センター通信 第１１号

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Information of Nagasaki Prefectural Education Center

特集

発行日

平成2５年８月５日（月）◇教科指導の質を高めるＩＣＴ活用◇全国学力･学習状況調査の継続課題に対応する活用教材！

「教育のICT化」～ﾁｮｰｸもﾀﾌﾞﾚｯﾄも～総務企画部長兼企画課長

梶山

和彦

電子黒板やタブレットを活用した授業がどの教室でも行われているという現実が、数年後には訪れてきます。現在、教育センターはICT機器を活用した授業づくりの調査研究に取り組んでいます。教育のICT化に向けた新プログラムを開発し、次年度は所内講座・出前講座等のメニューを一新して開講する予定です。
新しい研修内容は、機器の操作方法に加えて、・機器活用が上手な授業例とそうでない授業例・授業構想のポイント・模擬授業の事例などを視点に行います。
ICT機器は子どもの学びのツール（道具）にすぎません。ツールを使うことが目的にならないよ
うに、教師は、教科指導力に裏打ちされたツールの活用者になることが大切です。従って、その活用方法の良し悪しは、単なる機器操作力ではなく、教科指導力に起因していくものと考えます。
構造的な板書や色チョークの効果的な使い方など、これまで使い慣れてきたチョークや黒板等のツールと同じように、ICT機器の効果的な活用方法が研究されていく将来像を描いています。
数年後、ICT機器は皆さんのお手元に整備されます。埃が積むことなく活用されるよう、教育センターは、万全の研修体制を整えていきます。

「校内研修のてびき」公開中「やらされ感」
研修部長兼高校教育研修課長

吉田寿

教育センターに赴任して４か月が経ちました。
今日的教育課題等の研究に励む先生方との出会いを通して、学ぶことの多い充実した日々を過ごしています。異校種の先生方には、それぞれの学校文化を支える強い自負と専門性があります。また
溌刺とした「ワンストップ挨拶」をなさる先生方が多く心が洗われるような思いをしています。
これまで、教育センターで何度も研修を受けてきましたが、ひとつの研修講座にかける所員の労力は想像をはるかに超えるものでした。それだけに、受講者の感想や評価も概ね良好です。ただ、残念なことにごく一部ですが、最初から研修意欲に乏しく、いかにも研修を受けさせられているといった負のオーラを発している受講者もいます。
学校では、子どもたちが、学習や行事、部活動等に意欲的に取り組むことができるように、多くの先生方が工夫を重ねていらっしゃいます。管理職の先生方は、学校経営に多くの先生が協働して参画することで、学校活性化を図ろうと尽力なさっています。いずれも「やらされ感」をいかに減らして主体的に取り組めるようにするかが、成否の鍵を握っているようです。
教育センターの研修講座も、その点に留意し、満足度がさらに高いものになるよう改善していきたいと考えています。

校内研修活性化支援サイトからダウンロードください。

小・中・高・特の４校種完成！
各学校で実施されている校内研修 が、研 究 主 任 等 の ミ ド ル リ ーダーの企画運営力を生かし、より一層計画的・組織的・継続的な運営となるよう作成した「校内研修のてびき」が完成し、Webで公開しています。

第１章では、ねらいや進め方、現状と課題をまとめています。
第２章では、各校種における校内研修活性化のポイントを五つの提案としてまとめています。
Page １

インクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進について
平成２４年７月、中央教育審議会初等中等教育分科会から『共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進（報告）』が公表され、今後の教育制度改革の基本的方向性についての検討結果が示されました。そにには、インクルーシブ教育システムに関する基本的な考え方や就学相談・就学先決定の在り方、合理的配慮等に関する内容が盛り込まれています。
インクルーシブ教育システムとは、人間の多様性の尊重等の強化や障害者が能力等をその可能な最大限度まで発達させ、自由な社会に効果的に参加することを可能とするという目的の下、障害のある子どもと障害のない子どもとが共に学ぶ仕組みです。つまり、全ての子どもが互いの個性や違いを認め合い尊重することを学ぶと共に、障害のある子どもも障害のない子どももしっかりと伸びていくことができることを目指した仕組みといえるでしょう。
ここで、押さえておきたいのは、全ての子どもを対象にしているという点であり、全ての教員の課題になるということです。下の【図１】には、これまでの制度の変遷に伴う対象者の変化等を示していますので御参照ください。
昭和２２年～平成１８年 特殊教育制度
平成１８年度の対象者

