3

特定事例の解析

3.1

南部にかけて、12 月中旬～下旬前半には東シベリア

2012/2013 年冬の北～西日本及び東アジア北南部から東ヨーロッパの広範囲で分布した。12 月下部の低温

旬後半以降、ヨーロッパでは気温が平年より高くな

2012/2013 年冬（2012 年 12 月～2013 年２月）は、ったが、東アジアから中央アジア・インド北部では

北日本～西日本は低温、北日本日本海側では多雪と平年より低い状態が続いた。

なった。また、東アジア北部では顕著な低温となっニューデリー（インド）では、12 月下旬から１月た。2013 年（平成 25 年）３月に開催された気象庁

上旬にかけて気温が平年より低い状態が続き、日平の異常気象分析検討会1（定例会）において、この冬

均気温は 7℃（平年差約－7℃）を下回る日があったの天候をもたらした大気循環の特徴及びその要因に（第 3.1.3 図(b)）
。アスタナ（カザフスタン）では、ついて分析を行った。本節では、この分析結果を中

12 月中旬に気温が大きく低下し、－38℃（平年差約

心に冬の大気循環の特徴について報告する。

－27℃）を下回った（同図(c)）
。モスクワ（ロシア）では、12 月下旬に－21℃（平年差約－16℃）を下回

3.1.1

天候の特徴

る低温となった（同図(d)）
。

北日本～西日本では、１月下旬～２月上旬を除い

この寒波は、東アジアからヨーロッパの広い範囲て、気温が平年を下回る日が多く（第 3.1.1 図(a)）、に影響を及ぼした。ロシアでは 170 人、ポーランド

北・東日本では２年連続、西日本では３年連続の寒では 100 人以上が 12 月の寒波の影響で死亡し、ヨー冬となった（同図(b)）
。一方、沖縄・奄美は暖冬とロッパ・ロシア全体で 390 人以上が死亡した。また、なった。北日本では日本海側を中心に降雪量が多く

インドでは、12 月下旬～１月中旬に 240 人以上が寒なり、青森県の酸ヶ湯では積雪の深さが 566cm とな波の影響で死亡、バングラデシュでは、12 月～２月

るなど、北日本日本海側を中心にアメダス 12 地点でに 200 万世帯以上が影響を受け、低体温のため 70

年最深積雪の大きい方からの１位の値を更新した。

人以上が死亡した。インド・バングラデシュを含め、

北日本太平洋側や西日本太平洋側では、低気圧の影

中央アジア・南アジアで合わせて 380 人以上が死亡

響を受けやすく、降水量は平年と比べて多かった（同した（災害データベース(EM-DAT)、IFRC）
。

図(c)）
。
世界では、東アジア、中央アジア及びロシア西部
からヨーロッパにかけて気温が平年より低く、特に、
東アジア北部から中央シベリア南部で平年よりかな
り低くなった（第 3.1.2 図）。中国のチチハル（斉斉哈爾）の気温は、11 月末から２月末まで平年より低い状態が続いた（第 3.1.3 図(a)）
。
12 月～１月上旬は、ユーラシア大陸の広い範囲で寒波に見舞われた。週平均気温平年差の推移をみると（第 3.1.4 図）、平年より 6℃以上低い領域が 11
月末～12 月上旬には東アジア北部から西シベリア
1

異常気象分析検討会は、気象庁が平成 19 年６月に設置
し、大学・研究機関等の気候に関する専門家から構成される。社会経済に大きな影響を与える異常気象が発生した場合に、同検討会は最新の科学的知見に基づいてその発生要因を分析し、気象庁はその見解を迅速に発表している。

50

第 3.1.1 図 (a)2012/2013 年冬の地域平均気温平年差の５日移動平均時系列（2012 年 12 月１日～2013 年２月 28 日）と冬（2012 年 12 月～2013 年２月）平均(b)気温平年差、(c)降水量平年比の分布

第 3.1.2 図 2012/2013 年冬（2012 年 12 月～2013 年２月）平均気温の規格化平年差の分布
３か月平均気温の平年差を標準偏差で割り、規格化した。平年値及び標準偏差は、1981～2010 年のデータに基づく。

51

0

-5

25
（b） ニューデリー（インド）（a） チチハル (中国)
20

気温（℃）

気温（℃）

-10
-15
-20

15
10

-25
5

-30
-35
11/28

12/28
平均気温

平均気温平年値

0
11/28

2/28

10

(c) アスタナ (カザフスタン)

0

5

-10

0

-20
-30

1/28
平均気温平年値

2/28
積算降水量

(d) モスクワ (ロシア)

-5
-10
-15

-40
-50
11/28

12/28
平均気温

積算降水量

気温（℃）

気温（℃）

10

1/28

-20
12/28

1/28

平均気温

2/28

-25
11/28

12/28
Daily Mean Temperature

平均気温平年値

11月28日～12月4日
d

1/28

2/28
Normal

12月19日～12月25日
cda

12月5日～12月11日

a

12月26日～1月1日
c

d

a

c

a

b

b

12月12日～12月18日
d

c

b

b

d

第 3.1.3 図 日平均気温及
び平年値の推移（2012 年
11 月 28 日～2013 年２月 28日）
赤実線が日平均気温、黒破
線が平年値（1981～2010 年の平均値）。

1月2日～1月8日
c

d

a

c

a

b

b

第 3.1.4 図 週別の平均気温平年差の分布（2012 年 11 月 28 日～2013 年１月８日）
図中の a～d は、それぞれ、a:チチハル（中国）、b:ニューデリー（インド）、c:アスタナ（カザフスタン）、d:モスクワ（ロシア）を示す。

52

3.1.2低温をもたらした大気循環場の特徴

域は正偏差となる一方、中緯度域で広く負偏差とな

冬平均の海面水温は、中・東部太平洋赤道域で低り 、 典 型 的 で は な い も の の 、 北 極 振 動 （ Arctic

温偏差、インド洋～西部太平洋熱帯域で高温偏差とOscillation: AO）の負位相の偏差パターンとなったなり、太平洋ではラニーニャ現象時に現れやすい偏（第 3.1.6 図(a)）。東アジア北部では、寒帯前線ジ差パターンとなった（第 3.1.5 図(a)）
。インド洋東ェット気流が南へ蛇行したことに対応して（同図(e)）

部では、対流活動が平年と比べて活発となり（同図500hPa 高度の負偏差域が広がり、特に 12 月と２月(b)）
、対流圏上層では発散偏差が明瞭だった（同図に明瞭だった（第 3.1.7 図(a)と(c)）。シベリア高気(c)）
。200hPa 流線関数をみると、中東付近～日本の圧は平年と比べて南東へ張り出し、アリューシャン

