、厚くお礼申し上げます。
2013年12月2日、「明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）Aコース（為替ヘッジあり）/ Bコース（為替ヘッジなし）」の運用を開始いたしました。つきま
しては、2013年12月6日現在のポートフォリオの状況についてご報告申し上げます。
明治安田アセットマネジメント株式会社は、今後ともファンドのパフォーマンス向上を目指して運用してまいりますので、より一層のお引き立てを賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
明治安田アセットマネジメント株式会社

各ファンドが主要投資対象とする「GS北米エネルギーインフラファンド（年1回決算型）（適格機関投資家専用）」のポートフォリオの現況（2013年12月6日時点）
配当利回り、銘柄数
配当利回り5.5%

銘柄数34銘柄

通貨別構成比率通貨※配当利回りは組入銘柄の実績配当利回り（課税前）を組入比率で加重平均したもの（短期資産は含みません）。

1米ドル

90.0%

2

カナダドル

10.0%

種別構成比率ETF/ETN（注3）7.5%
MLP（注2）
19.6%

株式（注1）35.1%

比率

国別構成比率
MLP投資会社の株式
37.8%

ノルウェー
11.0%

その他
10.7%

カナダ
19.3%

米国
59.0%

上記各比率は、主要投資対象ファンドのマザーファンドの株式等時価総額に対する比率。なお、四捨五入の影響で100%にならないことがあります。
出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントのデータを基に明治安田アセットマネジメント作成（注1）エネルギー関連事業を行う企業の株式（注2）通常の株式と同様に配当金に対する課税が源泉分離課税のみのMLP（詳しくはP.3をご覧ください）。
（注3）ETFとは、金融商品取引所に上場し、株価指数などに代表される指標への連動を目指す投資信託。
ETNとは「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれる上場商品のことで、ETFと同様に、価格が株価指数や商品価格等の「特定の指標」に連動する商品ですが、金融機関（発行体）がその信用力を基に、価格が特定の指標に連動することを保証する債権であるため、ETFとは異なり、証券に対する裏付資産を持たない（必要としない）という特徴があります。
※上記は将来の運用成果および組み入れ等を示唆・保証するものではなく、市場動向等により変動します。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。
※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

1

販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/株式組入銘柄の紹介

2013年12月6日時点

銘柄名

証券種別

配当利回り

銘柄概要

組入比率

ウィリアムズ・カンパニー

MLP投資会社の株式4.2%

投資しているMLPを通じて、川中事業である集積・加工処理事業とパイプライン事業を手掛けています。

6.3%

キンダー・モルガン・マネジメント

MLP

7.3%

天然ガスの輸送、貯蔵を手掛け、全長62,000マイル以上のパイプラインを所有しています。

4.8%

クレシント・ポイント・エナジー

株式

6.8%

原油・天然ガス生産を手掛けるカナダの企業です。

4.4%

MLP投資会社の株式

7.7%

投資しているMLPを通じて、原油精製と肥料生産事業を手掛けています。

4.0%

MLP

7.7%

原油・天然ガスの輸送を手掛けています。

3.9%

CVRエナジー
エンブリッジ・エナジー・マネジメント

ポートフォリオの狙い（ゴールドマン・サックス・アセットマネジメントより）～北米エネルギー革命による恩恵を受けるエネルギー関連企業を中心に投資～
シェール革命に沸く米国は、2020年までにはサウジアラビアを抜き世界一の石油生産国になると予想されています。主な生産地は北米大陸中央部に位置しており、沿岸部の消費・加工拠点まで輸送するパイプラインや貯蔵施設等のインフラ（川中事業）においては、中長期的にそれら関連資本への投資を大きく増加させることが必至と見られています。MLPに代表されるエネルギー川中事業は、信用度の高いエネルギー大手会社を相手とする長期間契約が基本であり、故に原油や天然ガスの価格動向の影響を受けずに、生産量の増加によりキャッシュフローが増大する安定的なビジネスモデルを有していることが特徴です。当社では、シェール革命により最も恩恵を受ける業態は、これら川中事業だと考えています。
当社運用チームは、エネルギー産業の川上・川中・川下の全バリューチェー
ンの需給動向を綿密に分析し、川中事業が中心ながら、川上・川下事業にも投資機会を広げ、最も魅力的と考える30-40銘柄程度のポートフォリオを構築しています。各銘柄の資本構成にも着目し、MLPのジェネラル・パートナー持分を保有するMLP投資会社へも投資することで、より積極的なキャピタルゲインの獲得を目指していきます。
エネルギー&インフラストラクチャー運用チーム ポートフォリオ・マネージャー キリ・ルーピス
組入比率は、主要投資対象ファンドのマザーファンドの株式等時価総額に対する比率。
出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントのデータを基に明治安田アセットマネジメント作成※上記は将来の運用成果および組み入れ等を示唆・保証するものではなく、市場動向等により変動します。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。
※上記個別銘柄の表示は、あくまでご参考であり、個別銘柄の推奨を行うものではありません。
※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