１.９％

平成１９年～現在
平成２３年度の対象者
２．７％
６．５％

今

障害の種類や程度に応じて特別な場を用意したきめ細かな指導→ 盲・聾・養護学校、特殊学級、通級による指導（Ｈ５～）※義務教育段階における全児童生徒数に対する盲・聾・養護学校及び特殊学級在籍者並びに通級による指導対象者数の割合

特別支援教育制度

障害のある子ども一人一人の教育的ニーズに応じた適切な指導と必要な支援→ 特別支援学校、特別支援学級、通級による指導、通常の学級

２.７％＋６.５％？＋α※義務教育段階における全児童生徒数に対する特別支援学校及び特別支援学級在籍者並びに通級による指導対象者数の割合※通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある児童生徒の割合。αは、通常の学級に在籍する学校教育法施行令第２２条の３に該当する児童生徒

後インクルーシブ教育システム

これからの対象者

人間の多様性の尊重等強化、障害者の能力の最大限の発達等を目指して共に学ぶ仕組み→ 特別支援学校、特別支援学級、通級による指導、通常の学級等の間での連続性のある「多様な学びの場」を整備

全ての子ども※参照：「インクルーシブ教育システムにおける特別支援学校の未来～子ども・保護者・地域～」（全国心身障害児福祉財団）【図１】 障害のある子どもに関する教育制度の流れ

自宅・病院における訪問学級
特別支援学校

教育的ニーズに応じて特別支援学級通級による指導専門的スタッフを配置して通常の学級可能になり次第専門家の助言を受けながら通常の学級通常の学級【図２】 日本における義務教育段階の多様な学びの場の連続性（中央教育審議会初等中等教育分科会「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育
システム構築のための特別支援教育の推進（報告）」の資料を参考に一部加筆）

インクルーシブ教育の仕組みについては、
平成１８年１２月の国連総会での「障害者の権利に関する条約（障害者権利条約）」の採択に端を発します。我が国は翌年署名を行い、可能な限り早期の条約の批准に向けて国内法令の整備を図っています。
「障 害者 基 本法」の 改正（H23.8)、「障 害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」の制定（H25.6)は、その一環として捉えることができます。
障害のある子ども一人一人の自立と社会参加を見据えた上で、共に学ぶことの意味を追求し、その子どもの教育的ニーズに対応できる、連続性のある、多様な学びの場について考えることが大切です。
（【図２】参照）＜インクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育推進の観点＞
中教審報告では、インクルーシブ教育システム構築のためには、次の３つの考え方に基づく特別支援教育の一層の推進と発展が必要であることが述べられています。
○社会全体の機能を活用して十分な教育が受けられるよう障害のある子どもの教育の充実を図ること○地域社会の一員として豊かに生きることができるよう可能な限り共に学ぶことができるということに配慮すること○学校が率先して障害者理解を推進し、共に学び合い生きる中で、社会の構成員としての基礎を作っていくこと
これらの３つの観点をしっかりと踏まえて、特別支援教育をより一層充実発展させていくことが望まれています。そのためには、教職員一人一人がこれまで以上に専門性と指導力の向上に努めていくことが大切です。
Page ２info! ながさき昨年度の２０年研（個別研修）について（高等学校）
本県の教職員研修の基本方針を定める「長崎県公立学校教職員研修体系要綱」の一部改訂により、本年度から教職経験２０年経過教職員研修（以下、２０年研）を教職経験１５年経過教職員研修（以下、１５年研）へと経過措置をとりながら移行し、研修内容も一部変更しました。これは、学校教育を推進するミドルリーダーとしての自覚と責任感及び実践力を高めることを、より早い段階で実現することを目指して行う変更です。
これにより１５年研は平成２５年度から実施（２０年研は移行措置として平成２９年まで１５年研と同時開催）することになりましたが、研修内容については、それに先んじて平成２４年度の２０年研から変更しました。
平成２４年度の２０年研の受講者は、各所属校で教科指導や生徒指導などの領域・分野の教育課題についての個別研修（校内研修）に取り組みました。紙幅の都合上、本紙では高等学校における実践の概要について御紹介します。
（その他の校種の概要については、教育センターのWeb情報第３５８号を御覧ください。）
１

