平成３０年度

筑

波

大

学

ファカルティ・ディベロップメント活動
報

告書

令和元年１０月

筑波大学ＦＤ委員会

は

じ

め

に

平成 30 年度「筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書」をお届けします。
本学における FD（Faculty Development）は推進役の全学 FD 委員会、各教育組織の関係委員
会のご尽力により、年々充実してまいりました。本年度も昨年度に引き続き、全学的授業評価の仕組みを基礎として、すべての授業科目において学生の意見を把握することとしました。これらの活動に当たっては、全学 FD 委員会をはじめ、各教育組織等の方々に多大なご協力をいただきました。ここに感謝いたします。
本年度の報告書においては、第１章で学群・学類、研究科・専攻、センター及び全学的な共通科
目の各教育組織における FD 活動の内容をまとめました。第２章では、TA に対する研修会、学生支援に関する研究会、研究倫理に関する研修会、そして教育改革に関する講演等の全学的な FD
研修会の実施状況を報告しています。第３章では、学群卒業生、大学院修了生、大学院入学生、そして卒後 20 年の卒業生に対するアンケート調査、企業を対象としたステークホルダー調査の結果をまとめました。さらに第４章では、教育活動の改善に向けた優れた取り組みや努力に与えられる「教育に係る学長表彰」を紹介しています。
平成 30 年度の全学 FD 研修会では、特にダイバーシティがテーマとなりました。「SOGI（性指向・性自認）／LGBT⁺と大学」のほか、「発達障害の診断または傾向のある学生への支援」、さらにジェンダー平等について、様々な場で議論されました。DAC センターの情報を踏まえながら、教職員が日常の中で認識すべき課題として継続的に取り組む必要がありましょう。
また、本報告書の第３章からは、多くの卒業生や企業が学生に対してコミュニケーション能力や物事を総合的に判断する能力を身に付けることを望んでいることが分かります。平成 30 年６月に発表された「企業の人事担当者から見た大学のイメージ調査総合ランキング」（日本経済新聞社ほか）
では、筑波大学が総合ランキングで１位を獲得しました。学生の様々な能力を引き出すことは一朝一夕にできることではありませんが、そのきっかけを与える、あるいはその準備をする工夫と努力を続けていくことが必要です。
本学は今年度より学士課程において新たな初年次教育がスタートし、令和２年度から大学院課
程で全学的に学位プログラム制へ移行します。同時に、各教育プログラムにおける授業レベル、プ
ログラムレベル、さらに学群・研究群等のレベルで、教育の質保証に向けた PDCA サイクルが機能しているのかをモニタリングすることのほか、高等教育の課題に関する調査研究を踏まえつつ、新
たな教育プログラムの開発を議論する教学マネジメント体制を実装することになります。
教員の一人ひとりが教育力の向上に向け、また教育プログラムとして組織的な改善を積み重ねられるよう、今後とも FD 活動の充実にご協力いただければ幸いです。

副学長（教育担当）
清 水諭

FD 活動の趣旨および概要
平成 30・令和元年度の全学 FD 委員会および教育推進部教育機構支援課、各教育組織の FD
委員会をはじめとする関係委員会・各支援室のご担当の FD 活動を担う皆様に対して、この場を借りて厚く御礼申し上げます。
FD の定義について今更言及するまでもなく教職員の皆様はご承知の通りなのですが、教員個人や教育組織によって本報告書を活用していただくために、一般的に言われている定義を示しておきたいと思います。
【教員個人が実施すべき FD 活動】： より充実した高度な授業を実施するためにシラバスやレッ
スンプランの作成、授業において受講生との充実したコミュニケーションの実施、学習効率向上への工夫、学生による授業評価の実施と問題点の把握、問題点の改善のヒントを得られる FD 研修会
等への積極的参加、創意工夫を反映したレッスンプランの改善等の一連のプロセスがあります。計
画（Plan）し、実施（Do）し、チェック（Check）し、改善（Act）する。いわゆる教育改善における PDCA
サイクルを繰り返すことで、教育の質向上を実現することが、教員個人の FD 活動の基本となります。
【教育組織が実施すべき FD 活動】： 学生の基礎力向上と高度な専門知識学習のためのカリキ
ュラム編成、学生による授業評価を統計処理し、教育組織が提供する教育水準の実態把握、問題改善のための適切な指導と、熱心に取り組んだ教員の賞賛、教育技能向上のための FD 研修会等の企画等があります。これらは各教育組織においては、対応する委員会等を構成して実施されるものですが、教員個人が実施する FD 活動と同様に、一連の PDCA サイクルになります。教育組織において最も重要なのは、PDCA サイクルが順調に回っているかを点検・監視する機能を有していることです。
【教職員に課せられた責務】： FD 活動は単純ではなく、学生・教員・教育組織の特性に応じた柔軟で総合的な取り組みが必要となってきます。また過去を振り返り、将来を見据えて継続的に実施されるものでもあります。ある瞬間を切り取ると、階層的に存在する教育組織において、末端の教育組織や教員個人においては、まだ具現化されていない部分、見えていない部分もありますが、
我々FD 活動を担う（旗振り役の）教職員は、FD 活動の計画・実施・点検などを担当し、あるべき姿を模索して改善するとともに、体系化も図っていく責務があります。
【本学における特色のある FD 組織】： 教育を取り巻く環境は時代とともに大きく変化しており、高等教育機関、とりわけ国立大学は我が国の高等教育と学術研究をリードすることが期待されております。その中にあって本学は、その牽引役の一翼を担っているという自負がある訳ですが、その分、果たすべき役割に注目が寄せられているところです。それに呼応する形で、学群に続き令和 2
年度より大学院においても 8 研究科 85 専攻から、3 学術院 6 研究群 56 学位プログラム（＋6 専攻）に移行します。ここで求められるのは教育の質保証であり、各学位プログラム・専攻において質保証が担保されているかを検証・支援する新たな教学マネジメント室（仮称）が設置される予定です。
全学 FD 委員会はこの中の一部門として発展的に引き継がれ、委員会組織として存続する部局 FD
委員会との連携のもとに、質保証という観点から、今後も FD 活動に一層の不断の改善・改革が期待されているところです。この目的を達成するためには、FD 活動を担う教職員だけではなく、より良い活動を実施するためにも教育に従事する教職員の皆様や全ての職員の皆様からも広く忌憚のないご意見・ご感想を寄せていただく必要があります。引き続き宜しくお願いいたします。
【平成 30 年度中における全学 FD 活動の概要】（文中の数値は平成 30 年度平成 29 年度として表示）： 以下に示すような事項を前年度に引き続き継続的に実施しました。①教育組織において実施された FD 活動を『平成 30 年度筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書』（本報告書）として取りまとめることができました。なお、平成 30 年度の報告書から完全電子化を図りました。教育組織毎にアンケートの実施率を表示するように心がけております。②全学授業評価アンケート（実施率は 96.595.9％）を実施しました。③各方面のご協力を得て、合計で 1616 回の全学FD 研修会を実施しました。④ステークホルダー調査として、学群卒業生アンケート（回収率37.280.3％）、大学院修了生アンケート（同 29.374.2％）、大学院入学生アンケート（同73.874.4 ％ ） 、 卒 後 20 年 の 卒 業 生 ア ン ケ ー ト （ 同 6.010.5 ％ ） 、 企 業 ア ン ケ ー ト （ 同65.452.6％）を実施しました。なお、学群及び大学院修了生アンケートの実施方法をこれまでの印刷物への記入方式から、スマートフォン等を用いる Web 入力方式に変更したため回収率が前年度より下がりましたが、原因を分析した上で依頼方法等の工夫により改善する予定です。⑤平成 30～令和元年度にかかる調査対象になりますが、「学生の主体的な学びを促進する取組みに関する調査」を令和元年 8 月に初めて実施した結果の要約を、平成 30 年度の報告書に加えました。
本報告に記載された情報が、筑波大学の構成員に共有され、教育改善に利用され、高いレベ
ルの FD 活動への資料として利用されることを期待しつつ、これからも FD 活動にご協力いただければ幸いです。

平成 30 年度筑波大学 FD 委員会委員長
水 谷 孝 一

目

次

はじめに
FD 活動の趣旨および概要
第1章

平成 30 年度 FD 活動について················································································································ 1

1.1 平成 30 年度学群・学類における FD 活動報告···················································································· 3

1.2 平成 30 年度研究科・専攻における FD 活動報告············································································· 66

1.3 平成 30 年度センターにおける FD 活動報告···················································································· 194

1.4 平成 30 年度共通科目における FD 活動報告···················································································· 199

1.5 学生の主体的な学びを促進する取組みに関する調査結果について
第2章

平成 30 年度筑波大学 FD 研修会について········································· 205······················································································ 208

2.1 第 1 回筑波大学 FD 研修会（全学 TA 研修会） ··················································································· 208
2.2 第 2 回筑波大学 FD 研修会（ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンター
企画 FD 研修会） ·········································································································································· 209
2.3 第 3 回筑波大学 FD 研修会（イギリス英語で聴く！ウィンチェスター大学の魅力と英国の大学における留学生獲得への取組）······················································································ 210

2.4 第 4 回筑波大学 FD 研修会（Garr Reynolds 氏による特別講演「プレゼンテーション
Zen」） ································································································································································ 211
2.5 第 5 回筑波大学 FD 研修会（ボルドー大学の魅力：合併による組織変革の取組） ············· 212
2.6 第 6 回筑波大学 FD 研修会（学生支援 FD） ······················································································· 213
2.7 第 7 回筑波大学 FD 研修会（学生生活関係教職員研修会） ·························································· 214
2.8 第 8 回筑波大学 FD 研修会（発達障害の診断または傾向のある学生への支援） ················· 215
2.9 第 9 回筑波大学 FD 研修会（いま大学で対応する SOGI（性指向・性自認）/LGBT+） ··· 216
2.10 第 10 回筑波大学 FD 研修会（TIDE シンポジウム & TGSW2018 Diversity Session） ·········· 217
2.11 第 11 回筑波大学 FD 研修会（英語で効果的に授業を行うために） ·········································· 218
2.12 第 12 回筑波大学 FD 研修会（情報セキュリティセミナー） ······················································· 219
2.13 第 13 回筑波大学 FD 研修会（平成 31 年度学士課程教育改革の理念と実装について） ···· 220
2.14 第 14 回筑波大学 FD 研修会（フレッシュマン・セミナーＦＤ） ·············································· 221
2.15 第 15 回筑波大学 FD 研修会（ダイバーシティセミナーⅣ「知識と支援の共同創造」） ···· 222
2.16 第 16 回筑波大学 FD 研修会（研究倫理 FD 研修会） ······································································ 223
第3章

平成 30 年度の各種ステークホルダー調査について··································································· 224

3.1 学群卒業生アンケート調査の結果について······················································································ 224

3.2 大学院修了生アンケート調査の結果について················································································· 235

3.3 大学院入学生アンケート調査の結果について················································································· 246

3.4 卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について
3.5 企業アンケートの結果について
第4章

教育に係る学長表彰

活動一覧・関係規程······································································ 255············································································································ 261······························································································································· 271················································································································································· 273

第１章

平成 30 年度 FD 活動について

学内の FD 活動の一層の活性化と情報の共有を図るため、例年、各教育組織における FD の取組状況に関する調査を行っている。平成 30 年度も下記【資料】のとおり取組状況の調査を行い、3頁以降にその結果をとりまとめた。
【資料】
平成 31 年 3 月 27 日
各研究科長、専攻長
各学群長、副学群長、学類長グローバル教育院長
各学位プログラムリーダー

殿

副学長（教育担当）
全学 FD 委員会委員長

清 水
水 谷

諭
孝 一

平成 30 年度各教育組織の FD 活動における総合的な取組状況の調査について（依頼）
このことについて、各教育組織の FD 活動に関する取組状況の調査を下記のように行います。調査結果は、「筑波大学 FD 活動報告書」として取りまとめ、今後の FD 活動の見直し・改善等のための基礎資料として活用することとしています。なお、「筑波大学 FD 活動報告書」は、今年度から紙媒体を廃止し、Web 版のみでの発行といたします（第 26 回 FD 委員会（平成 31 年 3 月 8 日開催）承認済）。
また、スーパーグローバル大学等事業において掲げた数値目標（すべての授業科目で学生による授業評価を実施）が達成されているかを確認するために、授業評価の実施状況も併せて調査することとしておりますので、ご協力をお願いします。
おって、本学の FD 活動の取組みについては、各教育組織間で情報の共有化を図るため、公開し調査資料として活用することを予めご了承願います。
記
１．各教育組織の FD 活動における総合的な取組状況①調査項目
別紙様式１のとおり②特記事項・留意点
・FD 活動は、教育組織として重要な事項ですので、各教育組織の長が取りまとめのうえで提出願います。
・各学群長、各研究科長においては、各学群・各研究科としての FD 活動の取組状況を回答願います。
・各学類長、各専攻長においては、各学類・各専攻としての取組状況を回答願います。
・各教育組織の長は、調査の内容を当該組織の FD 委員会等と十分に打合せのうえ、回答いただきますよう
お願いします。
・過去の「FD 活動報告書」は、次の URL で閲覧できますので、ご参照ください。
（URL）http://www.tsukuba.ac.jp/education/fd.html
２．学生による授業評価の実施状況①調査項目
別紙様式２のとおり②特記事項・留意点
・回答方法については、別紙様式２に記載がありますので、ご参照ください。
・調査の対象となる科目は、平成 30 年度中に開設されたすべての授業科目となります。
各教育組織においては、実施状況が漏れなく記載されるよう留意願います。
３．提出期限・提出先（上記１及び２とも）・提出期限：平成 31 年 4 月 26 日（金）・提 出 先：教育推進部教育機構支援課

E-Mail：gm.kkikakugrp@un.tsukuba.ac.jp◎貴教育組織において実施された FD 活動の内容を、以下のＡ～K にそれぞれ 400 字以内で具体的に記述してください。複数の組織が一体で FD 活動を行っている場合、共通する部分もご回答のうえ、「○○と共通」と記載してください。

-1-

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）（備考）
・本調査は、上記Ａ～Ｌの項目に関する具体的な取組内容を各組織に記述していただく方法で実施した。
・回答の無かった項目については、とりまとめの際、項目名の記載を省略した。

-2-

1.1 平成 30 年度学群・学類における FD 活動報告
人文・文化学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学群長と学群教育課程委員会によって、学群コアカリキュラム、グローバル科目群、インターンシッ
プ科目の検証を行っている。さらに、平成２９年度からの学群長・３学類長・３教育課程委員長らによる拡大教育課程委員会で討議を重ねた結果として、平成３１年度３学類の大幅なカリキュラム改編が実施できた。これによって、ＳＦ教育とその後の各学類が提供する学位プログラムへの連関が、スムーズにわかりやすくなるはずである。
それとともに、旧課程の２年次生以上への科目の読み替え等の配慮もきめ細かく続けて行く必要があり、今後もこれらのことについて３学類間と情報を共有しながら進めていく。そのためにも「授業評価アンケート」を中心にしたアンケート調査や、クラス連絡会・履修相談会等での学生との直接対話によって、カリキュラムの検証を進めていく。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学群教育課程委員会によって、学群が開設しているコアカリキュラムについて、授業評価アンケー
トを実施し、結果の報告と分析を行った。個々の科目ごとに満足度にはややばらつきがあるが、これは各科目の多様性と学類生との相性によるものと思われ、全体としては昨年度と同じく高い満足度を示している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

人文・文化学群共通

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そうは思わない

66.8%
Q2

33.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そうは思わない

45.1%
Q3

全くそうは思わない

54.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

48.9%
Q4

全くそうは思わない

そうは思わない36.8%

全くそうは思わない
14.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.7%

そうは思わない
40.1%

全くそうは思わない
7.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
３学類が、同窓会組織による様々な行事の場面や、就職支援関係の活動の中で卒業生から意見聴取を行っている。学群でもホームカミングデーに参加した卒業生から人文系の学問の重要性など有意義な意見を多数いただいた。また昨年同様に、３年次生の就活支援としてキャリアカウンセラーの濱野
裕美子先生のセミナーを支援し、実際の就活への橋渡しを行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
今年度からのＳＦ教育では特に、専門導入科目など大人数の授業が予想されることもあり、学群拡
大教育課程委員会でも所属教員に、今後いっそうの評価の厳格化と説明責任が求められることを、シ
ラバス作成とともに自覚を促している。同時に１単位化に伴う、授業内容の精選と卒業単位の保証についても、３学類での共通認識が生まれている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学群では、留学生や大学院生も含めた参加者が各国代表となって議論し交渉術をみがく「模擬国連」
をグローバル科目として実施するなど、あらたな授業の方法を実践している。各学類でも特色のある取組をしており、学群の教育課程委員会などで情報を共有しながらいっそうの向上を目指している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
フレッシュマンセミナーのうち 3 回を学群共同開催として、学生生活・キャリア・留学などのテー-3-

マで各学類の教員や学生の講演や体験を語る企画があり、学群内の教員相互の授業改善のヒントともなっている。また、全学のＦＤ活動に参加を促すように努めている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
採用人事が厳しい状況の中で、学群としての企画は行っていない。全学で３月に行われるフレッシュマンセミナーに関わるＦＤには、新年度の１年次クラス担任予定の教員たちに参加を促している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学群としては行っていないが、各学類がＨＰや入学関連資料を通じて、分野の基本文献を読むことを勧めたり、ブックレビューに挑戦させたり入学前の学生への働きかけを行っている取り組みに、予算面などで支援している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類が特色のある取組や環境改善を行っており、学群としてはそれらの取組に設備や機材の更新など学習環境整備の予算面から支援している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
３１年度のＳＦ教育開始と１単位化のために、拡大教育課程委員会を 29 年度から引き続き５回にわたって開催することにより、３学類の活動や問題点の情報共有が進んだ。また、30 年度の教職課程認定に関わり、学群内で維持すべき教科、補い合う教科など、今後の教職科目のあり方について３学類が共通の問題意識を持てた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
人文・文化学群共通：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
実施率１００％で維持できている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
ＳＦ教育にともない新入生オリエンテーションの重要性が再認識されている。日程の見直しや、学
群共通部分と学類独自の部分など、効果的で効率的なオリエンテーションのあり方を学群としても探っていきたい。

人文学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 31 年度からの新カリキュラム導入に当たって、人文学類では新たに専門導入科目を 5 科目開設することとしたほか、これまで基本的に 1 科目 1.5 単位であった授業を 1 科目 1 単位とするなど、大幅なカリキュラムの改定をおこなった。また、これにともなって授業科目の精選にも努め、非常勤講師
時間数の大幅な削減を達成することができた。学類全体の構成としては、従来の 4 主専攻 17 コースから 4 主専攻 11 コースへとコースの再編もおこなった。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
今年度も春学期は紙媒体によるアンケート、秋学期は TWINS を利用した授業アンケートを実施した。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

人文学類

総科目数

132科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

71.1%
Q2

25.5%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

62.9%
Q3

30.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

61.0%
Q4

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない

30.3%

6.9%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

65.2%

そう思わない全くそう思わない
28.3%

-4-

5.1%

TWINS を利用した授業アンケートでは、アンケート実施に係わる労力の省力化、アンケート結果の集計
作業の効率化が進められるところが利点であるものの、紙媒体による調査と比較して、学生の回答率がどうしても低くなってしまう点が課題となっている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
アンケートのような組織的な形ではおこなっていないが、学類の就職支援企画などに講演者として招いた OB・OG から個別に意見聴取をおこなっている。専門科目への評価が高かったほか、在学中の留学の経験が貴重であったとの意見があった。また、教育実習の訪問指導の際などに、協力校の校長や学年主任の先生に、教職に就いた卒業生の評価も聴取している。これまでのところ、教職に就いた卒業生に対する評価は概して高いと言える。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学類教育会議や学類教育課程員会などの機会を捉えて、厳格な成績評価が GPA 制度の根幹であることを構成員全員に訴え、単位の実質化・成績評価の厳格化が継続的に実施されるよう取り組んでいる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
年に 2 回開催しているクラス連絡会において、アンケートによる時間割やカリキュラムについての意見を学生から聴取し、それを参考にして改善に活用している。来年度はカリキュラムの改訂や時間割が大幅に変更されることになるため、理解が不十分で、学生からの意見は誤解から生じていたものがほとんどで、実際に改善をおこなうようにした案件はほとんどなかった。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
夏の大学説明会で、各主専攻にひとつずつ模擬授業を担当してもらっているが、それを教員相互の授業参観の機会としている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
今年度も新任教員の採用はなかったため、研究や講演会などは開催していない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
推薦入試の合格者を対象として、ブックレビューの作成と提出を勧めている。対象者全員に、人文学類開設「国語 III」の授業において受講生がまとめたブックレビュー集を送付し、それを参考にしてもらいながら、自らもブックレビューをまとめるよう勧めている。入学前の学生から送られてきたブッ
クレビューに対しては、「国語」の TA である大学院生にコメントを書いてもらい、本人に返送している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
前年度に引き続き、在学生がよく利用する１B 棟の学習スペースの整備を進めた。しかし、クラス連
絡会において学生から引き続き学習スペースの改善について要望が出されたことを考えると、まだ十分に整備がおこなわれているとは言えず、照明の整備やコンセントの増設を検討している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
平成 31 年度からのカリキュラム改定をにらみ、1 年次生から 3 年次生を主な対象として、カリキュ
ラム変更の要点、新旧科目の対応をどのように行う予定なのかについて、説明会を開催した。初回は、秋学期の履修登録前、2 回目は 1 月末の専攻説明会の機会を利用して開催した。学生の関心は大変高く、参加人数も多く、質問も多数出て、説明会を開催した意義はあったと考えている。初回には学生たちから数多くの不安の声が寄せられたが、その後そうした意見はあまり聞かれなくなり、効果は十分あったと思われる。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
人文学類：平成 29 年度実施率 93.8％→平成 30 年度実施率 95.4％
昨年度実施率がやや低下してしまい心配されたが、今年度は回復しほぼ平年並みとなった。昨年実施漏れが多くあった非常勤講師の方にも連絡が行き届くよう心を配ったことが実施率向上につながったと考えられる。100％には届かなかったものの、教員のうっかりミスなどが原因であり、ある程度はやむを得ない部分があると考える。

比較文化学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 31 年度からの学類の授業科目の 1 単位化に向けて、カリキュラムポリシーを踏まえた科目精選とカリキュラムの再編を行い、準備を完了した。
「新入生アンケート」、「年次研究計画案」、「授業評価
アンケート」、「卒業生アンケート」などから、学生によるカリキュラムの客観的評価を明確化し、教員へのフィードバックと改善の実質化に努めた。昨年度に引き続き、本学類の特徴である専門授業選択-5-

の高い自由度と学際性については満足度が高いという結果を得た。選択の自由度が高い反面、どの領域に進むかが明確にできない学生が毎年数名現れるが、それらの学生に対してはクラス担任や関連教員との相談を指導し、改善に努めている。4 月期には、新入生・在学生に対する教員や学生有志による履修相談会を開催し、履修上の問題点を個別に検討した。6 月と 12 月のクラス連絡会では、学生によるアンケート結果と改善要望点も提示され、その改善に努めた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
春・秋学期に、学類開設の全ての授業を対象にマークシートと自由記述によって回答を求める実質的なアンケートを実施し、自由記述内容を各教員が目を通し、それに基づく改善方策を回答する方式
によって FD を促進した。本年度の実施率は、平成 28 年度、29 年度に引き続き、春・秋学期とも、ほぼ 100％を達成している。平成 27 年度の実施率が、春学期 77.2％、秋学期 68.3％であったのに対して、ここ 3 年間は大きく改善された。クラス代表者会議による学生独自の授業アンケート調査もまた別に行われ、その結果は自由記述部分を含めて全教員に配布され、クラス連絡会においても、問題点や改善について議論が学生・教員間でダイレクトに行われ、カリキュラムや授業内容の改善に生かされている。学類の学際性や履修の自由度に対する評価は高く、カリキュラムの特徴が肯定的に捉えられている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

比較文化学類

総科目数

231科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない63.3%
Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

56.6%
Q3

34.1%

全くそう思わない
7.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

55.9%
Q4

全くそう思わない
31.9%

そう思わない33.0%

全くそう思わない8.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

58.8%

そう思わない31.5%

全くそう思わない
7.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
比較文化学類卒業生と在学生合同による同窓会組織を、平成 27 年度に立ち上げ、平成 30 年度も比文単独のホームカミングデーを学類公式行事として 10 月 6 日に実施した。学生も含めて 30 名程の参加者があり、卒業生と在学生と合同のグループワークや懇談を行い、キャリア形成に関しての学生への直接的なアドバイスをいただいた。また、卒業生からは本学類の教育についての意見について具体的な聴取を行った。さらに、高大連携事業として、本学類卒業生が教鞭を執る高校に学類教員が出向
き、模擬授業を行う際にも意見を求めている。学際性、複合性を基軸とした学生の自立性を重んずる比較文化学類の教育は、本学類の卒業生からは、高い評価を受けており、人文系学問の重要性、リベラル
アーツの場としての本学類の重要性などの意見が得られている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
全授業科目の学期完結化を行い、GPA 制度の導入によって成績評価や単位認定の客観化を進め、その都度、学類教育会議において、厳格・適正な対応を教員に求めている。学生には、1 年次末と 2 年次末とに研究計画書を提出させ、あわせて単位修得状況を確認し、クラス担任や指導教員を通じて適宜指導を行っている。教員が休講や海外出張する場合は、その理由を明示した学類長への届け出を要請しており、休講率の把握と、その削減に努めた。全体的には改善する方向へ進んでいるが、教員の意識の向上をさらにはかる必要がある。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学類独自の「独創的教育支援プログラム」に基づき、大学院留学生を語学・専門・実習授業に活用し、異文化理解の機会を与えることに務めた。文化人類学コースでは実習授業における実践記録を報告書として編纂し、地域に配布するなど社会貢献活動を実施した。表現文化領域では、筑波大学コトノハチ-6-

ームとの合同で東日本大震災津波被災地域における文化保全活動を学生が主体となって行った。この活動は平成 30 年 7 月に復興大臣より表彰を受けている。平成 31 年 1 月 22 日、24 日には全学 CiC 構想に関わるオハイオ州立大学比較文化研究学部の教員 Issac A.Weiner 氏を招いて英語での講演会を実施
し、学生が高度な講演内容を英語で理解する機会を増やし、また、学生が主体となって同氏との交流会を開催した。また、学類生が運営するクラシック演奏会を共催し学生の主体性の涵養に関わる発展的教育を実践した。加えて、DAC との、通年の協力・コンサルテーション連携を継続した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
一年次対象の入門演習や演習・実習授業の一部においては、コースの複数教員が合同で授業を実施している。それぞれの講義内容や講義の方法、演習指導の方法を相互に確認した上で、随時、意見交換を行い、学生教育に適切と思われる授業運営の工夫を導入できるようにしている。この他、定期的に全学年のクラス担任を集めたクラス担任会を開催し、履修状況や生活状況に問題がある学生の報告とその対応について情報共有を行い、それらの学生の指導の方法について相互にアドバイスを行い、それに基づいて協力体制の下、指導を行うなど恒常的に質の向上を図っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
学類独自の企画・開催はないが、全学で開催される FD 関係講演会・シンポジウムについては、その開催を周知し、参加を呼びかけている。また、クラス担任会において、年度初めに、クラス担任が初めての教員に対して、前年度のクラス担任が、クラス担任業務のノウハウ、運営上に問題化しやすい注意
点などを具体的に伝達し、授業担当がスムーズに行い得るよう配慮している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前の教育は学類としてはおこなっていないが、教員の確認のもとに学生が合格者に郵送しているパンフレット類のなかで、大学での学修の概要を説明して心構えを促したり、推薦図書の紹介をおこなったりしている。比較文化学類 HP において、推薦図書を提示し、その講読を推奨している。この推薦図書は、平成 29 年度より開講された総合科目Ⅲの課題図書ともされており、入学前から入学後のカリキュラムへの連続性をはかっている。これらの推薦図書は、本学類を構成する、人文学の学習上、必要であると考えられる図書や、領域とコースに対応する書籍が提示されており、学生が参照する事
により、それぞれの関心に従った図書の選定が可能となるように努めている。新入生への補完教育は、
1 年次生用の入門演習がその役割を担っているほか、フレッシュマンセミナーのなかで教員の創意によって適宜おこなわれている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学類生が学類の枠組みの中で文化的活動や発展的学修活動を自主的に立案しておこなう「比文プロジェクト」という枠組みで、教員の助言や協力のもとに、自立的・実践的学習活動を促している。また、教職を希望する者を対象として、学類 OB の教員を招き教職説明会を開催し、教職に関わる自主的な意
見交換を実施した。さらに、「比文バトン」と題して、OB・卒業生と在学生間での卒論・就職についての意見交換会も平成 28 年度より継続的に実施している。学類の一部コースにおいては、コース所属を希望する２、３年次学生に対して、卒業論文執筆に関わる自主ゼミを定期的に開催している。自主ゼミ
では、それぞれが主体的に準備をした卒論構想を発表し、学生相互に討論、アドバイスするものであり、高い教育効果を上げている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
平成 31 年度からの 1 単位化に際し、学類スタンダードやカリキュラムポリシーに沿ったカリキュラ
ムの精選を行い、2、3 年次向けの卒業論文関連の科目を新設する。大幅なカリキュラムの改変を実施
する年度であるため、授業の開始後に、学生・教員の意見をアンケートや面談などによって聴取し教育的効果をはかりつつ、更なるカリキュラムの改善を進める。授業評価アンケートについては 100％の実施率を維持すべく継続的に努力する。学生が独自に行う授業アンケートについても実施される予定である。さらに平成 31 年度よりインターンシップ科目を設け、学生のキャリア形成の資することとし、
DAC と連携したキャリア教育の一層の充実を図る。5 月にはオハイオ州立大学の学生をショートステイ
で迎え、学生との国際交流事業を実施するが、その効果についても事後、面談などで確認し、学類での今後の国際化教育に生かす。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
比較文化学類：平成 29 年度実施率 99.6％→平成 30 年度実施率 99.2％
FD 担当教員の努力と、学類教員の協力により昨年度と同じく、ほぼ 100％を達成しており、本年度もこの維持に努める。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
学類長をはじめ、学類運営委員長は、できうる限り積極的に全学 FD 研修会に参加し、随時、学類構成員へと必要な情報を流している。また、卒業生連携を用いたキャリア支援として大学院生と在学生-7-

の懇談会を行った。高大連携については、学類独自の「独創的教育支援プログラム」に基づき、比較文化学類卒業生が教員を務めている高校に対して、学類教員が訪問し、模擬授業を行い、学類に対する現場教員の率直な意見をうかがうなど、具体的な連携活動を実施している。さらに前年度に引き続き、学外よりキャリアコンサルタントを招き、比文生を対象としたキャリアセミナーを開催した。

日本語・日本文化学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善①平成 30 年度「教育戦略推進プロジェクト支援事業」に採択された「学的理念としての「多文化共生」をめざした学位プログラム教育課程の構築」の取り組みとして、前年度に引き続き分野横断的な新しい教育課程の整備・構築を推進した。その成果は平成 31 年度からの新カリキュラムの構築作業に反映され、日本語分野と文化分野という従来型の 2 分野をつなぐ「多文化共生・日本語教育科目群」を中心に据えたカリキュラム構成が策定された。また、このプロジェクトの直接の実践として、人文社会科
学研究科国際日本研究専攻との共催によるシンポジウム「地域社会と多文化共生」を 2019 年 2 月 19
日・20 日に開催し、さらに 2 月 21 日には同シンポジウムの派生企画として、新大久保におけるフィー
ルドワークを行った。これらは日本語教育の今日的課題を正面から取り上げたものであり、その成果を検証することで次年度以降の学類教育改善に反映させていく。
②新カリキュラムへの移行、および教育職員免許法改正に伴う教職課程改編への対応とともに、学類開設の「日本語・日本文化修了証プログラム」についても検討を行い、平成 31 年度からの新しいプ
ログラムの準備を推進した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善①フレッシュマンセミナー、非常勤講師担当科目、集中授業、国内外実習、卒論演習などを含めすべての開設授業科目で全学共通方式または学類独自の方式での学生による授業評価を実施した。
②全学共通の授業評価アンケートの結果については学類会議で報告を行うとともに各教員に配付した。集計結果からは「授業の進め方」「関連分野への関心」の評価が他の 2 項目と比べ相対的に低いという例年同様の傾向が見てとれるが、前年度比ではどの項目も「大いにそう思う」の比率が上昇しており、これまでの授業改善の成果が評価に反映されたものと考えることもできる。
③学類独自の授業評価アンケート（匿名・記述式）の結果についても各教員に配付し、それをもとに科目ごとに授業改善計画書を作成した。授業改善計画書は manaba 上に開設した学類コースの掲示板に掲示し、学類の学生と教員を対象に公開されている。過去の年度において学生の掲示板閲覧率がやや低調であることから、さらに周知を行う予定である。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

日本語・日本文化学類

総科目数

77科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

66.7%
Q2

30.4%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

56.9%
Q3

34.6%

6.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

59.6%
Q4

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない

31.0%

7.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

61.2%

そう思わない全くそう思わない
31.1%

6.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善①学類主催のキャリア支援講演会として、2018 年 7 月 17 日に学類卒業生の栁田直美氏を招き講演会を実施、質疑等により直接の情報交換を行った。
②課程修了後の日本語・日本文化研修留学生と学類生及び教員とのネットワーク作りをめざして、修了生の近況について寄稿を求め、「日研生 E-だより」13 号(2018 年 12 月 12 日付)を発信した。
③株式会社マイナビより講師を招聘し、学類 3 年生を対象に、2018 年 5 月 15 日に「就職・進路支援講座」を実施した。

-8-

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み①シラバス記載内容の充実、授業評価アンケートに対する授業改善計画書の公開(学類の学生及び教職員対象)、さらに学生主催のクラス連絡会やランチミーティングなど、さまざまな機会を活用して、成績評価の厳格化について周知と説明を行っている。なお、成績評価に関連して年間の履修登録単位数の上限に関する質問等があったため、平成 31 年度に明確な方針を周知することになった。
②本学類は学生定員が 40 名と少なく、少人数で行われる科目や、留学生（日本語・日本文化研修留
学生、協定校からの短期留学生等）が混在する科目が多い。このため個々の学生・留学生の学習状況に対応した細やかな指導を各教員が行っている。また、実習科目やインターンシップ科目などでの単位認定に関しても、担当教員が事前・事後に個別指導を行うなど入念な指導体制を構築しており、単位の実質化という点では十分な体制が維持できている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み①技術的な面では manaba の利用を前提とした指導体制が軌道に乗ってきたと言える。平成 23 年度以降の卒業論文の全文が PDF で閲覧可能となっており、卒業論文作成中の学生が常に参照することが可能になっている他、卒業論文の体裁や製本に関するガイド、学内公開用の詳細な口頭試問プログラ
ムなども manaba 上で公開されている。また、各教員が manaba を通じて教材等を提供することも珍し
くなくなってきたことが、学生による授業評価アンケート等でも把握できる。
②「学的理念としての「多文化共生」をめざした学位プログラム教育課程の構築」という学類の取り組みが、前年度に引き続き「教育戦略推進プロジェクト支援事業」に採択された。これにより、学類の教員全体が学類教育上重要かつ今日的な問題意識や具体的な課題を共有することができ、その成果は新カリキュラムの科目構成等に反映されている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
学類独自に行う学生による授業評価アンケートの結果に基づき、各教員は担当科目の授業改善計画書を作成し、manaba 上に開設した学類コースの掲示板上で公開している。平成 30 年度はカリキュラム
改編の時期にあたるため、新旧カリキュラム科目のつながりなども記載するよう依頼の上書かれた計画書となっている。これは学群学生だけでなく教員相互での閲覧も可能であり、授業の問題点やその解決方法を教員間で共有することが可能となっている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催①平成 30 年度の新任教員は一名のみだったため、着任にあたっては学類長を中心に情報提供等を行
い、問題なく教育活動等が開始できるよう配慮した。
②平成 30 年度は、学類主催による教育方法改善を目的とした講演会・シンポジウム等の開催は行わなかったが、全学 FD 研修会等の開催を周知するとともに、参加教員が必要に応じて報告を行った。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学類 web サイトにおいて「推薦図書―日本語・日本文化学類に入学するまでに読んでほしい本―」を公開し、学類の教員が入学前の学生や新入生にどのような知識を持っていてほしいと考えているのかを示し、自発的な入学前学習の参考情報としている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み①学類独自方式の学生による授業評価アンケートでは、manaba での資料配布を評価するコメントや、
manaba 利用の要望に関するコメントが目立つようになり、中でも授業前に資料配付を求める意見が見られるようになっている。個別の教員の取り組みをもとに、一部の科目から manaba での資料等の配付が定着してきており、予習・復習等の自主学習で活用されているものと考えられる。
②国内外の実習科目の事前学習においては、TA の指導の下グループ学習を積み重ねて実習に臨んでおり、そのため学類資料室に実習用資料を収めた棚を設け、資料の保管・閲覧に供している。また、国内実習の事前学習に関わる授業を録画して manaba 上にアップし、自主学習を支援している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色①平成 31 年度からの新カリキュラム移行を控え、新しく「多文化共生・日本語教育科目群」を中心に据えたカリキュラム構成とすること、及び講義科目では 1.5 単位から 1 単位へ、演習科目では 3 単
位から 1 単位へといった単位数変更を伴う大幅な改編についての検討が年間を通じて行われた。新カリキュラムへの対応が円滑に進むよう学類会議及び関連委員会等で検討が行われ、形式的なカリキュ
ラム改編に終わることがないよう、学類の教員全体で新しい理念や問題意識の共有を図った。
②教育職員免許法改正に伴う教職課程再編や、学類開設の修了証プログラムについても、変更の方
針や新しいプログラムの構想などを学類の教員全体で共有するよう学類会議等で頻繁に意見交換が行われた。
③以上のカリキュラム改編等の影響もあり、学類主催の FD 研修会等を実施することができなかった
ことは反省点となるが、全学の FD 研修会等については学類会議等で随時周知を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
日本語・日本文化学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100%
本学類では一昨年度よりすべての開設授業科目で学生による授業評価を実施しており、「学生による-9-授業評価の実施状況調査」（別紙様式２）に示したように、フレッシュマンセミナー、非常勤講師担当
科目、集中授業、国内外実習、卒論演習などについても、全学共通方式または学類独自の方式での授業評価を実施している。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
教育課程委員会内に FD 担当委員を設け、学類長、教育課程委員長や他の学類教員の協力の下、学類における FD 活動を推進している。

