天理大学

私立大学研究ブランディング事業
令和２(2020)年度の進捗状況
学校法人番号291003

大学名

天理大学

事業名

「天理大学スポーツブランドを活かした地域のスポーツ・健康づくり研究拠点の形成」

申請タイプ
参画組織

事業概要

①事業目的

タイプA

学校法人名

支援期間

天理大学

平成30（2018）年度～

令和２（2020）年度

体育学部、体育学研究科、人間学部、文学部、国際学部
天理大学と天理市地域が中心となって、習慣的にスポーツと運動に参加する人や関心のある人、すなわちスポーツを「する」「観る」「支える」人を “増やす” ための研究を通じて、人びとが心身ともに豊かな生活を送ることができる研究拠点を形成する。これにより、本学ブランドを浸透させるとともに子どもの体力向上、中高年者の健康増進、高齢者の介護予防、地域福祉の推進に向けてスポーツや運動実践を通じた健康づくりに役立てる。
わが国では、超高齢社会を迎え、健康寿命延伸の重要性が叫ばれるようになってきた。終生、自立した生活活動や身体的な健康を維持するための備えとして、スポーツは競技のみならず、広く身体運動と捉え、心身の健全な発達を図ることから、その重要性が叫ばれている。スポーツは「遊び」「気晴らし」の要素を含み、かつ身体を動かす（運動）という人間の本来的な欲求を満たし、リラックス効果が得られることから、ストレスの解消にも役立つ。また、オリンピックに代表されるように、スポーツを観ることは人びとに夢や感動を与え、さらにその文化的背景にも興味をかき立てられるなど、知的好奇心をも刺激する。他方、スポーツイベントや運動を用いた健康づくり事業などは、その運営に携わる人にとってもプラスの効果を及ぼし、他者への献身的態度や連帯感を高める作用を持つ。このように、スポーツを「する」「観る」「支える」ことは、現代社会において人びとの生活の質の向上にとって欠かせないものである。本事業では、本学がこれまで築いてきたスポーツブランドを活かして、地域のスポーツ振興と健康づくり研究から天理市地域の課題を解決するために、学長のリーダーシップの下に全学的な優先課題として取り組み、スポーツを「する」「観る」「支える」人を“増やす”ことを通じて地域住民の運動習慣者を現状より増加させることを目的とする。
＜実施目標＞■研究活動【目標（フェーズⅡ：発展）】①指導現場で役立つ運動技能情報の精査とITシステムを開発する。
②女性参加者限定のスポーツ教室の効果検証とウォーキング・ランニングマップを作成する。
③天理市内のスポーツ資源の一元的な活用を検討する機会を構築する。
④専門指導者やトップアスリートによるスポーツ・運動指導システムの効果検証を行う。
⑤体力測定会の啓発と機会を整備するとともに測定参加者を増やす。
⑥障がい者との共助拡大と地域共生社会実現のためのスポーツ・運動のあり方を整備する。

■ブランディング戦略【ブランディングの認知（期待）】
前年に引き続き、本学が行っている研究事業の成果をシンポジウムや公開講座を通じて、積②2020年度の実施目標 極的にステークホルダーに広報するとともに、本学ブランドの認知度を向上させる。外部評価委員会・自己点検評価委員会による自己評価とステークホルダーへの認知度を調査する。
及び実施計画＜実施計画＞■研究活動【地域スポーツ研究チーム】①本学スポーツクラブで運動技能習得のための指導を受けた子どもに対して、専門競技移行後の追 跡調査を行い低年齢期に行っておくべき身体の使い方を明らかにする。
②女性のスポーツ・運動実施率増加につながる行動要因を分析し指導プログラムを検討する。
③天理市スポーツ推進審議会によるスポーツ振興計画の指針作成、ワールドマスターズゲー
ムズ 2021KANSAIの啓蒙活動とボランティアとしての参加促進活動を行う。