実践のジャンル
教育課題には、長期間にわたって取り組むものや、早急に解決を図らなければならないものなど様々あります。２０年研受講者
は、そうした課題の中から、各自の課題意識に基づき、同僚と課題意識の共有を図ったり、協働して解決を図ったりしながら個別研修（校内研修）に取り組みました。
右図に示すとおり、高等学校では、教科指導や生徒指導、進路指導、学年分掌等のジャンルで課題の明確化とその解決に向けた取組が多く行われました。
課題解決に向けたイメージ図●教育目標

在るべき姿 ●望ましい状態

課題解決●望まれている姿

差（ギャップ）＝

課 題差の解消
現状の引き上げ

校内研修
現 状

解決のステップ
１ 発見と共有
２ 課題の明確化
３ 解決策づくり
４ 解決策の準備と実施＜実践事例１：国語科の3年間を見通した指導について＞◎教科会のメンバーとの協議を重ねて、課題の洗い出しや解決策の検討、指導の方向性などをとりまとめ、学校独自の教科指導の在り方をメンバーと共有した。
＜実践事例２：特別支援教育の体制作り＞◎特別な支援が必要な生徒の実態を生徒及び職員のアンケートで調査するとともに、全職員参加の研修会を企画し、学校としての支援内容を全職員で共有した。

２ 協働実践の範囲
２０年研受講者が取り組んだ校内研修の協働実践の範囲は、所属校の職員全員で取り組んだものから、校内の若手教職員数名という尐人数を対象としたものなど様々でした。中でも、教科会や学年会など日常の業務と結びついた小グループでの研修（ＳＧＡ：SmallGroup Activities）が多く行われました。
校内研修を行うことのねらいの一つは、「同僚性」の構築を図ることです。「同僚性」の構築を意識した校内研修の実践の過程で、教職員間のコミュニケーションが深まり、よりよい人間関係も構築されます。そのような状況になれば、学校教育目標の実現という目的のもと、同僚と学校の課題を共有し、その課題解決へ向けて、協働した取組を行うことができるようになると考えます。
高等学校では、教科会を活性化する取組や若手教職員の資質向上を目指した協働実践の取組が多く行われました。
＜実践事例３：朝ドリルのさらなる有効な取組を目指して＞◎分掌と教科会との連携を図り、両者が協働して行う生徒の基礎学力向上研修を企画運営するとともに、生徒アンケート等の分析等を行った。
＜実践事例４：私の学級経営＞◎学級経営に関する実践や経験を、全ての教員が発表し合う場を設け、学年単位での協議等を通して、当該校における学級経営の在り方を全教員で共有した実践。
（「実践の協働人数」については報告書からの推定値です）

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Page ３平成２５年度長崎県内教育研究所連盟「教育フォーラム」の御案内
長崎県内３教育研究所（長崎市教育研究所、佐世保市教育センター、長崎県教育センター）は、毎年それぞれが研究した成果を発表し、県内の教職員と研究成果を共有するために、「教育フォーラム」を開催しています。今年度は、講師に大阪大谷大学教育学部教授の小田浩伸先生をお迎えして、特別支援教育の考え方や視点等を活用した分かりやすい授業づくりについての講演も予定しています。日程等については次のとおりです。多数の皆様の参加をお待ちしています。
[研究主題]
[主催]
[日時]
[会場]
長崎県教育センター

小田浩伸先生『確かな学力』と『豊かな心』をはぐくむ新しい学校教育の創造
長崎県内教育研究所連盟
平成２６年１月２２日(水）9:45～16:00
長崎県教育センター 大講堂
住所：大村市玖島1丁目24-2 電話：0957-53-1131[日程]
9:45～ 開会行事
10:00～ ＜各研究機関による研究発表＞
発表１ 長崎市教育研究所： 外国語活動
発表２ 長崎県教育センター ： 特別支援教育
発表３ 佐世保市教育センター： 理科教育
14:00～ ＜講演＞大阪大谷大学教育学部 教授 小田浩伸先生『特別支援教育の視点を生かした分かりやすい授業づくり（仮題）』
15:55～ 閉会行事

＜小田浩伸先生プロフィール＞
兵庨教育大学大学院修了。昭和59年から大阪府立養護学校（現：特別支援学校）教諭、平成14年から大阪府教育センター指導主事を経て、平成18年から大阪大谷大学に勤務している。大学では、特別支援学校教諭免許の取得を目指す学生の育成に当たりながら、幼児児童生徒一人一人の教育的ニーズに応じた指導・支援の方法を研究している。専門領域は、特別支援教育、発達障害、自立活動。大阪府教育委員会における大阪府教育振興基本計画審議会委員、高等学校における支援教育推進会議委員、大阪府各市の教育研修等も担当している。著書として、『基礎からわかる特別支援教育アセスメント』、『高等学校で学ぶ発達障がいのある生徒の「明日からの支援に向けて」』、『高等学校で学ぶ発達障がいのある生徒のための「共感からはじまる“わかる授業”づくり」』などがある。