-10-

社会・国際学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
社会学類では、学群スタンダードに沿い、社会科学の総合的かつ体系的な教育を行なうのが目標である。その達成のための科目配置に、例年、細心の配慮を払っている。新たに始まる専門導入科目も本学類 4 つの主専攻、社会学・法学・政治学・経済学それぞれが講義を提供するカリキュラムを設計した。また以前から各主専攻が提供している専門基礎科目についても、カリキュラム委員会で開講時間の綿密な調整を行い、これら重要科目間の開講時間の衝突を極力避けるカリキュラムを実行している。
さらに各主専攻内の専門科目間でも、体系的理解のための順序性の維持と選択肢の数の豊富さを両立させるべく、履修年次の幅を利用するなどの策を講じた。
国際総合学類では、国際的諸問題に関わる課題を具体的に発見し、その解決策を探る能力を涵養す
ることを教育目標として掲げている。そのことに関連して、従来国際総合学類の開設科目において課題発見のための科目が不足しており、平成 30 年度には新たに企業における実地調査を含む「キャリアプランニング」を開設した。更に、海外研修科目の一環として、平成 30 年度には全国複数の大学が参加している「国連ユースボランティア・プログラム」の選考において本学類生 1 名が合格し、マラウイの国連事務所に派遣された。それは現地における研修に加え、学類の二つの開設科目（「国際開発計画論」及び「国際開発協力論」）をセットで履修するプログラムであり、これで座学と実地研修を融合す
る本学類の試みが一歩前進できたといえる。
G30 プログラムでは、プログラム開設以来同様のカリキュラムを継続してきたが、専門基礎科目および専門科目の構成において教員の退職等に伴い分野的な偏りが顕著になってきたため、科目の取捨選
択のための検討を開始した。G30 担当教員数に限りがあることから、非常勤講師に依存せざるを得ない側面があるため、非常勤授業の効率的な開講（隔年開講を含む）も念頭において改革を進めているところである。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
社会学類ではクラス連絡会を開催し、学生の意見を反映させている。そこで本学類が作成・配布している紙媒体シラバスの学生利用率が低いという報告を受け、より学生にとって必要な情報を集約した「履修の手引き」と言う名称の紙媒体を配布することで、紙媒体シラバスを発展的に変更した。また、社会学主専攻で決定された上記 A についての検証と改善は、授業評価アンケートのほか、クラス連絡会での提起を承け、教員会議での議論を経て進められた。経済学主専攻では、比較的少人数の演習科目も開講されており、そこではアンケートに準ずる教育効果の検証のために必要な情報がくみ上げられ、主専攻教育会議などでの教員同士の議論を通じて改善が検討された。
国際総合学類ではすべての専門科目を対象にした授業評価アンケート（全学共通４設問＋学類独自の設問）と、年度末に卒業者を対象にした学類教育アンケートを実施している。授業評価アンケートの全学共通設問（4 設問）に関する集計結果をみると、(1)授業の準備に関する項目の評価は 93.9％（「大いにそう思う」と「そう思う」）であった。同様に、(2)教員の説明や授業の進め方の適切性に関する設問においては 89.9％（同）、(3)関連する分野への興味や関心の高まりに関する設問については 86.1％（同）、(4)さらに総合的判断に関する設問においては 88.4％（同）であり、高い満足度を得ている。
昨年度に実施した同調査と比べると、(1)の設問については 1 ポイント、(2)では 4.1 ポイント、(3)では 5.3 ポイント、(4)では 5.4 ポイントと、いずれも満足度が向上している結果となっている。
G30 プログラムでも同様の授業評価を行い、教員に個別にフィードバックを行っている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

社会・国際学群共通

総科目数

34科目

Q1

授業の準備は十分にされていた大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

62.9%
Q2

27.9%

7.6%

教員の説明や授業の進め方は適切であった
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない58.0%
Q3

全くそう思わない

全くそう思わない

30.4%

9.2%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まった
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

48.3%

そう思わない30.1%-11-

全くそう思わない
18.5%

Q4

総合的に判断して、この授業を受講してよかった
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

55.2%

そう思わない29.0%

全くそう思わない12.6%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
社会学類では、卒業生を交えた就職懇談会と、就職内定者による就職相談会を実施している。両企画
は在校生にとって就職活動を行ううえでの貴重な情報提供機会となるだけでなく、様々な業界で活躍する卒業生や就職先関係者からの意見を聴取し、学類教育の意義・効果を検証するうえでも重要な場となっている。国際総合学類および G30 プログラムでは、卒業生からの意見聴取に関する特別な取り組みを行っていない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
社会学類では、成績分布などの規定に可能な限り従い、従来通り、単位の実質化に厳格に取り組んでいる。国際総合学類および G30 プログラムでは、GPA 制度の主旨に鑑み、履修削除の取り扱いを厳格に行っている（個人的事情による削除は認めないなど）。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
社会学類社会学主専攻では、卒業論文の指導に関し、卒業論文の質を確保するための方策が話し合
われ、2019 年度も引き続き議論されている。政治学主専攻では授業評価アンケート等を参考にしつつ、映像資料やスライドの使用、レジュメの配布などによって学生の理解が増すように教育方法について工夫を重ねている。経済学主専攻では、経済実験を教育に取り込むことにより、現在、社会的重要性が高まっていると考えられるデータ処理のリテラシーに関して、学生が実践的にトレーニングできるようにした。さらに学生の主体的な創意・工夫の力を養うため、学生のアイディアに基づく経済実験を計
画し、アクティヴラーニングの実践を精力的に行なっている。
国際総合学類では、学類で開設するすべての専門科目において授業評価アンケートを実施し、その結果を各教員に配布して授業改善に役立てることを促している。またクラス連絡会を年 2 回実施しており、その際に学生側から授業等に関する要望があれば、実現可能なものから順次具体的に検討している。クラス連絡会の実施方法についても随時学生の意見を聴取し、改善を図っている。
３Ｋ棟を拠点とする学類生の学習意欲と効率性を向上させるため、平成 30 年度に３Ｋ棟２階の旧資料室を学習室に改造する工事を実施した。さらに、学類生の英語力を強化する一助として、重点および戦略的経費を活用する形で TOEFL 試験の平均点の上昇を目的とした支援金を設置した。それによって
TOEFL 受験対策の通信講座などを受講する学生に対し、6 万円以内のコースについては半額、6 万円以上のコースについては 3 万円を補助することとなり、多くの学生がこの制度を利用した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
複数の教員が関与する科目では、内容についての調整を中心に常に議論を行っている。政治学主専
攻と経済学主専攻では、複数の教員の演習科目を同時に履修するため、教員間の連携を密にして学生の指導にあたっている。またアクティヴラーニングを重視するスタンスから、社会調査実習では、その成果報告会を企画し、社会学専攻の教員だけでなく他専攻の教員も参加し、単なる参観ではなく、同授業の評価や意見を自由に発言しうる場としている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
学群、学類、G30 ともにプログラムとしては特に行っていないが、国際総合学類では新任教員 2 名（いずれも平成 30 年 12 月着任）に対し、学類構成員としての心得や教育面の諸業務に関する注意事
項などを内容とする学類長面談を個別に実施した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
社会学類社会学主専攻では、新入生を対象とした社会学主専攻説明会を毎年 6 月に行っており、カ
リキュラム体系の説明や各ゼミの紹介を行い、主専攻進学に向けたガイダンス、社会学の学習のガイ
ダンスを行っている。また、経済学主専攻では、文系科目の受験勉強により入学してきた学生が、数学を必要とする経済学の学習に困難を覚えるケースが多い。そこで 1・２年次学生を対象に、基礎経済数学という科目で高校数学と経済学の専門科目で必要となる数学を橋渡しする補完教育に取り組んでいる。
国際総合学類および G30 プログラムでは、制度としては行っていないが、フレッシュマンセミナー
において教員の裁量のもとで適宜補完的指導を行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
社会学類では、例年通り、教科書・参考文献の明示、シラバスの配布、小課題などを通じて、自主学習を支援している。複数の科目において、manaba システムを利用して資料や授業内容を事前に開示することで、自主学習への支援を積極的に行っている。
「補習授業」に相当するものとして、経済学主専-12-

攻では入門演習という名称の科目を主に 2 年次の学生に提供しており、3・4 年次の学生の自主的な学
習の方法を身につける支援教育を行なった。
国際総合学類では、ゼミ等を通じた専門教育の過程で文献渉猟やフィールドワークを含めた自主学
習に積極的に取り組めるよう各教員が課題を提示し、それに基づくディスカッションの場を設定している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
社会学類における今年度の特色として、(1)社会の現場に出向いたり、経済実験を活用するなど、座学にとどまらないアクティヴラーニングを重視するスタンスから、そうした取り組みを学類教員会議で折に触れて紹介するとともに、学類重点経費などによりそれらを支援したり、その成果報告会に専攻を超えて参加しあうといった活動を意識的におこなってきた。また、(2)今年度から新たに、大学説明会（夏、春）で学類教育に関する独自のアンケートを実施して、高校生のニーズなどを調査し、学類教育の重点や将来の方向を再確認する材料とした。
国際総合学類では、学生の海外渡航を引続き奨励するとともに、国連ユースボランティアへの参加などを通じて、キャンパスをまたぐ形で座学と実地研修を組み合わせる新たな履修方法を模索し、一定の成果を得ていた。更に、学生の留学を支援するための具体策も講じられており、とくに TOEFL 受
験を奨励する制度が初めて設けられている。学内において、前年度に続き、3K 棟の施設の整備をめぐる努力を継続し、学習環境の改善に努めている。また、新任教員への教育やサポート体制の充実化も図られている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
社会・国際学群共通：平成 29 年度実施率 76.9％→平成 30 年度実施率 78.8％
社会学類のアンケート実施率は平成 28 年度 76％、29 年度は 75％（他組織が開設するコードシェア
科目を除く）であったが、30 年度は 98.4％へと向上し、ほとんどの科目でアンケートを実施することができた。国際総合学類における平成 30 年度実施率は 81.7%であり、時間的な余裕を持ってアンケー
トの実施を構成員に周知した措置は一定の効果があったといえる。また、アンケート結果のフィード
バックを通して、その重要性に対する構成員の認識が高まりつつあることも改善の背景になっていると考えられる。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
社会学類法学主専攻では、憲法の演習授業にて、カリフォルニア大学バークレーダニエルファーバ
ー講演会、タイランド司法省裁判官講演会を実施した。また、弁護士会環境法セミナーへの参加や、LINE、TMI 社への訪問も実施した。また刑事訴訟法演習では、富山大学刑事訴訟法演習と共同で金沢刑務所参観を実施するなど、学外実習や学外者との交流に取り組んだ。
同経済学主専攻では、演習履修者のチームによる卒業研究の成果を、行動経済学会の学生論文コンテストに応募させ、一定の外部評価を得た（残念ながら最終審査で優勝を逃した）。文系の学部レベルではまだ比較的少ないことであるが、優秀な卒業論文・研究は積極的に学会で発表するように学生に促している。結果として、ゲーム理論によるハンドボールのプレイを分析した学際的な卒業研究を、本学類生が日本ハンドボール学会で発表した。さらに毎年度末、横浜国立大学の経済学の研究室と合同で、卒業研究発表会を行っている。この発表会を目標に学生達は卒業論文・研究を行なっている。この発表会によって学生達の研究意欲の向上と、自発的な学習の動機付けが可能となっている。
同社会学主専攻では、福島での社会調査実習を実施した。これは当該地域でも注目されるところとなり、テレビでも取り上げられた。また、本調査の成果をブログで学外に情報発信するとともに、学類教員だけでなく、地元関係者、大学近隣の一般の人の参加も可能なオープンな成果報告会を開催して、授業成果に対する評価や助言を広く得ることができた。

社会学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善学群スタンダードに沿い、社会科学の総合的かつ体系的な教育を行なうのが目標である。その達成のための科目配置に、例年、細心の配慮を払っている。新たに始まる専門導入科目も本学類 4 つの主
専攻、社会学・法学・政治学・経済学それぞれが講義を提供するカリキュラムを設計した。また以前か
ら各主専攻が提供している専門基礎科目についても、カリキュラム委員会で開講時間の綿密な調整を行い、これら重要科目間の開講時間の衝突を極力避けるカリキュラムを実行している。さらに各主専
攻内の専門科目間でも、体系的理解のための順序性の維持と選択肢の数の豊富さを両立させるべく、履修年次の幅を利用するなどの策を講じた。
社会学主専攻では、教員の退職に伴う「社会学研究法」の再編が行われ、2018 年度がその第一年目-13-となった。従来研究法は I～III の 3 科目だったが、I（社会調査）、II（リーディング）、IIII（ライティング）の三科目を、A（社会調査）、B（リーディングおよびライティング）に再編成した。社会学研究室の教員会議でも、科目減に伴う内容調整を、時間をかけて議論した。2019 年度に向けての「別表」の改定に当たり、従来 3 科目中 2 科目選択だったこの社会学研究法を 2 科目中 2 科目必修の必修科目として位置づけてゆくことになった。さらに新別表では、教員の減少によって専門科目の開講数が減ることにあわせて、社会学専門科目の選択科目（BB1）の必要単位数を減らす修正が施された。必然的に、社会学類の他主専攻の履修が増えることになるが、そのことと社会学の教育目標を合致させるた
めの教育上の努力が続いている。政治学主専攻と経済学主専攻でも、各学問の体系的特性を維持しつ
つも、他主専攻が提供する専門科目も広く学ぶことができるように「別表」の改定を行なった。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学類としてクラス連絡会を開催し、学生の意見を反映させている。そこで本学類が作成・配布している紙媒体シラバスの学生利用率が低いという報告を受け、より学生にとって必要な情報を集約した「履修の手引き」と言う名称の紙媒体を配布することで、紙媒体シラバスを発展的に変更した。
社会学主専攻で決定された上記 A についての検証と改善は、授業評価アンケートのほか、クラス連
絡会での提起を承け、教員会議での議論を経て進められた。経済学専攻では、比較的少人数の演習科目も開講されており、そこではアンケートに準ずる教育効果の検証のために必要な情報がくみ上げられ、主専攻教育会議などでの教員同士の議論を通じて改善が検討された。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

社会学類

総科目数

100科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

64.1%
Q2

29.4%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

61.7%
Q3

27.2%

全くそう思わない
7.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

58.2%
Q4

全くそう思わない

そう思わない27.9%

全くそう思わない9.9%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

56.6%

そう思わない29.5%

全くそう思わない
11.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学類では、(1)学類 OB/OG による就活懇談会と、(2)就職内定者による就職相談会を実施している。
両企画は在校生にとって就職活動を行ううえでの貴重な情報提供機会となるだけでなく、様々な業界で活躍する卒業生や就職先関係者からの意見を聴取し、学類教育の意義・効果を検証するうえでも重要な場となっている。2018 年度は卒業生・就職内定者から、4 主専攻による専門性と学際性を重視した教育、地域経済に関するゼミで得た知見などの有効性が指摘された。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績分布などの規定に可能な限り従い、従来通り、単位の実質化に厳格に取り組んでいる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
社会学主専攻では、卒業論文の指導に関し、卒業論文の質を確保するための方策が話し合われ、2019
年度も引き続き議論されている。政治学主専攻では授業評価アンケート等を参考にしつつ、映像資料
やスライドの使用、レジュメの配布などによって学生の理解が増すように教育方法について工夫を重ねている。経済学主専攻では、経済実験を教育に取り込むことにより、現在、社会的重要性が高まっていると考えられるデータ処理のリテラシーに関して、学生が実践的にトレーニングできるようにした。
さらに学生の主体的な創意・工夫の力を養うため、学生のアイディアに基づく経済実験を計画し、アクティヴラーニングの実践を精力的に行なっている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
複数の教員が関与する科目では、内容についての調整を中心に常に議論を行っている。政治学主専-14-

攻と経済学主専攻では、複数の教員の演習科目を同時に履修するため、教員間の連携を密にして学生の指導にあたっている。またアクティヴラーニングを重視するスタンスから、社会調査実習では、その成果報告会を企画し、社会学専攻の教員だけでなく他専攻の教員も参加し、単なる参観ではなく、同授業の評価や意見を自由に発言しうる場としている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
学類として新任教員の研修や講演・シンポジウムの開催は行っていない。しかし、複数の教員が関与する科目が多くあることから、教員同士の意見交換を通じた新任教員の教育方法の改善機会が豊富にある。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
社会学主専攻では、新入生を対象とした社会学主専攻説明会を毎年 6 月に行っており、カリキュラ
ム体系の説明や各ゼミの紹介を行い、主専攻進学に向けたガイダンス、社会学の学習のガイダンスを行っている。また、経済学主専攻では、文系科目の受験勉強により入学してきた学生が、数学を必要とする経済学の学習に困難を覚えるケースが多い。そこで 1・２年次学生を対象に、基礎経済数学という科目で高校数学と経済学の専門科目で必要となる数学を橋渡しする補完教育に取り組んでいる。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
例年通り、教科書・参考文献の明示、シラバスの配布、小課題などを通じて、自主学習を支援している。複数の科目において、manaba システムを利用して資料や授業内容を事前に開示することで、自主学習への支援を積極的に行っている。
「補習授業」に相当するものとして、経済学主専攻では入門演習という名称の科目を主に 2 年次の学生に提供しており、3・4 年次の学生の自主的な学習の方法を身につける支援教育を行なった。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
今年度の特色として、(1)社会の現場に出向いたり、経済実験を活用するなど、座学にとどまらない
アクティヴラーニングを重視するスタンスから、そうした取り組みを学類教員会議で折に触れて紹介するとともに、学類重点経費などによりそれらを支援したり、その成果報告会に専攻を超えて参加しあうといった活動を意識的におこなってきた。また、(2)今年度から新たに、大学説明会（夏、春）で学類教育に関する独自のアンケートを実施して、高校生のニーズなどを調査し、学類教育の重点や将来の方向を再確認する材料とした。これらの取り組みは、来年度以降も重視したいと考えている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
社会学類：平成 29 年度実施率 95.1％→平成 30 年度実施率 98.4％
28 年度のアンケート実施率は 76％、29 年度は 95.1％（他組織が開設するコードシェア科目を除く）
であったが、30 年度は 98.4％へと向上し、ほとんどの科目でアンケートを実施することができた。今後も引き続き、学類教員会議やメーリングリストを通じて、授業評価の徹底を図ってゆきたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
法学主専攻では憲法の演習授業にて、カリフォルニア大学バークレーダニエルファーバー講演会、タイランド司法省裁判官講演会を実施した。また、弁護士会環境法セミナーへの参加や、LINE、TMI 社への訪問も実施した。また刑事訴訟法演習では、富山大学刑事訴訟法演習と共同で金沢刑務所参観を実施するなど、学外実習や学外者との交流に取り組んだ。
経済学主専攻では、演習履修者のチームによる卒業研究の成果を、行動経済学会の学生論文コンテ
ストに応募させ、一定の外部評価を得た（残念ながら最終審査で優勝を逃した）。文系の学部レベルではまだ比較的少ないことであるが、優秀な卒業論文・研究は積極的に学会で発表するように学生に促している。結果として、ゲーム理論によるハンドボールのプレイを分析した学際的な卒業研究を、本学類生が日本ハンドボール学会で発表した。さらに毎年度末、横浜国立大学の経済学の研究室と合同で、卒業研究発表会を行っている。この発表会を目標に学生達は卒業論文・研究を行なっている。この発表会によって学生達の研究意欲の向上と、自発的な学習の動機付けが可能となっている。
社会学主専攻では、福島での社会調査実習を実施した。これは当該地域でも注目されるところとな
り、テレビでも取り上げられた。また、本調査の成果をブログで学外に情報発信するとともに、学類教員だけでなく、地元関係者、大学近隣の一般の人の参加も可能なオープンな成果報告会を開催して、授業成果に対する評価や助言を広く得ることができた。

国際総合学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本学類では、国際的諸問題に関わる課題を具体的に発見し、その解決策を探る能力を涵養することを教育目標として掲げている。そのことに関連して、従来本学類の開設科目において課題発見のため-15-

の科目が不足しており、平成 30 年度には新たに企業における実地調査を含む「キャリアプランニング」
を開設した。更に、海外研修科目の一環として、平成 30 年度には全国複数の大学が参加している「国連ユースボランティア・プログラム」の選考において本学類生 1 名が合格し、マラウイの国連事務所に派遣された。それは現地における研修に加え、学類の二つの開設科目（「国際開発計画論」及び「国際開発協力論」）をセットで履修するプログラムであり、これで座学と実地研修を融合する本学類の試みが一歩前進できたといえる。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
本学類では、すべての専門科目を対象にした授業評価アンケート（全学共通４設問＋学類独自の設問）と、年度末に卒業者を対象にした学類教育アンケートを実施している。
授業評価アンケートの全学共通設問（4 設問）に関する集計結果をみると、(1)授業の準備に関する項目の評価は 91.9％（「大いにそう思う」と「そう思う」）であった。同様に、(2)教員の説明や授業の進め方の適切性に関する設問においては 86％（同）、(3)関連する分野への興味や関心の高まりに関す
る設問については 79.7％（同）、(4)さらに総合的判断に関する設問においては 83.2％（同）であり、高い満足度を得ている。前年度に実施した同調査と比べると、(1)の設問については 1.5 ポイント、(2)では 0.9 ポイント低下、(3)では 2.1 ポイント、(4)では 1 ポイントと、いずれも満足度が低下している結果となっている。このアンケート結果を教員同士で共有し、改善すべき点について議論を深めつ
つ、より一層教育内容と質の改善と強化に努めていきたい。また、今後とも学類独自に行っている教育
アンケートの回答内容も踏まえつつ、教育体制の充実化を図っていきたい。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際総合学類（講義用）

総科目数

75科目

Q1

授業の準備は十分にされていた大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

68.1%
Q2

23.8%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

59.2%

26.8%

全くそう思わない
8.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まった
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.3%
Q4

5.5%

教員の説明や授業の進め方は適切であった
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない26.4%

全くそう思わない14.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかった
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

56.4%

そう思わない全くそう思わない

26.8%

10.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
意見聴取のための特別な機会を設けていない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
GPA 制度の主旨に鑑み、履修削除の取り扱いを厳格に行っている（個人的事情による削除は認めないなど）。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学類で開設するすべての専門科目において授業評価アンケートを実施し、その結果を各教員に配布
して授業改善に役立てることを促している。またクラス連絡会を年 2 回実施しており、その際に学生側から授業等に関する要望があれば、実現可能なものから順次具体的に検討している。クラス連絡会の実施方法についても随時学生の意見を聴取し、改善を図っている。
３Ｋ棟を拠点とする学類生の学習意欲と効率性を向上させるため、平成 30 年度に３Ｋ棟２階の旧資料室を学習室に改造する工事を実施した。
学類生の英語力を強化する一助として、重点および戦略的経費を活用する形で TOEFL 試験の平均点の上昇を目的とした支援金を設置した。それによって TOEFL 受験対策の通信講座などを受講する学生に対し、6 万円以内のコースについては半額、6 万円以上のコースについては 3 万円を補助することとなり、多くの学生がこの制度を利用した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
夏の大学説明会、春の進学説明会における模擬授業などを通じて、他の教員の授業方法や授業展開-16-

について参観する機会がある。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員 2 名（いずれも平成 30 年 12 月着任）に対し、学類構成員としての心得や教育面の諸業務に関する注意事項などを内容とする学類長面談を個別に実施した。更に、新任教員の業務を支援する
ため、運営交付金より一人当たり 10 万円のスタートアップ経費を補助した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
制度としては行っていないが、フレッシュマンセミナーにおいて教員の裁量のもとで適宜補完的指導を行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
ゼミ等を通じた専門教育の過程で文献渉猟やフィールドワークを含めた自主学習に積極的に取り組めるよう各教員が課題を提示し、それに基づくディスカッションの場を設定している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
今年度は学生の海外渡航を引続き奨励するとともに、国連ユースボランティアへの参加などを通じて、キャンパスをまたぐ形で座学と実地研修を組み合わせる新たな履修方法を模索し、一定の成果を得ていた。更に、学生の留学を支援するための具体策も講じられており、とくに TOEFL 受験を奨励す
る制度が初めて設けられている。学内において、前年度に続き、3K 棟の施設の整備をめぐる努力を継続し、学習環境の改善に努めている。また、新任教員への教育やサポート体制の充実化も図られている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
国際総合学類：平成 29 年度実施率 81.9％→平成 30 年度実施率 81.7％
平成 30 年度の授業アンケート実施率は 81.7％であった。周知の時期（大体モジュールの後半）やリ
マインドの有無は実施率に響いたかと考えられる。今後、より時間的な余裕を持ってアンケートの実施を重ねて構成員に周知するとともに、アンケート結果のフィードバックを通して、その重要性に対する構成員の認識の強化を図ることによって実施率の向上に努めていきたい。

-17-

人間学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
グローバル化社会に対応するために、タイ国に日本語教員補助として派遣する「国際教育協力基礎論」「国際教育協力実習」、また英語での開設科目「国際教育政策論」を学群コア・カリキュラムに位置付けてカリキュラムの充実を図っている。しかし、これらの科目について令和元年以降は学群コア・カ
リキュラムとは位置づけず、新たな科目を設置する必要を認識した。
また、教員の主宰する研究会や社会活動に学類の垣根を越えて参加する、「人間フィールドワーク」
も従来通り行われ、授業後の感想コメント等から、おおむね良好な評価を得ているが、教育目標の再認
識と受講者の増加を図ることが課題となっている。
さらに、「人間学群国際化プロジェクト」として、学生への留学動機促進のため、過去 5 年間、提携
大学およびその附属校への研修を実施している。平成 30 年度は台湾嘉義大学への研修に学生を参加させた（教育学類、心理学類、障害科学類共通）。一昨年に引き続き、このプロジェクトに参加した学生の中から、海外留学を決めた学生が出ている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
人間学群コア・カリキュラムの科目群のうち、各学類からオムニバス形式で２科目拠出されるかた
ちの専門基礎科目（総計５科目）については、学生による授業評価を実施し、学生にとっての自己理解とともに、担当教員間で結果を共有し、授業への改善に活用している。
また、全学共通４質問の集計結果を見ると、「大いにそう思う」と「そう思う」が概ね 90％前後であることから、人間学群の授業評価の結果は全学的に高い。その意味では、教育内容・方法の改善が良好である。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通】
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

人間学群共通

総科目数

5科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

57.8%
Q2

35.2%

そう思う

どちらとも言えない

44.7%

そう思わない42.7%

全くそう思わない10.2%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

44.8%
Q4

5.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない39.0%

全くそう思わない14.1%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

45.2%

そう思わない45.3%

全くそう思わない
8.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学群コア・カリキュラム科目である「キャリアデザイン入門」では、平成 30 年度も３名の卒業生を講師として招き、就職活動、職業意識、社会で働くことの意義について講演を依頼した。授業のあとには、学群長、学類長、就職委員会委員が懇談し、卒業生からの学群教育への意見・提言を聴取した。毎年、異口同音に言われることであるが、学類間の垣根を低くして、３学類の科目を受講した経験、例えば、小学校教員になった教育学類卒業生が、人間の障害支援や心理学を学んだことや各専門の道へと進んだ同期生と繋がっていることが、社会に出てからとても役に立っている、と述べていることから、今後も学類間の相違を超えて、学群一体となって学生の教育をよりいっそう推進していく。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通】
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
人間学群および各学類では、成績評価の基準・方法を科目毎にシラバスに明記しており、これに基づき各科目で単位を認定している。単位取得の上限については、その意義についてしっかりと、学群オリ
エンテーション等にて説明を行っている。オムニバス形式の授業では、担当者ごとの評価を総合し厳格に成績評価を行っている。GPA 制度についても、新入生オリエンテーション等を通じて丁寧な説明を-18-徹底しているため、学生にはその考え方は浸透しつつある。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通】
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
各学類で、教育内容や教育方法の改善を行うために、学生からの要望に対して真摯に耳を傾け、対話を試み、要望にはできるだけ応えるように努力している。また、3 学類間で教育課程委員および学類長は情報交換を日頃から密にしている。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通】
Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
人間学群では、この取組みは義務としては実施していないが、複数教員が担当する授業では、授業内
容、方法の整合を図るとともに、評価の実施、改善に係る情報交換が行われている。また、オムニバス
授業等の複数の教員が担当する授業についても、授業評価の結果を共有し、授業改善につなげている。
さらに、かなりの数の教員は教員免許状更新講習を担当しており、教員相互の授業参観ができている。
その他に、人間系研究戦略委員会主催の人間系コロキアムは、授業そのものではないものの、他教員の研究成果を参観するよい機会となっている。オープンキャンパスの際の模擬授業も、教員相互の授業参観をする機会になっている。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類および人間系と一部共通】
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
人間学群全体としては、このことの取組みは実施していない
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
人間学群における多様な入試実施による多様な学生の受け入れを前提に、補完的な指導を各学類において学類の状況に応じて個別に実施している。ただし、フレッシュマンセミナーでは、そのうちの数回については、人間学群１年生全員が一つの教室に集まり、「大学と大学生活に関する理解」を深め「学問研究への動機づけ」を高めるとともに、大学生活の中で直面すると想定される注意すべき問題を共通理解することになっている。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通】
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学群コア・カリキュラム関連科目である「人間フィールドワーク」では、教員や関係の大学院生が主催する研究会について、年度初めに紹介し、情報を発信している。自主的な研究会などへの参加は、人間フィールドワーク科目として履修登録が推奨され、単位認定される。
学群では、学生が購入するには高額の参考書籍（心理学関連）を、国家試験の問題集等の参考図書（障害科学関連）を学群事務室に配架し、自主学習を支援している。また、小学校の教室を模した部屋（２Ａ棟１階）にはすべての小学校用の教科書（教育学関連）や教材・教具を配架し、自主学習を支援している。また、小学校教員を目指す学生のために、ピアノ練習が自主的にできるように音楽準備室が設けられている。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通】
Ｊ．今年度のＦＤの特色
人間学群国際化プロジェクトとして、台湾嘉義大学への研修に学生を参加させ、いわゆるグローバ
ル教育の効果について検討した。この事業については、報告書を作成して、すべての人間学群構成員である教員に配布した。
【人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通】
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
人間学群共通：平成 29 年度実施率 53.8％→平成 30 年度実施率 45.5％
L．その他（FD 活動に対する取組み）
人間学群全体としては、人間学群長を委員長とし、各学類から選出されたＦＤ窓口が協力して、活動を調整・実施することになっている。具体的な方法については、各学類の状況に応じて行うことになっているが、人間学群としてのＦＤ活動の計画・実施・評価にかかわる議論は、主に人間学群運営委員会
において実施し、内容のさらなる充実を図りたい。

教育学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムについては、学位プログラム化への移行を見据え、また、近年の学類担当教員の減少にも対応しつつ、見直し及び将来構想について教育課程専門委員会を中心に検討している。

-19-

Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生による授業評価や学生の履修状況の分析に基づいて、オムニバス型で実施している必修授業科科目の担当者の研究分野の配置のバランスについて毎年見直しを図っている。
なお、本学類の授業評価の結果は、全学共通の設問の 4 項目すべてにおいて「大いにそう思うと「そう思う」の合計が 9 割を超えており、全学的にも高いと思われる。教員の教育内容・方法の改善の結果
が数字に表れていると判断している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

教育学類

総科目数

53科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

56.2%
Q2

35.2%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

36.7%

6.8%

そう思わない全くそう思わない54.0%
授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

58.2%
Q4

6.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

32.3%

7.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.6%

そう思わない30.9%

全くそう思わない6.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
人間学群のコアカリキュラム「キャリアデザイン入門」において卒業生による就職活動や働くことの意義などについての講義が行われている。その際、講義の後で別室において、その卒業生から学群教
育・学類教育について意見を得ている【人間学群と一部共通】。
また、毎年 3 月に OB 教員や卒業生・修了生などを迎えて開催されるペスタロッチ祭の際に、意見聴取を行っている【人間総合科学研究科教育学専攻・教育基礎学専攻・学校教育学専攻と共通】。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の方法をシラバスに示すとともに、単位取得に関する上限を設定していることの意味を 1
年生のオリエンテーションや学生連絡会等で周知するようにしている。また、GPA について教育会議で周知徹底するとともに、成績評価について検討している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教育学類として、クラス連絡会において学生から出される授業改善等要望（教育方法、教室の環境整備の改善など）に対し、真摯に耳を傾け、積極的に応える努力をしている。また、教育能力の向上に寄与する FD 研修会を行っている【人間総合科学研究科教育学専攻・教育基礎学専攻・学校教育学専攻と共同開催】。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
学類として、個々の教員に授業参観や授業の相互評価を実施することは義務づけていない。しかし、複数の教員で担当する授業科目では、相互に授業内容についての意見交換を行っている。特に複数の教員が同時に授業を担当する授業では、相互の教育方法を学びあう機会になっている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
教育学類独自の研修機会は設けていない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
補完教育（リメディアル教育）として制度的に位置づけられたものはないが、「フレッシュマンセミ
ナー」（1 年担任が担当）を通じて、新入生の学習状況・生活状況の把握に努めるとともに、新入生の個別のニーズに応じた指導・助言を行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
教育学類においては、カリキュラムを４系列（人間形成系列、学校教育開発系列、教育計画・設計系
列、地域・国際教育系列）で構成し、各系列で設定する実践演習の科目において、教員が主宰する研究-20-

会への参加を単位化できることになっており、自己の発見した研究課題について、解決するための方法等に関する自主的な学習を促している。また、単位にはならないが、教員と大学院生が集う研究会に、学類生も興味・関心に応じて積極的に参加することを奨励している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
人間学群国際化プロジェクトとして、台湾での研修に学生を参加させ、グローバル教育の効果について FD 活動の一環として検討した【人間学群共通】。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
教育学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
学類教育会議での周知徹底などにより、演習科目・卒業研究などの一部科目を除き、ほぼ全ての教育
学類開設科目において授業評価を実施することができた。今後もこの方針を継続していきたいと考えている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
学類長と FD 窓口教員 2 名が協力し、FD 活動を計画・実施する体制を構築している。

心理学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
人間学群学群コアカリキュラム担当者及び心理学類教育担当教員により、心理学類開講のコアカリ
キュラムの科目である「キャリアデザイン入門」「同自由研究」「人間フィールドワークⅠ・Ⅱ・Ⅲ」について履修状況などをもとに現状の問題を分析し、対策を検討した。
人間学群国際化プロジェクトとして、台湾の国立嘉義大学への研修に１～３年次生まで６名の学生を参加させ、グローバル教育の効果について検討した（教育学類、障害科学類共通）。
また、国家資格「公認心理師」の学士課程カリキュラム案についての情報を心理学類教育担当教員と共有し、博士前期課程心理専攻と連携しながら、学類―心理専攻縦断型科目の将来的な開設可能性を検討し、平成 31 年度以降の新カリキュラムの最終検討を行い整備した（心理専攻と共通）。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
心理学類授業評価委員会を設置し、学類教育会議で授業評価の重要性と確実な実施を春学期秋学期の両方で周知確認した。その結果、心理学類で開講した 57 科目のうち実質上ほぼ全てにあたる 54 科
目(98.2%)で授業評価を行い、その結果を教員で共有した。また、４年間の教育の集大成である卒業研究に関しては、卒業研究発表会当日の終了後に記述式の授業評価を求め、その主要な意見をまとめ、頻度を集計し、2 月の学類会教育会議において配付の上、構成員全員で共有し検討した。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

