留学生に求められる日本語能力と大学学部教学体制の国際化
山 本 富 美 子
立命館アジア太平洋大学
fyt07752@apu.ac.jp
http://www.apu.ac.jp/~ fyt07752

要旨

日本の大学学部教育の学習･研究活動では、文系・理系を問わず一般に、留学生にも高度な日本語能力が期待されている。最近は、ゼミ等での発表・討論、インターンシップ・就職面接等での対話等、高度な発話技能を求める声も強い。この種の発話技能は単なる日常会話と異なり、専門分野のアカデミックな内容を持つ音声・文字情報の読解・聴解技能を前提としている。
そのため、特に専門語彙指導に対する要望は専門教員から強く出ている。
しかし、こうした専門語彙に対する認識は、「アカデミックな内容を持つ音声・文字資料」
で実際に使用されている専門語彙の使用率・用法を見てみると、必ずしも的を射ておらず、専門語彙は一般に認識されているほど重要な教育項目とは言いがたい。専門語彙よりも、むしろ日本語の基本的な文法能力、コミュニケーション能力、社会文化能力が重要な鍵を握っている。その根拠については後日、稿を改めて報告するとして、本稿では、日本語能力が日本人学生並みに高くなくとも、日本の大学で学びたいという、意欲の高い留学生に配慮した日本の大学学部体制について述べる。日本語能力試験 2 級程度で学部の専門科目についていけるようにするためには、日本語科目だけでなく専門科目でも引き続き言語能力を伸ばしていけるような大学全体の教学体制を整え、日本の大学の国際化を図る必要がある。

【キーワード】
学部留学生、アカデミックジャパニーズ、日本語能力、専門語彙、教学体制

1

１．はじめに日本の大学の学部レベルにおける学習・研究活動には、一般に、「読む・話す・聞く・書く」の４技能にわたって高度の日本語能力が期待されている。
「書く」行為は、専門の分野、研究室によって英語でもよいとするところがあるが、ゼミなどでのディスカッション、発表能力については多くの分野で強く求められている。
札野（2002）の全国国公私立大学教官・教員に対する調査では、文系分野の被調査者が多かったことから、少なくとも文系分野における学習研究活動には日本人学生並みの高度な日本語能力が期待されていることが窺える。また、自然科学系分野においても、水本・池田（2002）の報告から、学部留学生には入学時に日本語能力試験 1 級程度の日本語能力が前提条件として要求されていることが推察される。
日本の大学の学部教育は一般に日本人学生を対象とした教学体制になっている。こうした日本人学生対象の教学体制のもとでは、留学生の日本語能力はもともと日本人学生と同レベルであることが前提条件となっているわけだから、留学生に高度の日本語能力が求められるのは、ある意味で当然のことと言えよう。
しかし、今日これほど経済社会のグローバル化が進む中で、日本の大学では高度の日本語能力がなければ入学させないというのでは、日本の閉鎖性を強調するばかりか、日本に興味がありながら日本語能力が伴わないために留学できない一定層を排除してしまうことになり、日本の大学にとって得策ではないだろう。日本の大学も、今、高度の日本語能力がなくとも日本の大学で学びたいという意欲の高い留学生を受け入れるために、学部教育体制を見直す時がきているのではないだろうか。
本稿では、まず、筆者が本務校で行ったアンケート調査から、社会科学系専門講義科目で専門教員が求めている日本語能力について概観する。次に、専門教員の認識している専門語彙の難解さと専門語彙指導の重要性に関して、専門語彙の実際の用法とのズレを指摘し、「アカデミックジャパニーズ」（知的活動を行う際に使用される日本語）１）の教育について考察する。その上で、高度な日本語能力が求められている日本の大学の学部教育において、日本語能力がやや低くとも日本の大学で学ぶ意欲の高い留学生を受け入れるための2

教学体制について考える。

２．社会科学系専門講義科目で求められている日本語能力
ここでは、筆者が本務校で行ったアンケート調査２）の結果を詳述し、社会科学系専門講義科目で学部留学生に求められている日本語能力を概観する。
2.1