平成２５年度「学校経営セミナー」の御案内
実践発表「学校の強みを生かす学校経営の戦略」（仮題）
前長崎県立長崎工業高等学校校長

講

森岡 直人

氏

演「小・中・高の連携を深める校長のリーダーシップ」（仮題）
文部科学省初等中等教育局「学校経営セミナー」は、学校経営に関する実践発表や講演会を校長・副校長先生方を対象に開催いたします。
今年度も、２名の講師を迎えて行う予定です。詳しい内容や申込みにつきましては、１０月頃に御案内いたします。
多くの参加をお待ちしております。

１２

期日場所

３

対象

視学官

太田 光春氏

平成２５年１２月３日（火）長崎県教育センター（大村市玖島１丁目２４－２）
公立小・中学校及び県立学校の校長・副校長「info！ながさき１０号」の「年間講座一覧」で「学校経営セミナー」の開催期日を平成２５年１２月６日（木）とお詫び 誤って記載していました。１２月３日（火）が正しい期日です。訂正いたしますとともに、お詫び申し上げます。
総務課

センター通信 第１１号
〒856-0834長崎県大村市玖島1丁目24-2

子どもたちのよりよい変容のために、教育関係機関との連携を深め、実効性のある事業推進をめざします。

電話 ：0957（53）1131
FAX ：0957（54）0578

企画課

電話 ：0957（53）1186
FAX ：0957（53）1190義務教育研修課
電話 ：0957（53）1132
FAX ：0957（54）6496

高校教育研修課
電話 ：0957（54）6341
FAX ：0957（54）6496
特別支援教育研修課
電話 ：0957（53）1130
FAX ：0957（52）9242
教育相談室
電話 ：0957（52）9241
FAX ：0957（52）9242

ホームページもご覧ください。
http://www.edu-c.pref.nagasaki.jp

Page ４

「学習指導要領」では、情報教育及び教科指導におけるICT活用の充実を図るために、すべての教員が各教科においてICTを活用した授業を行っていくことが示されました。また、平成２２年５月には内閣府による「新たな情報通信技術戦略（ＩＴ戦略）」が示されるとともに、文部科学省からは、同年１０月に「教育の情報化に関する手引」、翌２３年４月には「教育の情報化ビジョン」が公表されました。
「教育の情報化ビジョン」では、「教育の情報化が果たす役割」として協働学習の推進、教育の質の向上、特別な支援を必要とする子どもたちへの指導の有用性とともに、具体的に活用法を示しながら次のように述べられています。
〇教科指導における情報通信技術の活用は、教員が、任意箇所の拡大、動画、音声朗読等を通して、学習内容を分かりやすく説明したり、子どもたちの学習への興味関心を高めたりすることに資する。
〇繰り返し学習によって子どもたちの知識の定着や技能の習熟を図ったり、子どもたちが情報を収集・選択・蓄積し、文書や図・表にまとめ、表現したりする場合や、教員と子どもたちが相互に情報伝達を図ったり、子どもたち同士が教え合い学び合うなど双方向性のある授業等を行ったりする場合にも有効である。その際、情報通信技術は、教員が子どもたちの学習履歴を把握したり分析したりすること等にも資するものである。
○これらによって、子どもたちが教科内容についてよりよく理解したり表現したりできるようになると考えられる。
また、情報通信技術を活用することが極めて一般的な社会にあって、学校教育の場において、社会で最低限必要な情報活用能力を確実に身に付けさせて社会に送り出すことは、学校教育の責務である、と述べられています。教育のICT化の推進はまさに喫緊の重要課題です。

電子黒板
みんなで画面を共有（※写真はテレビ一体型）
デジタル教科書等の提示や操作を、パソコン上ではなく電子黒板の画面上で専用ペンや指で直接操作することができます。児童生徒の複数のタブレットPC等の画面を、並べて表示して比較したり、特定の児童生徒の画面を表示し発表させたりすることも可能です。児童生徒の学習意欲を高めるとともに、思考を助けるなど、教室でのICT活用範囲を広げるたいへん優れた機器です。