東海上では波列状の偏差パターンとなり、亜熱帯ジ

低気圧は日本の北東海上で強く、北日本を中心に西ェット気流が中国南部付近では北へ（高気圧性循環

高 東 低 の 冬 型 の気 圧 配 置に な り や す か った （ 第偏差）、本州の東海上では南へ（低気圧性循環偏差）

3.1.6 図(c)）。850hPa 気温は、ヨーロッパ、モンゴ

蛇行した（同図(d)）。これに対応して、本州付近に

ル・中国北部、本州付近で低温偏差となった（同図は上空に寒気が流入しやすかった。

(d)）
。

北半球 500hPa 高度をみると、極うずは分裂し、極第 3.1.5 図 2012/2013 年冬平均の海況、対流活動、大気循環(a)海面水温平年偏差、(b)外向き長波放射量（OLR）（等値線間隔：20W/m2）と平年偏差（陰影）、(c)200hPa 速度ポテン
シャル平年偏差（等値線間隔：0.5×106m2/s、赤線（緑線）：正（負）の値）、発散風平年偏差（矢印、単位：m/s）と OLR
平年偏差（陰影）、(d)200hPa 流線関数平年偏差（等値線間隔：3×106m2/s、実線（点線）：正（負）の値）、波の活動度フ
ラックス（矢印、単位：m2/s2、Takaya and Nakamura 2001）と OLR 平年偏差（陰影）。

53

第 3.1.6 図 2012/2013 年冬平均の大気循環(a)500hPa 高度、(b)30hPa 高度、(c)海面気圧、(d)850hPa 気温、(e)300hPa 風速。等値線間隔は(a)60m、(b)120m、(c)4hPa、(d)4℃、(e)10m/s。陰影は平年偏差。(e)の矢印は風ベクトル。

第 3.1.7 図 2012 年 12 月～2013 年２月の各月平均 500hPa 高度
等値線間隔は 60m。陰影は平年偏差。

54

第 3.1.8 図 (a)500hPa 高度の平年偏差の経度-時間断面図と(b)シベリア域上空のリッジとシベリア高気圧の推移(a)65oN～75oN 平均した５日移動平均値。H は北太平洋でのブロッキング高気圧の発生位置、矢印は高度の正偏差域の西進を表わす。(b)赤線は西・中央シベリア付近（60oN～80oN、60oE～120oE）で領域平均した 500hPa 高度平年偏差、青線は中央アジア～東アジア北部（40oN～60oN、60oE～120oE）で領域平均した海面気圧平年偏差。いずれも５日移動平均値。

第 3.1.9 図 (a)海面気圧、925hPa 気温平年偏差と(b)925hPa 気温平年値と風平年偏差（2012 年 12 月 11 日～20 日平均）(a)等値線は海面気圧平年偏差（単位：hPa）、陰影は 925hPa 気温平年偏差、(b)陰影は 925hPa 気温平年値、矢印は 925hPa
風平年偏差のベクトル（単位：m/s）。

第 3.1.10 図 PV インバージョン解析の結果と海面気圧(a)2012 年 12 月 11 日～20 日平均の300hPa 面における準地衡流渦位(PV)偏差を与えたときに強制される 1000hPa 高度偏差。等値線間隔は 50m。(b)同期間平
均海面気圧（等値線、4hPa 間隔）及び平年偏差（陰影）。

55

12 月上旬、下旬及び１月下旬には、東シベリア～

析（Hoskins et al. 1985）を行った。その結果、上ベーリング海峡付近でブロッキング高気圧が発達し、空の負の PV 偏差が西シベリア付近の対流圏下層にシベリアを西進した（第 3.1.8 図(a)）
。この西進し高気圧を誘起することが確認され（第 3.1.10 図(a)）、たブロッキング高気圧に対応して、西・中央シベリ

その分布は同期間平均の海面気圧偏差とよく対応しア付近でのリッジの発達及びシベリア高気圧の勢力ていた（同図(b)）
。PV インバージョン解析は、西・の強化がみられた（同図(b)）。このような循環場の中央シベリア付近でブロッキング高気圧が発達した

推移は、Takaya and Nakamura (2005a; 2005b)によ

12 月下旬～１月上旬、２月上旬に関しても行ったが、って示された、シベリア高気圧の増幅過程の「太平いずれも同様の結果が得られた（図省略）。

洋型」のタイプと類似している。

本項の最後に、本州付近の気温に対する対流圏上

特に、12 月中旬頃にシベリア高気圧の勢力が非常層・下層の寒気の影響をみるため、第 3.1.11 図にに強まり、第 3.1.1 項で述べた 12 月のユーラシア大

500hPa 及び 925hPa 気温の推移を示す。北日本では、陸の寒波に大きく寄与した（第 3.1.9 図(a)）。対流

下層が低温偏差のときは概ね上層も低温偏差となっ圏下層ではロシア西部を中心に顕著な高気圧が分布ており、寒帯前線ジェット気流が日本付近で南に蛇し、その南東側では北東風偏差に伴う寒気移流が明行したことと対応して、上空に強い寒気がしばしば瞭となり、ユーラシア大陸の広い範囲に顕著な低温

流入したことが低温に大きく影響したと考えられるをもたらした（同図(b)）
。また、この寒気移流は、（同図（a））。一方、東・西日本では亜熱帯ジェット

上層のリッジとの相互作用を通じて、強勢なシベリ気流が南へ蛇行した 12 月前半などに、上層に寒気をア高気圧を維持する効果も担っていた可能性がある

伴う低温偏差となったが、12 月下旬から１月上旬の（Takaya and Nakamura 2005a）。

低温偏差は大気下層中心の寒気であった（同図(b)）
。

西・中央シベリアのブロッキング高気圧が大気下

この冬、北西寄りの季節風は平年並みだった一方（第層に与える影響を評価するため、12 月中旬平均の3.1.12 図(a)）
、東アジア北部では 12 月下旬から１

300hPa 面 に お け る 準 地 衡 流 渦 位 （ Potential

月上旬を中心に顕著な低温となったため、日本ではVorticity: PV）偏差を与えた PV インバージョン解下層の寒気移流が平年より強かった（同図(b)）
。

第 3.1.11 図 ５日移動平均 500hPa 及び 925hPa 気温平年偏差の推移（2012 年 12 月１日～2013 年２月 28 日）(a)北日本付近（40oN～45oN、137.5oE～145oE）、(b)東・西日本付近（32.5oN～37.5oN、130oE～142.5oE）。青線は 500hPa、
赤線は 925hPa。