【健康づくり研究チーム】④養成した専門運動指導者とトップアスリートによる運動が苦手な児童・生徒に対するスポー
ツ教室を展開し、楽しむ機会からスポーツ参加率への影響を検討する。
⑤自宅にいる時間を利用して、下肢筋力を鍛える運動について活動筋の自覚的疲労感を基にしたプログラムが効果的か検討する。
②2020年度の実施目標 ⑥地域住民や学生を対象とした活動支援の担い手となる人材養成のための研修プログラムを及び実施計画(つづき) 開発し、人材循環の仕組みを構築する。
■ブランディング戦略
研究活動の成果を広く公表することで、本学のブランドディング戦略が認知され、天理市地域に根ざした大学であることに満足を覚えてもらえるように仕向ける。

＜■研究活動＞【地域スポーツ研究チーム】
ユニット1：子どもの運動技能向上に関する研究［研究成果］
前年度に計画されたイベントをコロナウイルスの収束具合を見て行うように準備していたが、まだまだ感染拡大が続いており、実行には移せていない。
今後についても、具体的な日程やプラン等は目処が立たない状況である。特に不特定多数の人間を集めて教室事業を新たに行うことについては、現状では実現が難しい。よって、今後の事業に向けた準備として、天理市内の小学校を対象に出前授業等を行うように検討中である。
しかしながら、これも2021年の4月以降の感染拡大の影響で、具体的な日程等はまだ決められていない。天理市教育委員会まなび推進課と連絡をとりつつ、感染状況を見ながら実施していきたい。
また、天理大学体育学部の将来構想において、実際にスポーツクラブを設立するという構想が具体的になってきた。こちらも現実的に動き始めるには感染収束を待たなければならないとは考えられる。ここで取り掛かったものを引き継いで実施していきたい。

ユニット２：女性スポーツの振興に関する研究［研究の成果］
2018年度に実施した天理市住民アンケートで、天理市在住女性における週1日以上の運動・スポーツ実施率は38.9%であった。これは、2018年度にスポーツ庁が実施した全国の女性にお③2020年度の事業成果 ける週1日以上の運動・スポーツ実施率53.0％と比較すると、かなり低い数値である。また、天理市女性の運動・スポーツ実施を阻害する要因として、3位に「身近に場所や施設がないから（15.0%）」が挙げられていた。この課題を改善する方法の一つとして、2019年度に「天理市ランニングマップ」の作成を行った。天理市民に対して、身近なところに運動する場所があることへの気づきとしてもらうことも、ランニングマップ発行の目的とした。
さらに、2020年3月末に実施予定であったイベント（シンポジウム）でマップの広報を行う計画を立てており、簡単なウォーキング・ランニング講座もマップ配布と同時に実施する予定であった。そこで得たデータから、2020年度の実施計画として挙げていた女性の運動・スポーツ実施率向上につながる指導プログラム（スポーツ教室）の検討につなげる予定でもあった。しかしながら、2020年度は新型コロナウイルスのまん延によって多くの活動が制限され、対面を基本とした形態でのイベント実施が不可能な状態が続いている。今後はこのコロナ禍で一般化しつつあるオンラインツールを用いた指導プログラムを検討し、効果を検証する必要がある。
また、コロナ禍の影響を受け、今後は女性の運動・スポーツ実施率の減少が予想される。このような状況で、屋外でひとりでも実施することができるウォーキング・ランニングは、運動・スポー
ツ実施率を増加させる種目として効果が高いはずである。新しい生活様式に合わせた新しいスポーツ教室や指導プログラムの検討を、これまでの研究活動の成果を活かしながら今後の活動につなげていきたい。
[学会発表]
・上谷聡子(2021),ランニング学研究,女性スポーツの振興に関する取り組みの一事例 －A大学女性教職員を対象にしたランニング講座について－, 第32回ランニング学会大会 一般研
究発表抄録,32(2),114-116