調査の概要

（１）調査対象科目
調査対象としたのは以下に示す 58 科目である。これらの科目は、社会科学系教員 26 名（経営学：17 名、社会学系：9 名）が担当している。
１）経営学 30 科目
アジア太平洋マネジメント入門、会計学、財務会計論、人材開発、人的資源管理論、国際人的資源論、金融市場論、国際金融論、国際通貨論、国際産業論、開発･生産システム論、製品開発戦略論、経営戦略論、日本・中国・韓国経営比較、消費者行動論、マーケティングリサーチ、マーケティング論、国際マーケティング論、ロジスティクス論、東アジアのロジスティクス、生産管理論、投資戦略論、ビジネス取引と交渉、国際貿易論、イスラムの市場、西アジアの企業、国際経営論、現代経済学、オペレーションズリサーチ、現代の経済社会
２）社会学系 28 科目
日本の社会システム、アジア太平洋社会学入門、社会調査法、国際社会学、ジェンダー論、アジア太平洋の言語と文化、情報メディア論、情報科学入門、情報政策、アジア太平洋情報論、アジア太平洋の政治経済、情報処理論、社会情報論、情報産業論、アジア太平洋の伝統と社会、都市政策、ガバナンス論、環境政策、アジア太平洋観光論、観光政策論、観光事業論、観光開発･計画論、エコツーリズ
ム論、アジア太平洋観光論、アジア太平洋地域理解、社会と法、国際環境法、現代の科学技術（２） 調査内容･調査方法

3

上記の各講義科目について以下の質問を行い、自由記述式回答を求めた。ここでは、同質問の回答中、「日本語能力」に関する記述だけを取り上げる。
①

講義理解の前提となる背景的知識：受講前に考えておくべきテーマ、学生間で討議できそうなテーマがあればお教え下さい。

②

講義で使用するキーワード的な語彙（日本語および英語）：学生にとって必須の語
彙を思いつく限り列挙願います。

③

日本語教育への要望：

なお、①、②の背景的知識、語彙に関しては、山本（2001）で報告している。

2.2

調査結果：「日本語能力」の概要

APU では、日本語で試験・面接を受けて入学する場合は、原則として日本語能力試験 1級 240 点もしくは２級 280 点以上でなければならない。その場合は、1 年生から上級の日本語科目を受けつつ日本語による専門講義を受講しはじめる。一方、英語で入学基準を満たした留学生は、日本語が未習の場合が多い。既習であっても４級から３級程度であるため、日本語による専門講義は、はやくて２年生から受講する。したがって、専門科目担当の教員でも、１・２年生対象科目の担当者は特に、留学生の日本語能力に配慮した講義を行っている。しかし、そうした配慮にもかかわらず、調査結果を概観してみると、特に 3・4 年生対象科目では、一般に、日本人学生と同程度の日本語能力が求められている。

2.2.1

言語技能に対する要望（１）読解力一般に、日本の新聞・雑誌、講義の配布資料、参考文献の読解力を求める声が強い。
＜回答例＞
・岩波ブックレットが読める程度にはしてほしいです。
（アジア太平洋社会学入門、国際社会学）
・ある程度の漢字を理解できるようにしてほしい。
（日本的生産システム、生産管理論）

4

・一般の新聞、雑誌を読む習慣をつける。
（消費者行動論、製品開発戦略論、マーケティングリサーチ）・日本の新聞を読むためのノウハウを教えてほしい。（アジア投資戦略）
・日本の新聞を読めるよう目指してほしい。
（アジア金融市場）
・日本経済新聞を読めるようにしてほしい。
（ビジネス取引と交渉）・研究テーマ探しや自分で研究していく上では、文献調査は極めて重要な位置付けにあります。したがって、新聞・雑誌を含む日本語資料を読みこなしていく能力が身につくプログラムの開発をお願いします。
（観光事業論、観光開発・計画論、現代の科学技術）
・授業での配布資料、参考文献を読みこなせるようにしてほしい。
・教材読本に日本的経営に関するものを使う（例えば、松下幸之助、ソニー、トヨタに関するもの）（経営戦略論）
・エコツーリズムは新しい学問分野であるため、世界の有名論文の日本語訳はほとんどないに等しい。それゆえ、英語原文による読解が重要なポイントとなろう（エコツーリズム論）（２）聴解技能
聴解力自体を求める記述は少ないが、講義、テレビのニュースに代表される高度な日本語聴解力が求められていることは明らかだ。
＜回答例＞
・ ある程度の早さの日本語をヒヤリングできるように。
（日本的生産システム、生産管理論）
・日本企業の出てくる映画、テレビドラマを見せる。（経営戦略論）
・日本語の授業では、日本のテレビのニュース番組を教材に使っていただけませんか。
日本語を初めて勉強する留学生には、内容を全部理解することは難しいでしょうが、今日本で何が問題になっているのかのポイントがわかると思いますので。
（アジア太平洋情報論）