専用ペン等で直接書き込み操作・表現できる

パソコン

タブレットPC

インターネット上のWebページ
や 学 習 コ ン テ ン ツ、シ ミ ュ レ ーションソフト、教育用ソフトウェ
ア、デジタル教科書等の教材を動かします。

「教育の情報化に関する手引き」より大きく写して分かりやすい

デジタルカメラ画像を直接映し出すこと、興味関心や学習意欲を高めることができます。
図工や美術、技術・家庭で、児童生徒に自 分の作品の制作過程を 記録させ、作品発表会に利用することなどが考えられます。

普通教室や屋外でもパソコンを使った学習ができます。カメラ機能を使って資料を収集したり、個に応じた課題に取り組んだりする個別学習ができます。
タブレットPCは、児童生徒が主体的に学習するツールとして、その活用が期待されます。
また、通信機能を使って、メールやデータの送受信をすることで、情報リテラシーや情報モラルを身に付ける学習活動にも活用できます。

「教育の情報化に関する手引き」より

情報モラル教育の必要性
視線を集めて集中

ビデオカメラ
音楽や体育など、児童生徒の技能の定着や向上を図る学習で、定期的に録画（記録）をします。課題を見つけたり、振り返りができたりする資料になります。

実物投影機（書画カメラ）
教科書、ノート、教材資料や、教師の演示、児童生徒の活動や運動の様子などを手軽に映し出すことができます。

プロジェクタホワイトボード等に映し出せば、マーカーを使って書き込むことができます。
また、比較的大きい画面を映し出すことができます。

「ICTを活用して、課題を解決することができる能力の育成」が求められています。そのためには、様々な学習場面で、児童生徒がICTを活用する機会を増やしていくことが必要です。しかし、ネットワークを介して情報社会に直接ふれるようになると、危険なことに出合うことも増えるでしょう。
児童生徒は情報社会で必要なルールやマナーとともに問題に対する的確な判断力を身に付けることが大切です。
情報モラル教育は、情報社会で的確な判断力を身に付ける教育です。ICT活用の推進とともに、学校全体で取り組むものです。

全国学力･学習調査の結果に対応する活用教材の効果的な活用
全国学力･学習状況調査の継続課題に対応する活用教材！

中学校数学資料の活用

日常生活や社会で数学を利用する「数学的活動」として扱うことのできる活用教材事例を紹介します。この教材は、全国学力･学習状況調査「数学Ｂ」（活用問題）において、よく出題されている「表やグラフから必要な情報を読み取り、数学的に解釈したり、処理したりする問題」に関する内容でもあり、授業でも大いに活用してほしいものです。特に問４は、生徒が「自分なりに説明し伝え合う活動」を意図した問題です。
１ 内 容 資料の散らばりと代表値

問２

中央値、最頻値、範囲の意味を理解し、資料から見付けだすこと。

問３

度数分布表から平均値を求めること。

問４

資料の特徴を読み取り、説明すること。

小学校算数

Ａ中学校第１学年男子

身長データ（㎝）

165 159 159 144 155 157 138 152 158（以下 省略）問１

度数分布表、ヒストグラム

問２

中央値、最頻値、範囲

問３

平均値

店員：「店長。学校に問い合わせたら、平均身長は○○○㎝（問３の答）だそうです。だから、そのサイズを１番多く仕入れておけば良いですね。」

算数科における本県児童の継続課題は、「割合」、「四則計算」、「図形」、「面積」の４つの領域、単元にわたっています。
例示している問題【問１】は、計算のきまりを使って、工夫して計算をするというもので、その考え方を説明することも求めています。
全国学力・学習状況調査「算数Ｂ」（活用問題）に対応していることはもとより、児童の思考力、表現力を評価する問題として活用することもできます。
１ 内 容 計算のきまり
２ 対 象 第４学年結合法則を用いて計算を簡単にする考え方を説明すること。

問２ 分配法則を用いて計算を簡単にすること。
問３ （ ）を使った式の意味を説明すること。

教材：「物質循環」

右に示している活用教材は、説明的な文章を読み、段落の役割を理解するとともに、文章全体から必要な情報及び内容を読み取ることを意図した教材の一部です。授業でも大いに活用してください。