ユニット3：市民の運動・スポーツ参加促進に向けた振興に関する研究［研究の成果］
2020年度では，住民調査（令和2年度天理市民スポーツ実施状況・意識調査）をもとに、住民調査の結果・分析結果おこなった。
住民調査は，2021年2月19日～3月10日にわたって実施された．調査対象は、天理市の協力を得て，市内9小学校区に居住する住民から人口比に合わせて無作為抽出を行い、合計で1,000名を選定した．そして，この調査対象者に郵送法による自記入式質問紙調査を実施し、302票の有効回答が得られた。
単純集計の結果，自身の健康状態を前向きに評価する者が約8割いる一方、体力の自己評
価において前向きな評価をする者は4割程度にとどまった。また、習慣的な運動・スポーツ実施を現在も継続している者は2割程度、過去1年間の運動・スポーツ実施状況が週に1日以上に該当する者が3人に1人にとどまっており、前回の調査よりも習慣的な運動実施状況が若干低下していた。
今回の調査においては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う健康・運動・スポーツへの影響についても調査を行った。健康意識の変化に関して半数以上が意識が高まったという回答であったが、一方で変化がないという回答も3割程度みられた。また、感染拡大により体重が増えたという回答が約3割、ストレスが増えたという回答が約6割もみられ、感染拡大に伴う生活習慣の変化による影響が特に精神面に及んでいることが示唆された。さらに、運動・スポーツの実施に環境的な制限がかかる中で、全体の約3割が動画を含めたインターネットを経由して運動・スポーツに関する情報を入手していることが明らかとなった。自宅内を含めた身近な環境や十分な感染対策が可能な場で実施可能な体力レベルや年代に応じた運動・スポーツの紹介動画を一元的に扱うポータルサイトのようなものを整備し、個人の選好に応じた運動・スポーツ環境を支援することが有効と考えられる。
＜健康づくり研究チーム＞
ユニット4：児童・生徒の体力・運動能力向上に関する研究［研究の成果］③2020年度の事業成果 爆発的な筋力発揮能力（伸張－短縮サイクル; Stretch Shortening Cycle: SSC動作遂行能力）
は、若年者にとって各種の運動場面やスポーツ活動で重要な役割を果たす。本ユニットでは、（つづき）
将来的に若年者、とりわけ中学生以下のSSC動作遂行能力を高めるトレーニング法を開発するために、天理市及び近隣他地域の小・中学生を対象にそれらに関連する項目の測定を行い、特にこれまであまり取得されていない小・中学生のSSC動作遂行能力に関するデータの収集ならびにそれらを用いた解析を行うことを目的としている。
本年度は上記を遂行するために、天理市地域の学校を対象として調査を進める予定であったことから、昨年度中に教育委員会主催の保健体育科主任研修会にて、本研究課題についての紹介と研究参加校の募集案内を行った。当初、調査は本年度5月～6月から開始し、その参加募集期間を昨年度2月から3月とする予定であったが、折しも新型コロナウイルス感染拡大で様々な活動が自粛を余儀なくされる中、本研究においても天理市地域での調査については残念ながら調整がつかず、実施が困難となった。そのため、近隣地域であり、且つ従来先行して調査が進められている和歌山県かつらぎ町の某中学校において、感染拡大防止に十分配慮しながらデータを収集し、引き続き検討を進めることとした。
具体的な研究成果としては、まず、中学生におけるSSC動作遂行能力の経年変化を検討したところ、中学生年代のSSC能力は、体格や一般的な筋力などとは異なり成長に伴って発達するものではなく、その発達には運動トレーニングなどの身体活動がより強く影響を与えている可能性が示唆された（國井ほか, 2020）。次いで、中学生における反復横跳びとSSC動作遂行能力との関係を検討した結果、反復横跳びはSSC動作遂行能力を反映する可能性のあるテストであることが示された。また、体格や握力などの発育に伴って発達する項目との関係性は弱かったことから、反復横跳びの成績は成長に比例して向上するものではない可能性が考えられた。さらに、性別、学年別での検討からは、各要因の反復横跳びへの影響の程度には性差があり、且つ、年齢が進むことによっても、その関係性の強さの変化することが示唆された（中村ほか,2020）。これらの成果については、本年度の奈良体育学会大会（Webポスター）において発表した。
なお、今年度中に、事業予算によって立位時の立ち直り反射を評価するための重心軌跡測定器、及び測定用PCならびに統計解析ソフト等を調達した。次年度以降は、上記の方法や結果を参照して、天理市地域に研究調査活動を広げる予定である。