5

・講義理解のための聞く能力（観光事業論、観光開発・計画論、現代の科学技術）（３）発話技能
発話技能に関する記述が最も多かった。しかも、その発話技能は単なる日常的会話ではない。大半が、文献を読み、講義、ニュース等を聞いて、文字・音声による高度な知的情報を処理する読解力、聴解力に裏打ちされた発話技能である。また、インタビュー調査でも、「日本語能力が高くなければゼミに受け入れたくない」「インターンシップでは学外の企業の人たちとのコミュニケーション能力も必要であるため、日本語能力が高くない学生はインターンシップに推薦できない」などといった、大学教員だけでなく、学外の企業人との接触場面で生じる対人関係までも考慮した、極めて高度な発話技能、コミュニケ－シ
ョン能力、社会文化能力 2）が求められている。
＜回答例＞
・聞きなおす必要のない発音ができるように。（日本的生産システム、生産管理論）
・学生同士が日本語でディスカッションできるように。
（日本的生産システム、生産管理論）
・会話力はもちろん必要だが、ビジネス用語の違いを自分で調べられるように。
（アジア投資戦略）
・なるべくビジネスの話題で会話力をつけてほしい。（アジア投資戦略）
・講義を理解して話す能力（観光事業論、観光開発・計画論、現代の科学技術）
・日本経済新聞その他新聞の経済欄などを素材にして、会社（または企業）に対する関心を引き出すようなテーマを一つ二つ設けていただけると幸いです。
（会計学、財務会
計論、国際比較会計論）
・日本経済新聞を読んで話し合いができるようにしてほしい。（ビジネス取引と交渉）
・留学生にはそれぞれの国の政治や経済制度について、できるだけ早く日本語で話せるようになってほしいと思います。（アジア太平洋情報論）
・せっかくアジア太平洋の各国から集まった留学生ですので、それぞれの国の政治や経済、そこまで行くのが難しければ、その国で今問題になっている社会現象について、6できるだけ早く日本語で話せるようにしてほしいと思います。そうすれば、留学生相互の理解が進むと同時に、アジア太平洋の国々が抱える問題について、お互いの関心が高まるようになるでしょう。
（アジア太平洋の政治・経済）・英語原文の論文を読んで日本語で討論できること（エコツーリズム論）
・特に日本の観光政策については、社会的文化的背景を反映して、時として欧米諸国とはかなり異なる施策が実施される。そのため、これらの政策を日本語で正確に表現する日常的訓練が望まれる。
（観光政策）
・休暇中、日本企業でインターンを行えるようにしたい。（経営戦略論）
・それぞれの国の放送（特にテレビ）で、日ごろ自分の見ている番組について、留学生間で話し合ってみてください。それぞれの出身国で、外国からのいわゆる国境を越えるテレビが自由に見られるか話し合ってください。また、日頃インタネットや携帯電話を使っていたら、主にどういう目的で使っていたかについても話し合ってみてください。
（情報政策）（４）作文技能
作文技能に関する記述は、論文が英語でも可能なためか、最も少なかった。しかし、インタビュー調査では「まちがいだらけの日本語のレポートは読む気がしない。
」など、日本語で行われる講義では、日本語によるレポートが原則なため、厳しい声が寄せられている。
＜回答例＞
・日本語でレポート作成や試験が受けられるように。
（日本的生産システム、生産管理論）
以上記したように、社会科学系学部留学生も４技能にわたって高度な知的日本語能力が求められている。単に、大学だけで必要とされる学術目的だけの日本語能力ではなく、知的活動に携わる人々に必要とされるアカデミックな（学術的な）日本語能力である。日本の大学で学び、日本企業への就職を目指している学生には、今日、日本企業に社員研修の余力がなくなっている現状では特に、日本人学生と同等の日本語能力があって当然といった厳しい条件がつきつけられる場合が多いようである。