心理学類

総科目数

39科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

67.5%
Q2

28.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

57.7%
Q3

32.9%

全くそう思わない5.9%

授業を通じて，この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

55.3%
Q4

全くそう思わない

そう思わない32.4%

全くそう思わない8.6%

総合的に判断して，この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.3%

そう思わない30.5%

全くそう思わない6.8%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
心理学類教員が所属する心理学域には、東京文理科大学・東京教育大学以来の心理学関係の卒業生・修了生らによる同窓会組織（心友会）があり、毎年開催している同窓会総会で、筑波大学以外に勤務している同窓会会員より心理学類への期待や教育内容の改善など、外部評価的な意見を得ている。また、-21-

毎年人間学群のコアカリキュラム「キャリアデザイン入門」において、心理学類卒業生を講師として招き、就職活動や働くことの意義などについて講演を依頼し、その際に学類長が卒業生から学類教育について意見を得ている。平成 30 年度は横浜少年鑑別所において法務教官として勤務している卒業生から意見聴取を行った。さらに、学類の企画として法務省保護局に勤務する卒業生ほか１名による講演会を開催し、あわせて意見聴取を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
心理学類必修科目のうち、オムニバス形式の授業である「心理学実験」、「心理学研究実習」
、
「心理学
概論」
、
「心理学研究法」などでは、年度間で試験の難易度に大きな差が出ないように配慮するために、成績の経年的変化を追跡調査している。また、「卒業研究」の成績については、全教員で判定会議を開催し、複数教員による厳格な評価を実施している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
今後の学類教育のあり方について、心理学類長のもと、将来を担う意欲の高い助教・准教授で構成す
る「将来構想 WG」を立ち上げ、メール会議及び対面式の会議の繰り返しによる議論の場を設定し、入試改革・SF 教育、公認心理師制度へ対応するためのカリキュラム設計、育成する人材目標、アドミッ
ションポリシーのあり方とともに、今後の心理学類の目指す教育について、議論を重ねた。令和元年度以降も引き続き検討を続ける。さらに、心理学類教育会議を 11 回開催し、この会議においても教員間で学生に関する様々な情報を共有し、全教員が問題点を意識して教育に取り組んだ。
心理学類開講の多くの講義科目は他学類生の受講希望も多く、心理学類生に対する専門性と専門としない他学類生の両者に対して可能な限り不平等のない講義を実施すること自体、非常に困難であるが、各教員の様々な努力によって、専門性の高さと受講者数の多さが両立している状況が続いている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
個々の教員間の授業参観は義務化していないが、各教員は、資料作成やプレゼンテーション法の改善、アクティブ・ラーニング法の取り入れに日頃から努め、通常の授業とは時間の重ならない集中講義においては教員の授業参観が積極的に行われている。また、2 年生対象の必修科目「心理学英語セミナー」では、担当教員が互いの授業の様子等を情報交換し、各自の授業の参考にしている。1 年生対象の必修科目である「心理学概論」は共通の英語教科書を利用し、授業内容の水準を揃えるようにしている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
年度途中から加入した新任教員に対して、学類の授業（実習）のあり方、学類スタンダード等について説明した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
新入生に対しては、フレッシュマンセミナーにおいて担任や上級生を介して、どのような分野（学修）に対しての不安があるのかを探索している。また、選択科目「心理学体験実習」の学修意義を説明し、机上の学びだけではなく、体験型学修を促している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各教員が、オフィスアワーを利用して必要な学習相談に乗る体制を整えている。WEB 版シラバスや各教員の授業において積極的に参考書を紹介し、自主学習への配慮を行っている。また、2・3 年生対象の「心理学研究実習」では大学院生との共同研究を介して、大学院生と接することで、心理学の学びや
自身の進路について考える機会を与えている。
学生の履修状況については、学群教務と連携を取り、クラス担任が全般的に成績の振るわない学生と面談し、その後の履修方法について丁寧な指導を行っている。特に必修科目の単位未取得者に対しては、担当教員とクラス担任が面談を通して指導を行った。また、精神的に不安定な学生については、
クラス担任・卒論指導教員などが中心となって、協働して支援を行った。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
将来を担う意欲の高い助教・准教授で構成する「将来構想 WG」において、学士課程教育に対しての問題意識と情報を共有し、入試改革を含む将来構想について意見交換をし、共通認識に立つことを目指した点と新カリキュラムの設計を具体化し、心理学類の将来的な方向性について継続的に議論している点が特色として上げられる。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
心理学類：平成 29 年度実施率 98.3％→平成 30 年度実施率 98.2％
平成 30 年度の実施率は 100%（１科目のみ実施無し）に近く、平成 29 年度の実施率も 98.3%（１科目のみ実施無し）であり、授業評価アンケート実施はすでに定着している。定時の授業には問題がない
が、集中講義とくに年度末に近い時期に開講された集中講義に、対応が行き届かないことがあるため-22-

引き続き留意する必要がある。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
1 年間を通じて学類教育会議の時間帯の中で、今後の学類教育のあり方、人材育成目標のあり方、入試方法について複数回にわたり全員で検討する機会を設けた。
他に、人間学群全体の中の心理学類として春・夏２回のオープンキャンパスの計画・実施を行った。
また、高大連携による出前講義の実施（15 校への出前講義、その他として 2 件の研究室訪問受け入れ、
米軍子弟向けの研修、２件のリケジョ合宿研修）、心理学類の広報活動、全学 FD 研修会への参加などをおこなった。

障害科学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本学類のカリキュラムは、障害科学履修モデル、特別支援教育学履修モデル、社会福祉学履修モデルの３つモデルに関わる科目として編制されている。
学類教育課程委員会を中心に、カリキュラムの検討を続けており、昨年度から、専門英語力育成のための一貫したカリキュラム運用を行うために、1 年生科目「障害科学セミナー」、2 年生科目「障害科学研究法入門」、3 年生科目「卒業研究Ⅰ」に英語の課題を中心とした授業を行い、英語科目「Current
Topics in Disability Sciences」を学類共通英語科目として認定した。また、理系連携科目として「障害教育福祉工学」を新設し、教育福祉現場での工学的アプローチに対応した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートの全科目実施について、学類教育会議などで周知し、昨年度より実施率が向上
したものの、アンケート評価対象科目のうち、74.5％の 63 科目の調査の実施にとどまった。しかしな
がら、実施した科目における全学共通４質問の集計結果を見ると、「そう思う」と「ややそう思う」を合わせて９割以上に達しており、本学類の授業は教育効果をあげていると考えている。また、一部の科
目においては、レポート課題、プレゼンテーション、実習やフィードワークへの取組などを評価する評
価法も取り入れられており、これらの授業評価の結果に関しては、学類運営委員会や学類教育会議等
で情報を共有している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

障害科学類

総科目数

63科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

51.1%
Q2

44.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

46.9%
Q3

そう思わない45.9%

全くそう思わない5.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

51.2%
Q4

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない

39.9%

7.6%

そう思わない全くそう思わない

総合的に判断して、この授業を受講して良かったと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.9%

39.6%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
人間学群のコア科目「キャリアデザイン入門」では、毎年学類の卒業生を招き、卒業時の就職活動や社会で働き方などについて講演をしてもらっているが、その際、卒業生本人や就職先関係者との情報交換により教育効果の検証のための情報を収集し、教育の改善に役立てている。平成 30 年度には、人間学類心身障害学主専攻卒業生の全国社会福祉協議会の森山小槙氏による講演会を催し、人間学群での学びや、今後の教師教育に関わる動向と筑波大学の果たす役割について、講演と情報交換を行った［教育研究科・人間学群教育学類・同心理学類と一部共通］。また、学域が母体となって組織された障害科学学会は、同窓会としての役割も担っており、意見交換会において幅広い年代に亘る卒業生の意
見聴取の機会となっている。

-23-

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学生には、クラス連絡会や新入生オリエンテーション等において、履修単位数の上限、GPA の意義、
成績の通知について学生に周知するとともに、成績評価の内容と方法を履修前にシラバスで確認する
ように指導した。教員には、月 1 回の学類運営委員会や学類教育会議等を通して、GPA 成績分布の原則を周知し、障害科学類の成績分布の目標「A+と A の割合は 50％未満とする」の徹底についても周知している。但し、本学類の学生の GPA は比較的高めになっており、障害科学という分野の性質上、モチベーションの高い学生が集まりやすいことや、比較的早期からカリキュラムマップが確立しており各授業の目標が明確であること、これらの相乗効果によるものと考えられるが、今後の学位プログラム制度における厳格な成績評価を認識しつつ、より原則と目標に基づいた評価をお願いした。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学類の各学年クラス担任と各種委員会委員長を中心とする学類運営委員会において、授業実施の在り方や学生指導の在り方について、各学年の状況を共有しながら議論している。また、DAC センターア
クセシビリティ部門と障害科学類の共催により、障害学生支援に関する FD 研修会を開催し、障害学生の支援に関する研修を行った。
また、在学生の意見を反映するための会として、学群全体では、学生代表団とのランチミーティング
を年 2 回開催し、学類ではクラス連絡会を 1 回開催し、授業や研究指導等に関する意見交換を行った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
複数教員で担当する授業については、共同授業または各教員が実施した授業の内容や資料を共有し、相互に確認できる工夫を行っている。また、オムニバス授業等の複数の教員が担当する授業について
も、授業評価の結果を共有し、授業改善につなげている。また、一部の教員は教員免許状更新講習を担当しており、教員相互の授業参観をするよい機会となっている。その他に、人間系研究戦略委員会主催の人間系コロキアムは、授業そのものではないものの、他教員の研究成果のプレゼンテーションを参観するよい機会となっている［人間系各教育組織と一部共通］
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員の研修は、内容的に大学院障害科学専攻と共通する部分が多く、また、学類と障害科学専攻の階層的教育を目指していることから、学類・専攻・域・障害学生支援室の共催とし、就任当初に行われた。学類においては、学群パンプレットを用いて学群教育の理念の説明とともに、学類スタンダードを資料として学類教育の理念と内容を伝えるとともに、GPA 制度、授業評価の意義と方法について説明した。また新任教員は、人間系研究戦略委員会主催の人間系コロキアムにおいて、これまでの教育や研究の成果を発表し、教員間の認知度を高めるとともに、関連情報の共有ができるようにしている［人間総合科学研究科障害科学専攻と一部共通］
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
障害科学類では、以前は、推薦入試合格者に対しては、合格決定後入学までの間に行うべき読書課題（障害科学分野の入門的文献を読む）を与え、合格から入学までの数か月間学力が維持されるよう配慮していた。ここ 3 年間は、未実施による学力の維持を検証する期間として運用している。未実施の場合、高校側は今後の勉学のために実施してほしいという意見が強いが、入学前の学生は、賛否両論である。なお、障害者特別選抜入試の合格者に対しては、推薦図書を紹介している。事前課題として、英語の読書課題を課しており、英語能力は毎年少しずつではあるが向上する傾向も見られる。日本語課
題への変更も含めて、実質的な思考力を養う時間として活用する方策を考えたい。前期入試合格者に対しては、入学までの時間が短く、実施していない。新入生に対しては、学類での修業内容が大学で初めて学ぶ教育学、心理学、生理学、病理学、福祉学、哲学などを基盤にしていることから、補完教育は行っていない。ただし、入学者の中で、プレゼンテーションスキル、語学スキル、コンピュータ・リテ
ラシー、また、課題管理スキルには若干の個人差が見られることから、クラス担任が実施する導入的教育の授業「フレッシュマンセミナー」「障害科学セミナー」等を通じて、学生の学習や生活状況の把握に努め、個別のニーズに応じた指導・助言を行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１年次では「障害科学セミナー」等を通じて、主体的に調べて報告を行うスキルの育成を試みている。また、「障害科学セミナー」の成果に基づき、平成 27 年度より、雙峰祭に学研企画で出展し、１～２年生が学修成果を主体的にプレゼンテーションしている。また、教員が行っている研究会への参加
を１～２年次でも単位化しており、自主的な学習機会への参加を促している。さらに、春 C モジュー
ルには極力授業を入れないよう設定し、学生の主体的な課外活動や海外研究活動に配慮している。
正式な補習授業は行っていないが、期末試験やレポートに対する評価やコメントを学生へフィードバックしたり、授業中に小テスト実施したりすることを、教育組織として奨励している。この他、シラバスに記載されている参考図書や自習教材を授業初日に周知するとともに、学群事務室に社会福祉士-24-国家試験の問題集等の参考図書を独自に配架している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
今年度の FD 活動は、総合選抜入試や SF ターム教育関連の取り組みとグローバル関連の取り組みであった。まず、総合選抜入試関連の取組は、学類運営委員会および学類教育会議において、学類のアドミッションポリシーをふまえた入試の在り方について議論が行われた。SF ターム教育関連の取り組み
は、専門導入科目にむけ、カリキュラムの体系化と軽量化を行った。とくに、英語による専門基礎科目
Current Topics on Disability Sciences の開設やシラバスの英語化の拡充を計るとともに、学群長ほかの引率により、教育学類、心理学類とともに、台湾嘉義大学の訪問と学生交流という海外研修が実施された。［教育研究科・人間学群教育学類・同心理学類と一部共通］。また、Campus-in-Campus 協定校との組織的教職員交流促進プログラムを利用して、学類の教員 4 名がオハイオ州立大学を訪問し、学生交流の打ち合わせを行った他、コロンバス近郊の特別支援学校、社会教育施設、福祉施設等の視察を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
障害科学類：平成 29 年度実施率 73.7％→平成 30 年度実施率 74.5％
平成 29 年度の授業アンケート実施率の 73.7％から、平成 30 年度は 74.5％と同程度であった。学類
教育会議での周知、メーリングリスト等でのアンケートの実施の呼びかけを行ったが、非常勤講師の担当科目において未実施がめだった。次年度は Web 入力を含めて、90％以上の実施率をめざし、その方策について検討していきたい。
L．その他（FD 活動に対する取組み）
障害科学類では、学類長、教育課程委員長、学類総務担当教員からなる FD 委員会を構成し、FD 活動を計画、実施する体制を構築している。平成 30 年度は、学類運営委員会後に時間を設け、学類活動に関する意見交換を行っている。とくに総合選抜入試および SF ターム教育への転換をスムーズに図るべ
く、知恵を出し合っている。本学類の FD 活動では、学術的あるいは親睦的な教員の交流による、率直なコミュニケーションが行える場を設けることを重視しており、今後も発展させたい。
人間学群国際化プロジェクトでは、平成 27 年度のベトナム、平成 28 年度の中国と韓国の大学及び教育現場の視察・研修、平成 29 年度は、ロシア・モスクワ市立大学、平成 30 年度は台湾嘉義大学の訪問と学生交流を行っった。実施後の報告書にも示されているように、学生からは今後の取り組みや継続に関する大きな関心が寄せられている［人間学群教育学類・同心理学類と共通］ 他に、春・夏計 2
回のオープンキャンパスを計画し実施した。

-25-

生命環境学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学群の教育目標に従い、各学類がそれぞれの特性に基づく基本方針を設定し、体系的かつ学際的な教育課程の編成に努めている。平成 26-27 年度には、各学類、教育課程委員１名とグローバル委員 1 名から成る学群教育課程・グローバル委員会を組織して、グローバル化に重点を置いたカリキュラムの検証・改善について深く議論した。特に、平成 22 年度に開設した文部科学省「国際化拠点整備事業（グローバル 30）」生命環境学際プログラム（平成 25 年度事業終了）が学群横断型学際カリキュラムとして完成度の高いものとなったため、カリキュラムを共通運営するが各学類の専門性に特化した学位を授与する現行の運営形態でさらなるグローバル化を推進することとなった。平成 29-30 年度は、平成
31 年度から全学的に導入される初年次専門導入・教養教育との整合性の検討を行った。
平成 19 年度から開設している学群コアカリキュラムについては、全学的な初年次専門導入・教養教育の開始に合わせて平成 30 年度までで廃止し、平成 31 年度から各学類の開設する専門導入科目の中に効果的に組み入れていくこととした。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
平成 26 年度から本格実施された、全学授業評価アンケートについて、学群コアカリキュラムは開設
各学類が実施し、科目毎の集計結果を３学類ですべてデータ共有して授業改善に役立てていくこととした。その他の学群共通の科目として、時限的特別プログラム参加者・在籍者限定科目、生命環境学際プログラム（英語コース）共通科目および各学類の科目が対象となり、各プログラム運営委員会が実施した。
学群コアカリキュラムなど 27 科目でアンケートを実施した。平成 30 年度は、全学共通設問 4 問す
べてで概ね 7-9 割の学生が肯定的な回答（そう思う、ややそう思う）をしており、関連領域の学生を対象とした授業として成功していると言える。今後、年度毎の変化を追い、問題点が生じたら学群 FD 委
員会でポイントを整理し、学群教育課程・グローバル委員会で具体的な改善策を策定し実施する。集計
結果を参考に各プログラム運営委員会でカリキュラムの改編を検討する。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生命環境学群共通

総科目数

27科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

53.6%
Q2

そう思う

どちらとも言えない

43.3%

そう思わない全くそう思わない

39.3%

10.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

44.6%
Q4

9.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

34.3%

そう思わない30.8%

全くそう思わない15.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

44.9%

そう思わない33.4%

全くそう思わない
13.8%

5.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでいる。学群としては特に、生命環境学際プログラムについて、成績評価基準を作成し授業担当教員全員に配布して厳格な成績評価を行う体制を構築している。学群コアカリキュラム科目については、今後の課題として検討を進めている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学群としては特に、教員のグローバル化を推進するための英語での授業方法について FD セミナーを-26-

実施した。昨年度までは海外から講師を招いて、数日間の講演・ワークショップの形式で実施したが、全期間を通しての参加が難しい教員も多く、実施方法に課題が残った。そこで、今年度はオンラインによる FD セミナー（FLIP It Courses）を実施し、25 名の教員が 1 年間の契約期間中に受講できるようにした。反転授業やアクティブラーニングなどをテーマにビデオ教材視聴、課題提出、専属インストラ
クターによるオンライン個別指導があり、各教員の都合に合わせた受講が可能となった。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。学群コアカリキュラムについては、担当学類が実施して効果を上げているものがある。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学の新任教員研修への参加を推奨し、学群としては特に開催していない。新任教員に限定しない活動としては、項目 E に記載した研修会等、シンポジウムを開催しており、新任教員も積極的に参加している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
学群全体での教育・運営の重要性を考慮し、グローバル化に向けた学群共通カリキュラムの改善や各学類のカリキュラムの整合性の検証などを行う学群教育課程委員会、学群全体での FD を推進する学群 FD 委員会、学群全体での広報戦略を検討・実施する学群広報委員会、メンタルヘルス問題等の学生生活に係る問題の学類間連携・情報共有を図る学群学生生活委員会、生命環境学際プログラムを中心にグローバル人材育成を検討するグローバル 30 運営委員会といった学群全体での機能的な委員会組織を構築し、重点施策等を確認しながら効果的な運営を行った。また、学群長と各委員会の委員長が緊密な連携を取りながら、各委員会の施策を実行した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生命環境学群共通：平成 29 年度実施率 95.0％→平成 30 年度実施率 93.5％
英語コース(G30)の専門科目の一部で実施出来なかった。英語コース(G30)の専門科目は各開設学類が実施することになっているが、実施の支援体制の情報共有がうまくいかなかった。年度当初に責任体制の再確認を実施し再発を防ぐ。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１．学生の修学・研究活動等の活性化を図るため、平成 23 年度に「生命環境学群学生表彰」を新設したが、年々、顕著な功績をあげた多くの学生が推薦されるようになり、効果が出ている。
２．受験生等に学群全体の魅力を効果的に伝えられるように、生命環境学群パンフレットを作成し、進学説明会などで配布した。

生物学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムの変遷・現状をデータベース化により正確に客観的に把握しつつ、学類の教育目標やその他の教育効果データと照らし合わせ、必要な改善を適確に実施するよう努めている。
１．学生の主体的な学び・アクティブラーニング： 平成 29 年度に続き平成 30 年度も「教育戦略推進プロジェクト支援事業」に「「生命の樹」寺子屋プロジェクト：チューター制授業の導入による学
生の主体的な学びの促進と魅力的な国際共同学位プログラムの創出」が採択され、中期計画項目 14の主体的な学びを実現するという観点を重視し、生物学類専門科目の再構築を開始した。少人数チ
ューター制の授業「生物寺子屋」という主体的な学びの場を通じて、学生の主体性を引き出し、批判力や問題設定力という一般性の高い知的能力の涵養を可能にする体制を構築した。
２．グローバル人材育成： グローバル人材育成を重視したカリキュラムの充実のため、英語で授業を行う専門科目を段階的に増やし、日本人学生主体の生物学主専攻の専門科目の約 2 割にあたる 30
科目を開設した。少人数チューター制の授業「生物寺子屋」の中には留学生と一緒に英語で討論する講座を設けた。また、生物学の概論科目（6 科目）について、共通の英語版教科書を用いて、日本語で授業する科目と英語で授業する科目の両方を平成 31 年度から順次開設することとした。

-27-

３．初年次専門基礎科目の再編と履修細則の改訂： 全学的な初年次専門導入・教養教育の改革に合わせ、生物学の専門基礎科目カリキュラム体系を再編した。特に、専門基礎科目の生物学の概論科
目（6 科目）と基礎生物学実験は、英語科目でも日本語科目でも受講できるように再編した。履修細則も生物学主専攻と生命環境学際主専攻（英語プログラム）で、同一の教育課程を履修できるよう大幅に改訂した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
１．学生による授業評価：平成 26 年度より、原則的にすべての生物学類科目についてマークシート方式の授業評価（全学共通設問中心の選択式設問）を並行して導入し、TWINS システム（記述式設問中心）と相互補完する授業評価システムとして実施した。全学授業評価アンケート（マークシート）は卒業研究やチューター制科目なども含め全科目を対象に実施した。対象科目の 100%にあたる 179 科
目で回答が得られた。すべての設問について 8-9 割の学生が肯定的回答（そう思う、ややそう思う）
をしており、全般的に満足度の高い授業を提供できていると言える。また、従来から実施している記述式設問主体の｢TWINS 双方向型リアルタイムシステム｣による授業評価もすべての生物学類科目について実施し、評価結果と担当教員のコメントをアンケート実施期間中から毎日リアルタイムに受講学生と担当教員に TWINS で完全公開した。対象科目すべての集計結果を学類教育企画室でチェックし、問題のある授業があった場合にはカリキュラム委員会による指導を行えるようにして、学類全体のファカルティー・ディベロップメントを推進した。
学生による授業評価アンケートをより充実した実質的なものにするため、マークシート方式の生物学類の設問を平成 31 年度から 9 個追加して実施することとした。
２．クラス連絡会（8 月、3 月に開催）： 学生からの授業改善等の要望を収集し対応した。
３．成績不振学生の対応： 毎学期、成績不振学生をリストアップし、クラス担任または学類長が面接指導した。また、必修科目を連続欠席した学生がいた場合、担当教員が生物学類長室に連絡し、学習意欲の減退や不登校を早期に発見し早期に指導する体制を構築して対応している。また、平成 23 年度から「長期欠席者の指導等について」の申し合せを作成し、適切な指導体制が確実に取れるよう工夫している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生物学類

総科目数

179科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない68.0%
Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

58.2%
Q3

30.6%

全くそう思わない8.0%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

54.5%
Q4

全くそう思わない
26.7%

そう思わない全くそう思わない

29.8%

11.7%

そう思わない全くそう思わない

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

55.2%

30.6%

10.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１．つくば生物ジャーナル： 学類発行のオンラインジャーナルに卒業生からキャリア支援記事や提言などを投稿してもらって掲載している。学類の教育課程や教育方針決定の参考としている。平成30 年度は投稿がなかった。
２．卒業生懇親会（11 月）： ホームカミングデーの全学プログラムに引き続き、生物学類卒業生による懇親会を開催し、卒業後 20 年の卒業生から要望・意見・提言を聴取した。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
評点分布による教育水準評価： 成績評価基準ガイドラインを設定することで、学生の学習意欲向上を図ると同時に、達成すべき水準の向上を目指している。達成目標に到達した学生を B 評価とし、特に優れた者を A+・A 評価とするこのガイドラインは、シラバスとあわせ、あらかじめ全学生に周知した。各科目の課題設定が適切であったかを検証するため、生物学類開設の全科目の評点分布一覧を-28-

オンライン学務システム TWINS を活用して作成し、全教員で共有（学類教員会議等で教員相互に討議）するとともに、上記ガイドラインに合わない科目に関しては担当者から理由・意見を聴取することで、学類全体として適切な成績評価体制を確立した。また、平成 25 年度から全学的な GPA 制度導入に伴い
成績評語 A+が増えたため、改訂した成績評価基準ガイドラインを運用している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
野外実習等でのエマージェンシーカードの活用、単位の実質化・成績評価の厳格化（生物学類成績評
価基準や全科目の評点分布などの情報）、学習管理システム(manaba)の活用方法など、平成 28 年度 FD
研修会で取り上げた内容を平成 29-30 年度は学類教員全員に電子メールや学類教育会議で周知し、浸透を図った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１．教員相互の授業参観： 教員間で自主的に実施している例はあるが、学類全体で体系的なアレンジはしていない。
２．教員相互の授業評価： 教員相互の授業参観に基づく相互評価は実施していない。生物学類成績評価基準や全科目の評点分布などの情報を全教員で共有し、それらの情報に基づき教員相互に授業についての意見収集や評価を行った。問題のある授業科目については、担当者からの理由・意見の聴取、カリキュラム委員会及び学類長による指導などで対応した。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
平成 30 年度新任教員研修会は学類としては実施しなかった。授業評価システム、成績評価基準ガイ
ドラインなど、学類独自の FD システムについては教員会議や電子メールなどで新任教員にもわかりや
すい形で周知している。新入生クラス担任になる教員を対象に、クラス担任連絡会を開催し、クラス担任の役割や学生指導の方法などについて重要事項を確認した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学手続きを完了したすべての学生に、入学後に必要な学力やスキルを記した課題を送付し、入学前の自主学習を指示している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．教員オフィスアワー・連絡先データベース： 授業担当全教員のオフィスアワーと e-mail などの連絡先を KdB Web シラバスシステムで一括管理し、Web シラバスなどを通じて学生に周知している。
受講学生は、授業時間以外にも質問に訪れたり e-mail で質問したり、自主学習のサポートが得られる。
２．双方向リアルタイム・コミュニケーション： TWINS Web 入力システムを活用し、全授業科目について対面授業時間外にも、受講学生と担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業の事前準備学習や事後学習の支援体制が充実し、幅のある授業展開が可能となった。ただし、現行 TWINS システムの制約により、各授業の履修登録状況と同期しないため、履修登録完了時まで稼働開始することができず、本来の効果を発揮できていない。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
１．成績評価基準ガイドラインを設定し、学生・教員に周知を始めて 12 年が経過し、7 割以上の科目が基準に合致する評点分布を取るように改善され、平成 25 年度からの全学的な GPA 制度導入においても信頼の置ける GPA 活用が可能となっている。全学的な評点分布調査の結果でも、生物学類は極めて厳格な成績評価を実施していることが明らかになった。今後は本来のガイドライン導入の目的である授業内容高度化のさらなる推進が期待される。
２． 学類専門科目のうち 30 科目（平成 24 年度 26 科目、平成 25 年度 28 科目、平成 26 年度 30 科目、
平成 27 年度 30 科目、平成 28 年度 31 科目、平成 29 年度 31 科目）を英語化して G30 生命環境学際プログラム科目と共通開講し、一般学生の国際的に活躍できる能力の育成強化を推進した。また、
全学授業評価アンケートの学類からの設問で、教員の説明と授業資料の英語の比率について問い、
授業の英語化の日常的な浸透を継続的に調査することとした。授業の英語化に関する学生アンケー
トを実施しクラス連絡会で議論するなど、学生の意向を丁寧に分析し授業改善に役立てている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生物学類：平成 29 年度実施率 99.2％→平成 30 年度実施率 100％
原則的にすべての生物学類科目について、マークシート方式の授業評価（全学共通設問中心の選択式設問）と並行して、記述式設問主体の｢TWINS 双方向型リアルタイムシステム｣による授業評価を行い、100％実施を図った。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１．FD 委員会： 生物学類カリキュラム委員会および学類教育企画室の各 FD 部門を統合・改組して、-29-

平成 19 年度から「生物学類 FD 委員会」
（教員 5 名または 4 名）を設置し、平成 20 年度にはその活動について「生物学類ファカルティ・ディベロップメント実施要項」（平成 21 年 1 月 21 日生物学類
教員会議）として明文化した。生物学類 FD 委員会（学類教育企画会議と合同）は今年度もほぼ毎週開催した。
２．「研究マインド応援プログラム」の実施： 学習・研究に対する意欲と能力により選ばれた 1～3
年生に対し、教員と大学院生のサポートのもと、希望する研究室で独自の研究テーマを追求する環境を提供している。各学年数名の学生が各自の興味を自主的に深めた学習・研究成果をあげており、学生の学ぶ意欲、動機付けを促進する効果が認められた。平成 30 年度も文部科学省第 8 回サイエン
ス・インカレ出場(4 件)、国際学術雑誌論文発表、学会発表、学長表彰、学群表彰、学類表彰の受賞などの成果が出ている。
３．就職支援 ML： 卒業生の 7-8 割が大学院に進学するため、いままでは学卒就職をターゲットにしたキャリア支援に手薄な面があった。そこで、キャリア支援教員と就職希望学生の ML を構築し、詳細な就職情報の共有ときめ細かな支援ができるように改善している。大学院進学後も希望学生には引き続き ML で就職情報を配信し、卒業後もサポートしている。
４．学生表彰： 学生の修学・研究活動等の活性化を図るため、「生物学類学生表彰」を平成 23 年度から実施している。

生物資源学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
グローバル化に重点をおいたカリキュラムの検証・改善について平成 29 年度に引き続き議論した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
生物資源学類では、長年独自の授業評価アンケートを行い、教員の授業改善に大きく役立ててきた。
平成 26 年度からは大学の方針に従い、全学共通の設問 4 つに加え、本学類独自の記名・記述式の設問
1 つ（この講義の優れている点、改善すべき点、など自由に記載せよ）を用意した。平成 30 年度も前年度に続き同じ形式でアンケートを行った。さらに、学生へのフィードバックの強化として、この自由記 述 の 内 容 に つ い て 、 各 授 業 担 当 教 員 に よ る 回 答 を 作 成 し 、 manaba に 公 開 し た(https://manaba.tsukuba.ac.jp/ct/course_1069482)。 これは、授業評価アンケートが単なる形式的な行事でなく、実質的な教育改善のために欠かせない必須のプロセスであると考えている。学生へのフィードバックは、調査に協力してくれた学生に対する我々の感謝の姿勢とまた次年度学生が履修登録時に受講する講義を選択する参考になると考えている。
このプロセスでは、全科目の授業評価アンケートを FD 委員と学類長が目を通し、学生全体の意見を把握した。次に各科目の担当者に自由記述の書かれたアンケート用紙を転送した。そして、平成 29 年度より各科目の担当者の意見を manaba に集約した。
（アンケート用紙の集約と転送には事務担当者の負担が非常に大きかった）各科目担当者は、転送されたアンケート用紙を閲覧し、そこに記された学生の意見に対して、自分の考えをまとめた回答書を作成し、manaba に提出した。最後に FD 担当者は、提学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生物資源学類

総科目数

228科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

65.4%
Q2

29.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

57.1%
Q3

34.4%

全くそう思わない7.0%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

55.7%
Q4

全くそう思わない

そう思わない32.6%

全くそう思わない9.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

58.3%

そう思わない32.3%-30-

全くそう思わない7.6%

出された回答書を再集約し、manaba に公開した
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
広報委員会では、学類卒業生からのメッセージを、民間企業、官公庁、教員、大学院進学のそれぞれから寄稿されたものを学類ホームページ上に定期的に掲載する他、毎年刷新する学類パンフレットに卒業生の進路等の情報を載せることで学類学生の修学意識の向上に役立てている。学生表彰、卒業研
究優秀賞などの表彰者及び選定理由などを広報して、学生のモチベーション向上に貢献した。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化については、学生による自学が成績に反映できるような試験・レポートを課し、自学の程度が成績に反映するような成績評価を各授業担当教員に求めている。各教員も自学を促す工夫をするようになっている。また、GPA 導入に伴い、本学類では A 及び A+評価が全体の38％程度になるように各教員に求めている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
生物資源学類では、平成 25 年度まで長年独自の授業評価アンケートを行ってきており、教員の授業改善に大きく役立ててきたことを自負している。特に、マークシートだけでなく自由に記述させる項目を設けることで、より具体的な学生の希望や意見を知ることができると考えている。また、学生、クラス担任・FD 委員、事務職員の間のクラス連絡会を年 2 回開催し、授業評価の問題や日常的な種々の問題を率直に話し合う場を設け、これも授業改善に役立っていると考えている。
また、生物資源学類では、学生組織（クラス代表会）が、自主的に授業評価アンケートを実施している。これは、全学による授業評価アンケートとは別であり、独立したものである。その結果は、クラス連絡会で教員にフィードバックされている。学生目線でのアンケート項目や集約方法で行われており、全学による授業評価アンケートと互いに補完する関係になっている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
適宜、授業参加を実施した。以下に例を示す。
「生物資源科学入門」全 10 回、1 年次クラス担任が参観するよう求め、自らが担当する「生物資源科学演習」の授業の参考とした。
「化学 I・II」全 30 回。複数教員による分担講義だが、担当回でない教員も参観した。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特になし
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
1. 高校数学全体から大学初年級数学の初歩までを扱う「数学リメディアル教材」を作成し、新入生全員に配布した。
「基礎数学 I・II」「物理学」「統計学入門」「数理科学演習」などの授業で適宜、利用した。
2. 新入生全員に数学プレースメントテストを実施し、支援が必要な学生の早期発見に努めた。この数学プレースメントテストは毎年実施しており、データを蓄積することで、年々の学力変動を追跡することも目的としている。
3. 平成 31 年度推薦・AC 合格者を対象に、在宅での基礎学力テストを実施し、それをもとに manaba
を利用してオンラインで学習法を指導した。
4. 平成 31 年度推薦・AC 合格者を対象に、スクーリングを実施した。出席者には、入学までの間、自宅学習を支援するチューター（先輩学生又は教員）を個別に割り振り、学習者からの進捗報告とチューターからの励まし（ピア・サポート）を定期的・継続的に実施した。
5. 平成 31 年度推薦・AC 合格者を対象に、入学までの間、manaba を利用してオンラインで学習指導を実施した。毎週末に入学者が電子メールで学習進捗状況をチューターに報告し、チューターが確認・助言するという仕組み。
6. 平成 31 年度前期入試・後期入試・JapanExpert 入試・国際バカロレア入試の合格者に対して、遠隔での基礎学力の確認と、その補完に関する指導を行った。
7. 入学前教育において先進的な取組を行っている北陸大学に、学類長、学習支援室長が出張し、取組の状況、課題等について聞き取りを行い、当学類の入学前教育の質向上のための参考とした。また入学前教育の専門家として知られる山本啓一北陸大学経済経営学部長を本学に招き、当学類の入学前
教育スクーリングの現場を視察していただいた。その後、学習支援室担当の教員との意見交換を行った。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
授業ごとに自主学習を促すため課題についてこれまで通り各担当教員が工夫を重ねた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
B で述べたように、授業アンケートの自由記述欄に関する回答書を授業ごとに作成し、manaba に公-31-

開したことが最大の特色である。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生物資源学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 89.6％
平成 30 年度の実施率は 89.6％であった。
（平成 29 年度は、インターシップ、実習、卒業研究等、アンケートの実施が難しいまたは研究指導等で学生の意見を把握することが出来ると考え実施しなかった授業科目を除いた形で集計したため、見かけ上、高い実施率となっている）不注意による未実施がな
くなるよう、今後も教員に対して実施の呼びかけを行っていく。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
成績報告期限を守らない授業担当教員がいることは、全学的に大きな問題となっており、過去、副学長名で改善依頼の通知が全学的に通達されたこともある。当学類は、そのことを重く真剣に受け止め、FD 委員が、各学期末において、成績報告期限の厳守を繰り返し学類教員に呼びかけた。その結果、手続き上・運用上やむをえないケースを除き、ほぼ全ての科目について期限内の成績報告が完了した。