56

第 3.1.12 図 2012/2013 年冬平均の 925hPa 気温（陰影）と風ベクトル（矢印）(a)気温平年値と風平年偏差のベクトル、(b)気温平年偏差と風ベクトル平年値。

第 3.1.13 図 インド洋東部付近（緑線で囲んだ領域：5oS～15oN、80oE～110oE）で領域平均した冬平均外向き長波放射（OLR）
に対する、冬平均の(a)500hPa 高度、(b)850hPa 気温の回帰係数
統計期間は 1979/1980～2011/2012 年。等値線間隔は(a)3m、(b)0.2℃で、青線は正の値、赤線は負の値。灰色の領域は t検定により信頼度水準 95%で統計的に有意であることを示す。

3.1.3

低温をもたらした主な要因

部付近における非断熱加熱偏差（第 3.1.14 図(a)）（１）インド洋東部付近の活発な対流活動

に対する定常応答を調べた。その結果、対流圏上層

冬季にインド洋東部付近で対流活動が活発な場合

では、アジア南部で高気圧性循環偏差、本州付近～には、500hPa 高度は本州付近～日本の東海上で負偏

日本の東海上で低気圧性循環偏差となる応答を示し差となり（第 3.1.13 図(a)）
、本州付近の対流圏下層（同図(c)）、2012/2013 年冬平均の循環場の偏差パでは低温となる傾向がある（同図(b)）。これらは、

ターンと似ている（第 3.1.5 図(d)、第 3.1.6 図(a)）
。

本州付近で偏西風が南に蛇行することに対応して高以上のことから、インド洋東部付近の活発な対流活緯度側の寒気が流入しやすくなることを示唆してい動が、本州付近～日本の東海上での亜熱帯ジェットる。

気流の南への蛇行をもたらし、本州付近の低温に寄

線形傾圧モデル（Linear Baroclinic Model: LBM、与した可能性がある。

Watanabe and Kimoto 2000）を用いて、インド洋東57

第 3.1.14 図 線形傾圧モデル（LBM）によるインド洋東部付近の非断熱加熱偏差に対する定常応答
基本場は冬平均の平年値。(a)は LBM に与えた非断熱加熱偏差。(b)-(d)は定常応答を表わし、(b)200hPa 速度ポテンシャ
ル、(c)200hPa 流線関数、(d)500hPa 高度。(c)は帯状平均を除去して表示。

（２）対流圏-成層圏の相互作用と北極振動の負位相した（同図(b)）。この突然昇温に伴って、対流圏界

北極振動（AO）は東アジア付近の気温と統計的な面～下部成層圏の高緯度域では１月上旬から２月下関係があり、AO が負位相の時には東アジア付近では旬頃にかけて高温偏差や東風偏差が持続した（第低温となる傾向がある（山崎 2004）。2012/2013 年

3.1.15 図(a)と(b)）
。これに関連して、対流圏中緯

冬は、対流圏で AO の負位相が現れやすかった（第度で上方伝播した波束が対流圏界面付近で北向きに

3.1.6 図(a)と(c)）
。また、成層圏においても、１月屈折し、対流圏の高緯度域で収束したことが、AO の上旬～２月上旬に発生した成層圏の大規模突然昇温

負位相の形成・維持に寄与した可能性が考えられる（第 2.6 節を参照）に対応して、AO の負位相が卓越（詳細は第 2.6.3 項参照）。

58

第 3.1.15 図 (a)80oN～90oN 平均帯状平均気温平年偏差（単位：℃）と(b)60oN～80oN 平均帯状平均東西風平年偏差（単位：m/s）の時間-高度断面図（2012 年 12 月１日～2013 年３月 31 日）
５日移動平均値。

（３）北大西洋北部の高い海面水温や北極域の少な実験設定については、第 3.1.1 表を参照）。はじめに、

い海氷

大気モデルによる 2012/2013 年冬の循環場の再現性

2012/2013 年冬の海面水温は、北大西洋北部で平を確かめるため、全球の海面水温、海氷の実況値を年と比べて高かった（第 3.1.16 図）。また、バレン

与えた実験を行った。その結果、シベリア域のリッ

ツ海やカラ海付近の海氷面積は 1979～2000 年平均

ジや日本付近のトラフといった冬平均の循環場が再と比べて少ない状況で推移した（第 3.1.17 図）。最現されることが確認できた（図省略）。次に、北大西近の研究（Deser et al. 2004; Honda et al. 2009;

洋北部からバレンツ海付近の海面水温・海氷による

Inoue et al. 2012 等）では、北大西洋の高い海面

大気への影響を調べるため、北大西洋北部の海面水

水温や北極域の少ない海氷面積がシベリア高気圧を温と北極域の海氷のみ実況値を与えた実験（SST-anl）

発達させ、東アジア域に低温をもたらす傾向があると、全球に海面水温、及び海氷の平年値を与えた実ことが指摘されている。統計解析によると、北大西験（SST-clm）の結果の差を調べた。その結果、500hPa

洋北部で海面水温が高い場合には、2012/2013 年冬

高度、海面気圧はともに極域で正偏差、中緯度域で（第 3.1.6 図(a)、(c)及び(d)）と同様に、西・中央負偏差（AO の負位相のパターン）、850hPa 気温は中シベリアの上空でリッジが発達し、シベリア高気圧

国北東部～本州付近で低温偏差の応答を示し（第が強まり、有意な領域は限られるものの東アジア北3.1.19 図）、2012/2013 年冬平均の偏差パターンと対部で低温となる傾向がある（第 3.1.18 図）。同様に、応していた（第 3.1.6 図(a)、(c)及び(d)）。

バレンツ海・カラ海付近の海氷面積が少ない場合に統計解析や大気モデルを用いた感度実験の結果よは、シベリア高気圧が発達する傾向がある（気象庁り、北大西洋北部の高い海面水温や北極域の少ない

2013）。

海氷が、東アジア北部～本州付近の低温に寄与した

北大西洋北部の高い海面水温や北極域の少ない海可能性があるが、そのメカニズムについてはさらな氷による大気循環場への影響を評価するために、大る調査・研究が必要である。

気モデルを用いた感度実験を行った（実験の概要や

59

第 3.1.16 図 2012/2013 年冬平均の海面水温
平年偏差
黒の点線で囲った領域は、感度実験における海面水温の実況値を与えた領域（40oN～80oN、80oW～70oE）を表す。実験結果は第 3.1.19 図に示す。