7

2.2.2

専門語彙指導に対する要望

専門教員や留学生に対するアンケート調査では、常に難解な漢語・カタカナ語の専門用語に関する指摘が多い。日本人にさえ難解な専門語彙の教育が、最も困難な点であり、また、日本語教育の要であるという認識が多くの専門教員に共有されており、専門課程に進む前に日本語教育で専門語彙指導を望む声が多い。その一方、日本人にも難解な専門語彙を留学生に教えることの効率について疑問を呈し、専門語彙はすべて英語で行うべきであると主張する声もある。
＜回答例＞
・1 年生対象の講義ですので、できるだけ専門用語は使わないようにしたいと思っています。
（日本の社会システム）
・主要国の名前と首都名程度、日本語でわかってほしいと思います。
（アジア太平洋社会学入門）
・基本的な社会科学的語彙が入っていることが望ましいです。（国際社会学）
・特殊用語、難しい用語、日常用語でも特別な意味を持つ用語は科目ごとに教えますが、せめて（マネジメントで）日常的に使われる中級程度の日本語は語学コースで教えてほしいと思います。
（マーケティング論）
・日本の学術用語は生硬、難解（たとえば、人口動態 demography、限界効用逓減
diminishing marginal utility）である一方、カタカナ英語（ロイヤルティ loyalty,royalty）等が氾濫し、とにかく、日本語というのは学問をする上では最悪に近い言語で、留学生の苦痛と絶望を如何に和らげるかが大きな課題だと思います。
（マーケティング論）
・日本語でしか通用しない、しかも日本人もうまく使いこなせない日本語の学術用語を留学生に教えるのは学生にとって時間とエネルギーの無駄でしょう。だから、（キーワードの）基本コンセプトはほとんどすべて英語で教えた方が良いと思います。
（国際マーケティング論）

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・用語を形成している社会的背景、インプリケーションについてふくらみのある理解を促すこと。
（人材開発）
・経済学用語などについては、定義をできるだけ正確に教えること。
（人材開発）
・経済学、経営学において使用するテクニカルタームについて、英語およびそれに対応する日本語を正確に覚えさせること。（マネジメント入門）
・企業名、人名等について漢字で表記するか英語表記で貫くかについての基準を設定してほしい。願わくば両方の統一した併記対訳表がほしい。（東南アジアの企業）・ビジネス用語の探し方、日本語辞書、英語辞書の活用の仕方、用語の違いをどのように調べて判るかのノウハウを教えておいてほしい。
（アジア投資戦略）
・「ビジネス日本語」を語彙力の向上で確保できるようにする。（アジア金融市場）
・現代用語の基礎知識の用語の理解をするためのキーワード、キー文法を教育する。
（アジア金融市場）
・経済、貿易の専門用語を日本語できちんと理解させる必要があろう。
（イスラムの市場）・（会計学に関する 63 のキーワードを挙げた上で）上記キーワードのうち、売掛金、貸付金、買掛金、借入金などに見られるように、会計用語やその他ビジネス用語を表記する場合には、送り仮名が省略されることが普通です。ひょっとして違和感を覚えたり、音読みしようとしたりする国際学生がいるかもしれません。その点について、少しだけ注意していただければと思います。（会計学、財務会計論、国際比較会計論）
・語彙をなるべく多く習得できるようにする。
（消費者行動論、製品開発戦略論、マーケティングリサーチ）・専門語彙の充実（暗記させる）（経営戦略論）
・専門用語を明確にさせてほしい。
（社会調査法、アジア太平洋の伝統と社会）・他の専門分野と同様に、観光分野にも特別の用語と概念が定着しているため、正確な日英専門用語と定義などの習得を第一目標としたい。そのための日英対比表の作成努力が必要である。（エコツーリズム論）

