都市の廃絶と交易ルート̶̶クシャーン朝勃興期のバクトリアの場合̶̶

岩井 俊平(⿓⾕⼤学 ⿓⾕ミュージアム)
古代の中央アジアにおいては、灌漑農耕によって定住が可能な場所はおのずと限定されている。そのため、そうした居住域の盛衰を考古学的な⽅法で確認することにより、各時期において拠点となった地域の変遷を認識することが可能となる。
本発表では、こうした居住域の例として、アフガニスタン北東部のアイ・ハヌム遺跡周辺を取り上げる。アイ・ハヌム遺跡は、最も東のギリシャ都市として知られ、前３世紀初頭に都市が創建された時代には、この地域がグレコ・バクトリア王国の拠点地域のひとつであった。周辺には灌漑網が発達し、同時代の多くの遺跡が確認されている。しかし、このアイ・ハヌム遺跡は、前２世紀半ば頃に都市としての機能を停⽌した可能性が⾼く、それは広範な⽕災層の存在から考古学的に認識することが可能である。そして拠点都市の「滅び」によって、この地域の灌漑網は徐々に放棄され、遺跡の数も減少することがフランス調査隊による研究で明らかになっている。しかもこの状況は、バクトリア地域の多くで居住遺跡数が増加するクシャーン朝期前半（後１〜２世紀）になっても変化がない。
そもそもこの地域は、すでに前 3000 年紀半ばから、有⼒な居住域として灌漑網が整備されていた。それは、インダス⽂明期のショールトゥガイ遺跡の存在が⽰すように、後背の⼭岳地帯の資源、特にラピスラズリ交易の中継地点として重要な意味を持っていたからである。実際に、アイ・ハヌム遺跡でも倉庫とおぼしき部屋からトルコ⽯や⽔晶などの原⽯が発⾒されたほか、130kg に及ぶラピスラズリの原⽯も⾒つかっており、この都市に交易拠点としての役割が存在していたことを⽰している。したがって、アイ・ハヌム遺跡の廃絶以降、⻑くこの地域が発展していない状況は、別の交易ルートが新たに主要な座を占めたことを意味するだろう。
本発表では、アイ・ハヌム遺跡の廃絶が遠因となって発⽣した交易ルートの変更について、クシャーン朝勃興期の歴史的状況や、『エリュトゥラー海案内記』の内容も参照しつつ考察していきたい。

「二帝北狩」と北宋の滅亡

藤本 猛(京都女子大学文学部)

いわゆる中国・北宋王朝の滅亡は、有名な「靖康の変」（一一二六年）により都・開封が陥落し、金銀財宝とともに皇族をはじめとした人々が拉致されたことによるものであるが、その後継王朝となった南宋ではこの出来事を「二帝北狩」、すなわち太上皇帝の徽宗と現皇帝の欽宗の「二帝」が北方に狩りに出かけたもの、と表現された。言うまでもなくこれは二人の皇帝が拉致された現実を糊塗するものであるが、その意味でいえば北宋王朝は滅びておらず、北宋も南宋も一つの「宋王朝」なのである。しかしいま報告者は、そのように主張したい宋代人の主張をふまえつつも、やはり北宋王朝は靖康の変によって滅びたとしたい。
なぜならそこには、少なからぬ政治体制の断絶があったと考えるからである。
宋代の政治体制といえば、かつて唐宋変革論のなかで主張された「君主独裁制」というものだが、これはその字義とは異なり、科挙に合格した知識人たちによる「士大夫政治」と表裏一体のもので、士大夫による政治領導のもとで、君主が最終決裁のみを行う政治体制であった。そこでは君主はいわば権力体というよりも権威的な存在となっていた。それが変革するのが北宋中期であり、神宗朝以降、皇帝が政治を領導する親政体制が出現した。だが変革の余波は党争というかたちで現れ、北宋の政治体制は二転三転を繰り返す混乱ぶりをみせることになるが、やがて徽宗朝において皇帝親政がほぼ確立し、それにふさわしい体制作りが進行する。それは「御筆手詔」に徴表される政治体制で、まさに皇帝が、単なる権威体から権力の実体を有する存在に変革したのである。
しかしその変革が進展するなかで発生したのが、金朝との外交関係であり、その対処に失敗したことで、徽宗は譲位し、欽宗が即位する。これはいわば権威体であり権力体であった帝権が二分したことを意味しており、北宋後半に出来しつつあった政治体制は、ここにおいて瓦解し、以後南宋にはそのいびつな残滓が継承されることとなる。
このように考察するならば、北宋の「滅び」とは一体何を指すものなのだろうか。単に軍．．
事力によって都城が陥落したことだけなのであろうか。本報告で「二帝北狩」と北宋の滅亡について、改めて考えてみたい。