地球学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
講義内容や開講科目、担当教員に関して調整を行い、学生に対して効果的な教育を提供できるように、定期的に点検した。必要に応じてシラバスの加筆・修正を行い、KdB に反映させた。
（大学院と共通）。
昨年度から引き続き SF タームと総合選抜入試の導入に向けてカリキュラムの改変を進めた。その過程で、学類運営委員と各授業担当者との間で意見交換を行ない、その結果を構成員にフィードバック
した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全ての授業を対象に授業評価を実施した。一部の科目においては、全学授業評価アンケートのほかに地球学類独自の書式によるアンケートを実施した。主要科目について、アンケートの集計結果をグラフ化し、個別コメントと共に取り纏めて教員間で情報共有した。また、クラス懇談会（春・秋学期に各 1 回）や授業改善懇談会（春・秋学期に各 1 回）を開催し、多様な手法で学生からの意見聴取に努めた。学生からの意見をまとめたものを全教員で共有した。検討結果は学類運営委員会で報告し、今後の授業内容の改善に役立てた。
ほとんど全ての授業において、説明の分かりやすさ、授業の速さ、試験やレポートの難易度に大きな問題点は指摘されなかった。一部の授業では内容の偏りや板書、講義資料に関する改善意見が出された。指摘のあった授業に関して担当教員らと情報共有し改善を検討した。また、地球学類は、初等・中等教育課程における理科・地学と社会科・地理学にまたがっており、さらにそれぞれが人文地理学・
大気科学あるいは構造地質学・地球化学などの分野に細分化されている。近年は、入学時点で興味のある分野をかなり絞り込んでいる学生が多く、興味のない分野に対してはモチベーションが相対的に低いという傾向が見受けられる。H30 年度でも自分の志望する分野に関連が薄い一部の授業の履修を避けるという事例がしばしば見られた。学生には幅広く様々な科目を履修することを推奨した。
学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に関しては以下の取り組みを行った。
１． TWINS を用いて学生の履修状況を把握し分析した。1 年生の履修状況については、上級生のサポートにより内容の確認を行った。
２． 成績状況について各担任が定期的に TWINS をもとに成績確認を行い、問題のある学生については保護者にコメントを送り、対応した。
３． フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、学類運営員、クラス担任とクラス代表）を通じて、学生の要望・意見に対して取り組みを検討した。
４． 「長期欠席者の指導等に関する申し合わせ」に基づいて、対応した。
５． 週 1 回～月１回開催される各種教員会議において個々の学生の問題点について情報共有を行い、迅速に対応できるようにした。（大学院と共通）学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

地球学類

総科目数

38科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.5%

そう思わない40.8%-32-

全くそう思わない5.6%

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

40.0%
Q3

9.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.0%
Q4

全くそう思わない

47.8%

そう思わない40.9%

全くそう思わない14.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

42.5%

そう思わない42.2%

全くそう思わない
11.8%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１． 卒業生の中から社会で活躍している方々にお願いし、社会人としての立場から筑波大生に向けた講演会を企画した。
（大学院と共通）
２． 企業に勤めている卒業生によるリクルート活動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生を集めた説明会を実施した。（大学院と共通）
３． 地球学類卒業生の名簿作成およびメーリングリストの作成をアップデートし、卒業生との交流や情報提供に役立てた。（大学院と共通）
４． その他、卒業生からの就職先の情報収集を積極的に行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１． 卒業研究の成績評価について、各専攻の教員間で成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。（大学院と共通）
２． GPA について、設定した講義、実験、演習における成績の A および A＋の割合を教員に周知・徹底した。
３． 関係する教員が集まる分野会議を開催して､単位の実質化を相互に確認しあった。
（大学院と共通）
４． 成績評価の決定に際し、担当者だけで決定するのではなく、分野会議で検討・承認の上で決定した。（大学院と共通）
５． 野外実験の実施に当たって（移動時間等を除く）授業時間の確保などに関する規定を再確認し、構成員に周知徹底した。
６． 試験の際の不正行為については、現況把握を進めるとともに、ガイドラインにしたがって対応した。
７． TA の活用などを通じた出欠の厳密な管理、試験やレポートの実施の厳格化、レポートの添削・返却の実施によるフィードバックを進めた。（大学院と共通）
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１． パワーポイントを用いた授業では､必要に応じて適宜配布資料として印刷するとともに、特に大人数の授業に関しては資料を manaba にアップロードすることとした。分野内で各教員の講義内容について確認･意見交換を行った。
（大学院と共通）
２． ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。（大学院と共通）
３． 分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。（大学院と共通）
４． 授業評価アンケートなどの結果にもとづき個々の教員による改善を促した。また、懇談会等で学生から提出された要望等についても可能な限り対応し、その結果を学生にフィードバックした。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
3 年次以降の演習科目・野外実験等では、分野単位で複数教員が参加し、相互に授業参観・授業評価を行った。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員と中堅・ベテラン教員が共同で授業を担当することで、教育方法の伝授や見直しを行った。
また各授業の概要や到達目標を新任教員と共有した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１． 推薦入試合格者は合格通知後の学業がおろそかになる危険性があるため、課題を課してモチベーションを維持するように指導した。
２． 数学・物理・化学などが得意でない 2 年次生向けの授業を開設し、補完教育を行った。

-33-

Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Manaba を通じた授業資料の提供や質疑応答などの支援を行い、主体的な学習を促した。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
野外活動時の安全性確保に関する知識や救命救急技能などを身につけた学生を育成し、野外実験授業に TA として参画させる野外実験特別 TA 養成プログラム、フィールドワーク TA を継続し、修了した
TA を学類開講の野外実験に帯同させた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
地球学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
年度初めに地球学類としての授業評価実施方法を周知し、また各学期末に授業評価アンケートの実施
を改めて行うことで、昨年度に続き実施率 100％を維持した。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１．大学説明会の企画・運営を通じて、教員間の協力体制を強化した。
２．優秀な学生を表彰し、その指導教員の指導方法を学ぶ機会を創出した。

-34-

理工学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
理工学群の各学類では，カリキュラムの精査を年に数回以上のカリキュラム委員会等を通じて継続して行なっており、そこで明らかになった問題点の改善を適宜、実施している。大学入試改革に伴った総合入試やそれに付随した SF 教育カリキュラム編成等についても、数学、物理、化学の科目ごとのワークンググループで学類の壁を越えて具体化に向けた検討が実施された。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学主導による授業評価の導入以前より、すべての学類が講義及び演習・実習科目について授業評価を実施し、その結果を公開、クラス連絡会などを通じて学生と教員がそれぞれの立場で話し合いが持たれており、教育効果の検証と課題点の発見と解決を推進していた。全学主導による授業評価導入
後も、多くの学類において、これまでの取り組みを継続実施し、教育効果の検証、課題点の発見、解決を行っている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

理工学群共通

総科目数

3科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない83.3%
Q2

全くそう思わない16.7%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない100.0%
Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない100.0%
Q4

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
100.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
殆ど全ての学類において卒業生との交流と意見聴取の場を設け、キャリア指導に資するとともに教育効果の検証を行っている。また、就職担当教員を中心にして、企業関係者から意見聴取を随時行っている学類も多く、未実施の物理学類も今後に向けた検討が進められている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
理工学群では、単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取り組みとして、全ての学類において、すべての授業を対象に学力到達レベルと成績評価基準をシラバスで周知、その基準にしたがった厳格な成績評定を行う取り組みが行われている。さらに特徴的な取り組みとしては、A および A+の割合(%)の設定を周知（化学類、社会工学類）、全答案用紙のスキャンの保存と答案の返却の申し合わせ（応用理工学類）などを実施している。なお、工学システム学類では、JABEE による要請から外部審査を定期的に実施し、単位の実質化・成績評価の厳密性が外部評価により担保されている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
各学類において、授業アンケートの活用等を指標として教育方法の改善と教育能力の向上に努めている。具体的には、複数クラス開講科目における担当者連絡会議の開催（数学類），課題探究型実習の実施（物理学類）、卒業研究における副指導教員の明確化（化学類）、中間発表会での計画・内容の精査や留学を容易にするための通年開講科目の開講期間分割（応用理工学類）、ティーチング・ポートフォ
リオの作成による FD 活動の自覚化や科目間メーリングリスト等を利用した情報の共有化（工学システ
ム学類）、などが挙げられる。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
多くの学類において、教員相互の自主的な取り組みとして授業参観や授業評価を行っており、それが機能していると判断できる。また、全学的な授業アンケート、学生主体のアンケートの結果が共有されており、授業改善の意識化が図られている。特徴的な取り組みとして、過去のものを含めた授業アン-35-

ケートの独自の統計的解析（応用理工学類）、テニュア・トラック下にある助教教員の授業のメーター
教員による参観（工学システム学類）、e-learning システムを効果的に活用している教員による「工学システム学類における熱力学の教育改善」をテーマとする講演会の実施（工学システム学類）などが挙げられる。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
各学類とも全学的な FD 講習会への参加を促すとともに、関係する分野の教員からの指導という形で、新任教員の研修や教育方法改善を行っている。特徴的な取り組みとしては、メンター教員の設定（社会工学類）、新任教員研究会の日本語（応用理工学類、工学システム学類、社会工学類）および英語（応用理工学類）による開催が挙げられる。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各学類とも独自にリメディアル教育の取り組みを実施している。通常の授業科目に既習事項の復習的内容を意識的に盛り込む（数学類、化学類）とともに、補習（物理学類、化学類、応用理工学類、工学システム学類）を実施、リメディアル科目の開講（工学システム学類、社会工学類）を行っている。
また、物理学類では、高校で物理を学習していない文系学生への科目の開講も行った。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
理工学群は学習支援の必要性を強く認識しており、数学と力学の学習の初期段階でつまずく学生を対象に、シニア・プロフェッサーが個別に指導する「つまずき相談寺子屋」と呼称する学習個別相談を学群共通で開設している。また、各学類とも、独自の方法で学生の継続的自立学習を支援する取り組みを行っている。1 年生の基礎的科目の不合格者等を対象として補習（数学類、物理学類、化学類）・リ
メディアル科目（応用理工学類）を開設・実施するとともに、e-ラーニングの活用と TA の十分な配置（社会工学類）、などの工夫、学生の状況のきめ細かな把握と自己啓発（工学システム学類）などの工夫を凝らしている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
大学入試改革に伴った総合選抜入試や各種一般入試に対する入試枠および留学生枠の定員設定や、SF 教育に対応した１年次カリキュラムの理工学群での共通化に向けた具体案の検討と学類での実質的対応が行われた。また、e-learning システムを効果的に活用している教員による教授法の紹介をテーマとする講演会の実施（工学システム学類）や、授業アンケートの自由記述回答をデジタル化し、授業担当教員に配布するなどの新たな方策が実施された（社会工学類）。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
理工学群共通：平成 29 年度実施率 25.0％→平成 30 年度実施率 100.0％
多くの学類の実施率はかなり高く、授業評価アンケートがほとんど全ての科目において実施されている。理工学群共通科目に関しては、授業アンケートの配布等の事務的な手続きを明確化させたこと
で、昨年度に比べて実施率が大幅に向上した。
L．その他（FD 活動に対する取組み）
その他の特徴的な取り組みとして、以下のものをあげることができる。数学類では、SF 教育での共同開講科目の一部である数学リテラシーの教科書を出版し、物理学類では、学生の主体的な学習を促すために課題探究型実習を実施した。応用理工学類と工学システム学類では、総合理工学位プログラ
ムの主担当学類としてカリキュラムと実施体制の具体化を推進した。工学システム学類では、カリキ
ュラムが JABEE プログラム認定コースとして維持されるための要件を満たすために、教育点検改善（PDCA）委員会を設置するとともに、その活動成果を共有するための FD 研修会（学類 FD 懇談会）を毎年実施している。社会工学類ではファカルティ・セミナーや講演を月１〜２回程度開催している。また、テニュア・トラック若手教員の研究発表会を開催し、研究教育活動のレベルアップを図っている。

数学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
昨年度と同様、数学類では新しい高等学校指導要領での教育を受けた学生が入学することに特に注意を払いながら、数学基礎の改善準備を行うとともに、線形代数・微積分等の担当者連絡会議を開いて情報共有を図り、授業・演習相互の連携、授業内容の確認及び学生の到達度の確認を行った。
また、平成３１年度から始まる SF 教育に備えて、新科目である「数学リテラシー」の担当者連絡会
議も開催し、カリキュラムなどの慎重な検討を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
各教員が個別に授業改善のための努力を続けているが、それに加えて、クラス連絡会などを通して-36-

学生からの苦情や要望を汲み取り授業の改善へと反映させている。実際、そうした努力はかなり実を結んでおり、授業評価アンケートの設問 Q１～Q４において、大いにそう思う、そう思う、を合わせた
比率は全て８０％を超えている。
（※Q１、Q２については９０％前後の数値となっている。）
今後は、更に学生との交流を密にしてきめ細かい指導を行い、より満足度の高い授業となるように努める。参考までに、各項目の「大いにそう思う」、「そう思う」の合計比率は以下の通りである。
Q1：93.0% Q2: 87.7% Q3: 80.2% Q4: 86.6%
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

数学類

総科目数

114科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

61.5%
Q2

31.5%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない54.5%

全くそう思わない

33.2%

8.7%

授業を通じて、この科目に関する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

45.0%
Q4

5.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない35.2%

全くそう思わない15.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.4%

そう思わない34.2%

全くそう思わない10.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
数学類では、このような機会を年に数回設けている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学問の性格上、数学類の成績評価はなるべく厳格に行われている。一方、厳密な評価を完全に実施することは、却って学生の学習意欲を減退させる可能性を孕んでおり、大きな履修上問題を引き起こす
こともあり得る。今後、学生の入学時の学生の教育水準の低下が懸念される。どのように適切に厳格化
するかは講義担当の教員にとって今後慎重に取り組むべき課題である。尚、これからの成績評価に関して、評語（A＋,A,B,C,D による評価）ではなく、評点（１００点満点での点数）での評価を主体的に行うべきかどうかを検討中である。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
数学類では、線形代数・微積分など複数クラスを開講している科目は、各学期開始前に担当教員と前回担当した教員が担当者連絡会議を開き、前回の反省点や課題を検証し、講義・演習の進め方について話し合い、教育方法の改善および教育能力の向上に取り組んでいる。学生の声はクラス連絡会で集約され公開される。クラス連絡会では教官と学生が直接、討論あるいは相談できる機会も与えられるよ
うになっており、講義の内容面、技術面の向上に役立てている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
数学類では、教員相互の授業参観は、教員相互の自主的な取り組みに任せている。一方、同じ科目を担当する教員の間での意見交換やミーティングは活発に行われている。また、講義に対応する演習がある場合、講義と演習の担当教員で授業の具体的な進め方においての情報交換は毎週行われている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
数学類では特に行われてはいない。但し、科目によっては、学期前に、授業の進め方などについての打ち合わせを行っている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
数学類では、秋学期入学者がいなかったため、夏季休業中の線形代数・微積分の補完教育は実施しなかったが、新入生に対する最初の授業では高等学校の既習事項の復習等、補完教育を授業の中に組み込む工夫を行った。また継続的に科目担当者連絡会議で既習事項を確認し、各授業で適宜復習を取り入れている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
数学類では、１年生の春学期の線形代数と微積分の不合格者を対象とする補習授業を夏休みに行っ-37-

た。学生の科目履修状況は各学年の担任が確認し、学修に困難を感じる学生に対しては、学生と面談したうえで激励・助言を与えると同時に、担任と各授業の担当教員が連携して学生のサポートを行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
特に今年度の独自の特色というわけではないが、数学類では、大学説明会および体験学習の企画・立案・実施において、多数の院生と学類生の協力を得るなどして、学類として総力を挙げて取り組んでいる。昨年度と同様、数学手習い塾を開き、学習状況にたいして今までよりきめの細かい対応を行うようにしている。特徴的な声は TA から担当教員に届けられ、様々な改善につながっている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
数学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
L．その他（FD 活動に対する取組み）
昨年と同様、数学類では、数学手習い塾において、教育的な見地から大学院生の TA も活用した。１
年生の春学期の線形代数と微積分の不合格者を対象とする補習授業を夏休みに行い、学習効果が高まる教育を実施した。更に、一部の教員達でワーキンググループを作り、今後の授業のあり方について引き続き議論を行った。これは、上記の SF 教育に向けての準備というだけでなく、数学域における急激な教員数削減という深刻な問題に対処するためである。なお、理系 SF 教育の目玉科目である、数学リ
テラシー１，２，３の教科書：「数学リテラシー」 竹内 潔、 久保 隆徹 共著が完成し、共立出版から出版された。これに関連して、一部の数学域教員および一部の工科系学域の教員とで合同のワーキン
ググループを作り、数学リテラシーでの教育について活発な議論を行い、シラバス、単位認定、試験の作問、採点など様々な項目について基本方針を決めた。

物理学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム委員会を年度内に 7 回開催（定例５回、臨時２回）し、カリキュラムの充実と教育効果の向上を目標としてカリキュラムの改善点を議論し、そのための具体的な方策と実施計画を立案した。
特に本年度は、総合選抜の内容と定員、および、SFT とそれに付随するカリキュラムの改定に関して議論を多くの時間を割いて行った。また、SFT における物理学位プログラムの教育に関しては、各講義の主担当・副担当を選定し、実際の講義の取りまとめを行うようにした。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生が主体となった授業評価アンケートを、卒業研究を含む全科目に対し実施した。特に担当する教員が複数となる物理学実験ではテーマ毎にアンケートを実施した。その調査結果（選択項目及び記
述式回答）は担当教員に送ってコメントを返送して貰った。その内容を学類の web ページに掲載して全ての学生、教員が参照できる様にした。全学共通設問の結果は概ね８０％が授業内容が適切かやや適切と思う、という結果であった。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

物理学類

総科目数

102科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

57.2%
Q2

33.6%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

48.3%

35.8%

全くそう思わない11.4%

授業を通じて、この科目の関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

42.1%
Q4

7.4%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない36.5%

全くそう思わない15.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

46.5%

そう思わない34.1%-38-

全くそう思わない14.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
今後に向けて検討を進めている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
教育効果の向上を目的とし、講義と演習との一体化を行い、Ｈ23 年度より実施している。また、成績評価の方法をシラバスに明示し、それにもとづく厳格な評価を実施している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
e-Learning（筑波大学 Manaba）を積極的に導入し、講義資料の閲覧やレポート課題の提示・提出・評価などに活用している。特に科学英語１に関しては、e-Learning を通じた英語教育を実践している。
（また、授業評価アンケートの結果を閲覧し、改善に努めている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み公開されたアンケート結果等に基づき、教員間で個別に意見が交換され、各自の授業改善に生かしている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
FD 講習会への参加を必須とし、必要に応じて専門分野の近い教員から助言が行われている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
高校で物理を履修していない主に文科系の学生を対象とした物理学入門科目（初めて学ぶ物理学）を開講し、教養物理の実質的な教育を行っている。また、平成３１年度からは物理学序説に移行することから、その内容について議論した。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１年次の導入科目である力学１、基礎力学１、電磁気学１、基礎電磁気学１（いずれも春学期開講科目）の単位未修得者のための補習（単位は与えない）を夏休み期間に行った。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
SF 教育が始まる直前であるためカリキュラムの大幅な変更は行わず、既存の授業の充実を図った。
また、平成３１年度からは SF 教育が始まることから、１年生から４年生のカリキュラムを抜本的に見直し、変更を加えることとし、その議論を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
物理学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
今年度も前回と同様に 100%であり、今後も徹底していく方針である。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
学生の主体的な学習を促すため、課題探究型実習を行っている。

化学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
化学類における人材育成目標、「学士（理学）」の学位授与方針、教育過程編成と実施の方針等を含む「筑波スタンダード」を公表している。学生と教員が参加するクラス連絡会での学生との対話等をもとに、この目標達成に向けて継続的に努力し、適宜改善を検討している。また、来年度に向けた 1 年次の専門導入科目、2 年次以降の専門科目について、カリキュラムの検討、確認及び整理を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生と教員が参加するクラス連絡会において、化学類学生主体の授業アンケートの結果を報告してもらい、学生の要望等について聞く機会を設け、授業の質の向上に役立てている。この結果をまとめた
報告書を毎年発行している。また、大学主体の授業アンケートを実施し、その結果のフィードバックを図っている。全学共通設問の結果については準備状況・講義内容と進度・満足度のいずれについても
80〜90%が良い評価となっているが、これを維持しながら授業の質の向上をさらに進めたい。

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

化学類

総科目数

56科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.4%

そう思わない40.5%-39-

全くそう思わないQ2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

43.4%
Q3

43.4%

全くそう思わない9.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.8%
Q4

そう思わない41.1%

全くそう思わない14.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

41.9%

そう思わない41.7%

全くそう思わない
13.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本学の化学類（自然学類化学専攻）の卒業生である企業研究員、大学教員、本学数理物質科学研究科
博士課程後期大学院生を講師としてキャリアガイダンス（12 月 4 日）を開催し、OB 及び OG との連携を深めるとともに、学生に対するキャリア指導を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価については各教科の担当教員に一任しているが、期末試験、必要に応じてレポート提出や出席回数も考慮し、成績評価は厳格に行われている。A および A+の割合（%）は、化学類教育会議において決定されたものを基準としている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業アンケートの結果やクラス連絡会での学生との懇談を参考にし、授業の質の向上に努めている。さらに、各研究室 に「副指導教員」を割り当て、研究指導及び研究室における教育についても問題を共有し、それを解決する体制をとっている。新任教員には、適宜、講義の進め方や教育方法の改善、教育能力の向上に関する助言を行なっている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
行なっていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員には、適宜、講義の進め方や教育方法の改善・教育能力の向上に関する助言を行なっている。講演会やシンポジウム、FD 研修会は行っていない
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
1 年次の春学期に開講された「化学結合論」の単位修得できなかった学生に対して、化学類教員による補習（9/20〜21、9:00〜18:00）を行い、化学の基礎となる概念の確実な修得を促した。この期間に高校における化学の一部の内容も復習し、リメディアル教育として取り組んでいる。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習に対しては、クラス連絡会でのアンケート結果（予習・復習時間）と個々の成績をもとに、必要性・有用性を伝えている。また、個々の授業の中でレポート課題の提出等で、学生の自主学習を促している。補習授業に関しては、春学期開講の「化学結合論」について、単位を修得できなかった学生に対して補習（9/20〜21、9:00〜18:00）を行い、化学の基礎となる概念の確実な修得を促した。また、化学類における各種学生実験に関して、十分な人数の大学院生 TA を活用し、学群生の実験上の安全教育補助と安全確保、実験に関する技術的・教育的補助を充実させている。研究室内においても、博士課程学生 RA が化学類 4 年生の技術的・教育的指導を行い、4 年生が卒業研究をスムー
ズに遂行できる環境を整えている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
及び来年度及び総合選抜入試以降に向けた 1 年次の専門導入科目及び 2 年次以降の科目について、カリキュラムの検討、確認及び整理を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
化学類:平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
化学類の授業評価アンケートの実施率は、平成 28 年度以降、 3 年度連続で 100%となっている。
次年度以降も、実施率 100%を維持するように努める。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
全学の FD 研修会への参加を推奨し、各自が FD を意識して職責を果たすよう促している。

応用理工学類-40-

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
基礎学力の向上とそれに基づいた高いレベルでの専門学力の修得を目指したカリキュラム改善を継続的に目指し、5 月及び１０月に定例の学類カリキュラム委員会・FD 委員会を開催して、秋学期及び春学期に於けるカリキュラム内容の検証、精査、再編成を検討するとともに、教員間の意見・情報交換を通して各教員の講義内容のさらなる充実に努めた。また、H31 にスタートする SF 教育への対応に向けたワーキンググループを中心に議論をする場を多数回開催し、カリキュラムの整合性を検討した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学授業評価アンケートの共通項目に加えて、記名でより詳細な授業アンケートを 20 年以上にわたって実施している。平成 28 年度からは、アンケート対象科目を学類重点科目からすべての授業科目に拡げて実施した。集計結果のグラフで示されているように、授業に対する学生の評価はおおむね好評
であり、準備については 9 割以上の学生が十分に行われていたと評価し、授業に満足した学生は８割以上に及ぶ。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

応用理工学類

総科目数

102科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

そう思わない

49.1%
Q2

そう思う

どちらともいえない

そう思わない

42.8%

43.0%

全くそう思わない11.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心は高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

38.2%
Q4

6.7%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

43.5%

そう思わない44.1%

全くそう思わない13.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

40.8%

そう思わない44.1%

全くそう思わない
12.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
９月に工場見学（コニカミノルタ）を実施し、学生に企業や職場で必要なスキルとニーズを知ってもらうと同時に、引率の教員は企業関係者から意見聴取を行って学類教育にフィードバックするよう努めている。そして、参加学生に対しては特別実習Ⅱとして単位認定した。また、就職担当委員を中心に、就職支援企画としての学類生向けの就職オリエンテーションや、各企業の人事担当者や卒業生のリクルーターと接触する機会を利用して企業側の大学教育と卒業生の能力に対する要求などについて情報収集を行い、学類の教育内容についての事後的評価ならびに教育効果の検証と改善に努めた。また、１年生対象の必修科目である概論のなかで、卒業生のアドバイスを聴く機会を設けた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各科目の評価基準と成績評価結果のカリキュラム委員会での報告を課すことで、成績評価の実質性・厳格性を検証している。また、基礎重点科目については原則的にクラス間で共通の定期試験を課すことで成績評価のクラス間ごとのばらつきの低減や、全答案用紙をスキャンして保存することを徹底して不正行為の予防を図った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
中間発表会を各主専攻で開催し、卒業研究の計画・内容の精査を卒研着手の段階で行い、プレゼンテーション能力向上および卒業論文の質の向上に取り組み、教員が卒研指導の改善に早い段階で取り組めるように工夫した。１年生からの成績優秀者や優れた卒業研究内容については学類長表彰および学修優秀賞を設定し、学生の研究モチベーションの向上と共に、キャリア充実を目指した。また、通年の必修科目であった専攻実験と卒業研究を春学期と秋学期開講の 2 科目に分割したカリキュラム編成を行い、学生が海外研修や短期留学をしても履修上不利にならないようにしている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
過去 20 年以上にわたって本学類で実施してきた授業アンケートでは、学類独自に設定した多岐にわ-41-

たる項目があり、その回答結果および成績評価結果を統計的に解析することで、情報を教員間で共有、授業改善に利用した。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員 5 名（内、外国人教員 1 名）に対して、新任教員研修会を 5 月（日本語）および 6 月（英語）に開催し、本学及び本学類の教育体制、学生指導、学内諸手続き、等について日本語および英語で開催し、説明した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
1 年次春学期の解析学及び線形代数の学習に困難を示した学生を対象に、夏休み補習授業（リメディ
アル教育）を夏季休業中にそれぞれ実施した。教育にも意欲を示す工学系大学院生を指導補助（TA）に採用し、学生と良好なコミュニケーションを取りつつ講義を行った。本学類生の受講者数は、解析学(微積学)基礎が 3 名、線形代数基礎が 4 名であった。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
1、2 年生の必修科目の単位未修得者を対象にした再履修クラスを設定し、科目履修の選択自由度を高め、きめ細かく対応している。必修の実験系科目や専門基礎科目での長期欠席者を早期に把握することで、教員が連携して迅速な学生指導が行えるようにしている。また、数学と力学の学習の初期段階でつまずく学生を対象に、シニア・プロフェッサーが個別に指導する「つまずき相談寺子屋」（理工学群主催）での学習個別相談と連携することで、個別に対応した。また、１年次春学期開講の学類重点科目である解析学と線形代数の成績不振者に対して、学習意欲を維持させると共に補習を目的にリメデ
ィアル科目受講を推奨し、受講を促した。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
H31 年度開講予定の英語による履修で工学士の学位取得可能な「総合理工学位プログラム」に対応す
る準備を推進した。H31 年度に実施する SF ターム及び H33 年度に実施する総合選抜の導入に向けて、学類全教員で情報共有するために設定された SFT 教育ワーキンググループを運用し、物理、化学、数学、実験、教職、に関する対応の具体化を進めた。それぞれのワーキンググループでは、理工学群レベ
ルでの会議に参加し、時間割の配分やシラバスの検討、教科書の選定などを進めた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
応用理工学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業アンケート実施率については昨年度と比較し、ほぼ同程度の高い水準を保った。授業アンケー
トに加え、クラス連絡会等も通じて、学生からの意見を汲取り、フィードバックする仕組みとして今後も活用する方針である。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
7 月と１月に開催した学類クラス連絡会において、学生によるアンケート結果に基づいて学生からの要望および教員との意見交換を十分に行いつつ、カリキュラム委員会での検討内容も踏まえたうえで学類教育の改善に努めた。また、国際的人材育成のための「総合理工学位プログラム」に主担当学類として参画し、教育カリキュラムと実施体制、広報活動の具体化を推進した。それに伴い、初年時の専門
基礎科目および実験科目を中心に英語による教材開発のための準備を始めた。

工学システム学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
工学システム学類では、平成 15 年度に学類 PDCA 委員会を設置し、学類内各委員会を監督・指導する体制のもとに PDCA サイクルを実施してきた。この取り組みは、国際的な技術者教育にも充分通用するものであり、平成 15 年度より、日本技術者教育認定機構（JABEE）の認定を受けている。
（継続）
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
工学システム学類では、授業評価アンケートを継続的に実施している。さらに、クラス連絡会において、学類の授業に対する要望を受け付けると共に、開催に先んじて、アンケートによる授業評価を実施
しない、または実施しにくい科目一覧を提示し、これらに対して意見のある学生が連絡会で意見を述べるようにしている。その結果、平成 30 年度における授業評価アンケートの回答率も引き続き 100%であった。（継続）授業評価アンケート結果、および、クラス連絡会の議事録は、工学システム学類教育会議において、回覧を行っており、教育効果の検証を、学類全体で行っている。また、授業評価アンケートの結果を受けて、各教員は、各年度において、「学生からの授業に対する要望への対応」、および、「前年度と比べた授業の改善」を記したティーチング・ポートフォリオを作成・提出している。これにより、教育の改善を、各教員が、自発的・継続的に実施している。（継続）-42-学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

工学システム学類

総科目数

136科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

63.2%
Q2

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

56.3%

32.2%

全くそう思わない
7.6%

授業を通じて，この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.0%
Q4

6.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない
29.1%

そう思わない33.1%

全くそう思わない10.2%

総合的に判断して，この授業を受講してよかったと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

54.6%

そう思わない32.4%

全くそう思わない9.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
工学システム学類では、知能機能システム専攻・構造エネルギー工学専攻と共同で運営する就職委
員会を常置し、企業の人事担当者および卒業生のリクルータにヒアリングを行っている。また、企業のリクルータなどに大学院生による発表会（通称大学院セミナ）への参加を呼びかけ、発表者が学生・社会人からのフィールバックを得る機会を設け、就職活動のきっかけを提供すると共に、教育効果の検証の場を持った（知能機能システム専攻と共通）。さらに、就職支援企画としての講演会「若手エンジ
ニアの挑戦と就職への誘い」を日本機械学会関東支部との共催で実施し、学生の就職に対する意識向上を図っている。（継続）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
工学システム学類では、単位の実質化・成績評価の厳格化の取り組みが、５年に一度実施される JABEE
認定のための外部審査により適正であることが担保されている。（継続）Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
工学システム学類では、全教員・全担当科目を対象としたティーチング・ポートフォリオの作成、提出を実施しており、授業改善状況を自発的・継続的に把握できる仕組みを用意している。また、収集されたティーチング・ポートフォリオを基に授業改善が継続的に行われている状況を把握している。この試みは、科目担当教員グループで毎年度実施されており、年度末の報告も義務化されている。数学担
当者グループや実験担当者グループでは特に活発な討論会が開催されている。さらに、科目間メーリ
ングリストを利用して、授業内容・方法の検討が恒常的に行われると共に、学期末に各科目の総括を関係教員にメール配信することにより講義内容および特記事項について情報の共有化を図っている。
（継続）
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
工学システム学類では、教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。特にテニュア・トラッ
ク下にある助教教員が授業を担当する際には、メンタ教員も授業担当教員となり、メンタ教員が授業参観し、必要に応じて改善など助言を行っている。（継続）平成 30 年度は、e-learning システムを効果的に活用している教員による「工学システム学類における熱力学の教育改善」と題した講演会を企画・実施した。
（知能機能システム専攻、構造エネルギー工学専攻、リスク工学専攻と共通）（平成 30 年度新規）
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
工学システム学類では、学類長、カリキュラム委員長、FD 委員長、PDCA 委員長合同主催による新任教員研修会を開催し、学類教育制度の細部について新任教員に説明した（開催日時：平成 30 年 4 月 19
日（木）13:00-14:40、参加者数：6 名）。
（継続）
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
工学システム学類では、高校で学習してきたことと本学類入学後に学習する内容のギャップを橋渡しする数学教育「数学序論」を開講している。
（継続）
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み-43-

工学システム学類では、毎年度、学習・教育到達目標の達成度評価を実施しており、その評価結果の提出を義務付けることで、学生の自己実現への意識を高めている。
（継続）
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
e-learning システムを効果的に活用している教員による教授法の紹介をテーマとする講演会を企画・実施した。（平成 30 年度新規）
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
工学システム学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
学生と教員よって実施される学生連絡会の開催に先んじて、アンケートによる授業評価を実施しない、または実施しにくい科目一覧を提示し、これらに対して意見のある学生が連絡会で意見を述べる
ようにしている。その結果、平成 30 年度における授業評価アンケートの回答率は、前年度と同じく100%であった。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
工学システム学類では、2004 年度より日本技術者教育認定機構（JABEE）により工学教育プログラムに認定されている。工学システム学類のカリキュラムが JABEE プログラム認定コースとして維持されるための要件を満たすために、教育の質を維持し、継続的改善を行うための教育点検改善（PDCA）委員
会を設置するとともに、その活動成果を共有するための FD 研修会（学類 FD 懇談会）を毎年実施して
いる。
（継続）

社会工学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善・ 社会工学類独自の授業評価質問票を用いて授業評価を行った。
・ 各学期の授業評価結果は、学類教育会議で報告され、その場でカリキュラムの問題点や改善方法を議論した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
・ マークシート方式により授業評価可能なすべての開講科目授業について授業評価を行った。さらに、従来どおりのマークシート方式に加えて、TWINS を用いたアンケートにより全開講授業科目に対して授業評価を実施した。
・ 授業評価アンケートの調査結果を、学類教員会議で公表し、講義・演習の改善方策について議論した。評
価結果が思わしくない項目があった授業の教員に、デジタル化した学生からの自由記述内容を個別に伝え、次年度の授業の改善案について報告を求めている。
以上の取り組みにより、マークシートによる授業アンケート、TWINS による授業評価アンケートでも自由記述欄を設けており、学生からのコメントでは肯定的な評価が増えており、FD 活動の効果が現れている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

社会工学類（講義）

総科目数

74科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

そう思わない

67.4%
Q2

27.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

そう思わない

57.1%
Q3

31.6%

全くそう思わない
7.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

53.5%
Q4

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない

29.8%

12.0%

そう思わない全くそう思わない

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

56.2%

30.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

-44-

10.5%

・ビジネスや行政などの第一線で活躍されている卒業生や修了生に、ビジネスや行政の現場のことについての在籍学生を対象とした講演を依頼している。特に、同窓会を通した在籍学生と OB との交流
会での卒業生からの意見は非常に教育改善に有益である。
・就職委員会が設置され、企業の人事担当者や卒業生と面談し、積極的に意見聴取を行って教育効果を検証・改善している。特に、社会工学学類、社会工学専攻就職委員会企画の企業合同説明会において、企業の採用担当者からの筑波大学卒業生の特徴や評判等について意見聴取し教育改善の参考にしている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・成績評価基準を定め、これに基づいて成績評価を厳格に行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・学生表彰制度の充実を継続している。それにより、学生の研究意欲・研究指導教員の指導へのモチベーションを向上させる効果が得られている。
・セミナーにおける学生の発表を通じて教員相互に研究指導方法を議論し、研究指導方法の改善に努めている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・「教員相互の授業参観・授業評価の取組み」は公式に行っていないが、教員相互の授業参観・授業評
価を自由に行うことを認めている。
・本学類では、幾つかの科目において複数教員による講義を行っており、結果として、教員相互の授業
参観・授業評価が浸透していると考えられる。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
・メンター教員から新任教員に大学組織や専攻ビジョン、カリキュラム、講義などについて説明し、教育方法の改善に促している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
・新入生の数学能力を補完するために「解析学(微積分)基礎」および「線形代数基礎」を開講している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・筑波大学の産学連携推進プロジェクト等により、政策実務家や起業家など学外講師に講義・特別講
演会・座談会を依頼し、学生に実社会の課題を理解させ、修了後即戦力となる学生を育成している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
・マークシートを用いた授業評価が実施されていなかった科目について、TWINS のアンケート機能を利用した授業評価を 2 年前から実施している。低回答率が危惧されていたが、学生への数度の回答依頼により、高い回答率を維持していている。
・自由記述回答は、その箇所部分をデジタル化し、授業担当教員に配布している。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
社会工学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 96.8％
授業評価アンケートの実施率は 90%以上を維持しており、カリキュラムの中で定着している。主に非常勤講師等が行う講義において評価がなされないケースもあるが、世話人への注意喚起を行っている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
・ファカルティ・セミナーや講演を月１〜２回程度開催している。外部から研究者を呼ぶことが多い
が、内部の発表者もいる。
・テニュア・トラック教員研究発表会を 2019 年 2 月 20 日に開催し、若手教員から研究・教育活動の報告を受け、質疑応答を通して若手教員、年配教員ともども、研究教育活動のレベルアップを図った。
・産学連携プロジェクトの募集等は、積極的に全教員に案内を出して応募者を募るようにしている。