［学会発表］國井洸樹・寺田和史・中村倖菜・岩山海渡・山本大輔・宮井信行・内海みよ子・中谷敏昭・有田幹雄（2020）若年者の伸張－短縮サイクル動作遂行能力の特徴. 令和2年度奈良体育学会大会（Web）. 11月.（学生・若手研究奨励賞受賞）
中村倖菜・寺田和史・國井洸樹・山本樹・的場弘起・宮井信行・内海みよ子・高橋裕子・有田幹雄（2020）若年者における反復横跳びと伸張－短縮サイクル動作遂行能力との関係. 令和
2年度奈良体育学会大会（Web）. 11月.

ユニット５：中高年と高齢者の健康づくり・介護予防に関する研究［研究の成果］
2020年度の研究課題は、前年度に引き続き体力測定の受検者を増やすこととバドミントンを通じた健康づくり事業を予定していたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い天理市地域での体力測定はすべて中止となった。そのため、桃山学院教育大学の灘本教授が主催する大阪府堺市の「アンチエイジング筋トレ教室」の参加者を対象として体力測定を実施するとともに、本学公開講座と月1回のバドミントン教室を実施して健康づくりと介護予防に関する研究を行った。
まず、灘本教授が主催する教室の体力測定では、我々が天理市在住中高年齢者を対象に実施している手のばし（バランス）、アップアンドゴー（総合歩行）、椅子立ち上がり（下肢筋力）のデータを121名から得ることができた。これらの結果は、研究室で作成している体力年齢と段階評価の精度を高めることに役立てることができる。また、新しい体力測定として動的バランスを評価する十字移動テストを行い、2020年10月と2021年3月の両測定会で21歳から85歳までの成人男女90名のデータを得ることができた。これらのデータから、動的なバランス能力の横断的な加齢変化を明らかにすることができ、転倒予防につながる介護予防の基礎資料を得ることができた。
また、天理市とその周辺地域に在住する成人男女を対象に、バドミントンの公開講座を実施し③2020年度の事業成て生涯スポーツとして健康づくりに役立てる運動教室を9月～12月にかけ7回開催した。参加果（つづき）
者は28名であったが、技術練習やゲームを行ってバドミントン（スポーツ）の魅力を十分に伝えることができた。終了後のアンケート調査からは、「大変有意義だった」26名、「有意義だった」2名とすべての参加者から好評を得られたが、技術レベルについては「大変高かった」「少し高かった」は9名にのぼり、少し難しい講座となっていた。この成果は、バドミントンを通じた健康づくりの指導研究に役立てられる。さらに、月1回「天理バドミントンの日」を本学体育学部キャンパスにて開催し、毎回30名前後の参加者を対象にワンポイントレッスンを行うとともにゲームの楽しさを体験してもらう事業も開催し、健康づくりと介護予防に「バドミントン」がどの程度役立つかの実証研究を行った。