フルーフィー教団における終末論の⼀断⽚
̶̶サイイド・イスハーク・アスタラーバーディーの「時の終わり」に関する⾒解̶̶

⾓⽥ 哲朗(京都⼤学⼤学院⽂学研究科 ⻄南アジア史学専修)
熱⼒学第⼆法則が導く宇宙の熱的死を（不承ながらも）⾃明視しているという点で我々は紛れもなく終末論者であるが、終末の到来を歓迎し、それをメシア顕現の条件と⾔祝ぐ集団はときとして異様な存在感を放ってきた。モンゴルの征⻄によりアッバース朝カリフを頂点とする既存の宗教的権威の枠組みが粉砕され、政治的実⼒者・法学者・神秘主義者といった様々なプレイヤーが⼰に有利な形で宗教的権威を再構築しようと試みていたポスト・モ
ンゴル期のイランでは、宗教政治的権威を巡って多様なメシア主義集団が断続的に出現しては、メシアを⾃称する指導者に率いられて政治闘争を繰り広げていた。
本報告では、ポスト・モンゴル期イランに出現したメシア主義集団の⼀例として、⽂字と数に着⽬して独⾃の教説を展開したファドルッラー・アスタラーバーディー（1394 年没）が創始したフルーフィー教団（Ḥurūfiyya）を取り上げ、彼らが擁した終末論を⼿掛かりに、創始者ファドルッラーに帰されていた宗教的権威のあり⽅を考察する。⾃らをメシアと位置づけていたファドルッラーは使命を果たすことなくティムール朝当局によって処刑されたが、その思想は故地イランを超えて、ムガル朝やオスマン朝でも⼀定の影響⼒を⾒せたと考えられている。彼の死後もその弟⼦たちは精⼒的な著述活動を継続し、ファドルッラーは教団員の著作の中で「神」とまで称揚されるまでに⾄った。同教団のこうした「極端」な思想はこれまでも研究者たちの関⼼を集めてきたが、教団員がいかなる意味でファドルッラーにメシア性や神性を⾒いだしていたか、その意味づけにまで踏み込んだ研究はなされておらず、教団員の著作の記述に即した検証が求められる。
教団内でのファドルッラーの位置づけを解明する⼿掛かりとして注⽬に値するのは、彼の直弟⼦であったサイイド・イスハーク・アスタラーバーディー（1428 年以降没）の著作群である。彼の終末論に従えば、⼈類史はファドルッラーの顕現をもって、終末の到来を⽬前に控えた「神の時代」なる最終局⾯に突⼊した。彼が想定していた終末の意義の分析は、「神の時代」の契機たるファドルッラーに彼が帰していた宗教的権威の解明につながり、終末論が惹起するメシア主義が政治変⾰の原動⼒のひとつとなっていたポスト・モンゴル期における宗教的権威のあり⽅の⼀端が明らかになるだろう。