第 3.1.17 図 2012/2013 年冬の北極海の海氷分布(a)2012 年 12 月、(b)2013 年１月、
及び(c)2013 年２月の海氷分布。
ピンク色の線は 1979～2000 年の中央値。米国雪氷データセンター（NSIDC）ホームページ2から引用。

第 3.1.18 図 北大西洋北部（60oN～80oN、80oW～70oE）で領域平均した冬平均海面水温と、冬平均(a)500hPa 高度、(b)
海面気圧、(c)850hPa 気温の相関係数
統計期間は 1979/1980～2011/2012 年。海面水温と各要素のトレンドを除去して算出。等値線間隔は 0.1。陰影は t 検定
により信頼度水準 90%以上で統計的に有意となる領域を示す（正値：暖色、負値：寒色）。

2

http://nsidc.org/arcticseaicenews/60

第 3.1.1 表 海面水温・海氷の感度実験の概要
大気モデル
気象庁１か月予報モデル（GSM1103C）（JMA 2013）
水平解像度
TL159（1.125o、約 110km）
鉛直層数
60（最上層は 0.1hPa）
アンサンブルメンバー数11
初期値
全球大気解析
海面水温・海氷
COBE-SST（気象庁 2006）の日別値
実験設定
初期時刻
2012 年 11 月１日 12Z
積分時間
119 日（2013 年２月 28 日まで）
実験の種類
SST-anl
SST-clm
海面水温・海氷の与え方
・北大西洋北部（40oN～80oN、80oW ・全球に海面水温・海氷の平年値～70oE：第 3.1.16 図の黒点線で囲 を与えるった領域）には海面水温の実況値、その他の領域には平年値を与える
・海氷の実況値を与える
実験結果の評価
海面水温・海氷に対する大気の応答は、実験 SST-anl と SST-clm による
冬平均したアンサンブル平均の差で評価する

第 3.1.19 図 2012/2013 年冬の海面水温・海氷感度実験の結果（北大西洋北部～北極海の海面水温・海氷平年偏差に対する大気の応答）
等値線は第 3.1.1 表の実験 SST-anl によるアンサンブル平均、陰影は実験 SST-anl、SST-clm によるアンサンブル平均の差で定義される大気の応答。(a)500hPa 高度、(b)海面気圧、(c)850hPa 気温。等値線間隔は、(a)100m、(b)5hPa、(c)4℃。
黒点はアンサンブル平均の差が信頼度水準 95%以上で統計的に有意となる領域を示す。

3.1.4

まとめ

らしたと考えられる主な要因を第 3.1.20 図に示す。

2012/2013 年冬は、北～西日本で低温、東アジア

これらのメカニズムの詳細については、不明なとこ

北部で顕著な低温となった。このような状況をもたろがあり、さらなる調査・研究が必要である。

61

第 3.1.20 図 2012/2013 年冬の東ア
ジア北部の低温をもたらした主な要因の模式図灰色の等値線は冬平均海面気圧（間隔：4hPa）
weather prediction at the Japan Meteorological
Agency. Appendix to WMO Technical Progress Report on
the Global Data-processing and Forecasting System
and Numerical Weather Prediction Research.
Onogi, K., J. Tsutsui, H. Koide, M. Sakamoto, S.
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and migratory quasigeostrophic eddies on a zonallyvarying basic flow. J. Atoms. Sci., 58, 608-627.
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amplification of the cold Siberian high. J. Atmos.
Sci., 62, 4423-4440.
―
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upper-level blocking formation associated withintraseasonal amplification of the Siberian high. J.
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thermal coupling in North Atlantic: A positive
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62

3.2

2013 年夏の日本及び東アジアの極端な天候

８月 12 日には高知県四万十市江川崎で国内の日2013 年夏（６～８月）の日本は全国的に高温と最高気温の歴代１位となる 41.0℃を記録した。こなり、西日本の夏平均気温は 1946 年以降で最も高の夏に 日最 高気 温の高 い 記録を 更新 した 地点はくなった。また、日本海側の地域を中心に多雨と143、日最低気温の高い記録を更新した地点は 93なった一方、太平洋側の地域や沖縄・奄美で少雨にのぼった（タイ記録含む）。

となった。気象庁の異常気象分析検討会では、こ2013 年夏の降水量（第 3.2.1 図）は、東北日本のような極端な天候をもたらした大気循環につい

海側、北陸・中国地方で多雨となった。７月の東て分析を行い、その要因に関する見解を発表した

北地方は、梅雨前線が停滞することが多く雨の日（平成 25 年９月２日報道発表）。本節では分析検が続いたため、降水量平年比 182%となり、７月と討会での分析結果を中心に、この事例の詳細につしては統計を開始した 1946 年以降で最も多かっいて述べる。また、日本以外の東アジアでも、中た。北陸地方の夏の降水量平年比は 151%で、歴代

国南部の顕著な高温・少雨、中国北部や北東部、４位の記録となった。また、７月末～８月上旬や朝鮮半島北部の大雨等、顕著な天候が現れたこと

８月下旬には山口県、島根県、秋田県、岩手県のから、その概要も記す。

一部地域で、過去に経験したことのない豪雨に見舞われた。アメダス地点で観測した１時間降水量

3.2.1

天候の特徴

80 ミリ以上の観測回数は 1976 年以降で３番目に2013 年夏の日本の平均気温（第 3.2.1 図）は、多かった（第 3.2.3 図）。一方、太平洋側では夏（６全国的に平年を上回った。西日本では統計を開始～８月）の降水量が平年を下回り、東日本太平洋した 1946 年以降で最も暑い夏となり、東日本では側と沖縄・奄美ではかなり少なかった。九州南部・３位タイ、沖縄・奄美は２位タイの高温となった

奄美地方の７月の降水量平年比は 11%で、７月と（第 3.2.1 表）。８月上旬後半～中旬前半は、東・しては統計開始以来最も少なく、東海地方の夏の西日本太平洋側を中心に厳しい暑さとなり、多く

降水量平年比は 64%で歴代３位の少ない記録となの地点で真夏日や猛暑日を記録した（第 3.2.2 図）。

った。
第 3.2.1 表 地域別夏（６～８月）平均気温平年差（単位：℃）2013 年の値を黄色で示す。

※北日本の 2013 年は+1.0℃（10 位タイ）

第 3.2.2 図 2013 年の猛暑日・真夏日の地点数の推移（６月１日～８月 31 日）
第 3.2.1 図 2013 年夏（６～８月）の平均気温、降水量、 全国 927 地点について。猛暑日は日最高気温 35℃以上、日照時間の平年差（比）の分布
真夏日は日最高気温 30℃以上。