ユニット６：地域福祉とスポーツに関する研究［研究の成果］
本研究ユニットでは、研究課題①として「地域における障がい者の『居場所』を創出するためのツールとしての運動・スポーツに関する研究」、研究課題②として「『共生型スポーツ』拠点形成に関する検討」を挙げている。
研究課題①と②の両方に通じる取り組みとして、今年度は次の二つの取り組みを実施した。一つは、車いすスポーツ及びホスピタルフットボールへの啓発を目的としたゲスト講義の実施である。2019年11月に天理大学体育学部グラウンドで開催した「第1回ホスピタルボウル」を踏まえ、2020年11月26日（木）本学社会福祉専攻科目「地域福祉の理論と方法２」の授業を活用し、ホスピタルフットボール協会理事の尾関泰輔氏、同じく糸賀亨弥氏（一般社団法人
Wheelchair Football Japan代表）を講師に迎え、主として社会福祉専攻2年次生37名を対象に、車いすスポーツ及びホスピタルフットボールの取り組みやその意義について講義をしていただいた。受講学生は、難病で入院生活を送る子どもたちやそのケアに従事する病院ボランティアの取り組みなどについても理解を深めた。二つ目には、車椅子スポーツ体験教室の実施である。2020年11月25日（水）、これも本学社会福祉専攻科目「ソーシャルワーク実習指導３」の授業を活用し、2020年度の夏季に障害者支援施設及び社会福祉協議会において実習を行った同専攻3年次生・4年次生12名を対象とし、上記の糸賀亨弥氏の指導・協力のもとで実施した。「車椅子スポーツの実体験を通じ、障がいの有無にかかわらず楽しめる仕組みづくりを考える機会を、参加者に提供する」、「相手の特性に合わせる発想や共生社会の大切さを改めて実感する機会を、参加者に提供する」、「参加者の視野を広げ、将来福祉関連の企画をする際の力とする」を目的に、参加者は、実際に競技用車椅子に乗り、アメリカンフットボールの要素を徐々に取り入れながら、簡易版のウィールチェア・フットボールを体験した。この体験教室で車椅子スポーツを通じて相手の特性を観察し知ることの大切さに気づき、福祉におけるスポーツの重要性を実感した参加学生の協力を得ながら、年度末に地域での体験教室を企画検討したが、新型コロナウイルス感染拡大の状況もあり、実施することはできなかった。

＜■ブランディング戦略＞
2020年度は、4月に全国的に非常事態宣言が発出されるという未曾有のコロナ禍という状況であったため、これまで継続して行ってきた天理市との連携・協力によるスポーツイベントを通した周知が行えない状況となった。
個人で行うスポーツ・運動の実施も難しい状況であったため、今年度に関しては、スポーツを「する人」「観る人」「支える人」の増加という取り組みの枠を、特に「観る人」「支える人」の増加にシフトさせた展開に変更する方針を定めた。
その矢先、8月にラグビー部内で発生した新型コロナウイルス感染症の集団感染は、62名の陽性者を出す社会的にも印象の強い事象としてニュースとなった。本学ではスポーツを行う者の感染対策の強化に注力することで、「withコロナ」としてのスポーツ・運動の実施を模索する取り組みを行った。具合的には感染予防の啓発ポスターを作成し、学内掲示はもちろん、天理市にもデザインデータを提供し、市内公園等のサインとして設置してもらうこととなった。
加えてこの集団感染によって、ラグビー部を始めとするスポーツ系クラ③2020年度の事業成果 ブに対して、非難の声が寄せられる事態となった。スポーツを「観る人」（つづき）「支える人」の増加を目指す研究ブランディング活動としては、成果指標に影響を及ぼす出来事であったが、反対にラグビー部を応援するメッセージも多数寄せられたことから、そのメッセージをビジュアル化し、タペストリーとしてラグビー部の練習場に掲示した。このタペストリーは、集団感染からの復帰に向けたストーリーのプロローグとして、後に多くのメディアで取り上げられることとなった。
ラグビー部のその後の活躍は目覚ましく、結果、初の全国大会優勝を遂げることとなる。その道のりの中、ラグビー部を応援する市民、卒業生、企業、関係者が次第に増えてきた。従来であれば、壮行会、パブリックビューイングの開催を行い、スポーツを「観る人」「支える人」の増加に向けた取り組みを行うところであるが、コロナ禍において感染防止の面から見てこうしたイベントは実施出来なかった。そこでオンラインによる取り組みにシフトする対応を取ることとなった。
具体的には、決勝戦を前にInstagram、facebookを通じた応援メッセージの募集、そのメッセージを選手へ贈呈、決勝戦後にはお祝いのメッセージを同様に募集、チームへ贈呈。さらにそのメッセージを抜粋し、奈良新聞にありがとう広告として広告出稿するという試みを行った。
この取り組みで寄せられたメッセージ総数は、400件ほどとなった。また本学のInstagram、facebookのリーチ数、シェア数も過去最高の数値となった。リアルでの応援が難しい状況ではあったものの、デジタル、アナログの媒体を組み合わせた広報活動によって、年齢・性別等の属性を問わず、幅広いステークホルダーに対しての広報活動が展開できる結果となった。