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2.2.3

日本語能力、コミュニケーション能力、社会文化能力等に対する要望＜回答例＞
・現実にビジネス社会で使える日本語の教育に力を入れる。（経営戦略論）
・言語とマナーは密接に関連しているので、日本での常識的なマナーを修得できるようにする。（消費者行動論、製品開発戦略論、マーケティングリサーチ）・ジェンダーというと、「女性の学」と思われがちですが、実は男性であれ女性であれ、そしてそのどちらでもない志向を持つ人であれ、等しく考えるべき問題ですので、言葉を教える際にもできるだけ先入観を排除していただけると助かります。
（ジェンダー論）
・観光は経済的教育的効果のみならず、国際交流を通した相互理解にも大きく貢献することから、日本にとっても安全保障にもつながる重要なパイプであることを認識し、わが国とアジア太平洋諸国とのバランスの取れた望ましい観光交流の実現に努めることが強く期待される。（アジア太平洋観光論）
・マルティメディアを取り入れた日本語教育を行い、学生に関心を持たせてほしい。
（国際経営論、日本・中国・韓国経営比較、日本的経営論）
・日本企業、日本的経営に興味を持たせる。
（経営戦略論）・各国の環境の実態をアンケートしたいと思います。アンケート作成にご協力下さい。
将来、アジア太平洋の環境と開発・データデックにまとめたいと思います。
（環境政策）

３．「難解な専門語彙」という一般的認識 VS.「専門用語の実際の用法」について調査では、社会科学系専門語彙の難解さに関する言及、専門語彙指導に対する要望が極めて多かった。専門語彙は、社会科学系分野であっても、その下位分野間で異なる。また、一般に日常的には使用されない漢語とカタカナ語が多く、日本人にとっても難解であるという意識が強い。そのため、本調査だけでなく、語学教育に関するアンケート調査では、日本人・留学生に関わらず、概して、専門語彙の難解さとその指導に対する重要性について強く主張される傾向にある。しかし、こうした一般的認識は、果たして本当に現実を正10しく反映しているだろうか。実際の教育現場で得ている経験則から考えると、疑問を感じざるを得ない。
専門用語は、一般に、講義や文献等で実際に使用される時には、何らかのメタ言語が使用されている場合が多く、それが文章･談話の全体的理解を助けている。例えば、講義など
では、日常的に耳慣れない漢語系語彙やカタカナ語彙のキーワード的な専門用語は、教員自身が難解だと強く認識している。そのため、そのまま使ったのでは日本人学生にも理解されないだろうという配慮が働くため、必ずといっていいほど板書したりレジュメに記載したり、あるいはその用語の簡単な説明や言い換え表現を使用したりしている。しかも、その際に使われる語彙は、だいたい２～3 級程度の語彙である。特に、受講者に留学生が多く留学生に配慮した、つまり、聴衆に合わせた講義を行おうと心がけている教員は、無意識のうちにそうしたメタ言語をふんだんに使用するなどして、わかりやすい講義を行っている場合が多い。文献の場合も講義などの音声資料ほどではないが、そのようなメタ言語の使用が認められる上に、文献の読解の場合は、2 級程度の日本語能力があれば辞書を引いて調べることも可能である。また、専門用語の構成要素となっている漢字 1 字ずつを取り出して見れば、やはり２、3 級の漢字が多い。つまり、２程度の語彙・文法・文型知識があり、その運用能力が習得されていれば、大意はほぼ推測可能であるといえよう。さらに、これらの専門語彙は、使用頻度から見れば、どんなに難解な知的内容の談話・文章であっても、延べ語彙数、異なり語彙数ともに非常に少ない。この点については、実証的データをもとに後日、稿を改めて述べることにしたい。
「アカデミック･ジャパニーズ」のための日本語能力は、1 級･級外の難解な専門語彙的知識よりも、むしろ 2 級までの語彙と 3･4 級の機能文法的な基本的語彙･文法知識が定着し、確実に運用できることであろう。しかし、前述した専門語彙の実際の用法に関する客観的把握が難しいために、「アカデミック・ジャパニーズ」の教育では「専門語彙の難解さ」だけが必要以上に意識され、前面に出てしまうきらいがあるのではないだろうか。

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４．留学生受け入れのための大学学部教学体制の整備
1984 年に留学生 10 万人構想が打ち出されて以来、日本の大学は国公私立を問わず、多かれ少なかれ留学生受け入れに躍起になってきた。ここ数年来は、日本の少子化対策も拍車をかけ、留学生の量的確保に奔走してきたきらいがあり、留学生受け入れのための質的な体制整備の遅れが目立つ。留学生がこれほど急増しているのに、日本の大多数の大学学部教育はこれまでと同様の日本人学生を対象とした教学体制のままで、留学生に対して特に教学的配慮をしている大学はそれほど多くないように思われる。
日本語能力が低くとも日本の大学で学びたいという意欲の高い留学生を受け入れるためには、日本語教育体制だけではなく、大学全体の学部教育体制を整える必要がある。では、1 級レベルの高度な日本語能力がなくても可能な大学学部教育体制とはどうあるべきか。
まず、日本語ゼロの学生も入学する筆者の本務校、立命館アジア太平洋大学の過去３年間を振り返り、その問題点・改善点について検討し、日本語能力が 2 級程度でも大学の学部教育が受けられるような教学体制について考えてみよう。