2

販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/株式ファンドの特色S

主として米国を中心とした北米のエネルギー関連企業（※1）の上場株式およびMLP（マスター・リミテッド・パートナーシップ）（※2）等に実質的に投資することにより、信託財産の成長を目指します。
（※1）エネルギー関連企業とは、原油、天然ガス等の天然資源の「探査、採掘、生産」、「輸送、貯蔵」、「精製、製造、販売」等のエネルギー関連事業を行う企業をいいます。
（※2）MLPとは、米国で行われている共同投資事業形態のひとつです。下記「MLPとは…」の説明をご参照ください。

S

ファンド・オブ・ファンズ方式（※3）で運用を行います。
■各ファンドが主要投資対象とする「GS北米エネルギーインフラファンド（年1回決算型）（適格機関投資家専用）」（以下、当資料では主要投資対象ファンドという場合があります。）の実質的な運用は、ゴールドマン・サッ
クス・アセット・マネジメント（GSAM）（※4）が行います。
■「明治安田MHマネープール・マザーファンド」の運用は、明治安田アセットマネジメント株式会社が行います。
（※3）ファンド・オブ・ファンズ方式とは、ファンドが株式や債券などの資産に直接投資するのではなく、株式や債券などに投資をしている複数の投資信託（ファンド）に投資することにより運用を行う仕組みです。
（※4）GSAMの一員であるゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社およびゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・イン
ターナショナル、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー、ゴールドマン・サックス（シンガポール）ピーティーイーが運用を行います。

S

為替ヘッジを行う「Ａコース」と、為替ヘッジを行わない「Ｂコース」の2つのコースがあります。
■Ａコースは、実質的に保有する外貨建資産に対して、原則として対円での為替ヘッジを行うため、為替変動リスクの低減が図られます。ただし、為替ヘッジを行うにあたってはヘッジコストがかかることがあります。
■Ｂコースは、実質的に保有する外貨建資産に対して、対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接受けます。
（注）A コースとB コースの各ファンド間でのスイッチング（乗り換え）はできません。

【MLPとは・・・】●MLPとは、米国で行われている共同投資事業形態のひとつで、MLPのジェネラル・パートナー（以下GP※１）とリミテッド・パートナー（以下LP※2）により構成されています。総所得の90%以上をエネルギー関連事業等からの収入としている場合、原則としてMLPの段階では法人税が課せられません。
※1 ＧＰは、投資プロジェクトや事業の発起人となって、実際に事業運営を行います。責任の範囲は無限です。
※2 ＬＰは、出資を行い、収益の分配を受け、出資金額の範囲内でしか責任を負わない有限責任です。

●MLPは、通常、四半期ごとに総所得の多くを配当しています※3。
※3 投資家への配当金には税金が課されます。

●MLP（LP持分）は、米国の金融商品取引所（ニューヨーク証券取引所やNASDAQ等）に上場し、株式と同様に取引されています。
●MLP投資会社は、MLPのGP持分およびLP持分に投資を行います。
※MLPの説明は上記に限られるものではなく、必ずしもあてはまらない場合があります。