63

東アジアでは、モンゴルを除いて平年より気温

中国 気 象局 に よる と 、重 慶市 や 湖南 省 など でが高く、特に日本から中国南部にかけては平年よ

35℃以上の日最高気温が 20 日以上続き、40～42℃

りかなり高くなった（第 3.2.4 図）。７月の月平均に達する地域もあった。上海市のシージャーホゥ

気温は北海道や朝鮮半島東部、中国中部で、８月

エイ（徐家匯）では、1872 年の統計開始以来最もは朝鮮半島東部や中国中部から南部で 2℃以上高高い気温（40.8℃）を記録した。長江の南の地域

かった（第 3.2.5 図）。月降水量は７月に東北地方

では、７月の月降水量が 40%以下の地域もみられや朝鮮半島北部から中国北部、東シベリア南部かた。湖南省のチャンシャー（長沙）では、７月のら中国北東部で平年の 160%以上の地域がある一

月降水量が 8mm（平年比約 6%）だった（第 3.2.6

方、九州地方南部や中国南部では平年の 40%以下図）。７月以降の少雨により、貴州省・湖南省ではの地域がみられた。８月は東日本・西日本の日本

2120 万人が影響を受け、187 万ヘクタール以上の海側の地域とモンゴル東部付近で月降水量が平年

農作物への被害が発生した（中国政府）。
一方、中国の北東部から東シベリア南部のアムの 160%以上、朝鮮半島から中国東部で平年の 60%

ール川流域では、降水量が平年より多かった（第以下となった。

3.2.5 図）。アムール川流域の 39 地点で平均した
７月１日～９月 18 日の積算降水量は 1996 年以降で最も多く、1996～2012 年の平均値（183mm）の
約 2.1 倍（381mm）となった（第 3.2.7 図）。ロシ
ア水文気象環境監視局によると、アムール川の中流・下流域の各地では過去最高の水位を 1.5～2m
上回り、洪水が発生した。ハバロフスク市の水位は９月３～４日に 808cm となり、これまでの最高
第 3.2.3 図 アメダス地点における１時間降水量 80 ミ
リ以上の夏（６～８月）の観測回数の経年変化（1976～
2013 年）期間を通して均質な統計値を得るため、正時に観測された１時間降水量を対象とし、1000 地点あたりの観測回数に換算した。棒グラフ（緑）は各年の値、折れ線（青）は５年移動平均値、直線（赤）は長期にわたる変化傾向を示す。

記録 642cm（1897 年）を上回った。ロシア極東域
では 13 万５千人以上の住民、１万４千の家屋、総延長 1600km に及ぶ道路や 170 以上の橋が洪水の影響を受けた（ロシア政府）。中国北東部では８月に、大雨による洪水の影響で 110 人以上が死亡した（中国政府）。

第 3.2.4 図 2013
年夏（６～８月）平
均気温の規格化平
年差の分布
３か月平均気温の平年差を標準偏差で規格化した。平年
値及び標準偏差は、1981 ～ 2010 年 の データに基づく。

64

第 3.2.5 図 2013 年７～８月の月平均気温平年差と月降水量平年比の分布(a)７月の月平均気温平年差（℃）、（b）７月の月降水量平年比（％）、（c）８月の月平均気温平年差（℃）、（d）８月の月降水量平年比（％）。

40

400

2012年
日降水量（mm）

30

7月の月降水量平年値（130.1mm）

150

25

125

20

100

15

75

10

50

5
0
7/1

2013年：平年の約6％
7/11

7/21

25

381mm
350
ハバロフスク300
積算降水量(mm)175

積算降水量・月降水量平年値（mm）

35

平均値の
約2.1倍

アムール川流域

200

チャンシャー（長沙）〔フーナン（湖南）省〕

250
200

183mm

150
100
50
0
7/1

0
7/31

7/11

7/21

7/31

8/10

8/20

8/30

9/9

日付
積算降水量の最大値と最小値の範囲

第 3.2.6 図 湖南省チャンシャー（長沙）での降水量の推移（2013 年７月１～31 日）
水色の棒グラフは 2013 年の日降水量（左軸、mm）、青
実線は 2013 年の積算降水量（右軸、mm）、紫実線は 2012
年の積算降水量、赤実線は７月の月降水量平年値（1981～2010 年の平均値、130.1mm、右軸）。

65

2013

平均値（1996～2012年）

第 3.2.7 図 アムール川流域の平均積算降水量（７月１日～９月 18 日）
アムール川流域の 39 地点（地図の黒丸）から算出した７月１日からの平均積算降水量。青い領域は 1996～
2012 年までの最大値と最小値の範囲、赤実線が 2013
年の値、黒実線が 1996～2012 年の平均値を示す。左上の地図の水色の領域は、アムール川流域のおおよその
範囲。

(a)

(b)

°
C

hPa

(d)

(c)

x106m2/s

x106m2/s

第 3.2.8 図 2013 年７～８月平均(a)海面気圧、(b)850hPa 気温、(c)200hPa 流線関数、(d)850hPa 流線関数
陰影は平年偏差。等値線間隔は(a)2hPa、(b)2℃、(c)10×10 6m 2/s、(d)5×106m 2/s。

3.2.2

Pa/s

hPa

極端な天候をもたらした大気循環場の特徴

2013 年７～８月は、太平洋高気圧が本州の南海上で優勢で、中国東部や西日本への張り出しが非常に明瞭だった（第 3.2.8 図(a)と(d)）。太平洋高SLP

気圧が本州南海上で勢力の強い状態は、台風第 12号が通 過し た８ 月半ば 頃 を除い て持 続し た（第3.2.9 図）。また、対流圏上層では、チベット高気
ω700

圧が平年より強く、中国東部や西日本への張り出しが明瞭だった（第 3.2.8 図(c)）。中国東部から西日本にかけては、上層のチベット高気圧と下層

第 3.2.9 図 本州南海上（20˚N～30˚N、120˚E～140˚E；
第 3.2.8 図（a）赤枠）で領域平均した海面気圧（赤線；左軸）及び 700hPa 鉛直 p 速度（黒線；右軸）の平年偏差の推移（2013 年６月 15 日～９月 15 日）
５日移動平均値。鉛直 p 速度は正の値（下側）が下降
流偏差を示す。

の太平洋高気圧に覆われ（第 3.2.8 図(c)、（d））、
顕著な高温偏差となった（第 3.2.8 図(b)）。また、日本近海の海面水温(SST)は８月中旬を中心に平年を大きく上回った（第 3.2.10 図）。
2013 年７～８月のアジアモンスーン域の対流
活動は全般に平年より活発で、特に海洋大陸付近
や南シナ海で明瞭だった（第 3.2.11 図）。これに66