4.1 立命館アジア太平洋大学の教学体制
2000 年に開学した立命館アジア太平洋大学は、留学生が全学生の半数を占め、日本語ゼロから始める留学生も多い。さまざまな日本語レベルの留学生を受け入れるために、大学全体の教学体制および言語教育体制は、概略、以下のようになっている。
（１）日本語・英語の両言語を学術言語として、両言語のいずれかによる入学試験を課している。
①日本語基準学生は、日本語能力試験 1 級 240 点もしくは 2 級 280 点以上②英語基準の学生は、TOEFL500 点以上
日本語学習ゼロから日本語能力試験 1 級 240 点もしくは 2 級 280 点未満の留学生は、英語による講義理解ができる程度の英語能力を有することが入学条件となっている。
（２）1・2 年生の基礎科目は日本語と英語の両言語で提供する。
日本語学習ゼロから日本語能力試験 1 級 240 点もしくは 2 級 280 点未満の留学生は、12

1・2 年生の基礎科目は英語で受講する。
（３）1・2 年生の 2 年間で、入学許可された言語とは反対の日本語または英語を学習する。
日本語学習ゼロから日本語能力試験 1 級 240 点もしくは 2 級 280 点未満の留学生は、
1・2 年生の 2 年間で日本語科目を学習する。
（４）社会科学系留学生のための Content-Based Instruction ４）を行っている。
Content-Based Instruction の、Theme-Based course、Sheltered model course、Adjunct course の 3 種のコースを提供している。いずれも社会科学系のテーマ、トピックにより構成しているが、Theme-Based は言語教育技能の養成に主眼があり、言語教員主導で行う。Sheltered model course は、一般の専門講義への導入段階として、日本語能力試験 1 級 240 点もしくは 2 級 280 点程度の、日本語能力がまだ十分ではない第二言語話者対象用にわかりやすくした講義を専門教員が提供する。また、Adjunct course は、専門教員による一般講義とそれに付接する言語科目を、専門教員と言語教員が共同で行う。このようにして、順次、一般の専門講義も受講･理解できるように配慮している。

4.2

教学上の問題点・改革すべき課題

4.1 に示した立命館アジア太平洋大学の教学理念・方針の実現には、学生のみならず教員、職員の多大なる努力が支えとなっている。しかし、一方で、この 3 年を経て、問題点、改革すべき課題も浮上してきている。以下に、その主なものを挙げる。
①入学の時点で、基準としている英語能力、日本語能力が不足する学生がいる。
②日本経済が悪化している中で高度の日本語はマスターしたくないという、日本語学習のモーティベーションの低い留学生が一定数混在している。
③言語学習および異文化適性能力のない学生が一定数混在する。このような学生は、おそらく従来は日本語学校でふるいにかけられて、大学入学は許可されていなかったものと推測される。
④一般の日本語科目から、Theme-based, Sheltered model, Adjunct model の Content-Based13

科目、一般の専門講義科目へと、留学生の日本語能力に応じた履修を可能にするための、日本語能力に対する評価法、進級制度、履修指導が十分ではなかった。
⑤Sheltered model の専門講義科目が少ない。
⑥学生は、良い成績を取るため、基準言語としている得意な言語で提供されている専門科目を取る傾向が強い。例えば、英語で入学した留学生のうち、日本語科目で高度の日本語能力を習得した優秀な学生ほど、日本語による専門講義科目の受講を回避し、英語で提供されている専門講義科目を受講する傾向がある。得意言語の科目の方が良い成績が取れるために、せっかく学んだ日本語能力を生かして日本語による専門講義を受講するといった冒険を避けているのだ。