-45-

情報学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
各学類とも大幅な入試改革を前にして、カリキュラムの拡充を図るために授業科目や内容の改変・改善を進めている。情報科学類では各科目の各科目の教育目標に対する学生視点での達成度・満足度
に関する評価を行い、FD 委員会で項目ごとの平均・標準偏差を算出して、改善の必要があるとされた科目の担当者に勧告を行っている。情報メディア創成学類（以下「創成学類」）では、enPiT2、キャン
パス OJT、ACPC 連携講座、特別講義などで産学連携による実践的教育の強化・拡充を図っている。知識
情報・図書館学類（以下「知識学類」）では 2 年次以上のカリキュラムを拡充するため 3 科目を新設した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートに関しては、各学類とも全学共通の項目に加え、学類独自の項目を加えて、アン
ケートを実施している。各学類とも授業の満足度は「大いにそう思う」、「そう思う」が 8 割を超えており、満足度は高いと言える。
アンケートの集計結果に関しては、各学類とも何らかの形で授業に活かすようにする試みがなされている。知識学類では、授業担当教員が評価結果をどのように受けとめ、授業に活かそうとしているかを把握するため、教員に対して「授業に関するアンケート結果の反映について」という調査を実施している。情報科学類では、学期ごとに集計した結果を各学期 2 回の FD 委員会で審議し、必要に応じて担
当教員への勧告を行っている。創成学類でも集計結果に関して、学類教育会議で公表し議論を行っている。
各学類とも学生の履修状況の把握に努め、成績不振の学生に関しては、クラス担任や指導教員が個別に面談するなど、学修指導を行っている。知識学類では保護者への成績通知に際して、成績不振学生の個別状況の説明を追記し、状況の共有化を図っている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

情報学群共通

総科目数

6科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

63.1%
Q2

32.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

48.3%
Q3

そう思わない全くそう思わない45.2%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

48.0%
Q4

全くそう思わない

そう思わない43.8%

全くそう思わない5.7%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.0%

そう思わない全くそう思わない

40.8%

5.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
情報科学類では、卒業生・就職先関係者に、教育・人材育成に関する要望、本学からの採用者に対する評価等に関して聞き取りを行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類とも A+および A の割合を一定の基準を超えないようにする措置が取られている。知識学類では概ね 40%以下となることを目標とし、H30 年度は 39％となった。創成学類でも成績分布の目安を示すなどして厳格化に努めている。全科目の GPA に関して、情報科学類では教員に公開、知識学類では Web
で一般公開している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
知識学類では毎月、教育課程・FD 委員会において FD 活動に関する検討を行い、アンケートや講習会、授業参観の実施などを検討している。情報科学類では、授業アンケート結果に関して教員の各項目の標準偏差を算出し、教員にフィードバックするなど、各学類とも独自の方法で、授業・研究活動方法-46-

の改善を図っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
知識学類では、25 年度から原則すべての科目について参観ができるようにしている。情報科学類では若手・新任教員に積極的に授業参観を行うよう促している。創成学類では、産学連携科目において本学のみならず産業界や他大学の教員も交えた発表会を行い、実践的教育の改善に役立てている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
情報科学類では、新任教員に対して授業参観への積極的参加を推奨し、若手教員に対しては教育方法の経験談を話すなどのセミナーを開催することを検討している。知識学類では新任教員にメンター
教員 1 名を指名し、卒業研究に関しては、2 年間は共同で指導を行う体制を取っている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
情報学群では、リメディアル教育を行っている学類はない。創成学類では必要があるケースに対して個別に対応している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習への配慮は基本的に各教員が個別に対応しており、あるいは e-learning 対応の資料を充実することなどを検討している。知識学類では図書館情報学図書館の協力の下で、春日ラーニングコモ
ンズを設けて、学生が予習・復習を進める際に、常駐のチュータに相談できるようにしている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
各学類とも、それぞれに教員の授業・研究指導の能力を高めるための活動を進めている。情報科学類
では本年度より科目に合わせたアンケート項目を増やし徹底して実施することで、実施率の向上を図った。創成学類では enPiT2 やキャンパス OJT などの産学連携科目を情報学群の 3 学類に拡張して実施
し、学類のみならず大学を越えた FD につなげている。知識学類では、必修の講義において、学生に自由記述欄への記述を促すなど、学生の具体的な要求を把握することに努めた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
情報学群共通：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
情報科学類および知識学類では 100% の実施率を達成している。創成学類では、然るべき理由に伴い実施しなかった 3 科目を除き、96.1 % の科目で実施できている。今後もこの高い実施率を維持することを目指す。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
情報科学類ではコンピュータサイエンス専攻と連携した FD や若手教員のテニュアトラック審査時にフィードバックを与えている。創成学類ではクラス連絡会を年 2 回実施し、学生からのフィードバッ
クを得ている。知識学類は毎月の委員会、年 8 回の図書館情報メディア系 FD 研修会への参加、年 2 回のクラス連絡会、全学 TA 研修への教員の派遣などを行っている。

情報科学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
全ての科目に対して、学生による授業評価アンケートを実施し、継続的にカリキュラムの点検と授業内容の改善を検討している。その中で、各科目の教育目標に対する学生視点での達成度・満足度に関する評価を行い、FD 委員会で項目ごとの平均、標準偏差を算出の上、改善の必要があると思われる科
目に関し、担当者への勧告を行っている。また、アンケート結果は、専攻・学類の教員組織で共有されており、カリキュラム委員会と連携して、カリキュラムの検証と改善の参考にしている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケートは、大学全体の試み以前より、専攻・学類で共通して行っており、全ての科目について実施している。全学実施アンケートは、全学実施アンケート項目を従来から実施している独自実施アンケート項目に加える形で参加している。
学期毎の集計結果を FD 委員会にて審議し、必要に応じて担当教員への勧告を行い、授業内容と教育効果の改善に役立てている。
また作年度より、従来対象となっていなかった、演習、フレッシュマンセミナーなどについても、質問項目を限定することで、授業評価アンケートの対象とし、対象科目数を向上させた。
また本年度より、アンケートを何らかの理由で取れなかった授業科目に対し、その対応のためのガイ
ドラインを作成した。具体的に、マークシートでアンケートが授業中に取れなかった場合、Manaba で同一の質問を学生に実施し、適切な監視下でマークシートに転記し、マークシート実施と同等の結果を得ることとした。

-47-

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

情報科学類

総科目数

92科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない56.7%
Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

51.9%
Q3

そう思わない36.1%

全くそう思わない8.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

50.5%
Q4

全くそう思わない

35.8%

そう思わない32.8%

全くそう思わない12.4%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

51.6%

そう思わない全くそう思わない

32.7%

11.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生・就職先関係者に対し、教育活動及び人材育成に対する要望、本学からの採用者に対する評価等について聞き取りを行っている。この結果を専攻・学類の教員組織で共有し、教育効果の向上や目標設定の参考にしている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
開設全科目に対する成績評価結果に基づく GPA の算出を行い、結果を教員に公開している。これを通じ、A+/A/B/C の評価配分の指標として活用するよう全教員に促している。この結果はカリキュラム
委員会にもフィードバックしている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
B に述べた授業アンケートの教員へのフィードバック、必要に応じての勧告を通して教員個人の努力を促している。また、D に述べた GPA 調査の結果から、各教員に担当科目における単位の厳格化と成績評価方法の見直しを促している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
若手教員・新任教員を中心に、授業参観の実施を積極的に行うよう促している。今後とも、教育方法の向上等のために、特に新任・若手教員に対して推奨して行く。また、評価優良教員の知見を共有するような試みを検討している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員に関しては、先述の授業参観への積極的参加を推奨している。セミナー等は特に新任教員に限定していないが、若手教員に対する教育方法の経験談等のセミナーを検討して行く。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前学生・新入生に関する FD 視点からの補完教育は特に行っていないが、解析学、代数学などの基本科目においては、クラスを細分化し少人数とすることで、基礎教育の充実化を図っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習・補修授業に関しては、e-learning 対応の講義・資料を充実させることにより、今後の取り組みを増やして行く。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
昨年度より従来対象となっていなかった、演習、フレッシュマンセミナーなどについても、質問項目を限定することで、授業評価アンケートの対象とした。現実に本年度より科目に合わせたアンケートとの種目を増やすことで徹底して実施することで、実施率の向上を図った。アンケー
ト結果で特に偏差値の低い項目について、当該担当教員への通知と改善検討を促した。また、GPAの算出を行い、成績評価手法に対する客観的材料として全教員に示した。全科目について授業評
価方法を確認・確定した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
情報科学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％-48-

大学全体として「スーパーグローバル大学等事業において、すべての開設授業科目を対象として学生による授業評価を実施することを数値目標として掲げている。」ことに鑑み一貫して授業評価アンケートの高い実施率を実現するよう科目に合わせたアンケートを複数種類用意することで、高い実施率を実現している。また本年度より、アンケートを何らかの理由で取れなかった授業科目に対し、その対応のためのガイドラインを作成した。具体的に、マークシートでアンケートが授業中に取れなかった
場合、Manaba で同一の質問を学生に実施し、適切な監視下でマークシートに転記し、マークシート実施と同等の結果を得ることとした。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
情報科学類の FD 活動はコンピュータサイエンス専攻と連携を取りつつ一体的に実施している。FD 活動の報告と学生授業アンケート結果に関し、学期毎の教育会議の場でアナウンスし、議論を行っている。特にカリキュラム委員会との連携により、GPA の算出を始めとする、教育の質を高めるための客観的データの提示を通じ、各教員の自覚を促している。
また若手教員のモティベーションを上げるために、テニュアトラック審査の中間報告会(本年度 1 件
実施、合原一究助教 テニュア獲得に係る中間評価 2018/12/3 )を実施し、改善点を本人に周知するようにしている。

情報メディア創成学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１、２年次の、特に専門導入科目や数学、プログラミング科目等の内容と構成の見直しを行い、具体的な科目構成を含めて、学生に真に必要な科目体系によるカリキュラム改訂を検討した。
また、enPiT2、キャンパス OJT、ACPC 連携講座「ライブ・コンテンツ論」、情報メディア創成特別講
義 B「クラウド型のソフトウェア構築」等の実施により産学連携による実践的教育の強化・拡充を図った。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
各授業科目について、全学共通の 4 つの設問に加え、理解度や修得度等を含む 13 項目の学類独自の設問及び自由記入欄を加えたアンケート調査を行った。全学共通の設問では下のグラフに示すように「大いにそう思う」、「そう思う」の回答が 85％以上を占め、授業に対する学生の満足度は十分高いものであった。学類独自の設問についても同様の傾向が見られた。アンケート結果は学類教育会議において教員に公表し、授業改善の参考にしている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

情報メディア創成学類

総科目数

93科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない61.0%
Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.9%
Q3

そう思わない35.3%

全くそう思わない
8.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.5%
Q4

全くそう思わない
32.1%

そう思わない34.4%

全くそう思わない10.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

54.3%

そう思わない33.0%

全くそう思わない9.3%

学生の履修状況や単位修得状況についてはクラス担任（指導教員）及び学類長が確認している。そして、取得単位が不足している学生や、年度・学期ごとの取得単位の減少傾向が著しい学生に対しては個別に面談を実施し、原因や改善策を話し合っている。単位修得状況が悪化した場合には継続的にコミュニケーションを取るように努めている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
当学類の卒業生の就職先が多岐にわたることから、組織的・定量的な調査は難しい。引き続き、信頼-49-

性があり効率的な検証方法を検討の上、実施を目指す。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績分布の目安を教員に示すなどして成績評価の厳格化に努めた結果、単位キャップ除外対象者の判定や大学院推薦対象者の選考などが、成績によって客観的に実施できている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業評価アンケートの自由記述による学生からの意見を授業改善に活かす他、選択科目の履修者数等の増減や研究室配属人数なども、各教員の教育に対する効果的なフィードバックになっている。
また、enPiT2、キャンパス OJT、ACPC 連携講座、情報メディア創成特別講義等の産学連携による授業
科目の実施によって、グループ演習や PBL による実践的教育の必要性と重要性ならびに効果的な実施方法などを理解することで、特にこれらの科目を担当している若手教員の教育能力の向上につながっている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業参観という形態ではないが、enPiT2 やキャンパス OJT 等で行っている発表会では、他大学の教員や産業界からの参加者も交えて意見交換及び情報交換も行っており、実践教育の進め方の改善に役立っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
学類の FD 委員会の教員が全学対象の FD 研修会に参加し、学類教育会議でその報告をすることで、学類教員全員への FD へとつなげている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
リメディアル教育は個々の学生毎に必要な内容が異なるため、学類として定型の教育は用意していない。学生からのリクエスト等に応じて個別に対応している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習への配慮は各授業担当教員がそれぞれの責任で行っている。また自主学習を促進するためにクリエイティブメディアラボをオープンスペース化し学生チームによる自主管理を行っており、実験・実習、ミーティング等に利用できる。補習授業は学類としては実施しておらず、必要に応じて個別に対応している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
enPiT2、キャンパス OJT、ACPC 連携講座、情報メディア創成特別講義、コンテンツ応用論といった産業界から講師陣を招いて、実践的な情報技術や創造活動のケーススタディを通じた表現のための発想法など、従来の講義形式による大学の授業では教えられなかった内容を社会ニーズに合わせて提供するための交流の場を充実させた。enPiT2 やキャンパス OJT では、情報学群の 3 学類で関連科目を共通開講し、学類を越えて、複数の教員と学生、産業界からの関係者等の意見交換が行われることで、実践的 IT 教育に関する手法の蓄積や能力向上が期待できる。さらに enPiT2 では、10 大学が連携して推進していることから、FD 合宿なども定期的に開催されることで、他大学の教員と合宿形式で勉強会及び情報交換を行う場がつくられており、大学を越えた FD としても役立っている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
情報メディア創成学類：平成 29 年度実施率 96.6％→平成 30 年度実施率 96.1％
学類教員が主体的に担当している授業科目（ただし、卒業研究や特別演習等、授業評価アンケートがそぐわないものや、非常勤講師担当科目は除く）では、ほぼ全ての科目で実施しているため、今後もこれを継続していく。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
クラス連絡会を 2 回（うち１回は知識情報・図書館学類と合同で）開催した。これによりカリキュラ
ムや学生生活に関するものなど、学生から提示される様々な要望や意見を聴取し、学習環境や学生生
活の改善に向けた対策を講じ、FD 活動の一環とした。

知識情報・図書館学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 31 年度からの新たな学群カリキュラムに際して、卒業要件と教育課程の見直し・改善を行い、多数の科目の新設・改廃を行うとともに、標準履修年次 1 年次の専門基礎科目を情報学群共通科目とした。
また、2 年次以上の学類カリキュラムの拡充を図るため、以下の科目を新設した。
GE22201「機械学習」-50-

GE22301「映像メディア概論」
GE82701「インターネット動画メディア論」
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

知識情報・図書館学類

総科目数

126科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

55.3%
Q2

37.2%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない44.0%

全くそう思わない

41.5%

9.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

39.2%
Q4

5.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない39.1%

全くそう思わない14.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.7%

そう思わない40.9%

全くそう思わない12.8%

学類において策定した授業評価実施要領に基づいて授業評価を実施し、その結果を学類担当教員に報告するとともに、学類ウェブサイト(https://klis.tsukuba.ac.jp)にて一般公開した。
クラス連絡会のほかに、学生代表と教育課程・FD グループ委員が懇談する機会を年 2 回設けて、学類の教育課程や個別の授業科目改善のため、学生の要望や意見を聴取した。さらに専門導入科目の開始を視野に入れて平成 31 年 3 月に説明会を開催し、学生代表に筑波大学の新たな教育制度について解説するとともに、学類教育におけるカリキュラムの変更点について説明を行い意見交換の機会を設けた。
また、学生の履修状況を学期ごとに分析し、成績不振の学生の履修・単位取得状況一覧をクラス担
任・指導教員に配布して、個別の学修指導を行っている。また、保護者への成績通知に際して、成績不振学生の個別状況の説明を追記して、問題状況の共有・協力をはかっている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
今年度は実施せず。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
平成 22 年度から、学類担当教員への啓発を目的に、科目別成績分布について分析を行っているが、今年度も継続して分析を行い、現況の問題点の検討に生かしている。また、平成 27 年度以降の科目別
成績分布表を学類ウェブサイトで一般公開し、学類担当教員にとどまらず、広く学内外から閲覧可能となるような措置をとっている。現在、本学類では、A+および A の比率が概ね 40%以下となるよう評価することを目標としているが、平成 30 年度の知識情報・図書館学類開設授業科目全体での A+および Aの比率は 39%であり、目標を達成している。
卒業研究については発表会出席教員全員による評価を導入し、3 名以上の教員から不十分評価を受けた場合には審査委員会で再審査する方式を採用しており、平成 30 年度もこの規定を適用して 2 名に再審査を行った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「筑波スタンダード」に基づき、達成すべき教育水準や教育の質の保証について、社会にわかりやすい FD 活動を実施している。教育方法等の改善を目指して、毎月、教育課程・FD 委員会において FD 活動に関する検討を行っている。平成 30 年度は、29 年度に引き続き全開講科目への授業評価の実施を行ったほか、授業参観や来年度の FD 講習会についての検討などを行った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
他教員の授業の見学を通して授業の改善に役立てるという趣旨のもと、平成 23 年度から教員相互の授業参観を実施している。平成 24 年度までは、参観対象を秋学期科目に限定していたが、25 年度からは、原則すべての科目について参観可とした。平成 30 年度では改めて参加人数を増やすための呼びか
けや実施方法等を検討し、参観期間を増やし春 C 科目および秋 ABC 科目とすることで参観科目も増や
した。

-51-

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員にはメンター教員 1 名を指名し、特に卒業研究については、2 年間は共同で卒業研究指導する体制としている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学類としては実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
図情図書館の協力を得て、春日ラーニングコモンズを設けて、学生が自由に予習・復習を進めるとともに、不明な点がある場合には、時間を定めて常駐しているチュータ（大学院生、学類生）に相談できるようにしている。またグループ作業用のスペースも設けている。図書館外にも別に自習用のスペースを設け、学生が自分に合ったスペースで自習ができるように留意している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
授業担当教員の授業評価アンケートへの対応について調査し、授業評価アンケートを授業に生かしていく取り組みを進めているが、FD 講習会においても、授業評価アンケートをどのように生かしていくかが課題とされていたので、この試みはさらに工夫し進めていく必要がある。なお TWINS の自由記
述欄に記述された授業に対する学生の意見を踏まえて、教員は授業の改善に積極的に取り組んでいるとの報告もあった。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
知識情報・図書館学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成 29 年度に引き続き、平成 30 年度も授業評価アンケート実施率は 100％であったことから、今後も現状を維持するよう努める。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
本学類では、教育課程委員会と FD 委員会を統合して教育課程・FD グループと称し、毎月 1 回のペースで委員会を開催し、授業評価や成績評価など教育課程の運用と一体的な FD 活動を心がけている。さらに本学類教員は教育研究活動に関わる研鑽の場として、図書館情報メディア系 FD 研修にも参加している。系 FD 研修に関して平成 30 年度は、4 月 25 日、5 月 23 日、6 月 27 日、7 月 25 日、9 月 26 日、10 月 24 日、11 月 28 日、2 月 27 日の計 8 回が開催された。また、年 2 回のクラス連絡会を実施しており、平成 30 年度は 7 月 26 日に春日エリア合同クラス連絡会（情報メディア創成学類と合同）、12 月
14 日に本学類のみのクラス連絡会を実施した。その際には学生の授業に関する要望も聞いて、対応するようにしている。また、TA 制度への教員の理解をはかるため、TA 配置授業の担当教員 3 名程度を順次指名して全学 TA 研修に参加させている。

-52-

医学群
A 平成 30 年度 医学群 FD 実績報告
１．ケア・コロキウム（チームワーク演習）初任テューター研修会 (医学群３学類合同開催)①開催日時：平成 30 年 11 月 20 日 (2 時間)②開催場所：4C202③形式：講演とグループ討論④講師： PCME 室 講師 前野貴美
⑤テーマ：職種間連携教育のねらい、ケア・コロキウムの概要、PBL テュートリアルのねらいと概
要、テューターの役割、ファシリテート方法、テュートリアル体験⑥出席者数：9 名（看護学類 教授 1 名・准教授 1 名・助教１名、医療科学類 助教 1 名、東京理科大教授 2 名、准教授 1 名、講師 1 名、助教 1 名）
⑦事後アンケート
事後アンケートでは、ほとんどすべての参加者が、専門職連携教育、ケア・コロキウムの概要、
PBL テュートリアルのねらいと概要、テューターの役割について、非常に～まあまあ理解でき
た、役立ったと回答した。
⑧企画者の印象
ケア・コロキウムを初めて担当する教員を対象として、レクチャーとテュートリアル体験を通して、職種間連携教育、ケア・コロキウム、PBL テュートリアル、テューターの役割等について理解することを目的としている。連携教育におけるテューターの役割は大変重要であり、今後も継続予定である。
２．職種間連携教育 FD (医学群３学類合同開催)①開催日時：平成 30 年 12 月 3 日 （1 時間 30 分）②開催場所：4A411③形式：講演、質疑応答④講師：PCME 室 講師 春田淳志
⑤テーマ： 職種間連携教育(Interprofessional Education; IPE) におけるファシリテーション⑥出席者数：22 名 （医学類:教授 1 名、准教授 2 名、講師 2 名、助教 1 名、病院講師 1 名 看護学類:教授 1 名、助教 1 名 医療科学類:講師 1 名、助教 3 名 理科大:教授 2 名、准教授 1 名、講師
2 名助教 1 名 東北医薬大:教授 1 名 その他 2 名）
⑦事後アンケート「理論的な背景や根拠を知ることができました」「異なる領域のファシリテーターが互いに省察する機会になった」「今日のケア・コロキウムのテューターとして参加させていただき、よいタイミ
ングでの講義だったと思う」、「コアタイムを振り返りながらファシリテーターの役割を学べたので明日に活かすことができる」、「医学のテューターにも生かせると思います」、などの意見が見られた。
⑧企画者の印象
IPE のファシリテートに対する理解を深めることができ、タイミングや内容も好評であった。教員同士の連携の機会にもなり、今後の本学の IPE の発展に向けて貴重な機会となった。今後も継続予定である。
３．医学群講演会
医学類教員対象のクリニカルクラークシップに関する FD（テーマ：医学生のアンプロフェ
ッショナルな行動への対応と評価）および初任教員 FD（テーマ：MCQ 作成法）を、医学群 FD としても位置づけ、看護学類・医療科学類教員にも案内して実施、各ＦＤについて 7 名、1 名が参加した（詳細は医学類 FD 報告書参照）。
B 平成 31 年度 医学群 FD 実施計画
１. ケア・コロキウム（チームワーク演習）初任テューター研修会 (医学群３学類合同開催)
今年度同様に 11 月に実施予定。
２．職種間連携についての FD (医学群３学類合同開催)
今年度同様に、12 月のケア・コロキウムの時期にあわせてケア・コロキウムのプログラム改善につながるテーマをとりあげ、外部講師を招聘して実施予定。

-53-

３．医学群講演会
医学群の教員に共通したテーマを検討して実施予定であり、現時点で本学 DAC センターから講師をお招きして LGBT について理解を深める FD を検討している。
４．試験問題作成法（1 時間）
医学類で初任教員 FD として実施する多肢選択問題作成法に関する FD を、今年度に引き続き次年度も看護学類、医療科学類教員も対象として、各学類教員ＭＬを通して広く参加を呼びかける。
内容：試験問題作成方法の実際とおさえておきたいポイント
時期：5 月～6 月(2 回実施)

医学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
医学教育分野別評価基準日本版：世界医学教育連盟（WFME）グローバルスタンダードに基づき、毎
年カリキュラムの自己点検を行い、年次課題を掲げ、改善を行っている。その指針が、医学類卒業時
コンピテンシー（プロフェッショナリズム、科学的思考、コミュニケーション、診療の実践、医療の
社会性、未来開拓力の 6 つのドメインから構成）である。
https://igaku.md.tsukuba.ac.jp/igakurui-info/kyoikumokuhyo-2
卒業時コンピテンシーをカリキュラム作成と評価に活用するためのマイルストーン
https://igaku.md.tsukuba.ac.jp/wp-content/uploads/sites/30/2017/01/20170127-2.pdf を合わせて策定しており、平成 30 年度には、これらに基づくコンピテンシー科目達成レベルマトリックスを完成させ、平成 31 年度カリキュラムにおけるシラバス作成にあたった。
尚、日本医学教育評価機構（JACME）により平成 30 年 3 月 26 日に正式に認証された国際基準に基づく医学教育分野別認証（平成 27 年 11 月受審）の自己点検書と評価報告書および、その後毎年の改善報告書・評価報告書を医学類 HP に掲載している。
https://igaku.md.tsukuba.ac.jp/accreditationjacme
平成 30 年度に提出した改善報告書では、前年度の改善計画に則り、医学教育推進委員会における学生委員のより積極的な参加によるカリキュラム改善の実施や、行動科学のカリキュラムの改善、再試験の内容の点検、クラス担任教員による形成的評価の充実とこれらのカリキュラム実施のための FDの実施を行ったことなどを記載している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
医学類では低学年次の全学共通科目を除き、専門科目のほとんどが必修科目となっており、各学年の進級の要件として、必修専門科目の履修と単位取得について詳細に規定している。
医学類では、全学共通授業評価が導入される前より、独自の授業評価を実施してきた。臨床実習前教育（1～3 年次）の専門科目「医学の基礎、機能・構造と病態」の全コースについて、学生による評価（教材のボリューム、教材の難易度、テューターのアドバイスの適切さ・熱意など）を実施している。
得られたデータは、医学教育企画評価室で集計を行い、担当教員（テューター、シナリオ作成者など）に迅速にフィードバックする他、シナリオ(上述の教材)作成 FD の内容に学生の意見を盛り込むなどして次年度以降のプランニングや教材作成に役立てている。
尚、全学共通の学生による授業評価アンケートからは、全項目において 5 割以上が「大いにそう思う」と回答し、「そう思う」をあわせると 9 割以上の学生が授業の進め方や総合的な満足度について肯定的な評価をしていた。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

医学類

総科目数

70科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

57.3%
Q2

そう思わない全くそう思わない38.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

61.8%

そう思わない全くそう思わない
34.8%

-54-

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない60.6%
Q4

全くそう思わない33.8%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.8%

そう思わない全くそう思わない
33.9%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
毎年卒業生に対して実施しているアンケートでは、例年約 80%が「医学部志望者に筑波大学を勧めた
い」と回答しており、概ね高い評価を得ている。
また、卒業生の臨床能力調査（卒後研修病院の指導医による、卒後 2 年目の卒業生の能力調査）を約
3 年毎に実施しており、最近では平成 31 年 2 月～3 月に調査を実施（平成 29 年 3 月の卒業生の評価）、
現在集計中である。尚、前回（28 年 3 月実施）の調査では、医学知識、医療面接、問題解決能力、コミュニケーションなどは概して前回より高く、各能力について、約 80％の卒業生が平均的な研修医よりも優秀と評価されていた。他大学出身者との比較について 40％が本学卒業生の方が優れている(33%は「個人差が多く評価不能」)と回答していた。自由記載において、社会人としての常識、ふるまいに問題のある卒業生が一部おり大学での態度教育にむけてのリクエストの記載があり、これらの結果を、
医学類教育推進委員会および全教員対象の更新 FD に報告して、プロフェッショナリズム・態度教育などプログラムの改善の検討に役立てている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
医学類の専門科目において、固定時間割で開設される授業は１年の医学統計学などに限られており、基本的に全てのコースは日替わりの時間割によるプログラムが作られている。成績は小グループ討論のパフォーマンスについての担当教員（テューター）からの評価、試験成績、実習成績を合わせて総合判定する。成績評価の厳格化のために、1～3 年次の専門教育科目の医学の基礎コースの判定基準について、「全てのコースで成績不良者へ再試を行い、１つのコースでも再試に不合格になると進級できない」としてコースの評価の判定基準を設定、学生へ基準を明示している。また、形成的評価の仕組みとして、クラス担任教員により、年 2－3 回個別のチュータリングを行い、個別成績を開示し振り返りを促す機会としている。
成績判定のプロセスは、各科目のコーディネーターおよび学年総コーディネーターの方針に基づき、医学教育企画評価室において試験問題の編集・実施後の不適切問題等のチェック・成績集計し成績判定資料を作成、それに基づき医学類教員運営委員会において最終的な判定を厳密かつ厳格な体制のもとに行う形になっている。
4 年次の臨床実習前のコースについても、全国の医学部で Student Doctor 認定（全国医学部長病院
長会議から臨床実習に入る医学生に、指導医のもと診療チームの一員として参加しうる能力を有していることの認定）が行われており、臨床実習に進むための総括的評価も厳格化が求められている。全国
医学部共通の共用試験（Computer Based Testing: CBT および Objective Structured ClinicalExamination: OSCE）の結果に加え、医学類独自の臨床実習前の準備教育における成績(実習態度評価を含む)の判定基準を用いて合否判定している。同時にその後のクリニカル・クラークシップ（臨床実習）の単位認定においても１つでも D 評価の診療科があった場合には、進級を認めず再履修をさせている。
平成 28 年度以降順次共用試験 OSCE(4 年次)に加え、臨床実習終了後 OSCE（6 年次）についても合格基準をより明確化かつ厳格化して、本試験で合格できなかった学生に対し再試験を実施している。
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
全教員対象の必修 FD として、初任教員 FD と更新 FD を行っている。新任教員 FD は 2 つのプログラ
ムからになり、１つは「カリキュラムの概要、医学生のキャリア支援、PBL テュートリアルの小グルー
プ討論の教員によるファシリテート方法」をテーマにしたもので、従来から行ってきており、平成 30
年度はそれぞれ 32 名、52 名が参加した。更新 FD は、3 年更新制で実施しており、毎年テーマとしてあげている新カリキュラムの進捗状況の他、最近教員からのテーマ設定としてリクエストがあった、「医学生のメンタルケア」を前年度よりテーマとして設定し、保健管理センター精神科医師らの協力を得て実施し、93 名が参加した。今年度の初任者 FD,更新 FD とも、それぞれ設定した達成目標について約 9 割の教員が到達したと自己評価を行い、各コンテンツについて自身の教育活動に役に立つと考えていた。（資料 1 平成 30 年度医学類 FD 報告 1～3 参照）
この他に、「医学の基礎、機能・構造と病態」の全コースについて、４つの分科会にわけ、コースの担当教員が集まり、テュートリアルシナリオについてピアレビューにより互いの教育経験を共有しな-55-

がらブラッシュアップを例年実施している。また、その準備として基本的なシナリオ（教材）作成法の修得をねらいとしたシナリオ作成 FD を翌年度の全シナリオ作成担当者（または代理）が参加して、基本的な作成法を学び、シナリオ作成の経験の豊富な教員の工夫を他の教員が共有する機会を提供している。
F．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
新任教員研修の一環として、学生より評価の高い教員の授業見学（PBL テュートリアルのコアタイムの見学）を必修にしているが、これは、授業評価目的に行っているものではない。
G．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
Ｅ項の医学類教員初任教員 FD の記載を参照。
H．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
実施していない。
I．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
臨床実習前の全コースについては、PBL テュートリアルのコアタイムで抽出した学習項目を学ぶための「自習時間」を設定し、それをサポートするための教員「リソースパーソン」をおき、シラバスにその連絡先と対応可能なスケジュールを示している。また、病理学コース（2 年次）、血液コース（3 年次）などの分野では実習時間以外でも標本を閲覧できる Web 教材を用い、自己学習を促している。
4 年生の診察法のトレーニングの実習の前後に学習用映像を manaba にアップして自主学習を促す他、臨床実習直前の時期にはオープンラボを開き、診察法や縫合、静脈注射の自主練習の機会を確保している。8 月末の試験直前の時期には担当教員がオープンラボに赴き直接学生からの質問に対応するリソ
ースアワーも設定し、積極的な活用を促している。
平成 29 年度以降は上記に加えて、2 年次、3 年次の医療概論Ⅱ・Ⅲ Medical English Terminology
において、クリプトン社とコース担当教員で協同開発した e‐learning 教材を導入した。講義前に Web
教材での 60 分以上の事前学習とプレテストに回答していることを前提としており、導入により講義は基礎知識の応用、実践的なレベルの演習を行うことができる他、講義後の復習でも Web 教材を活用できるようにして、自学自習を促している。
J．今年度の FD 活動の特色
毎年 3 月実施の医学類 FD 委員会の方針にしたがって活動している。3 年更新制の更新 FD のテーマに、今までの FD ポストアンケートから教員からのニーズが高かった「医学生のメンタルケア」をテーマとして前年度から実施している（3 年更新制のため平成 28～30 年度まで同テーマで実施）。また、同
FD の中で昨今の学生の特徴やそれに対応する医学部における教員の役割についてもレクチャーで取り扱い、参加者の日々の疑問に対応したものとするなどコンテンツを随時改善している。
更に、平成 30 年度は次年度以降の全学的なシラバス改訂の方針も鑑みて、１～3 年次「医学の基礎、
機能・構造と病態」の全コーディネーターを対象に、「コンピテンシーに基づくカリキュラムプランニ
ングにおけるシラバス作成」をテーマにした FD を実施し、56 人が参加した。(資料１平成 30 年度医学類 FD 報告 5)を実施した。この他に、臨床実習の指導医を対象に、全国の医学部で問題になっており本題でも対応について検討が必要な、「医学生のアンプロフェッショナルな行動と対応」をテーマにした FD（同報告 7）を実施した点も今年度の特色である。いずれも参加者から高い評価を得ており、次年度以降に活動につなげたい。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
医学類：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
基本的に例年ほぼ全てのコースについて医学類独自の授業評価アンケートを実施している。アンケートで何を評価すべきかその内容についても、毎年見直して実施する。尚、全学共通の授業評価アンケ
ートは、全てのコースで原則実施の方針としているが、履修時期や履修者数、演習の頻度により実施が困難な科目もあり、年度末の医学類で実施する全カリキュラムについてのアンケートの自由記載を活用して、学生からの意見収集の場としている。
L．その他（FD 活動に対する取組み）」
医学群として、3 学類合同のプログラム「ケアコロキウム」について、職種間連携の教育に関する FDを 3 学類合同 FD(ワークショップ)と、入試改革に関する FD(講演会)を実施し、医学類教員に参加を促した。
（平成 30 年度医学群 FD 活動取り組み状況調査参照）

看護学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善-56-

看護学類は、看護の様々な分野における指導者、教育者、研究者として活躍できる人材の育成を教育目標としてカリキュラムを構成しており、随時、教育目標とカリキュラムの関係の再確認を行なっている。特に、平成 27 年度に開設した「看護学の探求」は、領域別演習であり、４年生がそれぞれ希望
する１つの看護領域に配属され、当該看護領域の指導者、研究者として活躍できる基礎について１年間に渡って習得する演習科目である。本年度も、成果の最終発表の形式と教員による評価方法について見直しを行なった。また、教育目標を踏まえて、学位プログラム制におけるコンピテンス（学生が習得すべき知識、能力等）を検討し、合わせて学類で開講する SF 科目を最終決定した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
平成 30 年度における看護学類の学生による全学共通の授業評価アンケートおいて、本学類で開講する専門科目のほとんどの質問事項において、「大いにそう思う」または「そう思う」と回答した者が 90％以上であり、高い評価であった。また、アンケートにおいて学類が独自に設定している自由記載の項目に関しては、担当教員にフィードバックして各教員の授業内容の改善に努めた。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

看護学類

総科目数

74科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

71.1%
Q2

26.6%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない71.4%
Q3

全くそう思わない26.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない69.7%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない27.1%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

68.3%

そう思わない全くそう思わない
27.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
フレッシュマンセミナーに加えて在校生向けの就職支援シンポジウムを開催し、看護師、保健師、助産師そして養護教諭等に就職した卒業生を大学に招いて仕事の内容について具体的な説明を聞く機会を設けた。その際、卒業生が在学時に受けた看護学類の教育内容やその評価についても説明してもら
い、教育効果の検証を行うと同時に今後の学類教育に反映させる検討を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
カリキュラム委員会が中心となって、シラバスにおける成績評価の記載について教育会議で説明し、学類で統一を図った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
以下のように種々の取り組みを行っている。
（１）昨年度と同様に本年度も授業評価アンケートの取り扱い内規に基づき、看護学類教育会議で、授業評価アンケートの結果を報告し、教員に配布した。合わせて、学類独自にアンケートに追加した自由記述欄には、授業の良かった点と悪かった点について学生が記載した内容を担当教員にフィードバックした。このようにして、学生からの要望を、授業改善
やシラバス内容の見直しに活用している。
（２）実習に対する評価は、全学共通の授業評価アンケートに加えて学類独自により調査票を作成して分析した。
（３）クラス連絡協議会を年に 1 回開催し、学生から授業方法の改善要望や意見を直接聞く機会とし、授業改善に活用した。
（４）全学や人間総合科学研究科で実施される FD 研修会にできるだけ多くの教員の参加を促した。これらを通し、教員各自が教育方法を見直し、教育能力の改善・向上に役立てた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
実施しなかった。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学で実施されている FD 研修への参加を促した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
３年次編入生に対して、入学前の 3 月に、既修得単位申請方法を主目的にしたオリエンテーション-57-