対応して、東南アジアの対流圏上層では発散偏差となり（第 3.2.12 図）、収束域となったフィリピ
ン東海上や本州南海上では顕著な下降流偏差となった（第 3.2.13 図）。本州南海上の下降流は 1979年以降で最も強い水準であった（第 3.2.14 図）。
第 3.2.9 図に本州南海上での海面気圧と下降流の平年偏差の推移を示しているが、期間を通して両者はよく対応している。また、第 3.2.15 図に
850hPa における渦度収支解析の結果を示す。本州

m/s

南海上の優勢な太平洋高気圧に対応した負の渦度

x106m2/s

第 3.2.12 図 2013 年７～８月平均 200hPa 速度ポテン
シャル平年偏差（陰影）及び 200hPa 発散風平年偏差（矢印）

偏差の領域では、収束・発散の寄与が渦度移流の寄与に比べて卓越していることがわかる。これらのことから、アジアモンスーンの対流活発域の上層発散域を起源とする下降流により、本州南海上の優勢な太平洋高気圧が維持されていたと考えら
れる。

Pa/s

第 3.2.13 図 2013 年７～８月平均 700hPa 鉛直 p 速度
平年偏差
正の値（暖色）は下降流偏差を示す。
Pa/s

第 3.2.10 図2013 年８月中旬の海面水温(SST)平年偏差

W/m2

第 3.2.11 図 2013 年７～８月平均外向き長波放射(OLR)
陰影は平年偏差。等値線は 240W/m 2 以下を 20W/m 2 ごとに表示。

67

第 3.2.14 図 本州南海上（20˚N～30˚N、120˚E～140˚E；
第 3.2.13 図黒枠）で領域平均した７～８月平均 700hPa
鉛直 p 速度平年偏差の経年変化（1979～2013 年）
正の値（下側）は下降流偏差を示す。

次に、チベット高気圧と対流活動の関係を見る

圧が強く、本州付近へ張り出す傾向がみられ、こため、インドからフィリピン付近にかけての領域の夏の特徴と一致する（第 3.2.8 図(c)）。このたで平均した外向き長波放射量(OLR)に対する上層

め、チベット高気圧の中国東部や本州付近への張の流線関数の回帰係数の分布を第 3.2.16 図に示

り出しにもアジアモンスーン域の活発な対流活動

す。これによれば、対流活発時にはチベット高気が寄与したと考えられる。

(a)

(b)

(c)

(d)

第 3.2.15 図 2013 年７～８月平均 850hPa 渦度収支解析
陰影は(a)惑星渦度移流、(b)回転風による相対渦度移流、(c)発散風による相対渦度移流、(d)収束・発散による渦度変化率の平年偏差、等値線は相対渦度の平年偏差を示す（間隔：4×10-6/s、ただし 0 線は省略）。計算式を各図の上に示している。ここで、f：惑星渦度、β：惑星渦度の南北勾配、ζ：相対渦度、v：南北風、v χ：発散風ベク
トル、v Ψ：回転風ベクトル、ダッシュ・添え字 L：５日移動平均値の平年偏差場の 2013 年７～８月平均、バー：７～８月平均平年値を示す。
W/m2

海洋大陸付近インド～フィリピン付近

第 3.2.16 図 インド～フィリピン付近（10˚N～25˚N、70˚E～130˚E；第 3.2.11 図赤枠）で領域平均した７～８月平均 OLRに対する 200hPa 流線関数の同時回帰係数±0.5,1,2,3×10 6m 2/s の等値線を、正値は青、負値は赤で表示。灰色は 95%信頼度水準で有意な領域。統計期間は 1979～2012 年。

68

第 3.2.17 図 インド～フィリピン付近（10˚N～25
˚N、70˚E～130˚E；赤線；第 3.2.11 図赤枠）及びインドネシア付近（10˚S～5˚N、90˚E～150˚E；黒線；第 3.2.11 図黒枠）で領域平均した７～８月平均 OLR 平年偏差の経年変化（1979～2013 年）
負の値は平年より対流活発であることを示す。

西部で高く、東部で低いという海面水温分布が影以下、アジアモンスーンの活動が活発となった

響した可能性がある。

要因について考察する。第 3.2.17 図はインドから
フィリピン付近の領域及び海洋大陸付近でそれぞ

また、アジアモンスーンは、基本的にユーラシ

れ領域平均した７～８月平均 OLR 平年偏差の経年

ア大陸とインド洋の温度差によって生じ、季節的変化であるが、2013 年７～８月の対流活動はいずに交替する大規模な風系である。第 3.2.21 図はイれの領域でも 1979 年以降で最も強い水準であっンド洋からユーラシア大陸における地表付近の南

たことがわかる。なお、両者に相関関係はみられ

北温度勾配を表す指標として、（20°
N～40°
N、50°
E

なかった（相関係数：+0.07；統計期間：1979～2012～100°
E）と（赤道～20°
N、50°
E～100°
E）のそれぞ年）。

れで領域平均した 2m 気温平年偏差の差の推移を示す。これによると、南北の温度勾配は５月後半

2013 年７～８月の熱帯域の SST は海洋大陸付近から太 平洋 西部 にかけ て 平年よ り高 かっ た（第3.2.18 図）。また、太平洋中・東部の赤道域では低く、太平洋ではラニーニャ現象時に現れやすい
偏差パターンとなった。SST と OLR の相関関係か
ら、７～８月に海洋大陸付近で SST が高いとき（第3.2.19 図 ）、 あ る い は エ ル ニ ー ニ ョ 監 視 海 域(NINO.3)で低いとき（第 3.2.20 図）にはいずれも海洋大陸付近で対流活動が活発となる傾向があり、今年の特徴とよく一致する。このため、海洋大陸

第 3.2.20 図 ７～８月平均した OLR とエルニーニョ監
視海域（5˚S～5˚N、150˚W～90˚W）SST との同時相関係数
青は正相関の領域で、SST 低温時に対流活発傾向である
ことを示す。±0.29,0.34,0.44 はそれぞれ 90,95,99%の信頼度水準で有意であることに相当。統計期間は 1979～2012 年。