問４（記述式）

店員の考えは正しいの？

体操服サイズ表サイズ
身 長１４０
１３５～１４５１５０
１４５～１５５１６０
１５５～１６５
１７０
１６５～１７５

教材：「計算のきまり」
たろうくんは、今度の日曜日に、クラスの友達と８人で遊園地に出かけることにしました。遊園地のあるとなり町まではバスで行くことにします。バス代は、かた道２５０円です。
そこで、８人分でかた道のバス代がいくらになるかを求めるために筆算をしていると、てるみさんが「かんたんよ、みんなで２０００円になるわ。」といって、次のようにせつ明してくれました。

２５０×８は、まず、８を４×２と考えるの。そして、２５０×４を先に計算して１０００になるわ。次に２をかけて、２０００よ。式に表すと、
２５０ × ８ ＝ ２５０ ×（４ × ２）＝（２５０ × ４）× ２＝ １０００ × ２＝ ２０００となるのよ。

【問１】
たろうくんは、直接２５０×８を計算するのではなく、てるみさんの計算のきまりを使った方法もあることを知り、他にも工夫した計算ができないかを考えました。てるみさんの計算の方法以外の工夫した計算を１つ考え、上のてるみさんのせつ明を参考にかきましょう。

（【問２】【問３】…省略）

１

内 容 読むこと２

対 象 第２学年

３ねらい
問１ 必要な情報が書かれている段落を読み取ること。
問２ 文の役割を読み取ること。
問３ 接続詞を用いて一文を二文に分けること。

３ ねらい
問１

資料の活用

中学校国語科における本県生徒の継続課題として、「必要な情報を読み取り、自分の考えを書くこと」における「必要な情報を読み取ること」が挙げられます。

をまとめたものです。この資料をもとに下の問に答えなさい。

店長：「そろそろＡ中学校の体操服の仕入れをしないといけないね。」
店員：「男子の新入学生は６０人だそうですよ。」
店長：「１人２着ずつは購入するだろうから、男子用は、１２０着以上は必要だね。」
店員：「サイズはどうしましょうか？」
店長：「う～ん。Ａ中学校に電話して、身長の資料を聞いてもらえるかな。」
店員：「はい。わかりました。電話してみますね。」

資料の活用

中学校国語

Ａ中学校の男子の新入生は６０名です。下の表はその測定結果

３ ねらい
資料を度数分布表に整理したり、それをヒストグラムに表したりすること。

http://www.edu-c.pref.nagasaki.jp/kyouzai/katuyou%20box/katuyou.html

教材：「新入生の身体測定」

２ 対 象 第１学年

問１

県教育センターWebページのリンクボタンから御利用ください。

問五では、図で説明するという目的に即して、必要な情報を読み取る力と適切にまとめる力を育むことを意図しています。

問４ 段落の役割を読み取ること。
問５

図で説明するという目的に即して、必要な情報を抜き出したり簡潔にまとめたりすること。

小学校国語資料の活用

小学校国語科の活用教材は、全国学力・学習状況調査における「国語Ｂ」を基に作成しています。低学年、中学年の問題については、高学年で身に付けることが求められている言語能力の系統性を考慮して、児童の実態を把握することができるよう作成しています。
活用教材には、「問題」と「正答例」に加えて、「指 導 事 例」を 添 付 し て い ま す。事 例 では、長崎県の児童の継続的な課題や指導事項との関連に加え、授業のどのような場面で活用できるかについても、提示しています。
教材は、所員が自作したものや著作権フリーの文学的な文章を題材として作成しています。
児童の実態把握や到達度を測るための材料の一つとして、御活用ください。
右に「読むこと」（高学年用）の活用教材の一部について、教材名と意図を簡単に紹介していますが、Ｗｅｂページには、その他にも低・中・高 学 年 用 と し て、多 数 掲 載 し て い ま す ので、ぜひ御活用ください。

教材：「読むこと」（高学年）
小学校国語科における本県児童の継続的な課題の一つは、「長文の読解」です。その中で、書き手の主張や目的をとらえて読み、それに対する自らの考えを表すという形式の問題を解く力に課題があります。そこで、長文はもちろん、グラフ、チラシ、詩などから、「書き手の意図を考えながら読むこと」を目的とした次のような問題を作成しています。
○「小学生の読書時間」（グラフと関係付けて読み、自分の考えを表す）○「動物園に行こう」（チラシから目的に応じて必要な情報を取り出す）○「ふるさと」（詩の表現の工夫について考えながら読み、表現の工夫から感じられる作品のよさについて自分の考えを書く）