を行うとともに、在学中の編入生との交流の場を設け、入学後の円滑な履修に繋げた。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
授業担当教員およびクラス担任教員が中心になって随時対応している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
看護学類 FD 講演会を２回開催した。平成 30 年 6 月 8 日に「米国の看護教育:大学教育と臨床現場のギャップをなくすために」と題して、米国で看護学の学位を取得し、米国の病院に勤務している岩間恵子氏を講師に招いて講演会を行なった。また、9 月 20 日に交流協定校であるホーチミン市医科薬科大学看護学科副学科長の L. Hoan 先生を講師に招いてベトナムの看護学士教育についての講演会を行なった。講演会では米国やベトナムの看護系大学おける講義・実習や成績評価ついてお話ししていただ
いた。いずれの講演会にも多数の教員が参加して活発な討論を行い、今後の学類教育における教育の改善と教員の資質向上のために有意義なものとなった。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
看護学類：平成 29 年度実施率 98.9％→平成 30 年度実施率 100％
昨年度は１科目アンケート実施できなかったが、本年度の授業評価アンケートは全て実施した。
L．その他（FD 活動に対する取組み）
平成 30 年 3 月 1 日に臨地実習を行なっている施設の担当者を招いて実習協議会を開催し、臨地実習に関する意見交換を行うと同時に、本学人文社会系の土井隆義先生による「つながり過剰症候群の世代-若者の人間関係の理解と対応-」の講演会を行なった。また、平成 31 年 1 月 28 日から 31 日にロシ
アから L.V.Sergey 先生（太平洋医科大学副学長）と E.V.Noviskaya（ウラジオストク市議会副議長）をお招きし、「極東ロシアにおける保健・教育と高齢者政策の展望」のテーマで講演会を行った。

医療科学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善「医療科学類のカリキュラム変更について」という FD を 2019 年 1 月 22 日に実施した。医療科学類
全般的なカリキュラムに加えて、SF タームに移行する際に、医療科学類のカリキュラムをどの様に変更したかについてカリキュラム委員長から説明があった。特に他学類からの編入や単位取得の規定、それに関する医療科学類内での 2 つの専攻の扱いなど、教員としての理解を促すに十分な内容であった。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

医療科学類

総科目数

76科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

そう思わない全くそう思わない

54.5%
Q2

41.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

そう思わない46.6%
Q3

全くそう思わない

わからない

47.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

そう思わない

48.5%
Q4

わからない

全くそう思わない
44.4%

わからない
5.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

そう思わない50.0%

全くそう思わない

わからない

44.5%

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
医療による多種職の連携を学ぶために「連携学習を促すファシリテーションとは」という FD を平成
30 年 6 月 14 日に筑波大学医学医療系講師 春田淳志先生（日本医学教育学会認定医学教育専門家、日本保健医療福祉連携教育学会 IPE 推進委員会委員）により行った。これはケアコロキウムという、筑波大学で開講する異なった医療職種を志す学生同士の学びを促すために、チュートリアルやファシリ
テーションをどのように行うかという内容であった。

-58-

Ｊ．今年度の FD 活動の特色
医療科学類での FD 開催は、上記 A,E にあるカリキュラム変更に対する説明を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
医療科学類：平成 29 年度実施率 85.7％→平成 30 年度実施率 95.8％-59-

体育専門学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
体育専門学群と体育学専攻の FD 委員会が共同して、現行カリキュラムについて、学生および教員対
象にアンケート用紙を配布して回収した。
平成 29 年度に実施したアンケート結果の集計と分析を行い、平成 30 年度 5 月に開催された体育専
門学群教育会議にて教員へのフィードバックが行われ、前年度との比較を含めたカリキュラムの評価や今後の改善すべき点等に関する情報共有がなされた。
上記の分析結果について FD 委員会で議論し、平成 31 年度からのカリキュラムを検討する上での基礎資料として活用した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
専門科目（卒業研究領域別演習，キャリア形成インターンシップ，種目別コーチング演習）および専門基礎科目について、全学共通の 4 項目と、体育専門学群独自の 2 項目からなる、マークシート形式の授業評価アンケートを実施した。また、卒業研究領域別演習、フレッシュマンセミナー、キャリア形
成インターンシップ、種目別コーチング演習は、全学群生からの改善要望や意見を集約した。
学生による授業評価は、全学共通の４項目すべてにおいて、「大いにそう思う」と「そう思う」の回答が大半を占めており、高い評価を得ていることが確認できる。また、学群独自の 2 項目において、学生自身の出席状況や取組状況の自己評価も含まれており、学生自身の振り返りにも役立てている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

体育専門学群

総科目数

162科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

86.0%
Q2

11.6%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない82.7%
Q3

全くそう思わない13.0%

授業を通して、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない82.1%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない12.9%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
82.8%

そう思わない全くそう思わない
12.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本学群の非常勤あるいは外部講師として任用された卒業生から随時意見を聞き、それに基づいて教育の改善に役立てている。また、学生の実技能力の質を確保するために実施している「実技検定」は、制度運用が安定期に入ってきている。現職教員からのさらなる評価を得るためにも、自主学習用動画のアップデートや一般向けの web 公開に向けて、実技検定委員会を中心に準備を進めている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各教員に対して、授業の到達目標の明確化、シラバスの改善、成績評価の厳格化等について、授業評
価をもとに見直しを依頼した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
体育系各組織（体育専門学群、体育学専攻、体育センター）の合同で、10 月に FD セミナーを開催した。本年度は、平岡和徳氏（熊本県宇城市教育長、昭和 62 年度本学体育専門学群卒業）から、「教師冥
利-年中夢求（むきゅう）からのスタート-」をテーマに講演をいただき、教員研鑽を行なった。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
新任教員を対象とした懇談会において、授業参観等の希望を確認した。希望があった場合は、FD 委員会が連絡調整を行ない、授業づくりに役立ててもらった。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
赴任 2 年以内の新任教員との懇談会を 6 月に開催した（新任 8 名参加）
。新任教員からは、欠席届の位置付け、予算執行の範囲確認、web 掲示板の改善希望、体育系ネットワーク関係の諸問題、専門語学への具体的助言、教員の昼食等について質問や意見が出され、体育系各組織役職者および FD 委員会委-60-

員とともに、疑問の解消や改善に向けて意見交換がなされた。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
推薦入試の合格者に対して、合格通知後に推薦図書を紹介し、その中から入学までの間に 1 冊を読ませて感想文を提出させた。
一般入試の合格者に対しては、特に行っていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
クラス代表者会を開催し、学生サイドからの学習環境の改善要望等を収集し、随時、改善に役立てている。特に、5C217 教室のオープンスペースを有効活用するために「自主学習室」の設置を行い、自主学習やグループプロジェクトを促進させる環境を整えている。
現行カリキュラムの「体育科学シンポジウム」において、manaba システムの活用を継続して行なっている。これにより事前の抄録の配布、各種質問の提出、授業後のコメント提出などが行われ、興味・関心の喚起・持続が促進されている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
FD 講演会は体育系各組織における時事的な内容を鑑みて、FD 委員会がテーマ設定を行っている。本
年度は、上述の通り、本学卒業生である平岡和徳氏（熊本県宇城市教育長）の講演を 10 月教員会議日に実施し、非常に多くの教員参加を得ることができた。
また、新任教員を対象にした懇談会を開催した。新任教員の悩み事を把握し支援するだけでなく、時に、学群全体として対応が不可欠となる問題も明らかとなり、今後も継続する意義は大きいと考えている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
体育専門学群：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
専門科目や専門基礎科目の全ては、マークシート形式のアンケート調査を実施している。しかし種々の問題（記入されたマークシートが封入された封筒の提出忘れや紛失、担当教員の実施忘れ等）に対応するために、常に、学生からの授業に対する意見収集ができる体制を整えている。
今後は、マークシート形式のアンケート調査の実施徹底を第一とし、学生の立場から意見陳述がしやすい体制を常に模索し、改善を進める予定である。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
体育専門学群 FD 委員会は、体育学専攻 FD 委員会の構成員との重複が多いこともあり、カリキュラ
ム評価、FD 研修会、新任教員懇談会に関しては合同で実施した。今後も効率的に FD 活動を協力して進めるとともに、個別に必要となる FD 活動を検討しながら取り組んでいく予定である。

-61-

芸術専門学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
芸術専門学群の教育の到達目標である「創造的表現力」「問題解決能力」「幅広い知識に基づく論理的思考力」「感性豊かなコミュニケーション力」「自律的・社会的な想像活動のための基礎力」に到達するための具体的な教育方法として、1、2 年次における横断的芸術教育、3、4 年次における少人数クラス
による専門教育を実践し、さらに特色ある学群教育として定着しているアート＆デザインプロデュー
ス、作品など学習成果の公開、国際インターンシップなどを組み合わせて、横断的・実践的・論理的・国際的な教育の実質化を推進している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート（マークシート）における各授業の集計結果は、学群平均、全学平均の集計結果も添えて各担当教員にフィードバックした。またマークシートによるアンケートを実施しない授業科目についてはその多くが履修学生との懇談会を開催し、学生の意向を確認したと回答している。学生の評価を確認し、授業の内容や方法を検証・改善するという方針が定着し、それぞれの授業において教育成果の向上につながっているものと評価できる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

芸術専門学群

総科目数

199科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない59.5%
Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

37.8%

7.4%

そう思わない全くそう思わない

53.4%
Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

57.2%
Q4

全くそう思わない
34.8%

34.9%

6.7%

総合的に判断して、この授業を受講して良かったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

59.3%

そう思わない34.2%

全くそう思わない
5.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
企業からのリクルート情報や卒業生リクルーターの情報を 4 主専攻間で共有するシステムにより、学生にとって細かなキャリア支援体制を構築するとともに、学外実習やインターンシップへの対応も行っている。また、卒業生を講師として就職支援セミナーを開催しており、こうした実践の中で、本学群における教育成果や求められている人材・能力等について意見交換を行った。①今知っておくべきインターンシップの基礎知識講座（平成 30 年 5 月 23 日、博士前期・後期課程芸術専攻と共通）、②就職支援セミナー（平成 30 年 11 月 14 日、博士前期・後期課程芸術専攻と共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各コース・領域・授業科目ごとに、可能な限り学生の学習成果を学内外に公開し、対外的な評価を検証しながら単位の実質化と評価の厳格化に取り組んでいる。主な公開展示は、洋画野外風景実習作品
展、日本画野外風景実習作品展、版画展、彫塑展、麦秋展（書コース）、クラフト領域授業成果作品展、構成特別演習授業作品展、デザイン展、卒業制作展などである。また、芸術専門学群 FD 委員会活動の一環で全授業における成績評価について調べ、受講者の GPA に係る各授業の A+ABCD 評語の割合について分析した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
マークシートによる授業評価アンケートは、芸術専門学群特有の授業形態や内容にあわせた設問を加え実施した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
多くのコース・領域において、学生の課題成果物等に対して複数の教員による講評会を実施し教員相互に評価とその見解について共有している。また特に優れた卒業研究に対しては、専攻・コース・領-62-

域の垣根を越えて選考教員が合同で審査を行い、「筑波大学芸術賞」「茗渓会賞」「芸術専門学群長賞」を授与している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本学群の特性を踏まえた FD 活動の一環として、新任教員を含めた教員を対象とした研修会を開催し、報告者との間で意見交換を行った。①論文作成における著作権に関するワークショップ（平成 30 年 8
月 7 日、博士後期課程芸術専攻と共通）、②芸術ウェブサイトにおける教育・研究の情報発信（平成 30
年 10 月 10 日）③芸術留学報告会・説明会（平成 30 年 10 月 31 日、博士前期課程芸術専攻と共通）、④筑波大学におけるハラスメント防止の取り組み（平成 30 年 11 月 21 日）、⑤学振特別研究員芸術系
ガイダンス（平成 31 年 3 月 14 日、博士後期課程芸術専攻と共通）
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
新入生全員が受講する専門基礎科目（「造形基礎演習」等）によって、造形活動のための基礎技能を培う実質的な補完教育を行っている。フレッシュマン・セミナーにおいても、美術・デザインにおける各分野の内容や芸術特有の廃棄物の取り扱いなど、専門教育を受ける上での基礎知識を学ばせた。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習や自主制作に取り組めるよう、放課後・休日の教室使用（5C 棟、6A 棟、6B 棟、工房棟等）
を使用願申請書の提出による許可制で認めており（時間制限あり）、学生の主体的学修のための環境を提供している。また、学生の自主制作作品を公開展示するギャラリー「T＋」を支援している。同ギャ
ラリーは、予約制による一週間の展示であるが、春学期、秋学期の開講期間はほぼ何らかの展示がされるなど活発に利用されている。展示スペースの運営も学生有志の団体が行っており、運営企画の主体性の獲得に寄与している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
学位プログラムの推進に対応する教育カリキュラムや入試内容・方法の見直しを行った。また、成績評価の厳格性を検証するべく、芸術 FD 委員会活動の一環で各授業の成績評価における ABCD 評語の割合について分析した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
芸術専門学群：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
マークシートによるアンケート調査が適さない研究指導主体の授業科目については学生との懇談会など多様な方法による学生の評価や意向の確認に努めている。結果、学生による授業評価の実施率は昨年同様 100％を維持している。今後は、マークシート方式によるアンケートの実施率の向上に向けて、定量的な結果や相対化の効果を周知する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
国際化を推進するとともに、海外での学びによって学生の学修がより充実したものになるよう、留学の検討につながる芸術留学報告会・説明会（平成 30 年 10 月 31 日、博士前期課程芸術専攻と共通）の開催や、部局間交流協定校を紹介する「芸術 留学ハンドブック」の配布を行った。

-63-

グローバル教育院
地球規模課題学位プログラム（学士）Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本プログラムは、平成 29 年 10 月から学生受け入れ開始のプログラムであり、人材養成目的を踏まえた教育目標に基づき、平成 29 年度から科目を開設した。
平成 29 年度授業終了後、授業担当教員から科目の授業内容・担当者の構成等について意見が出され、次年度教育課程編成においては、そのことを踏まえた改善を行うこととした。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
本プログラムでは、平成 29 年度の学生は 6 名であり、かつ、必修科目のため、授業アンケートを実施しなかった。平成 30 年度の春学期は国際基督教大学（ICU）で履修するプログラムであるため、授業
アンケートは実施しなかったが、筑波大学に戻った後、履修内容についての報告会を実施し、その後の指導に役立てた。
平成 30 年度秋学期から授業アンケートを実施し、今後の改善に役立てるほか、学生の履修状況については、本プログラムコーディネーター教員（2 名）が都度確認し、必要に応じて関係委員会において報告している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

地球規模課題学位プログラム（学士）

総科目数

6科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

50.0%
Q2

38.9%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

33.3%

11.1%

そう思わない全くそう思わない55.6%
授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

36.1%
Q4

8.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

50.0%

8.3%

5.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

33.3%

そう思わない52.8%

全くそう思わない
11.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 29 年 10 月開設のプログラムのため卒業生等なし。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業においては、事前学習・事後学修を課しており、授業の出欠についても毎回確認している。
成績は授業内あるいは授業後に課す発表及びレポートで評価しており、本プログラムで求める能力を踏まえて、評価している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業担当教員から授業実施結果等について報告があり、次年度の科目開設にあたって、シラバスの見直し等を行うこととした。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
科目は複数教員で担当しており、相互に確認できる形にはなっているが、授業担当教員以外の教員の授業参観等はまだ実施しておらず、今後の課題である。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
地球規模課題に関する外部機関のシンポジウム等に積極的に参加しているほか、本プログラムコー
ディネーター教員が他大学で実施された Problem-Based-Learning (PBL)についてのセミナーに参加した。プログラム内で始まった PBL による授業の経験も踏まえ、他の教員とも教育方法改善のための情報共有を行っている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
現在のところ取組みはしていない。

-64-

Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本プログラムにはコーディネーター教員を 2 名配置しており、常時学修支援ができる体制としている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
・関係セミナー／シンポジウム等への参加
・授業実施報告
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
地球規模課題学位プログラム（学士）：平成 29 年度実施率 0％→平成 30 年度実施率 78.9％
平成 29 年は開設したばかりであり受講者も 6 名と少ないため、平成 29 年度は授業評価アンケートを実施しなかったが、平成 30 年度秋学期からは全学アンケートのほかに独自のアンケート調査項目を追加して授業評価アンケートを実施した。

-65-

1.2 平成 30 年度研究科・専攻における FD 活動報告
教育研究科
◎ 教育研究科は他の博士課程研究科と異なり、スクールリーダーシップ開発専攻、教科教育専攻の二専攻が一体となって FD 活動をはじめとする様々な活動を合同で展開している。そのため本報告では、
教育組織としての FD 活動については教育研究科全体として報告する。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善研究科にカリキュラム委員会を設置し、継続的にカリキュラムの点検と授業内容の改善を図っている。例えば、春・秋学期制に合わせて実施したカリキュラムの見直しや改訂（開設科目の精選、科目
内容の再検討、履修方法の改善等）について検証を行った。また、平成 30 年度は、研究科共通科目「教育デザイン論」及び「教科教育論」の改善を試みた。これらの科目では、最新の教育動向に関する講義や、授業案作成等、最新の教育改革のあり方を考察し、教育研究科の人材養成目標である「高度専門職業人としての教員の養成（特に、中等教育教員の養成）」の実現を図ってきたが、「専攻・コースの垣根を超えて協働で学習することができる」という強みがあり、学生からも高い評価を受けてきた。
平成 30 年度はこの強みをさらに生かすために、これまで教科教育専攻のみの必修科目であった「教科教育論」を、スクールリーダーシップ開発専攻の学生が履修しやすくなる仕組みを検討し、平成 31 年度から展開する計画を立てた。さらに、これらの科目に Manaba を活用した e-learning を取り入れて「オンライン＋対面式授業」の交合型の授業科目として実装した。さらに、カリキュラムの検証と改善のために春学期、秋学期のそれぞれに「学生と教員との懇談会」を開催し、学生の授業評価と要望を次年度のカリキュラムの改善の資料とした。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生の履修状況については研究科として把握するために、運営委員会等において履修学生の構成や現状について情報を交換した。個別の学生の履修状況については、担任が状況を把握すると同時に、特に問題を抱えている学生について情報交換を行い、連携して対応した。また、年２回開催の「学生と教員との懇談会」における学生からの要望を踏まえて実施している補完教育（リメディアル教育）
については、学生と教員の懇談会で意見聴取し、引き続き細やかな対応をしていく。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

教育研究科

総科目数

5科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

79.4%
Q2

19.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

64.6%
Q3

33.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない67.2%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない29.4%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

63.1%

そう思わない全くそう思わない
33.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学内外における行事の開催や参加を通して、修了生や社会人との交流の機会を設けている。特に、昨年度からスタートして「教職セミナー」を今年度も実施し、指導主事や校長の経験のある教育現場関係者から教育研究科の修了生についての評価についても話を伺った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
教員専修免許状の取得と教員採用試験の観点から、教育研究科では一定の達成水準が認められれば「A もしくは A+評価」を与えている。今後も、社会的・全学的動向等を踏まえながら、成績評価の厳格化に向けて努力を継続することとしている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み-66-教員間では教育・カリキュラム委員を中心に各種会議等で授業・研究指導に関する情報交換を実施している。また、学生からの意見を「学生と教員の懇談会」や日頃の学生指導を通じて聴取し、カリ
キュラムの検証・改善に役立てている。また、教育研究科の担当教員は、科学研究費補助金による研究をはじめとする様々な研究を通して、国内外の教育研究の動向を調査・検討し、指導法の改善に役立てている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
研究科としての体系的な取り組みは実施していないものの、一部の教員は他の教員の講義に参加するなどの形で授業参観を行ったり、複数の教員で授業を担当したりして教員相互の授業評価に努めている。また、理論と実践の往還による教育課程の編成を本研究科の特徴としており、教科教育担当教員、教科専門担当教員が協力的にチームを組んで授業を行っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
教育研究科は、担当教員が６つの系にまたがって所属しているため、新任教員は、主として大学全体や各系で開催される研修会に参加する。その一方で、教育研究科で独自に開催している「学生と教員の懇談会」や「研究倫理セミナー」への参加を促し、新任教員の授業力の向上と研究倫理・情報管
理の徹底に務めた。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
教員と学生の懇談会による FD 活動の成果として、学生からの要望を踏まえて、例えば、教科教育
専攻・数学教育コースにおいて、「数学セミナーA 及び B」を開設して、新入生を対象としたリメディ
アル教育を行っているが、共通科目については学生による授業評価の結果や「学生と教員の懇談会」
での意見聴取を受け、内容の継続的な見直しを行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各専攻及び各コースに院生学習室を用意し、自主的な学習・研究を促している。特に空調設備が導入されたことで、これまで以上に快適な学習・研究環境を提供することができている。学習室においては教員採用関係資料、教育関係書籍、新聞等の資料を配置し、学生の自主的な勉学を促している。
学習室のパソコン等機器の整備、消耗品の購入については、専攻の経理委員を窓口に学生の要望に対応できる体制を整えている。
「教員と学生との懇談会」で学生から学習・研究・生活・施設等にかかわる様々な要望・意見を聴取、学生から出された要望・意見について話し合う場を設けるとともに、教職員による対応の結果についても学生に随時報告している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
教育研究科では、学生との対話を通して行う FD 活動として、２年前から「教員と学生の懇談会」を
年２回の開催としており、平成 30 年度も継続して２回実施した（第１回は平成 30 年 7 月 4 日開催、学生 32 名参加、教員 15 名参加；第２回は平成 31 年 2 月 14 日開催、学生 17 名、教員 14 名参加）。特に、秋学期の開催回では e-learning や研究倫理・情報倫理に関するセミナーをあわせて開催することで、教育界の今日的な需要に関する情報を共有し、研究倫理・情報管理の徹底と指導体制の整備、教員の教育力の向上を図った。
また、平成 30 年度は、昨年度に続き第２回目の「教職セミナー」を開催した（平成 31 年 2 月 24 日
開催、学生 24 名参加）が、このセミナーに教員の参加も促し、教育現場の管理職の業務や学校現場の実情や大学院在学期間の学びの重要性などについて、共有することができた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
教育研究科: 平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
教育研究科では、通常のアンケート方式の活用に加え、年２回開催の「教員と学生との懇談会」の場を活用することで、平成 29 年度と平成 30 年度ともに 100%の実施率となっている。今後はこれらの取り組みを継続することに加え、よりきめ細かい調査の実施に向けた方策を検討し、授業改善に生かしていく。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
教育研究科の特徴として、教員の所属が多岐にわたっているため、各所属(系・域あるいは他研究
科・専攻)における FD 活動の成果が間接的に教育研究科の質の向上に寄与していると考える。特に人間系教育学域や、人間総合科学研究科の教育学関連専攻等の FD 活動においては、教育研究科所属の教員も多く参加し、実績を上げている。
また、教育研究科が実施している海外からの教員研修留学生プログラムへの参加者との交流、研修
レポート最終発表会への参加等の機会の設定が、研究科教員の国際的視野の拡大という意味で、FD 活動に寄与している。 さらに、昨年度大学間交流協定を結んだ韓国教員大学校への院生の派遣プログラムに併せて教員も３名派遣し、教員においても重要な国際交流の機会としている。
その他、年 2 回開催しているソフトボール大会と懇親会においては、留学生や教員も交えながら親睦を深めるとともに、学生と教員が率直な意見を交換できる機会として有効に機能している。

-67-

人文社会科学研究科
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
人文社会科学研究科が開講するすべての授業において、全学共通の授業評価アンケート（マークシート形式）、学生との懇談会・面談による聞き取りのいずれかの方法を用いて授業評価を行った（履修者がいない科目は除く）。さらに研究科独自の「教育・研究支援体制評価アンケート」（平成 25 年度より実施）を行った。このアンケートは、各専攻の教育・研究支援体制に対する検証と改善を目的とするものであり、全学授業評価アンケートを補完する性格のものである。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
春学期・秋学期開講のすべての科目（ただし履修者がいない科目を除く）を対象に、全学共通授業
評価アンケート、もしくは学生との懇談会・面談による聞き取りのいずれかの方法を用いて授業評価を実施した。
授業評価対象科目 818 科目のうち約 340 科目で全学共通授業評価アンケートが実施され、全学共通のアンケート実施率は 4 割に留まっている。この理由としては、人文社会科学研究科ではアンケートに馴染みにくい少人数の受講生を対象とした演習形式の授業が大半を占めていること、また論文演習の科目では論文指導に重点が置かれていること、すでに他のアンケートを実施していることなどが考えられる。人文社会科学研究科では、独自に「教育・研究支援体制評価アンケート」も実施しており、このアンケートで授業評価を行った科目もある。それ以外は、学生との懇談会・面談による聞き取りをした。今後も、全学共通授業評価アンケートや、授業内容や履修形態に即した授業評価の方法を用いながら、全科目について授業評価の実施を継続していきたい。
授業評価アンケートの集計グラフに明示されているように、人文社会科学研究科のすべての専攻において、授業に関するどの項目も「大いにそう思う」「そう思う」の肯定的評価の数値がほぼ 90 パー
セントを超えている。これは、人文社会科学研究科が提供する授業が、きわめて高い水準にあることを示している。またアンケートの自由記述は、業者に書き起こしを依頼し、学生が特定されないように配慮した。アンケートの集計結果と自由記述の内容は、授業担当教員にフィードバックし、授業の改善に役立てるように努めている。
さらに人文社会科学研究科では、前述したように、部局独自の「教育・研究支援体制評価アンケー
ト」を 11 月から 12 月にかけて実施した。個々の授業を対象とした授業評価アンケートでは見えてこない、大学院生が教育を受け研究を行う際の様々な問題点を把握し、改善に繋げることがこのアンケートの目的である。このアンケートで得られた各種のデータや意見は、教育研究環境向上へとフィードバックされる。平成 27 年度からは留学生のために英訳を付し、留学生からも多くの回答が得られた。
この回答をふまえて教育・研究支援体制のさらなる改善に努めたい。
教員と大学院生の懇談会を専攻ごとに実施し、大学院生の要望や意見をくみ上げている。懇談会で出される要望や意見は、その性格上、教育面だけでなく、生活面や安全面などを含む広範囲にわたるが、専攻レベルで対処可能なもの、研究科レベルで対処すべきもの、全学に要望すべきものなどに分け、可能な限り大学院生の要望に応えるように努めている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
修了生や就職先関係者との接触は、研究科単位では行ってはおらず、各専攻および各教員に委ねている。しかし人文社会科学研究科としても、在籍する院生に将来のキャリアを考えさせるため、研究
科 PFP(Preparing Future Professionals/ Professors)実施委員会を組織して、「人文社会科学のためのキャリアデザイン論」を開講し、多様なキャリアをもつ修了生を講師として招聘している。これは、正規の授業の中にキャリア教育を位置づける試みであり、大学教員のみを将来のキャリアとして考えがちであった文系の大学院生に、大学院教育を通して涵養したスキルを認識させ、専門職としての多様なキャリアに展望を開かせるという意味をもつものである。なお、意見聴取ではないが、研究科として、「人文社会科学のためのインターンシップⅠ～Ⅲ」も開講している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化等については、人文社会科学研究科運営委員会の場で適宜、各専攻の運営委員に協力を要請している。各専攻で、それぞれの教育内容と教育方法に基づき、検討を行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
人文社会科学研究科 FD 委員会や各専攻において取組みを続けている。研究科 FD 委員会が平成 25 年度から実施している上述の「教育・研究支援体制評価アンケート」はその一例である。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
人文社会科学研究科としては特に行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催-68-

人文社会科学研究科としては特に行っておらず、全学の新任教員研修に委ねられている。新任教員に対する指導等は、必要に応じて、専攻レベル、または個人（グループ）レベルで実施されている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
人文社会科学研究科全体としては特に行っていない。留学生に対する事前指導は、専攻単位・教員
単位で入念に実施されている。なお、新入生オリエンテーションの際に「INFOSS 情報倫理」を受講する必要があることを周知し、新入生をはじめとする学生および教員に受講を徹底した。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
人文社会科学研究科全体として行っているわけではないが、一部の授業で e-learning (manaba)を使った学習支援がなされ、自主学習に役立っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
人文社会科学研究科 FD 委員会は、授業評価対象科目に対する 100 パーセントの授業評価の実施の継続を目指し、大学院教務担当の支援を受けながら、授業担当教員全員に授業評価の方法を確認した。
この確認作業を通じて、各教員に授業評価の重要性について再認識してもらうということも企図している。授業評価の方法は、全学授業評価アンケート（マークシート方式）の実施を原則としたが、確認作業の結果、授業内容や履修形態により、学生との面談、懇談会、または研究科独自の「教育・研究支援体制評価アンケート」等で、授業評価を実施する科目もあった。ただし「教育・研究支援体制
評価アンケート」は、全学授業評価アンケートの実施の有無にかかわらず、全専攻で実施し、学生側からの回答を集めた。各種アンケート、面談、懇談会での回答については、各教員や各専攻にフィードバックし、授業の改善、学生の研究支援の改善に役立てるために使われる。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
人文社会科学研究科では、平成 29 年度、授業評価アンケートを 100 パーセント実施した。また平成
30 年度も、マークシート方式や上記の研究科独自のアンケート、懇談会等によって 100 パーセント実施した。高い実施率を保持できたのも、教員と学生の中に授業評価や教育・研究支援体制の改善に対する意識が定着し、授業や支援体制向上に向けて相互に努力している結果であり、今後も 100 パーセ
ントを維持するよう努めていきたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
学位プログラム化に向け、各専攻長、学位プログラム・サブプログラム責任者、研究科カリキュラ
ム委員会、各専攻カリキュラム委員会で、研究群共通科目の「修士論文合同演習」「研究法入門」や学術院共通専門基盤科目、各学位プログラムの 3 ポリシーやコンピテンスなどについて検討し、改善した。

哲学・思想専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学位プログラムへの移行を視野に入れながら、研究者養成を第一の目的とする本専攻の教育体制のもとでの高度の専門性を維持した教育を継続するために、どのようにすれば現行のカリキュラムの良さを維持し、同時に必要な改良を実現できるかを検討したが、それは今後も継続する必要がある。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
本年度の実施率は昨年度に引き続き 100％であり、大学院生との関係を重視した日常的な活動の成果が表れたと評価できる。それは科目当たりの回答者数の平均値が、平成 27 年度 3.1、平成 28 年度 3.7、
平成 29 年度 4.1、平成 30 年度 5.2 と順次増加していることからも、学生による授業評価アンケートという制度が専攻において定着していることの表れと考えられる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

哲学・思想専攻(5D)

総科目数

15科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない80.4%
Q2

全くそう思わない15.6%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
87.8%

そう思わない全くそう思わない
7.6%

-69-

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない86.2%
Q4

全くそう思わない11.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
87.6%

そう思わない全くそう思わない
8.6%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
筑波大学哲学・思想学会の年次大会、哲学、思想関係の全国学会において本専攻修了者との交流が図られ、そこで得られた知見が専攻の教育・指導に生かされた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
これまでに引き続き、成績評価の厳格化のための注意喚起が教員に対してなされた。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
複数の教員が参加する授業形式の重要性が改めて確認され、すでにそうした形式を取り入れている
科目においては教員相互の学生指導上の意見交換、相互的な関心の触発が行われた。学生の研究能力を向上させるためには、今後より多くの科目においてこうした形式が導入されることが望まれる。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
前項で述べたように、複数教員の授業参加を行っている科目（大学院共通科目「21 世紀と宗教」、「「考える」動物としての人間—東西哲学からの考察」、専攻共通科目「哲学プラクティス」、哲学分野専門科
目「哲学原論演習」）ではこうした取り組みを徐々に行っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特になし。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本専攻への進学を希望しながら、大学院入試が要求する学力レベルに達していない者（科目等履修生、研究生で）に対する補完教育の必要性が高まっており、在籍する院生が実質的に個別にチューターの役割を果たしているが、これを制度化できないか検討中である。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
上記の「哲学プラクティス」や各教員のゼミにおける指導を通して、学生同士で自主的に学ぶ力を付けさせるよう務めた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
来年度に予定している学位プログラム制への移行にあたり、カリキュラムと指導体制について問題
点の洗い出しと改善の方途の検討に注力した点が、今年度の特色である。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
哲学・思想専攻（5D）: 平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
一昨年度、昨年度に引き続き実施率１００％であり、今後同様に FD 活動を継続したい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

歴史・人類学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻は当初より 5 年一貫制の教育体制であったことから、これまで主として研究者養成組織として運営されてきた。しかし次年度の学位プログラムの始動とともに、修士課程と博士課程との区分制に移行することが決定したことで、それに応じたカリキュラムの再編作業を進めることになった。特に人文学学位プログラム全体の中での本専攻（次期サブプログラム）の位置づけを再確認し、かつ授業概要等の見直しと改善、また専攻を構成する所属教員の変化や今日の社会的要請に即して、開講科目の精選ならびに各領域の教育理念の再定義等を行った。これにより、とりわけ研究演習科目における、各年次に即応した教育内容の差別化・階層化が鮮明になったと思われる。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全体的な傾向としては例年と変わらず、受講学生にとって授業内容はおおむね満足すべきものであったことが窺える。ただし本年度の集計結果の特徴として、Q2～4 の設問に「全くそうは思わない」の回答が 0.3～0.4％ほどあり、Q3 は「どちらとも言えない」と「全くそうは思わない」が合わせて 1.4％見られる。昨年度では「全くそうは思わない」が 0％、「どちらとも言えない」が二科目でそれぞれ 0.4、0.7％だったのに対し、本年度はネガティブな回答が微増している。しかし数値上は有意な差と言えず、たとえば受講生側の個人的志向と履修科目とのミスマッチ等、偶発的要因によって生じたものと解釈
-70-

できる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

歴史・人類学専攻(5D)

総科目数

23科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

88.8%
Q2

11.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない85.7%
Q3

全くそう思わない13.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない88.5%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない10.1%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
88.5%

そう思わない全くそう思わない
11.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生や就職先関係者からの意見聴取は各教員の裁量に委任しており、専攻としては特に実施していない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価のあり方については専攻で方針を一元化しているわけではないが、いずれの領域でも演習科目では一次史料の読解能力や研究に必要な分析能力の向上を目標としており、その程度によって成績を判定している。この点において単位の実質化は行われていると判断できる。ただし、各専門領域の作法や文献の読解・分析かフィールドワークを主体にするかによって、成績判定のあり方が大きく変動し、一元的な基準による成績評価の厳格化は本専攻の教育にとってむしろ有害であるため、これも具体的な評価の仕方は各教員に委任している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業等において史料の解釈について、他領域の受講生同士でディスカッションを課すことを通じて、複眼的思考や論理的思考力を習得してもらうことを目指している。またフィールドワークにおいて地
域社会における交渉力の鍛錬や、複数人での共同研究遂行能力の向上等、研究上不可欠なコミュニケーション能力を育成するための野外実習科目を開設している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
個別の教員間で行われているが、専攻としては特に実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員に対しては採用時に専攻長から、また随時当該領域の教員等により、必要に応じて教育業
務遂行に必要な情報提供を行っている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本年度は「レキジン・アトリエ」と銘打って、大学院進学前の学類生を対象に、本専攻の所属教員がそれぞれの研究者としてのキャリア等を話す場を設定した。これはカリキュラムや開講科目、取得可能な資格等の形式的な事柄ではなく、大学院という場や研究者という存在をより身近に知ってもらうために発案された試みであった。これは、平成 30 年度人文社会科学研究科公開講座に申請して採択され、当該プロジェクトの一環として運営されたものである。公式の専攻説明会ではこうした学生と身近に懇談する時間的余裕を持つことが困難であるため、このような試行的な催し物を計 5 回行い、了承を得た各教員に研究者になるまでの人生遍歴をお話しいただいた。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
歴史・人類学会、社会文化史学会、その他各領域の研究会・学会等を活用しながら、学生に研究発表の機会を提供し、研究活動の進展を授業外で支援している。また、領域ごとに紀要や学会誌を刊行
し、研究論文の執筆も推奨している。これにより、研究業績を積ませるだけでなく、論文執筆の習慣を身に付けさせ、将来的に研究論文を継続的に生産できるようにすることを目的とする。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
上記 A ならびに H のように、本年度の特色としては、学位プログラム化に向けたカリキュラムの整備と調整、そして入学前の学類生を対象とした懇談会「レキジン・アトリエ」の開催が挙げられる。
-71-