付近の活発な対流活動には、海洋大陸から太平洋

°
C

3

2013年

2
°
C

第 3.2.18 図12013 年７～８月平均 SST 平年偏差

0
-1
-2

灰色：1979～2012年

-3

5/1

6/1

7/1

8/1

9/1

10/1

第 3.2.21 図 インド洋～ユーラシア大陸における 2m 気
温平年偏差の南北差の推移（５月１日～10 月 15 日）
20˚N～40˚N、50˚E～100˚E で領域平均した 2m 気温平年偏差から赤道～20˚N、50˚E～100˚E で領域平均した 2m 気温
平年偏差を引いた値。赤線は 2013 年、灰色線は 1979～2012 年の各年。５日移動平均値。

第 3.2.19 図 ７～８月平均した OLR と SST の同時相関係数
青は負相関の領域で、SST 高温時に対流活発傾向である
ことを示す。±0.29,0.34,0.44 はそれぞれ 90,95,99%の信頼度水準で有意であることに相当。統計期間は 1979～2012 年。

69

(a)

(b)

kg/kg*m/s

hPa(a)2013 年及び(b)平年の７～８月平均海面気圧及（陰影）び 925hPa 水蒸気フラックス（矢印）第 3.2.22 図hPa
x10-2kg/kg*m/s

水蒸気フラックス

2011

2013

2009

2007

2005

2003

2001

1999

1997

1995

1993

1991

1989

1987

1985

1983

1981

海面気圧差
1979

8
7
6
5
4
3
2
1
0
-1
-2

第 3.2.23 図 第 3.2.22 図(a)の青枠（20˚N～30˚N、120
˚E～140˚E）と赤枠（40˚N～50˚N、120˚E～140˚E）で領域平均した海面気圧の差（赤線）及び同図の白線（30˚
N～40˚N、130˚E）を横切る 925hPa 東向き水蒸気フラックス（黒線）の７～８月平均値の経年変化（1979～2013年）
両者の相関係数は+0.91（統計期間：1979～2012 年）。

以降、平年よりかなり大きい状態で推移した。この指標には長期的に明瞭な上昇傾向が見られることもあり（図略）、月平均すると６・７月とも 1979

x10-6/s

年以降で最も大きな値となった。したがって、モ

第 3.2.24 図 40˚N～50˚N 平均 850hPa 相対渦度の時間－経度断面図（2013 年７月１日～９月１日）

ンスーン期の早い段階から海陸間の温度勾配が大きい状態が持続したことが、活発なアジアモンスーンに関連した可能性があるが、この点についての周縁を吹く暖かく湿った空気が東北地方と日本

はさらに調査する必要がある。

海側の地域に流れ込みやすくなり大雨になったと考えられる（第 3.2.22 図(a)）。また、中国北東部

3.2.3の顕著な低気圧偏差は、本州南海上の優勢な太平大雨や少雨をもたらした要因

第 3.2.1 項で述べたとおり、2013 年夏は日本海

洋高気圧との間の南北の気圧勾配を強めることで、側の地域を中心に多雨となった。太平洋高気圧が日本海側の地域における西寄りの水蒸気フラック

本州南海上から沖縄・奄美を中心に勢力の強い状スの強化に寄与した可能性がある（第 3.2.23 図）。

態が続いたため（第 3.2.8 図(a)）、太平洋高気圧

そのほか、７月下旬など偏西風の蛇行に伴って70

上空に寒気が流入するときがあり、そのため大気と考えられる。また、低気圧の活動が活発だったの状態が不安定になったことも大雨が降りやすいのは、第 3.2.2 項で述べたように、チベット高気

状況をもたらしたとみられる。さらに、日本海の圧が中国東部へ張り出したこと（ジェット気流の平年よりかなり高い海面水温（第 3.2.10 図）は、北偏）と関係した可能性がある。

大量の水蒸気を含んだ空気がほとんど水蒸気を失わずに東北地方まで達したことに寄与した可能性

3.2.4

がある。

８月上旬後半～中旬前半の顕著な高温をもたらした要因

一方、高気圧に覆われやすかった沖縄・奄美や８月上旬後半～中旬前半は、太平洋高気圧が沖西・東日本太平洋側では、雨の少ない状態が続い

縄・奄美から西・東日本で強まるとともに、亜熱た。また、太平洋側の地域では、平年では本州東帯ジェット気流が北へ蛇行したことに対応してチ海上を中心とする太平洋高気圧の周縁に沿って南ベット高気圧の本州付近への張り出しが強まったから水蒸気が流入するが（第 3.2.22 図(b)）、2013

ため（第 3.2.26 図）、高気圧に覆われて晴れたこ

年は太平洋高気圧が本州南海上で勢力を強めたたとや高気圧に伴う下降流によって気温が上昇した。

め、南からの水蒸気が流入しにくかった（同図(a)）。

また、西に強く張り出した太平洋高気圧の周り

本項の最後に、第 3.2.1 項で述べたアムール川

を流れる風が、平年と比べて非常に暖かかった中流域の多雨をもたらした循環場について簡単に触国東部～東シナ海の空気を西・東日本に移流したれる。アムール川流域では、低気圧がたびたび通（第 3.2.27 図）。さらに、平年では西・東日本の過し（第 3.2.24 図）、低気圧の活動が平年と比べ太平洋側は南寄りの海風が卓越するが、2013 年はて非常に活発だったため（第 3.2.25 図）、多雨と北寄りの流れとなったため海風の入りにくい状態なった。上述の中国北東部付近での顕著な低気圧であった（同図(b)）。これらも顕著な高温に寄与

偏差は、この活発な低気圧の活動に対応しているしたと考えられる。

(a)

%

11

(b)

(c)

10
9

8
7
6

1979
1981
1983
1985
1987
1989
1991
1993
1995
1997
1999
2001
2003
2005
2007
2009
2011
2013

5

第 3.2.25 図 (a)2013 年と(b)平年の７～８月の低気圧の存在頻度の分布及び(c)中国北東部付近（40˚N～50˚N、120
˚E～135˚E；(a)の黒枠）における７～８月の低気圧の存
在頻度の経年変化（1979～2013 年）
1.25 度格子、６時間ごとの 850hPa 相対渦度データを元に、40×10 -6s -1 以上の閉領域を低気圧として抽出し、期間内に低気圧が存在した頻度を集計した（詳細は Inatsu 2009、
Inatsu and Amada 2013 参照）。

71

(a)

(b)

x106m2/s
第 3.2.26 図 2013 年８月７～13 日平均(a)200hPa 及び(b)850hPa 流線関数
陰影は平年偏差。等値線間隔は(a)10×10 6m 2/s、(b)3×10 6m 2/s。

x106m2/s

(b)

(a)

m/s

°
C

(c)