4.3

さまざまな理由で日本語能力の向上が遅い留学生の対処

入学時点で、基準としている英語能力もしくは日本語能力が不足する留学生や、日本語学習のモーティベーションの低い留学生、言語学習および異文化適性能力の低い留学生は、一般に、日本語学習だけでなく専門科目の学習にも遅れをきたす。そのような学生に対しては、いずれかの言語能力が学術レベルに達するようなコースを設置したり、または、個々の学生の持つ長所を伸ばすような、きめこまやかな指導体制を整えたりするなど、柔軟に対処できる教学体制を整備しておく必要があるだろう。

4.4

日本語能力の適切な評価と日本語能力に応じた履修登録制度の整備

個々の留学生の「日本語能力」に対して厳密かつ柔軟な評価法を確立し、適切な進級制度を整える必要がある。その際、日本語能力試験、日本留学試験等の客観テストの測定している日本語能力とその限界を正しく把握し、日本語科目におけるクラス活動を通して４技能を適切に評価する方法を確立する必要がある。また、一般の日本語科目から、
Theme-based, Sheltered model, Adjunct model の Content-Based 科目、一般の専門講義科目へと、段階的な履修登録を進めるための指導体制を確立する必要があるだろう。

144.5

わかりやすい専門講義を行うための FD 体制の充実化

水本･池田(2002)によれば、日本語能力が２級レベルで入学した留学生は、知的レベルでは劣っていないのに、1 級レベルの留学生と較べると、入学後、専門科目の成績の伸びが悪いという。こうした日本語能力がやや劣る 2 級レベルの留学生に対して、大学側はどう対処するべきだろうか。これまでのように、日本語能力が 1 級レベルに達していない学生は入学許可しないようにするべきか。あるいは、日本語能力が低くても不利にならないよ
うな教学体制を整えるべきか。
今、後者の立場、つまり、日本語能力が低くても受け入れる立場に立って考えてみよう。
まず、言語能力がやや劣る留学生が専門科目を受講しても不利にならないようにするためには、留学生に配慮した教学体制を整える必要がある。例えば、日本語が第二言語である
留学生は、中間･期末試験等に辞書の持ち込みを許可する、あるいは、専門科目では第二言語話者が言語面で間違いをしてもそれを評価に加えないなど、柔軟かつ多様な教学方法を考案していく必要があろう。
また、専門教員に対して、日本語能力の劣る留学生にもわかりやすい講義を提供するための教科教育研修を行う必要があろう。調査結果でも明らかなように、日本の大学で日本語で学び、卒業後も日本との関連を持つ知的職業に携わる機会の多い留学生には、日本語の文法能力、コミュニケーション能力、社会文化能力を含む、知的活動を行うのに必要な高度な言語能力が求められている。こうした高度な能力が求められている以上、日本語科目で学ぶだけでは十分ではない。専門科目においても言語能力を引き続き伸ばしていけるような大学全体の教学体制を整えねばならない。したがって、専門教員に対しては、これまでのように日本人学生だけを対象とした講義ではなく、留学生のさらなる言語能力向上のためにわかりやすい講義を行ってもらう必要がある。そのためには、日本語教育の視点から捉えた教授法に関する講習会を専門教員向けに行うなど、留学生に配慮した専門教育について啓発していくことも肝要であろう。そして、言語の教育は、中間･期末試験をも含む、大学 4 年の全過程を通して達成されるべきものであるという考え方を、教学上の統一理念として全教員、学生に徹底する必要があるだろう。

15

以下、sheltered model course での「わかりやすい講義」を行うための要綱を簡単に記す。日本語能力試験 1 級 240 点もしくは 2 級 280 点程度では、専門講義理解にはまだまだ不充分である。このような日本語能力の不充分な留学生が日本語による専門講義を受講し、理解しやすくするために、sheltered model の授業ではさまざまな手段を用いてわかりやすい講義を行うことになっている。留学生にわかりやすい講義は、概して、日本人学生にとってもわかりやすいようである。
＜言語面＞
１）発音・明瞭な発音で、不自然にならない程度にゆっくり話す。
２）キーワード・キーワードは、特にはっきり発音し、強調する。
・キーワードの前後に間を置いたり、繰り返したり、別の表現で言い換えたり、例を挙げたりして説明する。
３）使用する構文
・明瞭、簡潔な単文を多く使用する。
・文頭と文末の言葉が呼応していない、ねじれ構文にならないようにする。
４）注意を要する単語
・擬態語、擬音語、流行語はむやみに使わない。使う場合は適切な説明をする。
・外来語は、日本製ではないか、意味を確認する。
・歴史的人物、地名などの固有名詞は、適切な説明を加える。
・大きな数値は、板書して確認する。
５）板書のしかた
・黒板の中央に、大きく明瞭に書く。
・難しい漢字にはふり仮名をつける。
＜主体的理解を促すための技法＞
６）レジュメ16