特に後者については、学生側の出席者が 20 名を優に越える回もあり、予想を上回る盛況であった。その直接的効果に関してはむろん測定が難しいところもあるが、長期的視野に立った場合、このような催し物によって大学院の存在感を一般社会に向けて発信していくことは、大きな意義を持つものと思われる。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
歴史・人類学専攻（5D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
昨年度の実施科目数が 27 科目であったのに対して、本年度は 23 科目と 4 科目減となっている。しかしこれは所属教員の退職等によるものであり、実施状況に大きな変化があったわけではない。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
本専攻では所属教員に対して、大学および研究科が主催するハラスメント研修や研究倫理に関わる
研修への積極的参加を呼びかけており、当該問題に関する現代的感覚を身につけ、教育現場や研究指導状況等の改善に努めている。

文芸・言語専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 26 年度より、専攻に将来検討委員会を設け、研究科の人文系諸専攻の再編を視野に、専攻のミッション、専攻の強みとその問題点、カリキュラム上の問題、論文指導上の問題等を総合的に討議してきており、それを踏まえ、学位プログラム化を検討してきた。人文学学位プログラムを構成する文学サブプログラム、言語学サブプログラムそれぞれの教育プログラムについて、アドミッション・ポ
リシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーを社会的要請も考慮し再定義を行い、学位プログラム化後のカリキュラムの編成を行った。特に、従来大学院教育では十分に考慮されていなか
った、教育課程の階層構造を明確化するとともに、科目の精選化を行い、従来必須とはしていなかった、大学院共通科目、研究科(研究群)共通科目等をカリキュラムの中に明示的に組み入れた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学授業評価アンケートの結果は、いずれの質問項目も、前年度同様、「大いにそう思う」「そう思う」を合わせると 97%を超え、授業に対する評価は非常に高いことがわかる。また、前年度と比べ、「大いにそう思う」の比率は増加しており、FD 活動の効果が表れていると考える。
しかしながら、研究科の教育支援体制評価アンケートの結果からは、授業以外の教育・研究体制に関しては十分に満足していないことがわかる。これについて、自由記述欄の回答は充実しており、専攻の FD 活動の有益な資料となった。アンケートの結果から以下のような分析結果が得られた。
1. いずれの質問項目においても、「大いにそう思う」「そう思う」を合わせると 60%を超えるものの、「大いにそう思う」という回答は、「学位論文・中間評価論文のための支援体制」を除くと、必ずしも多くはない。特に「カリキュラムの整備」に関しては、「大いにそう思う」が昨年度より増えたものの 17.76%にとどまり、学位プログラム化による改善を目指したい。
2. 「学会等における研究発表の支援体制」に関しては、「大いにそう思う」「そう思う」を合わせると 68%を越えているが、昨年度、専攻における学会発表支援をさらに柔軟化したものの、昨年度と同じ水準を維持するにとどまった。支給額の不足が大きな理由であると考えられ、予算の減額はある中で、研究科等での支援の強化が必要である。自由記述欄の回答からは、従来同様、英語論文の校閲支援の要望（現状では、専攻において、日本語論文の校閲支援は行っている）が多く、何らかの方策が必要である。また、留学生のための日本語論文の校閲支援が日本
人学生の負担増になっているという意見があり、指導教員による学生のエフォート管理を行うことにした。
3. 専攻で行っている優秀修士論文発表賞の選考基準が明確ではないという意見があり、今後は、発表会において、選考方法等について説明を行うことにした。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

文芸・言語専攻(5D)

総科目数

65科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
84.2%

そう思わない全くそう思わない
14.8%

-72-

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

83.4%
Q3

15.2%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない83.9%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない13.8%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
86.2%

そう思わない全くそう思わない
11.8%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
特に実施していない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学位プログラム化に向けて、コンピテンスの設定、コンピテンス修得に係る評価基準の作成を行った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 26 年度より、新入生オリエンテーションの一環として、前年度修士論文提出者による修士論文
発表会を実施し、院生と教員の投票により、優秀修士論文発表賞の選考を行っている。これを通じて、大学院カリキュラムにおけるジェネリック・スキルとしてのプレゼンテーション能力、学生が他の学生の研究を評価する能力について、院生・教員の意識が高まり、専攻における教育方法の改善に資するものとなった。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
専攻としては特に行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
これまで、専攻としては行っておらず、全学的な新任教員研修に委ねられている。その他、専攻長、関係教員が個別に対応している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
専攻としては特に行っていないが、上述の優秀修士論文発表賞の選考を兼ねた中間評価論文の発表
会を新入生オリエンテーションの一環としても実施している。これを通じ、新入生が自らの狭義の専門領域から離れた研究に関心持ち、他領域の研究と連携する姿勢を涵養すること、また、新入生自身も投票に加わり、専門領域外の発表も評価することによって、教育者としての視点を持つ契機とすることを目的としている。
留学生に対する事前指導は、専攻単位・教員単位で入念に実施されている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
e-Learning（manaba）が専攻の授業に広く普及するようになり、これを通じ自主学習の支援が体系化しつつある。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
院生懇談会での議論、アクションプランが院生に十分に伝わっていない状況が見受けられたため、報告書にまとめ、院生全員に周知するようにしたが、アンケートでは、この点を評価する意見があり、昨年度もフィードバックを行った。また、学会発表支援、日本語論文の校閲支援は、毎年、院生の意
見をもとに改善を行っており、今年度もさらに運用の柔軟化を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
文芸・言語専攻（5D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成 29 年度、平成 30 年度とも、実施率は 100%となっており、今後も実施の周知、徹底に努めたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

現代語・現代文化専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
現代語・現代文化専攻では、博士後期課程の学生にも論文指導の授業科目をたて、さらに 6 単位分の授業の履修を義務づけるなど、教育・指導の実質化を目指す体制をとっている。カリキュラムに関-73-

しては、学位プログラム制への移行を視野に入れ、専攻内の 2 分野（現代文化分野・言語情報分野）
でそれぞれ検討し、下に詳述するように学位プログラムの構築と大学院教育のグローバル化に向けた取り組みのなかでプログラムの教育目標に即したカリキュラムの体制を検討した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
現代語・現代文化専攻の春学期・秋学期の前期課程の開講科目 46 科目、後期課程の開講科目 58 科目のうちで、履修者がいない科目を除いた 88 科目のうち、全学共通の授業評価アンケート（マークシート方式）を実施した科目は 70 科目である。実施しなかった 20 科目のうちの 12 科目は、論文演習等で博士論文の指導に重点を置いている科目であり、全学共通の授業評価アンケートの実施が難しい科目である。そのような科目については、人文社会科学研究科独自の「教育・研究支援体制評価アンケート」を行ったほか、学生と教員の懇談会で学生の意見を聞いた。全学共通の授業評価アンケートを実施した授業科目については、集計結果と自由記述欄に学生が記入した意見を、授業担当教員にフィードバックし、授業の改善に役立てるように求めた。教員は学生の意見をその後の授業運営に取り入れ、授業の質的向上をはかった。全学共通のアンケートでは、ほとんどの科目において、各設問に対して「大いにそう思う」「そう思う」と答えた学生は 90 パーセント以上であり、現代語・現代文化専
攻は高い質の授業を提供していると言える。
「教育・研究支援体制評価アンケート」では、15 名の学生が回答し、うち 7 割の学生が指導体制に満足し、6 割の学生が支援体制に満足しているとの回答を得た。同アンケートの自由記述欄（業者に書き起こしを依頼し、学生が特定されないように配慮している）では、学会出席のための旅費等の支援、論文の英文校正費用の支援等を求める要望が記されていた。この点については専攻教員会議で教員に報告され、既存の支援体制の告知を強化することも含めて、今後の対策を検討することとなった。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

現代語・現代文化専攻(M)

総科目数

34科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

87.7%
Q2

10.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない84.5%
Q3

全くそう思わない13.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない87.2%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない11.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
89.3%

そう思わない全くそう思わない10.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
現代文化分野では、以前より、修了生に対して、カリキュラム、研究指導に関してアンケートを実施するなど、修了生と在学生とのネットワークの拡充にも努めてきた。また、同分野では学生が企画し運営する講演会を開催している。例年、講演会は、学生に知的刺激を与え、専攻全体の教育効果を高めている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
教員と学生の間の論文指導を必修単位として可視化し、実質的な内容をもてるようにしている。評価のあり方について分野単位で議論を継続して行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導に関しては主指導 1 名、副指導 2 名以上の複数指導体制をとることを規則として定めている。指導教員間の連絡を密にして複数指導体制の教育効果を上げるように心がけている。今年度も、複数指導体制下での研究指導におけるそれぞれの指導教員が果たす役割や、指導教員を決定するプロセスについて議論が重ねられた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
専攻として教員相互の授業参観は行っていないが、複数指導体制によって指導内容を相互に知ることができる体制になっている。授業評価に関しては、専攻教育会議等において、実施されたアンケー
ト結果を報告し、専攻内の教育状況に関する知識の共有を図った。
-74-

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻として特別な講演会等は実施していないが、新任教員• 特任研究員には＜世話人＞教員や当該教員と研究分野が近い教員、また専攻長が個別にアドバイスをしている。本専攻には外国人教員が多いため、この方式が有効であると考えられる。また、昨年度に引き続き、INFOSS 等のコンプライアン
ス講座受講を教員に案内し、全員の受講を徹底させた。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本専攻では特に行っていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
人文社会学系棟の耐震改修工事後に、学生の自主学習における主たる場所のひとつである院生研究
室の環境設備を整えた。今年度は、その設備の充実をはかり、セキュリティについても一層配慮した。
また、本専攻では学生が運営する研究会の研究発表会の開催や、研究誌の刊行など、様々な形で学習支援を行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
前年度と同様に、全学共通の授業評価アンケート、人文社会科学研究科の「教育・研究支援体制評
価アンケート」を実施するとともに、懇談会にて学生の意見を聞き、教育・研究支援体制の改善に努めた。また、講演会やセミナーを開催し、教員の教育能力の向上を図るとともに、学生の英語を用いた TA・TF の能力養成、博士論文（英語）の執箪能力の向上、さらには学会発表の旅費等の支援を行い、グローバルな視野を持ち、高い質の研究を遂行できる学生の育成に努めた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
現代語・現代文化専攻 (M): 平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
現代語・現代文化専攻 (D): 平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
平成 29 年度及び平成 30 年度の授業評価アンケート実施率は、本専攻の博士前期課程は 100 パーセ
ント、博士後期課程も 100 パーセントであった。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
毎年各分野で研究会を開催し、研究および研究指導法の改善等にも積極的に取り組んでいる。主な研究会としては「文化交流研究会」（現代文化分野）、「筑波学際言語学研究会」（言語情報分野）などがある。さらに学生と教員がともに参加できる懇親会を適宜開催し、意見交換と交流の場としている。

国際公共政策専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
現行のカリキュラムに関しては、バランスのとれた適切なカリキュラムとなっている。国際公共政策専攻内には国際関係分野と社会学分野が存在し、カリキュラムの整合性を図ってきた。今年度も 2
分野が共同してカリキュラムを検証し、バランスを最優先に改善してきた。
なお、平成 32 年度から実施予定の学位プログラムでは、現在の国際地域研究専攻と合体し、全体を統合した新しいカリキュラム体系となる予定であり、そのためのカリキュラム設計をすでに終えて、文部科学省への書類申請も済んでいるため、このまま順調に進めば、現行のカリキュラムは今年度で終了となる。
また、院生たちの海外留学が増加することに対処するために、学期完結型の単位取得を前提としたカリキュラムの改善も必要であるが、学位プログラム化にともなって、実際には全体の科目数の削減という全学の方針があり、通年科目を学期完結型にすると科目数が増えてしまうため、その対応が難しい状況に置かれている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
・「教育・研究支援体制評価アンケート」の結果について
今年度、研究科が実施する教育・研究体制アンケートに専攻として参加し、4 名（M2 から 3 名、D3 から 1 名）から回答を得た。回収率は高くなかったが、学生の評価を知り得ることができた。学
位論文・中間評価論文のための指導体制について「十分である」との評価は 2 名（50%）であったのに対して、「そう思わない」は 1 名、「全くそう思わない」は 1 名で、半数を占めた。
また、研究科・専攻を通じて提供されている研究・教育環境については「十分に整備されている」と肯定的な回答したのは 3 名（75%）に達した。「まったくそう思わない」は 1 名であった。
自由記述では、指導教員以外にも研究をサポートしてもらえれば、より教育効果も上がるのではないかという提案があり、また留学生の英語のネイティブチェックをしてもらう方法も導入してほしいという意見も提出された。さらに改善に向けた提案として中間報告の時間があまりにも短すぎるとのの声が寄せられた。
・「全学共通設問」の集計結果について
いずれの質問項目についても「大いにそう思う」「そう思う」をあわせて約 95%を超え、授業に対す-75-

る評価がとても高いことが判明した。教員の準備に対する評価は高く、出席についても、「ほとんど出席」と回答者は 97%に達した。今後も、学生の知的な欲求と期待にいかに応えていくかを各教員と専攻全体で常に意識する必要がある。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際公共政策専攻(M)

総科目数

5科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

71.3%
Q2

28.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない81.4%
Q3

全くそう思わない
15.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない72.5%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない25.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない75.0%

全くそう思わない21.3%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際公共政策専攻(D)

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない75.0%
Q2

全くそう思わない25.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない100.0%
Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない87.5%
Q4

全くそう思わない12.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
87.5%

そう思わない全くそう思わない
12.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
国際公共政策専攻では、就職先関係者と教員の接触があまりないため、彼らの意見を聴取する機会がなかった。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
院生に対して教員一人ひとりが厳しく指導し、成績を評価している。学会での発表、論文の執筆活動を積極的に行うよう推奨しており、それをもって単位認定の条件とするなど、専攻としても積極的な取り組みを行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業や研究指導にあたって、できるだけ多様な授業形式を採用するように努めている。DVD やパワー
ポイントなどの活用、フィールドワークの実施、さらには国内外の他大学の院生との研究交流などの取り組みを行なっている。

-76-

Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
専攻としての組織的な取り組みは行なっていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻としての組織的な取り組みは行なっていない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
新入生に対しては、専攻の基礎科目の中の国際関係や社会学の基礎教育を徹底させており、学群教育と大学院教育の連携を図っている。この上で論文の書き方についても、随時指導を行なっている。
また、研究倫理に関する教育も研究科と連携しつつ積極的に行っている。
研究生、外国人留学生、及び大学院進学希望の学生たちについては、希望する指導教員の授業に参加させて準備教育を行なっている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本専攻の博士前期課程の「国際公共政策リサーチワークショップ」は、院生の研究関心や着想を刺激し、修士論文のテーマ設定に結びつけるための科目である。また博士後期課程の「国際公共政策プ
ロジェクト演習」は、研究成果を発信する能力、自らの研究プロジェクトを自己管理する能力を養成するためのものである。
また補習授業、学会大会への参加、学会発表のための指導や練習を行うことにより、学習支援を強化している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
人文社会科学研究科の FD 委員会の方針に沿って、授業評価アンケートを実施する科目数を増やした。
FD 活動の方向性としては、研究倫理の教育に特に力を入れ、学生の研究指導体制、授業に重点をおいて活動を行った。良い結果が出ているので、システムの維持・強化の路線が効果を発揮したとみなされる。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
国際公共政策専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
国際公共政策専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
今年度は初めて、受講生が 3 名以上の科目に限って授業評価アンケートを実施した。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし

国際地域研究専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻では、地域研究のアプローチから世界の各地域を研究対象とする一般の学生に加え、主に社
会科学分野の研究（公共政策、経済学など）により修士学位を取得することを目指す留学生を対象とした 4 つの特別英語プログラムを開設している。専攻が提供するカリキュラムは、これらの多様な学
生のニーズにこたえられるよう、工夫されてきた。
地域研究分野については、学生は、それぞれの研究対象とする地域のコースに所属し、複数のコース担当教員が共同で学生の学習・研究指導を行う体制をとっている。各地域に特化した研究概論、研究演習に加え、それぞれの教員の専門科目が開講される。これに加えて、地域研究に必要となる言語を学習する科目と分析の手法を学習する専門基礎科目を多数提供することで、地域の専門家として必要となる強固なディシプリンの基礎と特定地域への深い理解の双方を涵養することを目指している。
教員の転出や退職で担当教員数が減少する中、世界各地域に特化した複数コースを維持することが難しくなっているのが現状であるが、開講科目の厳選や非常勤講師の任用などの工夫によって、学生にとって魅力ある充実したカリキュラムを維持できるよう努力した。
4 つの英語特別プログラムについては、それぞれのプログラムのために多数の独自科目が開講されている。本専攻では、地域研究科目も含めて、開講科目の約半数が英語で開設されており、留学生のための学習環境の整備は十分であると同時に、日本人学生にとっても、国際的な場面で通用する地域専門家としての素養を育むことができる環境を提供している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
国際地域はおおよそすべての科目でアンケートを実施した。教員の指導体制については高い評価を得られており、毎年のことになるが、研究環境については設備の老朽化等に対する批判も散見された。

-77-

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際地域研究専攻(M)

総科目数

18科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

91.7%
Q2

7.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない91.6%
Q3

全くそう思わない
7.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない91.2%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない7.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
90.6%

そう思わない全くそう思わない6.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生とのインフォーマルな会合の場で、教育活動に関する率直な意見交換を行った。公務員試験
や就職活動との学業の両立が、多くの学生にとっては心配事である。ただし、初年次に科目を履修し、修士論文の準備をしている学生から見れば、科目履修に対する負担は軽いように感じられる。また、
ASIP プログラムやその他海外提携校への留学を通じて、国際的な舞台で活動できる自信を付けた学生については、就職活動においても高い評価を得ているようである。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価については、各教員の自主的な判断に任されているため、専攻として特に新たな取組みは行わなかった。個々のクラスの履修者に合わせたきめ細やかな手作りの指導が必要になる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学位プログラム化に向けた準備作業の中で、教育方法改善のためのカリキュラム内容の再検討を行った。また退官や異動に伴う本学の専任教員で提供できなくなる科目を調査し、学生の学習機会の確保と充実を検討した。非常勤講師として来られる教員から意見を聴き、学生のニーズに対応できなくなる科目を意識するようにした。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
複数教員が共同で実施する演習科目においては、学生指導において教員が相互に情報共有し、視野をひろげる機会となっている。教員相互の授業参観という形では実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特になし。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特になし。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
とりわけ留学生は、英語文献が比較的高価であるため、講義に必要な教科書や参考書を購入しない傾向がある。そこで、大学図書館のレファレンスに reserved books を通じて、参考図書の貸し出しを一般的に禁止するとともに、留学生が図書を利用できるように準備した。特別英語プログラムの学生については、研究関連図書を購入する予算がある程度確保されている。一方、交換留学生たちは Lexisなどの利用ができない点が指摘された。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
本専攻がこれまで積み上げてきた教育プログラムの強みを継続して強化できるよう、学生からのフィードバックを大切にしながら、柔軟に対応した。本専攻では、通常の日本語による教育プログラムに加え、4 つの特別英語プログラムが運営されており、それぞれのプログラムにおいて、個別のＦＤ活動も行われている。
（たとえば、独自の授業評価アンケートの実施とその結果の教員による共有など。）
学際的、かつ国際的な専攻の多様な教員、学生が、それぞれの立場で教育プログラムの効果を強化できるように、主体的かつ地道な努力を促した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応-78-

国際地域研究専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
各開講科目については、履修者が少ない場合に、アンケートを実施した学生が特定されるために、かえって教育指導の効果を阻害する場合がある。
アンケートを補完する手段として、FD 委員と学生委員と間の情報共有といった連携が必要である。
担当教員の率直な意見、また学生の忌憚のない感想をインフォーマルな機会を通じてくみ上げる必要がある。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

国際日本研究専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻は修士論文または博士論文の執筆を通じて、先端的な学際研究を開拓するために必要な自立性、並びに国内外の学術誌へ投稿し、受理される論文作成能力と学会等で外国語及び日本語での学術
コミュニケーション・プレゼンテーション能力の育成に教育の目標を置いている。カリキュラムの編成にあたって、４つの学位プログラムの教員・院生がそれぞれ閉鎖的になることを防ぐため、専攻のさまざまな教員が担当する共通科目及び専門基礎科目を開設し、全院生必修にしている。また同時に、領域の異なる教員によって専門分野を横断する形で授業または院生の論文指導が行われており、院生同士が互いの研究を学びあう機会を得るのはもちろん、多くの教員が相互に意見を交換する場が形成されている。
その上、各学位プログラムにおいては各種専門科目を開講し、さまざまなテーマを研究する院生の個別のニーズにも対応できるようにしている。
例えば、「国際日本社会科学学位プログラム」においては学生に対し、日本の政治、対外関係、経済、
法律と社会など多様な視点から専門科目を提供し、グローバル化する社会の中で、国際的・比較的な視野のもとに現代日本についての社会科学的な研究及び教育の能力と発信力を養成している。また、「国際日本複合型研究学位プログラム」では「東アジアの家と社会問題」、「日本とアジアの心身教育」、「日本とアジアのメディア・情報・技術・科学・社会」、「アカデミック翻訳」など具体的な研究課題を設定しながら、専門科目を開設し、国際的・比較的な視野のもとに日本の文化・社会について人文科学、社会科学に跨る研究及び教育能力と発信力を持つ人材の育成を目指している。
カリキュラムのあり方については、専攻会議や運営委員会などにおいて随時話し合い、院生の要望を聞きながら改良を加えている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
個々の教員や専攻のカリキュラム関係委員は大学院生と日常的に接触し、授業での報告や研究の進展についての相談を行うことで、教育効果を日々検証し、必要ならば適宜軌道修正を加えながら授業や指導を進めている。
また大学院入学説明会（１回実施）や海外の協定校との交流を含む各種イベントに在校生も参加し、その場での懇談を通じて、教育への諸種の意見を吸収している。
学生指導においては、指導教員と学生本人との個別的な指導が重視される。これは論文執筆の上でどうしても必要とされる指導方法であるが、一方で、学生が教員の指導方法等に疑問をもつ場合でも（もしそのようなことがあるとすれば）、学生の疑問や不安感が表に出にくいという状況の発生が想定される。本年度は、その点を考慮し、論文執筆段階における、あるいはその他勉学、学生生活全般に関する学生の意識調査を実施した。さらにその内容を専攻長、メンタルヘルス委員が検討した上で、学生懇談会を開催し、学生の不安、疑問点を直接くみあげるよう努めた。
本年度も研究科 FD 委員会と連携しながら、定期的に授業評価アンケートを実施したところ、解答した院生の大半（ほぼ 9 割以上）が本専攻で開講されている各種講義の内容や教員の授業アプローチに満足しているとの結果を得た。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際日本研究専攻(M)

総科目数

59科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
83.0%

そう思わない全くそう思わない
14.0%

-79-

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

83.6%
Q3

14.2%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない78.4%
Q4

全くそう思わない16.4%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

82.6%

15.1%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際日本研究専攻(D)

総科目数

30科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

83.2%
Q2

12.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

86.2%
Q3

8.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない78.1%
Q4

全くそう思わない
12.9%

7.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
88.3%

そう思わない全くそう思わない
7.6%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本年度修了した 76 名の学生（後期：16 名、前期：60 名）はいずれも本専攻の教育及び研究指導体
制に高い評価を与えている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
出席、報告、レポート、また論文執筆への研究の進展の度合、投稿論文や学会報告という成果が具体的に重視される。この意味で、単位・成績評価は実質を伴うものである。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
基本的には個々の教員に教育方法の改善は任されている。
ただし同時に、「プロジェクト演習」における一人一人の院生への集団指導、また短期留学生研究報
告会などでの教員と院生とのディスカッションの形を通じ、専攻として教員同士が互いの指導方法や見解を学び合い、刺激を与え合っている。また、「リレーセッション」と題して、所属の若手教員が学生向けに自らの研究を紹介する場を設けている（平成 30 年 6 月開催）
。このような場を通じて、学術的刺激を教員・学生が相互に与えることのできる機会を構築する努力を続けている。
なお、平成 30 年度については組織的に開催した実績はないものの、個々の教員が国内外から研究者・実務家などを招待してワークショップを開き、教育方法の改善や教育能力の向上に加えて、大学院生の研究・教育を進める機会をつくりだしている。そこでは、教員および院生に等しく報告の機会があり、パワーポイントを使いながら、英語を用いて 30 分程度で発表しつつ長時間議論を行うなどしながら、研究の進展を促している。また、教員・学生とも、英語等各国言語での報告や、英語で報告を行う国際的な研究環境での発表や議論のトレーニングの場を継続的に構築している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業の相互参観という形はないが、外国人短期留学生の研究報告会を定期的に行っている。そこでは、多くの教員・院生・留学生が集まり、留学生の報告を聞いて議論を行う。領域を越えた教員が集まって、一人の留学生に対してコメントを述べ、議論している。また、後期課程における学位論文審査の前段階として実施されている公開ヒアリングの場においても、領域を超える教員の出席が求めら-80-れている。こうした努力によって、教員の間で指導の方法や方向性・コンセプトなど、互いに参考し合うことが専攻の教育現場の活性化にもつながっている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特別な研修、教育方法改善をめざすための講演会等は行っていないが、全学的な新任教員研修に委ねられている。また、上記の形で日常的な取組みを行っている。ただし、教員・院生とも、学内の学会はもとより、多くの国際シンポジウム・講演会、国際学会・国際会議に参加する機会を持っており、これらのことが教育・研究の向上につながっている。詳しいデータについてはＫ参照。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
新入生に対し「大学院入門演習」や「大学院博士入門演習」などを通じて論文の執筆方法、文献の引用の仕方、研究者としての倫理・モラルなどについて講義しており、情報倫理や研究倫理の e ラー
ニングコースの受講を成績評価に含めることとして、倫理教育の実効性を高めている。前期課程においては、学位プログラム化を見据え、平成 30 年度秋学期から「研究方法と研究倫理」という科目を新たに設け、入門演習からより発展的な内容によって研究法・倫理教育の展開を始めた。また、後期課
程では本専攻前期課程出身の院生が日常的にも他の新入生の相談者となることにより、間接的に新入生に対する補完教育機能を果たしている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
恒常的に院生室の整備を行い、必要備品を更新することにより、自主学習の環境を整えたほか、所属教員の指導する研究生のための共用研究室を新たに整備することにより、学習環境の向上を図ることができた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
修了生を生み出すため、プロジェクト演習、修士論文の審査、博士論文の予備審査・本審査などについて、さまざまな異なる意見を表明できる教員間の討議を行ってきたことが特徴である。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
国際日本研究専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
国際日本研究専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成 29 年度授業評価アンケート実施状況(科目数：修士 36 科目、博士 9 科目)では、100 パーセン
トの実績率であった。また、平成 30 年度の実施率においても、評価科目数(修士 59 科目、博士 30 科目)の増加にもかかわらず、全科目で実施ができた。これは、上記で述べている日ごろからの取組みの成果であると考える。今後も、高い実施率を維持するよう、一層努めて行きたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
FD 活動にも資するものとして、専攻教員が各分野で主催した国際会議や講演会、シンポジウムなどに、多くの国際日本研究専攻の教員および院生が参加した。また、院生の研究成果発表のため、専攻独自の旅費支援を行った（海外７万円、国内３万円、関東近辺１万円をそれぞれ上限とする）。それに加えて、院生に国際学術会議や国内学術会議等への積極的参加を促し、下記の成果が得られた。
（専
攻教員のみが報告者として参加した国際学会・国際会議は非常に数が多いため、ここでは省略）＜国際学術会議・海外研究集会等（修了者→学籍番号順）＞
1. Sidatsatyrova Nazira, “The Search for Being and Becoming in the Post-Conflict Region of
Tajikistan: Students’s Journeys Abroad Toward Higher Education”, September 3 to 7 2018,
Bolzano, Italy.
2. Lin Zhang, “The Friendship among Immigrants in Chinese and American Films,” The 17th
Annual Hawaii International Conference on Education, January 7th 2019, Honolulu, Hawaii,US.
3. Lin Zhang, “The Representation of Asian Immigration in Films,” The 17th Annual HawaiiInternational Conference on Arts &Humanities, January 11th 2019, Honolulu, Hawaii, US.
4. Higashi Imoto, Denis. "Female Protagonists in the Immigration Films: Picture Bride andGaijin," 17th Hawaii International Conference on Arts and Humanities January 12th 2019,
Hawaii, USA.
5. 佐々木優香「ドイツにおける移民の社会統合とはー言語政策の変遷からの考察」、国際シンポジウム「文化・民族・言語の多様性とその学際的研究」、口頭発表および論文集掲載、2019 年 3 月 16日、タシケント東洋学大学、ウズベキスタン。
6. 前川孝子「意見を論述する小論文の特性―意見文との比較を通して―」、第 12 回国債日本語教育・日本研究シンポジウム、口頭発表および論文集掲載、2018 年 12 月 829 日、香港理工大学、香港。
7. Jun Ku Lee, “A Comparative Study of Environmental Policy Networks in Germany andJapan”, XXXVIII Sunbelt Social Networks Conference of the International Network for Social
Network Analysis, Jun 26 to Jul 1 2018, Dom SQUARE in Utrecht, Utrecht, Netherland.
8. Jun Ku Lee, “Comparative Analysis of Relationship between Resource Sharing Network andInformation Sharing Network in Environmental Policy Network in Germany and Japan”,-81-

DISC 2018, July 5 to 6 2018, Seoul, South Korea.
王夢蕾「意味論からみる日本語ユーモアの構造について」、韓国日本言語文化学会 2018 年春季国際学術大会、口頭発表、2018 年 5 月 12 日、光雲大学、韓国（ソウル）。
10. 王夢蕾「認知モデル理論からみる日本語ユーモアの構造と観る側性」、第 10 回中日対照言語学シンポジウム、口頭発表、2018 年 8 月 18－19 日、蘇州大学、中国（蘇州）。
11. 陳祥「日中両言語における重ね型の一考察―重ね型形容詞を対象として―」、第 11 回東アジア若手研究者合同研究フォーラム、口頭発表、2018 年 11 月 24 日、高麗大学、韓国。
12. 陳祥「既知の派生形容詞から未知の反復形容詞への意味推測―台湾人日本語学習者を対象として―」2018 年應用日語國際學術研討會、口頭発表、2018 年 5 月 19 日、國立高雄餐旅大學應用日語系、台湾。
13. Radjabov Bakhrom, towards social innovations? Critical analysis of United Nations
Development Programme (UNDP) supported projects in Armenia and Uzbekistan,Communist and Post-Communist Studies 14th Conference, January 31 to February 1 2018,
Griffith University, Nathan, Australia.
14. Roksolana Lavrinenko, “Civil Society in Conflict Ridden Countries: The Case of Ukraine”,
Lviv, Ukraine, April 24-May 5, 2018.
15. 片山奈緒美「多文化共生社会における言語の所与性に関する一考察――特権に無自覚なマジョリ
ティから見た言語的マイノリティ――」、東アジア若手研究者研究フォーラム、2018 年 11 月 24
日、高麗大学、韓国・ソウル。
16. 王笑宇「正岡子規の俳句における動物の詠み方について」、迈向永续发展社会之日本语教育与日本
文化研究试探国际学术研讨会、口頭発表、2018 年 5 月 19 日、中国文化大学、台北。
17. 王笑宇「正岡子規の「写生説」についての考察−動物園の句を中心に」、 亚非研究视阈下的日本学
国际学术研讨会会议、口頭発表、2018 年 11 月 11 日、上海外国语大学、上海。
18. 王天昊「中国人日本語学習者の禁止発話に見られる特徴」、日本語誤用と日本語教育学会、口頭発表、2018 年 8 月 5 日、杭州、中国。
19. 王天昊「中国人日本語教師と日本人日本語教師の協働に関する考察―大学における中国人日本語教師を対象に―」第 4 回「日本語教育学の理論と実践をつなぐ」国際シンポジウム、2019 年 3 月
16 日、北京、中国。
20. 許家瑶「日本語学習者と日本語母語話者による自然会話における話題管理」、第 10 回中日対照言語学シンポジウム、2018 年 8 月 17―19 日、蘇州、中国。
21. 呉勤文「夏目漱石の「主客合一」の自然観と『草枕』の表象」第四回アジア未来会議 Asia Future
Conference、口頭発表、2018 年 8 月 24―28 日、ソウル、韓国。
22. 呉勤文「漱石自選講演集『社会と自分』における「分化」(differentiation)の意義」「持続可能な社会のための日本語教育と日本文化研究を模索して―」中国文化大学日本語文学科国際シンポジウ
ム、口頭発表、2018 年 5 月 19 日、台湾台北中国文化大学、台北、台湾。
23. DIALLO, Mamadou Saliou, “Institutional Development: The Case of Guinea”, SEMICONWest 2018 and Intersolar North America, July 10 to 12 2018, San Francisco, California, USA.
24. 杜暁傑「義務を表す当為表現の条件性と談話機能―日本語会話における使用に注目して―」、第 12回国際日本語教育及び日本研究シンポジウム、口頭発表、2018 年 12 月 9 日、香港理工大学、香港、中国。
25. Manuela Hartwig, “Mixed and Merged Methods Toward a Methodological Pluralism:
Scientific Advice in Environmental Politics - A comparative study of Japanese policy-making”,
Oslo Summer School in Comparative Social Science Studies 2018, 3 August 2018, Oslo,
Norway.
26. Manuela Hartwig, “What are discourse coalitions? Example from a science-policy interface ofa climate change policy actor network in Japan”, DISC 2018, July 5 2018, Seoul, South Korea(the Best Graduate Student Paper Award).
27. Nafissa INSEBAYEVA “ Symbolic Tales: Nation and State Building in Post-Soviet
Kazakhstan”, presented at 23rd Annual ASN World Convention, Harriman Institute,
Columbia University, 2018, New York City, USA.
28. Сакурама, М.А. «Казакьстан башкаласы Астанада яшәүче татарлар: татар телеситуациясе» // Халыкара фәнни-гамәли конференция “Татарстан һәм дөнья”. 口頭発表、2018 年 11 月 1 日、カザン連邦大学、カザン、ロシア連邦。
29. 櫻間瑞希「タタール・ディアスポラと母語継承：タシケント在住タタール人のタタール語状況」、『文化・民族・言語の多様性とその学際的研究』、口頭発表、2019 年 3 月 16 日、タシケント国立
東洋学大学、タシケント、ウズベキスタン。
30. 韓正均「三島由紀夫の「文化防衛論」の中に現れている天皇像」、第 11 回東アジア若手研究者合同研究フォーラム、口頭発表、2018 年 11 月 24 日、高麗大学、韓国。
9.