③2020年度の事業成果（つづき）（自己点検・評価）
自己点検評価委員会へ「2020年度私立大学研究ブランディング事業成果報告書」が提示され、2021年5月11日の同委員会にて2020年度の同事業に関する点検評価を実施した。
同報告書において、研究活動については各ユニットの進捗状況が示され、計画通りに進捗しているユニットもあるが、コロナ禍の影響により不特定多数の人を集めての催しを開催することが難しい状況にあり、進捗が思わしくないユニットも見受けられた。ユニット２「女性スポーツの振興に関する研究」については、主担当者の退職に伴い、停滞しているとのことであったが、後任者によるフォローが望まれる。
また、ブランディング戦略についてもコロナ禍の影響があり、予定されていたイベント等が開催できず、活動が滞ることとなったが、一方でInstagramやFaceBookを活用した新たな広報活動が展開された。
コロナ禍により、生活環境が一変し、当初の計画通りの遂行が困難ではあるが、新たな視点で実施可能な事柄を模索しつつ研究に邁進してもらいたい。

④2020年度の自己点
検・評価及び外部評価（外部評価）の結果
学内でのクラスターなど、コロナ禍の危機を乗り越え、チャンスに変えて、ラグビー部が活躍をした。また、コロナの問題も研究に取り入れられている。
ブランディング事業を通して、天理市の子ども、女性、中高年などに地域のスポーツを通じた健康づくりに貢献をしてもらえ、市民と大学との距離を縮めることができた。
今後は、コロナ後の社会に向けて、スポーツと健康づくり、地域の絆づくりのあり方を考えないといけない。
天理大学の名前を聞くことが増えたとの実感はないが、活動としての成果はどうなっているのか。
地元の天理市をはじめ、近隣の市町村と包括連携を締結している。だだし、学生の認知度は高いとはいえない。
参加する市民が研究対象となっていることを意図していない。一緒に活動していることが研究に結びつき、体力づくり、健康づくりに結びつくことが事業のねらいではないか。

事業経費の執行については、研究ブランディング事業専門委員会および研究推進会議において、ブランディング事業全体の方針確認と各年度の事業計画の承認、執行状況報告を行う体制を整えている。2020年度は、承認された事業計画に基づいて適切な執行を行った。具体的⑤2020年度の補助金の には、新型コロナウイルス感染症の影響で、学会出張や研究調査、事業実施への支出が執行
使用状況されなかったが、ＯＡ機器・呼気ガス分析装置等の研究用機器備品購入費、アンケート調査
情報整理および解析処理作業経費、ブランディング事業としての展示および広告掲載費などである。

■研究費【消耗品費】ＯＡ周辺機器・研究用消耗備品他【用品費】ノートパソコン・ソフトウエア他【通信費】物品送料【研究用機器備品】ＰＣ・呼気ガス分析装置・マルチ周波数体組成計他■広報・普及費【消耗品費】展示パネル・伸縮式グリップホップスタンド他【通信費】物品送料【手数料】広告掲載料他⑤2020年度の補助金の使用状況（つづき） ■その他
【手数料】リサーチアシスタント謝礼■予備費【消耗品費】マスク・封筒他【用品費】展示用アクリルケース【通信費】物品送料【手数料】市民アンケート調査手数料他