※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

3

販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/株式S

各ファンドにおいて、2018年9月30日以前に基準価額（※5）が15,000円以上となった場合は、繰上償還します。
（※5）１万口当たりの基準価額とし、運用期間中に支払った収益分配金の金額は含みません。（以下同じ）■基準価額が15,000円以上となった場合、速やかに短期公社債等による安定運用に切り替えた後、繰上償還します。
◎15,000円は、繰上償還を判断する際の基準価額水準であり、各ファンドの償還価額が必ず15,000円以上となることを保証するものではありません。また、各ファンドの基準価額が必ず15,000円以上となることを示唆・保証するものではありません。
◎流動性等により組入証券の売却が速やかに行えない場合等があるため、基準価額が15,000円以上となってから安定運用への移行が完了するまでに日数を要することがあります。また、安定運用への移行期間中の組入証券の価格変動、信託報酬や信託事務に要する費用などを負担することにより、償還価額が15,000円を下回ることがあります。
◎基準価額が一度でも15,000円に達した場合は、その後再び基準価額が15,000円を下回ったとしても、繰上償還するものとします。

S

2014年4月30日まで購入のお申し込みができます。
◎2014年4月30日以前において、基準価額が一度でも12,000円以上となった場合には、翌営業日以降の購入のお申し込みはできません。

申込期間と各ファンドの運営について設定日

満期償還日

信託期間(約5年）

2013年
11月18日

2014年
4月30日

2013年
12月2日

当初申込期間

継続申込期間2013年11月18日～2013年11月29日

2 013年12月2日～2014年4月30日

2018年
9月30日

2018年
12月3日

ただし、 基準価額が一度でも12,000円以上となった場合には、翌営業日以降のお申し込みはでき
ま せん。

各ファンドにおいて2018年9月30日以前に2018年10月1日以降は、基準価額が一度でも15,000円以上となった場合、繰上償還を行います。 基準価額が15,000円以上となっても、繰上償還を行いません。

※繰上償還の条件（基準価額が15,000円以上）および購入申込受付中止の条件（基準価額が12,000円以上）は、実際の各ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。また、各ファンドの元本は保証されているものではありません。
※市況動向等によっては安定運用への切り替えを速やかに行うことができない場合があります。

※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

4

販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/株式ファンドのリスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、投資信託証券を通じて、国内外の株式および債券等、値動きのある証券に投資します（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。 したがって、金融機関の預金等と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、各ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
なお、各ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。

＜主な変動要因＞
株価変動リスク株式の価格は、政治・経済情勢、金融情勢・金利変動等および発行体の企業の事業活動や財務状況等の影響を受けて変動します。保有する株式価格の下落は、各ファンドの基準価額を下げる要因となります。

MLPの価格変動リスク

MLPの価格は、MLPの投資事業の環境や資金調達動向、関連する法律や税制、金利変動等の影響を受けて変動します。保有するMLP価格の下落は、各ファンドの基準価額を下げる要因となります。

為替変動リスク

外貨建資産への投資については、為替変動による影響を受けます。
＜Aコース（為替ヘッジあり）＞
Aコースでは、実質的に保有する外貨建資産に対して、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、為替ヘッジを行う際、保有資産通貨（主として米ドル）の金利が円金利より高い場合、保有資産通貨の金利と円金利の金利差相当分のヘッジコストがかかります。
＜Bコース（為替ヘッジなし）＞
Bコースでは、実質的に保有する外貨建資産に対して、対円での為替ヘッジを行わないため、保有資産通貨（主として米ドル）と円との外国為替相場が円高となった場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

流動性リスク

株式・MLP等を売買しようとする際、需要または供給が少ない場合、希望する時期・価格・数量による売買ができなくなることがあります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、各ファンドの基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。

※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点（詳細は目論見書でご確認下さい）●各ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●組入投資信託証券は、合同運用による影響を受けることがあります。
●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があるため、分配水準は必ずしも当該計算期間中の収益率を示すものではありません。投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況により、分配金額の全部または一部が、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。分
配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。
※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

5

販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/株式

お申込メモ
みずほ証券でお申し込みの場合＜詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。＞
2013年12月2日から2014年4月30日まで
ただし、2014年4月30日以前において、基準価額が一度でも12,000円以上となった場合には、翌営業日以降の購入のお申購 入 の 申 込 期 間し込みはできません。
※ 2014年5月1日以降、購入のお申し込みはできません。
購
申入込・不換可

金 継続申込期間において、ニューヨーク証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日に該当する場合は、購入・換金のお日 申し込みができません。
販売会社が別に定める単位
みずほ証券における購入単位は以下のとおりです。
＜分配金受取コース＞1万口以上1口単位、1万円以上1円単位