・レジュメにより、まず、講義全体の概要を示し、講義の流れを把握させる。
・講義内容のポイントを先に示して、はじめに問題意識を持たせる。
・話題を変えるときは、レジュメの項目を示したり、「では、次に」などの言葉ではっきり示す。
・レジュメ内の難しい漢字やキーワードの漢語にはふり仮名をつける。
・パワーポイントの場合も同様にまず全体の概要を示す。パワーポイントの場合、ふり仮名がつかないので、キーワードの漢語は特に板書するなどして補助する。
７）映像資料、図表などを使って、視覚的理解を進める。
８）日本人学生とのペア、グループを組んで受講させる。
９）講義中に、質問、ディスカッションの時間を設ける。

おわりに2 級程度の日本語の語彙・文型表現が確実に運用でき、そうした言語運用能力が専門分野のコンテントと有機的に統合できるような教学体制を組むこと。そのためには、日本語教員と専門教員が一体となって留学生受け入れのための教学体制を整備する必要がある。

注
1. 「アカデミック・ジャパニーズ」の定義はまだ定まっていない。ここでは、「知的活動を行う際に使用される日本語」とする。
2.このアンケート調査は、1999 年 2 月、立命館大学の立命館アジア太平洋大学開設準備委員会の協力を得て行った。５項目の自由記述式質問から成るＡ４用紙 1 枚のアンケートに対して、Ａ４で一人当り平均 5～6 枚、全 140 枚の膨大な回答が寄せられた。この調査結果の一部はすでに報告し、社会科学系学術日本語教科書『国境を越えて』（新曜社、2001）のテーマ、語彙の選定にも利用している。本稿は、同調査結果の未発表分をまとめたものである。
3.「社会文化能力」については、ネウストプニー(2002)参照

17

4. sheltered model のコースは、3 種の Content-Based Instruction(Theme-Based course,Adjunct course )の一つで、一般の専門講義への導入段階として、専門教員が第二言語話者対象にわかりやすくした講義を提供する。詳細については、Brinton, Snow &Wesche(1989)、Stryker & Leaver(1997)を参照されたい。

参考文献
Brinton, Donna M., Snow, Marguerite Ann & Wesche, Marjorie Bingham (1989)

Conten t-Based Second Language Instruction, Heinle & Heinle Publishers
Stryker, Stephen B. & Leaver, Betty Lou (1997) Content-Based Instruction in Foreign

Language Education: Models and Materials, Georgetown University Press
札野寛子・辻村まち子（2002）｢大学生に期待される日本語能力に関する調査について｣『日本語総合シラバスの構築と教材開発指針の作成 報告書』第４巻第 2 部：1-20、国語国立研究所
水本光美・池田隆介（2002）｢日本語能力試験２級レベルの学部留学生が抱える問題点―理工系学部留学生のケーススタディ―｣『専門日本語教育研究』第４号：19-26
ネウストプニー, J.V. (2002)｢インターアクションと日本語教育―今何が求められているか―｣『日本語教育』112 号、日本語教育学会
山本富美子(1995)「講義・対談等の聴解のメカニズム−テクスト分析を通して−」『日本語教育』86 号：13-25.日本語教育学会
山本富美子(2001a)「社会科学系学術日本語教育と異文化間コミュニケーション教育の接点」立命館アジア太平洋大学紀要『ポリグロシア』5 号;37-50
山本富美子(2001b)「大学でのアカデミックジャパニーズ教育とは-社会科学系留学生に対する学術日本語教育より」2001 年度国立大学日本語教育協議会全体討論会「アカデミッ
クジャパニーズとは何か―学部入学前予備教育・入試日本語・大学での日本語教育という流れの中で―」山本富美子(2002)「アカデミックジャパニーズのシラバス形成に向けて」『日本留学試験の18

「日本語」を考える』平成１４年度秋季日本語教育学会

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