第 3.2.27 図 2013 年８月４～10 日平均 925hPa 気温及び風ベクトル(a)実況、(b)平年値、(c)平年偏差。

°
C
気温の変動の要因を詳細にみるため、第 3.2.28になり、６日頃に最も大きくなったことがわかる。

図に西日本周辺における断熱加熱と水平移流の寄さらに８日頃以降、背の高い高気圧に覆われたこ

与及び地表面短波放射フラックスの推移を示す。

とに対応して、断熱加熱と日射の効果も加わった

８月に入って水平暖気移流の寄与が卓越するようことが顕著な高温につながったと考えられる。ま

72

2.0

た、水平暖気移流に対して気温平年偏差と風平年

K/day

水平移流

偏差のいずれが支配的であったかを評価してみる

1.5と、どちらも重要であるという結果が得られた（第
断熱加熱

1.0

3.2.29 図；風平年偏差・気温平年偏差(d)の項が卓越）。これは、中国東部～東シナ海の高温偏差と0.5

西に張り出した太平洋高気圧の北側の西風偏差が

0.0

気温変化率

ともに暖気移流に寄与したことを示しており、前

-0.5

8/1

3

5

7

9

11

13

15

17

述の内容と整合している。

19

2
60W/m

そのほか、太平洋側を中心に、日照時間が長く、

40
20
0
-20

北寄りの風が卓越したため南寄りの海風が入りに

短波フラックス

くいなど、ヒートアイランド現象などの都市化の
8/1

3

5

7

9

11

13

15

17

影響が強まりやすい気象条件であったため、太平19

第 3.2.28 図 西日本周辺（30˚N～37.5˚N、130˚E～137.5 洋側の都市部では高温がさらに強められたと考え
˚E）における（上段）925hPa 気温平年偏差変化率（黒線）、 られる（第 3.2.30 図）。
水平温度移流平年偏差（青線）、断熱加熱平年偏差（赤線）
及び（下段）地表面下向き短波放射フラックス平年偏差の
(a)
(d)
(b)
(c)
推移（2013 年８月１～20 日）
 dT  
６時間ごとのデータから評価。５日移動平均値。
  u   p T  u   pT   u   pT   (eddy )

(a)

(b)

(c)

 dt  adv(d)

第 3.2.29 図 2013 年８月４～10 日平均 925hPa 水平温度移流平年偏差
水平温度移流平年偏差を上式のように展開して、各項の大きさを評価した。ここで、u は７日間平均水平風ベクトル、T は７日間平均気温、バーは平年値、ダッシュは平年偏差、eddy は非定常擾乱（６時間ごとのデータを元に７日間平均からの偏差で定義）による寄与を示す。(a)全項（非定常擾乱の寄与を含む）、(b)風平年偏差・気温平年値、(c)
風平年値・気温平年偏差、(d)風平年偏差・気温平年偏差による寄与。

(a)

(b)

(c)

°
C

第 3.2.30 図 2013 年８月の気温に対する都市化の効果の寄与(a)関東地方、(b)中部地方、(c)近畿地方。気象庁非静力学都市気候モデル(Aoyagi and Seino 2011)を用いて、都市化の効果がある場合とない場合のシミュレーションを行い、両者の気温の差を示す。都心部では数度程度の気温上昇の影響がみられる。

73

3.2.5した太平洋高気圧の縁辺を回る暖かく湿った空気

気温の長期変化傾向

都市化の影響が比較的少ないと考えられる 15が流入し、たびたび大雨となった。太平洋高気圧、の観測地点で平均した日本の夏の平均気温（算出チベット高気圧が平年より強まったのは、アジア

方法は第 1.2.1 項参照）は、統計を開始した 1898

モンスーンの活動が広い範囲で活発だったことが年以降長期的に上昇している（第 3.2.31 図）。ま影響したとみられる。アジアモンスーンの活動がた、日最高気温 35℃以上の猛暑日の年間日数は活発となったのは、海洋大陸付近や太平洋西部で1931 年 以 降 増 加 傾 向 が 明 瞭 に 現 れ て い る （ 第海面水温が平年より高く、太平洋東部で低かった

3.2.32 図）。これらの傾向には、二酸化炭素などことが寄与した可能性がある。2013 年７～８月のの温室効果ガスの増加に伴う地球温暖化の影響が日本の極端な天候をもたらした主な要因の概念図現れているとみられる。

を第 3.2.33 図に示す。

3.2.6

参考文献

まとめ

Aoyagi, T. and N. Seino, 2011: A square prism urban
canopy scheme for the NHM and its evaluation on
summer conditions in the Tokyo metropolitan area,
Japan, J. Appl. Meteor. Climatol. , 50, 1476-1496.
Inatsu, M, 2009: The neighbor enclosed area tracking
algorithm for extratropical wintertime cyclones.
Atmos. Sci. Lett. , 10, 267-272.
Inatsu, M. and S. Amada, 2013: Dynamics and geometryof extratropical cyclones in the upper
troposphere by a neighbor enclosed area tracking
algorithm. J. Climate , 26, 8641-8653.

2013 年７～８月は、優勢な太平洋高気圧とチベ
ット高気圧により、西日本を中心に顕著な高温となった。また、日本海側の地域では、西に張り出

第 3.2.31 図 日本における夏（６～８月）平均気温の
経年変化（1898～2013 年）（単位：℃）
細線（黒）は、都市化の影響が比較的少ないとみられる
気象庁の 15 観測地点（第 1.2.1 項参照）での各年の夏
平均気温の基準値からの偏差を平均した値を示す。太線（青）は偏差の５年移動平均値、直線（赤）は長期的な傾向を示す。基準値は 1981～2010 年の平均値。
アジアモンスーン域の積雲対流活動が広い範囲で非常に活発だったことにより、
太平洋高気圧とチベット高気圧が優勢

海面水温がインドネシアやフィリピン周辺
で高く、中・東部太平洋赤道域で低いことに関連して、アジアモンスーン域の積雲
対流活動が広い範囲で非常に活発

第 3.2.32 図 日最高気温 35℃以上（猛暑日）の年間日数の経年変化（1931～2013 年、１地点あたりに換算）
棒グラフ（緑）は各年の値、折れ線（青）は５年移動平均値、直線（赤）は長期にわたる変化傾向を示す。都市化の影響が比較的少ないとみられる気象庁の 13 観測地点
（第 3.2.31 図で利用した 15 観測地点のうち、期間内に移転のあった宮崎と飯田を除く）のデータで解析。

日本付近の偏西風は北に蛇行するときと南に蛇行するときがあった

太平洋高気圧の周縁に沿って大量の水蒸気が流入

第 3.2.33 図 2013 年７～８月の日本の極端な天候をもたらした要因の概念図

74