購

入

単位

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購

入

代

金 販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金

単位 1口以上1口単位

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金

代金 換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目からお支払います。

締切金制申込換時

間

原則として、販売会社の営業日の午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申し込みとします。
※なお、上記の時間以前にお申し込みが締め切られる場合があります。

限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求には制限を設けることがあります。

購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 の 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、
中 止 お よ び 取 り 消 し お申し込みの受付を中止することおよびすでに受け付けたお申し込みの受付を取り消すことがあります。
ス イ（ 乗信繰

ッり託上決収課

チ ン グ
各ファンド間でのスイッチングはできません。
換 え ）期

間 2018年12月3日まで（2013年12月2日設定）

償各ファンドにおいて、2018年9月30日以前に基準価額が15,000円以上となった場合、繰上償還となります。
また、主要投資対象ファンドが存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が還 各ファンドそれぞれ10億口を下回ることとなった場合、その他この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。

算
益税日

毎年12月1日（休業日の場合は翌営業日）
第1期の決算日は2014年12月1日とします。

分

配 年1回決算を行い、収益分配方針に基づいて、分配を行います。

関

課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」の適用対象です（2014年1月1日以降）。
係
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※税法が改正された場合等には、上記の内容が変更される場合があります。

※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

6

販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）追加型投信/海外/株式ファンドの費用等
ファンドの費用（みずほ証券でお申し込みの場合）■お客さまが直接的に負担する費用
購入時
購入金額に応じ、購入申込受付日の翌営業日の基準価額（当初申込期間中は1口当たり1円）に対して、以下の手数料率を乗じて得た額とします。

購入時手数料

購入金額

手数料率

5,000万円未満

3.150％（注1）（税抜3.0％）

5,000万円以上1億円未満

2.100％（注1）（税抜2.0％）

1億円以上3億円未満

1.050％（注1）（税抜1.0％）

3億円以上

0.525％（注1）（税抜0.5％）

注1：消費税率が8％になった場合は、それぞれ3.24％、2.16％、1.08％、0.54％となります。
換金時
換金時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

■お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）各ファンドの実質的な信託報酬率は信託財産の純資産総額に対し、年率1.806％（注2）（税抜1.72％）程度となります。
※上記の実質的な運用管理費用は、各ファンドが純資産総額相当額の主要投資対象ファンドを組み入れた場合について算出したもので、実際の組入比率により異なります。また、この他に定率により計算されない「その他費用等」があります。
※各ファンドならびに各ファンドが投資対象とする投資信託証券にかかる信託報酬は以下のとおりです。
◆各ファンド：純資産総額に対して年率1.0815％（注3）（税抜1.03%）◆主要投資対象ファンド：純資産総額に対して年率0.7245％（注4）（税抜0.69%）◆明治安田ＭＨマネープール・マザーファンド：信託報酬はかかりません
注２：消費税率が8％となった場合は、1.8576％となります。
注３：消費税率が8％となった場合は、1.1124％となります。
注４：消費税率が8％となった場合は、0.7452％となります。

そ の 他 の費 用 ・ 手 数 料

信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券等の売買委託手数料、資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。また、主要投資対象ファンドにおいても、有価証券の売買手数料、租税、カストディフィー、監査報酬、法律顧問費用、法的書類に要する費用等がかかります。
※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※ 当該手数料等の合計額については、投資者のみなさまの保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

7

販売用資料

明治安田・北米エネルギーファンド（繰上償還条項付）
Aコース（為替ヘッジあり）/Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/株式■ファンドの委託会社およびその他の関係法人の概況
明治安田アセットマネジメント株式会社
委託会社

受託会社

信託財産の運用指図等を行います。
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第405号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

みずほ信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理等を行います。

みずほ証券株式会社販売会社

募集の取り扱い、販売、換金請求の受付、分配金・償還金・換金代金の支払い等を行います。
※お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第94号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会＜当資料に関してご留意いただきたい事項＞●当資料は、明治安田アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。
●投資信託のお申し込みにあたっては、販売会社よりお渡しします投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
●投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します（外貨建資産を組入れる場合は、為替変動リスクもあります）。投資信託の運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。
●投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料の記載内容、グラフ、数値等は資料作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
●当資料の運用実績に関するグラフ・数値等は、過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料中に記載された意見等は資料作成時点でのものであり、将来予告なく変更されることがあります。

※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

8