ポーランドの滅亡と再⽣に関する史学史的考察
̶̶⺠族主義者ズィグムント・ヴォイチェホフスキ（1900-55）の歴史評論を中⼼に̶̶

吉岡 潤(津⽥塾⼤学 学芸学部)
ポーランドは近世において、現在のリトアニアやベラルーシ、ウクライナにまでその版図を及ぼすヨーロッパ有数の⼤国として隆盛を誇ったが、18 世紀後半のポーランド分割で独⽴を失った。以降、国の滅びを⾃国史においていかに位置づけるかは、ポーランド史学における⼀⼤課題となった。その論点は、亡国の主因は王権を弱めた貴族共和政の伝統の中にあり、祖国滅亡の責任はポーランド⼈⾃⾝が負うべきだとする悲観論と、諸外国の横暴こそが亡国の主因であり、ポーランド⼈として重視すべきは国家存在の有無によらない⺠族の活⼒の連続性だとする楽観論とに⼤別できる。両潮流が織りなす相互作⽤の中で展開してきたポーランド史学史において、異彩を放っているのが中世史家ズィグムント・ヴォイチェホ
フスキ（1900-55）のポーランド史像である。
ヴォイチェホフスキは両⼤戦間期に「⺟なる故地」論を展開し、ポーランド没落の背景として、14 世紀に封建的分裂を克服したポーランドが、東⽅への領地拡⼤と引きかえに⻄⽅の領地、すなわち 10〜11 世紀の建国期の故地の⻄半を断念したことを重視した。また、ポーランドの⼿から離れた故地がドイツの東⽅拡⼤のための跳躍台となったことに、ポーランドにとっての破滅的な影響を⾒た彼は、「⺟なる故地」をポーランドへと回復させるドイツとの国境線を、第⼆次世界⼤戦以前から提唱していた。このヴォイチェホフスキの領⼟・国境線構想は、第⼆次世界⼤戦を経て、彼の政治信条とは相容れない共産政権下で現実のものとなり、今⽇に⾄っている。
ポズナン⼤学教授だったヴォイチェホフスキは、ポーランドで「エンデツィア」と呼ばれた⺠族主義的右派に連なる政治運動に深く関与し、専⾨的歴史研究以外の場での⾔論活動も積極的に⾏っていた。本報告では、ヴォイチェホフスキがエンデツィアの機関紙『ワルシャワ新聞』に 33 回にわたって連載した歴史コラム「⺠族の没落と再⽣」（1932 年）を取り上げ、ナショナリズムの時代における⺠族主義的歴史家が国の滅びをどう理解しようとしていたのか、探ってみたい。

「日常」と「滅び」との乖離――1960 年代初頭の日本映画における核戦争・核エネルギー表象の再検討を通じて――

森下 達(創価大学文学部)
本発表では、朝鮮半島での対立が全面核戦争に発展する様を描く映画『世界大戦争』（1961年）に特に焦点をあてる。1960 年代初頭には、キューバ危機に代表される危機の高まりに応じ、映画やマンガなどの大衆的な文化領域で核戦争が扱われることが増加した。この映画は、この種の作品を代表する一本である。
好井裕明『ゴジラ・モスラ・原水爆 特撮映画の社会学』（2007 年）や山本昭宏『核と日本人 ヒロシマ・ゴジラ・フクシマ』（2015 年）など、大衆文化における核イメージについての研究は、1960 年代に入ると、不可思議な現象の理由づけとして核エネルギーがご都合主義的に用いられるようになることを指摘している。さらに、児童向け TV 番組などでは放射線被害が描かれなくなっていく。これらの動きの背景には、63 年に部分的核実験禁止条約が締結され、放射性降下物の問題が後景化したことがあった。とはいえ、1960 年代初頭には現実的な核戦争表象が見られた以上、この種の「核のファンタジー化」を問題にするにあたって、外的要因のみを取り上げるのでは不十分だろう。直前の時期のリアルな描かれ方の中に、「核のファンタジー化」を導く内在的要因を探ることも必要ではないか。
この点で、『世界大戦争』の描写はきわめて興味深い。この映画は、外人記者クラブの専用運転手をしている庶民を主人公に据え、彼らの家庭のありようを、全面核戦争の危機の進行と並行して描き出す。すなわち、核による破滅に主人公たちが関わりを持てないことが際立つ構成になっている。いい換えるなら、庶民の生と破滅との関係を問う視点は存在しない。
また、映画の中の日本は、戦争放棄を宣言した国家として両陣営に反戦の訴えをするという理想化された役回りを担っており、どちらの陣営に属しているかということすら、映画だけでははっきりとわからない。つまり、ここには、日本という国家と破滅との関係を問う視点も存在しない。戦後民主主義的な価値観に対する信憑と、その無力さに対する諦めとが同居しているということができよう。
『世界大戦争』を製作した東宝は、いうまでもなく多数の怪獣映画を発表してきた映画会社である。
『世界大戦争』は、大衆文化における「核のファンタジー化」とどのような関係を持つのか。上に述べたような映画の内容だけでなく、それに対して与えられた批評なども議論の俎上に載せながら考えてみたい。