-82-

31. 渡邉絢夏「韓国ナショナリズムの形成に関する一考察」、韓国研究セミナー「ポストコロニアル批
評の最前線」パネル発表、2018 年 8 月、韓国（慶熙大学校）。
32. Miao Zhuang, Xie Yuxin, “Fu on the Imperial Park and the Dictionary of the Qin and Han
Dynasties”, Writing in Early China: Inside and Outside the Text International Academic
Forum, October 20th 2018, Beijing, CHINA.
33. 馬雯雯「日中両言語における「女性」の使用実態についての一考察―コーパスのコロケーションから―」第十回漢日対比言語学検討会、口頭発表、2018 年 8 月、蘇州大学、蘇州。
34. 肖宇彤「どんな手法を用いて中国人日本語学習者が持つ意見文の認識を解明できるか―文章校正の可視化の実施を通して―」第 12 回国際日本語教育・日本研究シンポジウム、2018 年 12 月 8―9日、香港理工大学、香港。
35. 劉宇超「大伴家持の子日歌について」、2018 年中国文化大学外国語文学院日本語文学系国際学術
研討会、口頭発表、2018 年 5 月 19 日、中国文化大学、台北。
36. 井濃内歩「日本語で遊ぶ・日本語を遊ぶ―筑波大学短期留学生の逸脱的日本語実践から」、
Linguapax Asia に係る学生研究発表会、口頭発表、2018 年 6 月 29 日、筑波大学。
37. Tian JI「日本語における他者修復開始―「え？」を中心にして―」、2018 年日本語教育国際研究
大会 、口頭発表、2018 年 8 月 3 日、Ca' Foscari University of Venice、イタリア。
38. 大茂矢由佳「日本の公共放送ドキュメンタリーが描くインドシナ難民——ナレーションのテキスト
マイニングによる分析——」、協働会議「文化・民族・言語の多様性とその学際的研究」、口頭発表、
2019 年 3 月 16 日、タシケント国立東洋学大学、タシケント、ウズベキスタン。
39. 中嶋さくら「外国人保護者が学校お便り文書に対して抱えている課題：外国人保護者と日本人保護者への調査を通じて」、第 31 回日本語教育連絡会議、口頭発表、2018 年 9 月 7 日、クロアチア・
プーラ大学、プーラ、クロアチア。
40. 中嶋さくら「読み手のスキーマが読解ストラテジーにもたらす影響：新聞のテレビ欄を用いたス
キャニングタスクの考察」、INTERNATIONAL SYMPOSIUM “TSUKUBA DAY IN PULA”、口
頭発表、2018 年 9 月 17 日、クロアチア・プーラ大学、プーラ、クロアチア。
＜国内学術会議、主要な研究集会等（修了者→学籍番号順）＞
1. 金善映「2000 年代以降のヘイトスピーチ現象について考える」、関東社会学会、2018 年 6 月 9―10日、武蔵大学、東京、日本。
2. 戸川和成「特別区のローカル・ガバナンスに関する比較実証研究―ソーシャル・キャピタルからみた地域ネットワーク運営を射程に」、日本 NPO 学会第 20 回年次大会、口頭発表、2018 年 6 月
9 日、立教大学、東京。
3. 李文鑫「概念メタファー理論に基づくコロケーションの誤用研究―＜頭/脳は機械＞を例に―」、第27 回現代日本語研究会夏季ワークショップ、2018 年 6 月 17-18 日、国立女性教育会館、比企郡
嵐山町、埼玉、日本。
4. Kostiantyn Ovsiannikov, “Impact of Shareholder-Value Pursuit on Labor Policies at Japanese
Join-Stock Companies: Case of Nikkei Index 400”, SASE 30th Annual Meeting, June 21-24
2018, Doshisha University, Kyoto, JAPAN.
5. Haruki MIYASHITA, “A Local Matching Structure of an Evolutionary game Dynamics Leads
to an Ownership in a Society”, The International Seminar on Global Economics of Toyama,
July 8-9 2018, Toyama University, Toyama, JAPAN.
6. 吉川達「非漢字圏日本語学習者のワーキングメモリと日本語読解能力の相関―マレーシア人留学生を対象として―」、2018 年度日本語教育学会春季大会、口頭発表、2018 年 5 月 27 日、東京外国語大学、東京。
7. 陳婉瑜「異類婚姻譚の翻案と改作—「白娘子永鎮雷峰塔」「蛇性の婬」『蛇淫』をめぐって」、全国
大学国語国文学会、口頭発表、2018 年 12 月 2 日、明治大学、東京。
8. Sagara, T., Kaigo M., Tsujinaka Y., “Does Social Media Usage Make Civil Society
Organizations Influential? An Analysis of Meta-Cognition of Efficacy Among Japanese Civil
Society Organizations”, International Conference for E-Democracy and Open Government
Asia 2018, Yokohama, JAPAN.
9. 小池高史、松永博子、高橋知也、南潮、相良友哉、佐々木俊介、藤原佳典「企業における高齢者
新規雇用への積極性の要因～ESSENCE 研究より～」、第 13 回日本応用老年学会大会、口頭発表、2018 年 10 月 21 日、東京都健康長寿医療センター研究所、東京。
10. ・高橋知也,、松永博子、小池高史、南潮、相良友哉、佐々木俊介、藤原佳典「高齢者就労において各業種が想定する雇用上のメリットおよび課題」、第 77 回公衆衛生学会総会、ポスター発表、2018 年 10 月 25 日、郡山。
11. 相良友哉、高橋知也、松永博子、小池高史、南潮、佐々木俊介、藤原佳典「高年齢者の就労に関する求職者側と雇用者側に見られる意識の差」第 77 回公衆衛生学会総会、ポスター発表、2018
年 10 月 25 日、郡山。
-83-

12. 佐々木優香「ドイツにおける移民第二世代に対する出自言語教育の役割と課題－ロシア語授業の事例から－」、移民政策学会、口頭発表、2018 年 12 月 15 日、静岡県立大学、静岡。
13. 呉佩珣、宮本エジソン正「「V1 て V2」が表すイベントによる再構造化の有無」、日本言語学会第156 回大会、口頭発表、2018 年 6 月 23 日、東京大学、東京。
14. コチィート・ズハル「日本文学とトルコ文学におけるゾラの受容―『地獄の花』と Murebbiye（家庭教師）の比較を中心に」日本比較文学会 2018 年第 80 回全国大会、口頭発表、2018 年 6 月 9
日、東京。
15. コチィート・ズハル「トルコと日本自然主義文学作品に見られるガヴァネス―『地獄の花』とMurebbiye（家庭教師）の比較を中心に─」日本比較文化学会第 40 回全国大会、口頭発表、5 月
19 日、高知。
16. 王夢蕾「ユーモア研究と翻訳研究の接点：日本語ユーモア翻訳の可能性について」、日中対照言語学会第 39 回大会（2018 年度春季大会）、口頭発表、2018 年 5 月 20 日、東洋大学、東京。
17. 王笑宇「子規句における「ほととぎす」のイメージについて」、俳文学会東京研究例会、口頭発表、2018 年 9 月 15 日、深川芭蕉記念館、東京。
18. 高揚「日本語母語場面と日中接触場面における『断り』言語行動の一考察―「察し合い」の談話展
開とそこに見る配慮表現―」、社会言語科学会第 42 回大会、口頭発表、2018 年 9 月 23 日、広島
大学、広島。
19. 高揚「断り発話の構成要素に関する日中対照研究―認知とポライトネスの接点から」、日本語語用論学会第 21 回大会、口頭発表、2018 年 12 月 1 日、杏林大学、東京。
20. 陳祥「「ＸＸ(と)」、「ＸＸな」、「ＸＸしい」の構造・文法機能―畳語による生産性について―」言語
資源活用活用ワークショップ 2018、口頭発表、2018 年 9 月 4 日、国立国語研究所、東京。
21. 片山奈緒美「やさしい日本語と Plain English による自治体 Web 防災情報の比較―行動を促す述
語表現を中心に―」、言語科学会国際大会、ポスター発表、2018 年 8 月 2―3 日、文教大学、埼玉。
22. 片山奈緒美「日本語学習マイノリティへの支援に関する一考察―クルド人コミュニティにおける日本語習得状況調査から―」、日本語教育学会関西支部集会、2019 年 3 月 23 日、武庫川女子大学、兵庫。
23. 村雲和美「越境するインドネシア人看護師の研究―日尼経済連携協定（EPA）をケースとして－」、『筑波大学インドネシアウィーク』、口頭発表、2018 年 9 月 21 日、筑波大学サテライトオフィス、
つくば、日本。
24. 呉勤文「『三四郎』における知の闘争―「文芸上の真」と「科学上の真」について―」日本近代文学会 2018 年春季大会、口頭発表、2018 年 5 月 27 日、東京。
25. 杜暁傑「文章に見られる条件節省略文の用法―連体修飾用法を中心に―」、作文研究 2018、ポス
ター発表、2019 年 1 月 13 日、早稲田大学、東京。
26. Manuela Hartwig, “Scientific Advice in Environmental Policy Processes: A Bridge or Locked
Out?”, Tsukuba Global Science Week 2018, September 21, 2018, Tsukuba, JAPAN.
27. Nafissa INSEBAYEVA, “Human Capital Development: Kazakhstan’s ODA Efforts Abroad”,
presented at the Japan-Central Asia Exchange Forum “Human Resource Development inCentral Asian Republics”, The Nippon Foundation in collaboration with Japan Central Asia
Friendship Association, 2018, Tokyo, Japan.
28. 青山俊之「「文系学部廃止論争」とはなんだったのか？―批判的談話研究を用いた分析―」、社会
言語学会第 42 回大会、ポスター発表、2018 年 9 月 22－23 日、広島大学、広島。
29. 儲叶明「日中母語話者の「否定的評価」に関する対照研究ー談話完成テストの分析を中心にー」、
日本語用論学会第 21 回大会、口頭発表、2018 年 12 月 1 日、杏林大学、東京。
30. Fithyani Anwar「日本占領下のインドネシアにおける菊池寛「父帰る」―ウスマル・イスマイルの戯曲翻案をめぐって」、第４２回国際日本文学研究集会、口頭発表、2018 年 11 月 17 日、国文学研究資料館、東京。
31. 馬雯雯「「女性」の使用実態についての一考察：コーパスのコロケーションから」東京外国語大学
国際日本研究センター主催夏季サマースクール－2018「言語・ 文学・社会－国際日本研究の試み」、
口頭発表、2018 年 7 月、東京外国語大学、東京。
32. 馬雯雯「日本語におけるジェンダー表現：「女性」「男性」とそのコロケーションから」社会言語科学会第 43 回研究大会、ポスター発表、2019 年 3 月、筑波大学 つくば。
33. 劉宇超「『萬葉集』巻頭歌における「親桑」の受容について」、和漢比較文学会第 140 回東部例会、
口頭発表、2018 年 7 月 21 日、慶應義塾大学、東京。
34. Almas Dissyukov, ‘“Chuoajia + Nihon” taiwa: Chakuso kara jikko e’, the 2018-19 Annual
Meeting of Japan Association for Central Asian Studies, Enoshima, 24 March 2019.
35. Almas Dissyukov, “‘Central Asia plus Japan’ Dialogue: From Idea to Implementation”, the 7th
GRIPS Student Conference: Public Policy for Peace and Sustainable Growth, GRIPS, Tokyo, 4
Sept. 2018-84-

ビジネス科学研究科
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
有職社会人を対象とするビジネス科学研究科では、学修時間の限られる社会人学生が効率的かつ着実に研究を遂行できる体制を築くべくカリキュラムの検証と改革を、専攻毎に教員会議の他、教育問題検討委員会等で定期的かつ継続的に行っている。また、必要に応じて、研究科運営委員会でも課題を共有し、改善等への議論を実施している。また、これらの状況を踏まえて、来るべき学位プログラ
ム化に備えて、学生や社会のニーズに則した学位プログラムの具現化に関する議論を、研究科運営委
員会等で行った。また、大学院学位論文の評価基準について審議し、明文化した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善専攻の特色に応じてカリキュラムや教授法が異なるため、基本的に専攻毎に独自の評価項目を加えた授業評価アンケートや履修状況に関するデータ等を用いて教育効果の検証を実施している。また、
授業評価アンケートでは汲み取れない、カリキュラム全体や研究指導内容・方法への評価は、学生と教員の懇談会等を実施して学生より聴取し、専攻毎に教育内容や方法の改善につなげている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学生の大半は企業において現に勤務する者であり、修了後にいわゆる就職活動を行う必要がないた
め、就職先関係者からの意見聴取は特段実施していない。なお、教育効果については専攻毎に、修了生向け同窓会サイト、修了生に対するインタビューやアンケート、修了生向けプログラム、アドバイザリーボード、各種研究会等の機会を通じて意見聴取し、その結果を教員会議等で共有すると共に、必要な改善を行う体制が構築されている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
大学院レベルの教育において単位の実質化や成績評価の厳格化をどのように定義し実施するかについては、研究科運営委員会を通じて各専攻および教育分野において議論するよう要請しており、専攻毎に単位の実質化・成績評価の厳格化に関する基準作成や取組みが行われている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
専攻の特色に応じて教育方法や研究指導方法が異なるため、各専攻においてそれぞれの目的や特色に応じた教育方法の改善や教育能力の向上のための取組みがなされている。また、研究科戦略プロジ
ェクト経費や研究科長裁量経費などを活用して、教育方法の改善や教育能力の向上に必要な取組についての支援を行っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各教育組織において、授業参観、複数教員による共同授業の開催、修士・博士論文審査会への教員全員参加等を実施し、教員相互の教育内容についての率直な意見交換や、教員相互の協力・刺激による教育能力の向上のための取組みがなされている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻および教育分野毎の特性に配慮して、研究科自体では業務上の研修以外には新任教員向けの研修は行っていない。各教育組織において、新任教員向けに授業方法や成績評価方法、ゼミでの指導方
法等についての指導やサポートを実施している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
研究科全体としては入学前学生や新入生を対象とした補完教育を実施していないが、各専攻および教育分野毎に必要な補完教育を実施している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
専攻毎に学生の自主学習への配慮や学修支援を実施しており、研究科として、それらの専攻および教育分野毎の特色ある取組に対して積極的に支援している。具体的には、研究科長裁量経費を活用して、学生の国際学会発表のための旅費や外国語論文校正費用の支援、大学院紀要の発行費用の支援などを実施した。また、昨年度に引き続き、研究科長表彰制度を設け、研究活動などにおいて優秀な成果を上げた学生を表彰し、学生の研究意欲の向上に努めている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
学位プログラム化および教育組織の改組に向けて、設置予定の各学位プログラムの概要や DP、CP、AP 等の情報共有を行った。ビジネス科学研究科が改組・再編される研究群、研究類における人材養成
目的および養成すべきコンピテンスの内容等に関する議論を重ねた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
授業アンケートについては、すべての授業科目で実施しており、100％実施で推移している。このことが継続するように、教員間で相互啓発を行っている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）-85-

研究科として、組織的な教育方法の開発や新たな教育分野の積極的な拡充などを行うために、研究
科戦略プロジェクト経費を設けて、専攻および教育分野における教育プロジェクトに対して支援を本
年度も実施した。

経営システム科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムについては、毎月開催している専攻教育問題等検討委員会において、その検証と改善を議論し、専攻会議で意思決定している。今年度、INFOSS 情報倫理の受講率の向上策を審議し実行に移した。また、大学院学位論文の評価基準について審議し、明文化した。さらに、研究倫理に関する教育として、日本学術振興会の eL CoRE の履修を必修とすることを決め、その修了書の提出を義務付けることとした．さらに、学位プログラム化に向けて科目の整理等を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
本専攻では、従前より専攻独自の授業評価アンケート票を整備し、講義科目を中心に、アンケートを継続的に実施している。ここには、全学の調査項目は含まれている。その中で、自由記述欄を介して得られる、講義に対する有益な意見やコメントは、次年度以降の検討材料として各教員は活用している。また、企業科学専攻システムズ・マネジメントコースと合同で学生との懇談会を年に 1 度開催
し、アンケートの結果を学生に報告するとともに、さらなる要望、意見の聴取に努める機会としている。
複数の教員からなる研究指導体制を取り、履修すべき科目等の助言を多面的にかつ積極的に行っている。研究内容等と関連する部分に関しては、履修状況を把握し、必要に応じてさらなる助言も行っている。また、学生からの要望・意見を積極的に取り上げ、輪読会等で実現している。
学生や担当教員から得られた意見等は、毎月開催の専攻教育問題等検討委員会ならびに専攻教育会
議において、情報共有し、意見交換の材料としている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

経営システム科学専攻(M)

総科目数

7科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

65.3%
Q2

16.0%

そう思う

どちらとも言えない

54.8%

8.5%

そう思わない20.2%

全くそう思わない
12.5%

8.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

55.9%
Q4

7.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない20.4%

全くそう思わない
10.7%

10.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

58.9%

そう思わない19.1%

全くそう思わない
8.9%

9.8%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
組織的な繋がりよりも指導教員との繋がりの方が強いため、それぞれの教員が個別的に持つネット
ワークを介して、また、修了生を招いた研究会を開催するなど情報収集を行い、状況を教員間で共有するように心掛けている。加えて、企業科学専攻システムズ・マネジメントコースと共同で運営している修了生向けの情報発信サイトにおいて、修了生向けの情報提供ならびに教育に対するフィードバ
ックのお願いを行っている。毎月開催の専攻教育問題等検討委員会や専攻教育会議において、組織として情報共有をはかっている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻では、学生が有職社会人のみであり、ニーズも多様であるため、学生個々との深いコミュニ
ケーションを重視した講義を実践している。加えて、実務と学術両面に配慮した、高度な専門性を伴った領域の講義を実践している。講義アンケートや学生懇談の場において、問題となる指摘は受けていない。このため、特段の取り組みは行っていない。
-86-

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導は、1 年次に入学時点での研究構想を発表させる場を設け、2 年次の開始時点で 1 年間の成果を踏まえた研究概要発表会を実施し、10 月に中間発表、1 月に予備審査、2 月に最終発表、審査というプロセスで実施している．学生が自身の研究の進捗を意識しやすいことから、従来通りからの 5 ス
テージ制を堅持している。この進捗管理は学生にも高く評価されている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
オムニバス形式の講義、複数の教員で担当する科目を中心に、教員相互の授業参観を実施している。
また、学生懇談会等を通して、教員個々の授業の実施法、運営の仕方等を吸い上げる仕組みを構築しており、それらは教員の授業の質の向上につながっているものと考えている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度は新任教員がいなかったため、当該活動は行っていない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
企業科学専攻システムズ・マネジメントコースと共同で、入学式直前に、会計学ならびに計算機の導入教育を実践している。
（システムズ・マネジメントコースと共通）
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各教員が、学生が主体となって実施している輪読会等の開催ならびにサポートを積極的にすすめている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
経営システム科学専攻の各教員は、企業科学専攻システムズ・マネジメントコースも担当しており、共有すべき情報も多岐にわたるため、両専攻と合同で FD を実施している。本年度は、「学位プログラ
ムの形態の在り方に関する情報収集」、「戦略的教育プロジェクトについて」、「科研費取得率の向上に向けて」の 3 つのテーマで、内部・外部の講師を招く形式で FD を実施した。当該 FD は、今後の教育．
研究の質の向上に寄与するものと考えている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
経営システム科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業アンケートについては、すべての授業科目で実施しており、100％実施で推移している。このことが継続するように、教員間で相互啓発を行っている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
企業科学専攻システムズ・マネジメントコースと合同で FD を実施している。

企業法学専攻Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
企業法学専攻の学生はこれまでは法曹専攻の科目を履修することはできなかったが、法曹専攻との履修の相互乗入れに関する協議を行い、平成 29 年度から法曹専攻の必修科目以外の授業について履修可能とし、実施状況について専攻会議でフォローした。
なお、平成 24 年度までに行った包括的な検証に基づいて、平成 25 年度に改善策を講じたため、本年度は追加的な検証は行っていない。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートに対する学生の回答だけでなく、教務担当教員及び指導教員を通じて学生のニーズ等の把握に努め、その結果は、平成 31 年度における科目の開設（非常勤講師科目を含む)等に反映させている。
授業評価アンケートの結果は、担当教員にフィードバックされ、授業の内容や方法を自己点検する材料として活用している。平成 30 年度の全学共通の設問結果では、全ての項目において、「大いにそう思う」が 90％程度と、極めて高い評価となっており、教育効果として有効に機能している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

企業法学専攻(M)

総科目数

45科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
92.9%

-87-

そう思わない全くそう思わないQ2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

87.7%
Q3

8.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない89.6%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない9.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
92.3%

そう思わない全くそう思わない
6.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
修了者の中には、修了後も学内で実施している各種の研究会に参加している者が多くいるため、これらの研究会の際に、感想・意見を随時聴取している。他方、修了者はすべて有職者なので、就職先関係者に当たる者は存在せず、就職先関係者からの意見聴取は行っていない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
平成 25 年度に実施済みであり、追加的な取組みは行っていない。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
2 年次に行われる 2 回の修士論文発表会（中間、最終）に教員全員が出席し、修士論文の研究指導が適切に行われているかどうかを評価している。
また、修士論文の中から優秀論文を論文評価委員会で審査・選考し、その結果を専攻教育会議で報告して、教員の論文指導能力の向上を図った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
特に実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度は新任教員はいないため、特に実施していない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
新入生（とりわけ、法学部以外の学部の卒業者）が他の科目を履修する前提となる科目として法文献学を開講している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
研究科長裁量経費を活用して、学生の学会参加のための旅費の支援や学生紀要の発行を行った他、優れた論文を執筆した学生については、研究科長表彰、専攻長表彰の対象として選考した。
また、修士・博士研究室に個机及びパソコンを追加配置するとともに、個人用棚を整備して、学生の学習環境の向上を図った。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
東京キャンパス学生アンケートで把握した学生のニーズ等を図書館等の関係部署に伝える他、修士・博士研究室の整備を図り、在学生の学習環境支援に努めた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
企業法学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業アンケートについては、すべての授業科目で実施しており、100％実施で推移している。この状
況が継続するように、教員間等で相互啓発を行っている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

企業科学専攻システムズ・マネジメントコース
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムについては、毎月開催しているコース教育問題等検討委員会において、その検証と改善を議論し、コース会議で意思決定した。また、INFOSS 情報倫理の受講率の向上策を審議し、基本的に毎年の受講を義務付けるようにした。論文公正に関しては、日本学術振興会の eLCoRe の履修を必修とし、審査時に受講修了を条件とするようにした。加えて、学位プログラム化に向けて、カリキュラ
ムの整理等を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全科目で、コース独自の授業評価アンケート票を整備し、講義科目を中心に授業評価アンケートを-88-実施した。授業の準備状況、進め方、分野への関心の度合い、受講後の満足度のいずれも、75%以上が高い評価を得ている。特に、自由記述欄を介して得られる講義に対する有益な意見やコメントは、次年度以降の検討材料として各教員は活用している。加えて、学生懇談会を実施し、授業に関しても直接の意見を収集することで、Web ページの情報提供方法などの改善の取り組みを行なった。
複数の教員からなる研究指導体制を取り、履修すべき科目等の助言を多面的にかつ積極的に行っている。研究内容等と関連する部分に関しては、履修状況を把握し、必要に応じてさらなる助言も行っている。また、学生からの要望・意見についても、積極的に取り上げ、輪読会等で実現している。
学生や担当教員から得られた意見等は、毎月開催のコース教育問題等検討委員会ならびにシステム
ズ・マネジメントコース教育会議において、情報共有し、意見交換の材料としている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

企業科学専攻(D)

総科目数

21科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

83.4%
Q2

12.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない82.2%
Q3

全くそう思わない12.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない85.9%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない8.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
87.3%

そう思わない全くそう思わない
8.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
それぞれの教員が個別的に持つネットワークを介して、また、修了生を招いた研究会を開催するな
ど情報収集を行い、状況を教員間で共有するように心掛けている。また、専攻の修了生が独自で整備している修了生向けの情報発信サイトにおいて、修了生向けの情報提供ならびに教育に対するフィー
ドバックのお願いを行っている。毎月開催のコース教育問題等検討委員会やシステムズ・マネジメン
トコース教育会議において、組織として情報共有をはかっている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
講義における受講者数が限定的であることを利用して、受講生との深いコミュニケーションを重視した講義を実践している。加えて、高度な専門性を伴った領域の講義を実践している。講義アンケー
トや学生懇談の場において、今のところ問題となる指摘は受けていない。このため、特段の取り組みは行っていない。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導プロセスについては、学生が自身の研究の進捗を意識しやすいことから、従来通りからの 6
ステージ制を堅持している。近年、6 ステージ制の審査順序を柔軟に申し込めるように改訂した点は、学生にも高く評価されている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
6 ステージの各段階の研究発表会・審査会に全教員が出席し、発表を行うすべての学生の研究の進捗状況を把握・共有している。審査会においては、論文ならびに発表内容を審査することで、指導学生
以外の学生に対しても、積極的にコミットメントしている。また、審査結果については、全教員で議論し、合否を決定している。指導学生のみならず、異分野の研究についても自由にまた積極的に議論するような体制が構築済みである。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
２名の教員が新たに研究指導担当となったことから、FD として当該教員の研究紹介を行う場を設けた。専攻コース長ならびに教育担当教員が中心になって、コース運営等について、議論をする機会を設けた。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み-89-

経営システム科学専攻と共同で、入学式直前に、会計学ならびに計算機の導入教育を実践している。
（経営システム科学専攻と共通）
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各教員が、学生が主体となって実施している輪読会等の開催ならびにサポートを積極的にすすめている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
企業科学専攻システムズ・マネジメントコースの各教員は、経営システム科学専攻あるいは国際経営プロフェッショナル専攻のいずれかの専攻を担当しており、共有すべき情報も多岐にわたるため、両専攻と合同で FD を実施している。研究指導に関しては、複数の教員からなる研究指導体制を堅持しており、多様な視点からの指導を実践し、教員間で意見交換等を随時行っている。また、学位プログ
ラム化に向けて、先進的な取り組みを行なっている、システム情報工学研究科リスク工学専攻長を招いて、具体的な取り組みについての講演及びディスカッションを実施した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
企業科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業アンケートについては、すべての授業科目で実施しており、100％実施で推移している。このことが継続するように、教員間で相互啓発を行っている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
経営システム科学専攻ならびに国際経営プロフェッショナル専攻と合同で FD を実施している。

企業科学専攻企業法コース
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育目標に対するカリキュラムの検証及び改善は平成 28 年度に行っており、この観点からの問題点があることを示す兆候は見あたらないが、学生による授業評価アンケート等の結果を踏まえて、非常勤講師担当科目を本年度も見直した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートに対する回答率は低いため、教務担当教員及び指導教員を通じて学生のニーズについての調査を行い、その結果は平成３１年度における科目の開設(非常勤講師科目)等に反映させている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）【再掲】
開設組織

企業科学専攻(D)

総科目数

21科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

83.4%
Q2

12.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない82.2%
Q3

全くそう思わない12.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない85.9%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない8.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
87.3%

そう思わない全くそう思わない
8.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
社会人向けの課程であるため、就職先関係者からの意見聴取は行っていないが、博士前期課程(企業法学専攻)において(商事法研究、民事法研究などとして)単位を認定している研究会に修了者の出席を認めており、現実に出席する修了者が少なくないことから、その前後に、随時、修了生からの意見聴取を行っている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み-90-単位の実質化は十分に行われていると認識しており、本年度、特に実施した取組みはない
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
本年度、特に実施した取り組みはない
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
他の教員の授業を参観することを認めている
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
企業法コースについては新任教員はおらず、実施していない
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
博士後期課程という性格上、行っていない
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
博士後期課程という性格上、行っていない
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
特にない
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
企業科学専攻（D）【再掲】：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業アンケートについては、すべての授業科目で実施しており、100％実施で推移している。
このことが継続するように、教員間で相互啓発を行っている。

法曹専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
当専攻は、可処分時間の少ない有職社会人の、しかも、いわゆる純粋未修者にとっても、より無理なく学びやすい課程とするための教育方法に向けた不断の検証・改善という課題に、以下に述べる専攻内の体制を通じ、専攻全体として組織的に取り組んでいる。平成 30 年度に実施した例としては、当専攻開設（平成 17 年度）以来の全修了生（平成 19 年度～29 年度修了生）につき、司法試験合格者（および受験回数）と 3 年次段階の GPA との対応関係につき更新検証を行った結果、両者の間にはあらためて強い相関が確認された。正課カリキュラムの近時の改善の具体例としては、平成 28 年度より導入
教育科目として基礎ゼミ I（民法入門）、同Ⅱ（憲法・刑法入門）、同Ⅲ（民刑事訴訟法入門）を選択科
目として新設したほか、必修科目として平成 30 年度「法曹実務基礎」を開設したことがあげられる。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
当専攻では、全学共通の授業アンケートに加え、当専攻独自のアンケートを無記名方式で、非常勤講師担当科目含め、全開設科目ごとに同時実施している。平成 30 年度の回収率は、全科目平均９１．
９％、満足度は以下の通りである。
大変満足 ４１％
まあ満足 ２７％
あまり満足ではない ３％
全く満足できなかった ２％。
専攻独自の授業アンケートの結果は、専攻事務室で集計した上、各教員からの成績評価報告書類の提出直後、各教員（非常勤講師含む）にメールで送信される。教員は、アンケート結果に対する所見を提出することとしており、所見は専攻 FD 会議席上配布され、分析・検討の対象となる。
専攻独自の授業アンケートの結果は、専攻事務室で集計した上、集計結果は科目ごとにファイル
綴じにして、教員および学生の閲覧に供している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

法曹専攻(P)

総科目数

93科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
70.9%

そう思わない全くそう思わない
23.9%

-91-

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

68.5%
Q3

24.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない66.3%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない27.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

69.2%

そう思わない全くそう思わない
24.6%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
当専攻では、直近の司法試験に合格した修了生に来学してもらい、「修了生アドバイザリー・ボード」を開催したり、さらに 10 月初旬に修了生懇談会を開催し、カリキュラム改善のための意見聴取を行う
機会を定期的に設けているが、平成 30 年度は、司法試験合格者のほか、受験したが不合格であった者にもアドバイザリー・ボードに出席してもらい、意見を聴取した。さらに当専攻では修了生委員会を置き、上記各行事の実施に当たるほか、修了生との連絡に当たっている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
当専攻では 80 点以上の者が 30 パーセントを超える場合には、高得点者から上位 30 パーセント以内を目処に「A」とし、そのうち特に優れた者を「A+」とするが、その割合は 10 パーセント以内を目処としている。また GPA 制度を採用しており、同値が１．５以上でないと次の年次に進級または修了できない。
全ての科目につき「採点基準」、「採点講評」、「成績分布表」を専攻事務室に常置し、学生に開示している。学生は、「成績評価に関する照会申請書」を提出し、授業担当教員に対して成績評価の内容について説明を求めることができる。この照会に基づく授業担当教員の回答に納得が行かない場合は、「成績評価に関する不服申出書」を提出して不服の申立てをすることができる。この場合、3 名の教員からなる専門委員が、科目担当教員及び学生の双方に対しヒアリングを行った上、専攻教育会議で議決された回答を学生に伝えることとなる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
当専攻主担当教員全員を構成員とする専攻 FD 会議をほぼ毎月開催し（例年１２月は専任教員とチューターとの間の連絡会議を開催するため、さらに学外有識者を招いて有識者会議を開催する月は非開催とすることもある。）、当専攻主担当教員から若干名選出される FD 企画運営委員会が、専攻 FD 会議の進行、議題の選定に当たる。さらに分野ごとに４つの FD 分科会（公法系分科会、民事系分科会、刑事系分科会、実務系分科会）を設け、各分科会に分科会長を置き、FD 企画運営委員長がこれらを統括する体制を採っている。また、全国規模の法科大学院関係者による教育方法の改善に向けた活動にも積極参加しており、平成 30 年度の例としては、平成 31 年 3 月 2 日に日本弁護士連合会主催の法科大学院教員研究交流集会全体会において、森田憲右教授（当時法曹専攻長）が「法学未修者教育の改善に向けて－効果的な教育手法」と題するシンポでパネリストを務めた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
当専攻では毎年春学期と秋学期各１回、教員間での授業参観を義務付けている。授業参観の成果を、
当専攻教員全体の教育内容及び教育方法の改善に確実につなげていくために、授業参観後、参観者は「参観報告書」を提出することとしている。この報告書を FD 会議等の討議の基礎資料として活用するなどを通じて、教育の質の改善に向けた取組に努めている。
さらに平成 30 年度は、本学の枠を超え、金沢大学法科大学院との間で遠隔共同 FD 会議を開催し、その後行われた当専攻の刑事模擬裁判の授業を、金沢大学法科大学院の教員に ICT を通じ遠隔参観い
ただいた。また同法科大学院の教員は、平成 30 年度春学期授業参観期間に当専攻の授業を参観し、当専攻様式に従い報告書の提出を受けた。また、甲南大学法科大学院との間では、双方の単位互換科目の送受信の際、受信（サテライト）教室側にも教員を配置し、ICT を通じ遠隔授業参観を行った。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
平成 30 年 4 月 1 日着任の 2 名の新任教員に対しては、着任前から数回来学いただき、彼らと同分野（民事系または実務系）科目の参観をいただいた上で、他の教員と意見交換を行ったことに加え、着任後は 5 月の第 2 週から第 4 週にかけて授業参観を実施した上、意見交換を行った。さらに、同２教員の専門分野に対応する民事系ＦＤ分科会及び実務系ＦＤ分科会をそれぞれ複数回実施し、担当科目とシラバス記載内容につき調整を行った。

-92-

Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
当専攻では従前より、新年度入学予定者に対し入学前ガイダンスを実施してきているが、平成 30 年
度は、２０１９年度入学予定者を対象に、12 月に 3 回（いずれも日曜 10：30～16：30 くらいの時間帯）、
司法試験必修 7 法科目と実務系科目に関する、いずれも専任教員による導入講話、チューターゼミの説明、さらには司法試験に合格した修了生 2 名による体験報告会を実施した。また 1 年次生向け習熟度別チューターゼミのうち入門コースには２０１９年度入学予定者の参加も認めたところ、多くの入学予定者の参加を得た。また A にて述べた基礎ゼミ I およびⅡには、科目等履修生として未入学者の参加も認めている。ちなみに平成 30 年度の当専攻入学生のうち 2 名が上記基礎ゼミの科目等履修をした者であり、当専攻への入学志願者獲得にも一部寄与しているということができる。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各回の授業に先立ち、レジュメ及び参考資料等を配付し、予習の効率を高める工夫をしている。さらに、当専攻ウェブサイトの学内者専用ページを通じ、学外からも、いつでも授業関係資料を取得できるようにしている。また学生は、各種データベースを通じ、判例等の法律文献資料へのアクセスが学外からも可能である。復習段階では、録画された授業をストリーミング配信し、当該科目を履修する学生が自宅等のパソコンから指定サイトにアクセスし、ID 及びパスワードを入力すれば、いつでもこれを視聴できるようにしている。さらに当専攻教務委員会が習熟度別チューター・ゼミを編成し、補助教育を展開している。チューターは本学非常勤講師として雇用された、比較的若い世代の弁護士であるが、例年 12 月にチューター会議を開催し、当専攻主担当専任教員とともに一堂に会し、意見・情報の交換を行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
各分野別の FD 分科会を授業期間ごとに開催するのみならず、FD 企画運営委員会の指揮の下、専攻
FD 会議（全体会）を原則月例で開催した。また上述の通り 2 名の新任教員の着任があったため、その対応に意を用いた。また、A で述べた通り、3 年次段階の GPA と司法試験の合否との対応関係につき包括的なデータ更新を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
法曹専攻（P）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
当専攻では授業評価アンケートは授業の最終週に、専攻事務室の担当事務補佐員において各教員に実施を徹底していることから、平成 29 年度、平成 30 年度とも実施率 100％を維持している。

国際経営プロフェッショナル専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻の教育目標は、「国際的な経営環境の潮流を的確に分析しながら、国内と海外の戦略的一貫性に基づく統合的なマネジメント技能をもつ国際経営プロフェッショナルの育成を目指し、幅広い領域
における講義と学生個々の業種に対応した「ビジネスプロジェクト」を導入する。」ことである。
上記の目標達成と改善に向けて、専攻内に教育担当を設置し、恒常的にプログラム内容の見直しを行い、原則毎月２回開催される教員会議において教育担当から提出される検討課題について全教員が参加して課題解決に向けた議論が行われる。これにより、系統的かつ計画的にカリキュラム検証と改善活動を実施している。
「ビジネスプロジェクト」は、実務的課題を解決する修士論文を代替する専門職大学院の特徴となる演習型論文作成科目である。主指導と副指導の２名体制により実施され、最終報告会、全教員による最終審査会を通して客観的な評価、指導方法の改善が行われている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
平成 30 年度の学生（履修生）による授業アンケートの主要４項目について、全科目平均は以下の通りであった（A:全く同意する、B:同意する）。
Q1. This course was well prepared.（本講は、よく準備されていた。
）A:63.4, B:27.5 計 90.9％
Q2. The instructor’s explanations and class management were suitable for the course.（講師の説明やクラス運営は適切であった。）A:56.6%, B:30.6%, 計 87.2%
Q3. Having attended this course, I developed a stronger interest in this subject area. （本講を履修したことにより、科目領域についての興味を高めることができた。）A:59.4%, B:28.4%, 計
87.8％
Q4. Overall, I am satisfied with this course. （全体的に、私は本講に満足した。）A:59.1% , B:27.2%,
計 86.3%
上記結果から、９割近くの受講生が本専攻の授業科目に肯定的な意見を表出している。今後は、クラス運営を中心に改善継続することにより、より高い授業満足度をめざすことが目標とされる。

-93-

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際経営プロフェッショナル専攻(P)

総科目数

56科目

Q1

The course was well prepared.
Strongly agree

Agree

NeutralDisagreeStrongly disagree

63.4%
Q2

27.5%

The instructor's explanations and class management were suitable for the course.
Strongly agree

Agree

NeutralDisagree

56.6%
Q3

Strongly disagree
30.6%

8.8%

Having attended this course，I developed a stronger interest in this subject area.
Strongly agree

Agree

NeutralDisagree

59.4%
Q4

7.0%

Strongly disagree
28.4%

9.1%

Overall I am satisfied with this course.
Strongly agree

Agree

Neutral59.1%

DisagreeStrongly disagree
27.2%

9.9%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
修了式当日に実施される本専攻独自の Exit Survey（出口調査）、ゼミナールを中心とした修了生からの本専攻で学んだことの社会の実務活動における有用性の聞き取り等を通して、多面的に修了生から本専攻での学修による教育効果の検証と改善を実施している。なお、本専攻は、有職社会人の自費による就学がほとんどであり、専攻と就職先との直接的な接点がないため（社会人院生の個人情報の守秘義務の観点からも）就職先関係者からの意見聴取には制約があるが、修了生アンケート調査の実施を通して修了年度間における教育効果の時系列分析を行っている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻は、2005 年の開設時から、成績の相対評価制度を導入し、成績評価の厳格化を実施している。
具体的には、受講生 15 名以上の授業では、A 評価（A,A-）20%、B 評価(B+, B, B-)70%, C-D 評価（C+,C,
C-, D）10%の比率配分、15 名以下の授業では、平均 B になるように、また、不合格科目を翌年度に履修した場合の成績上限を B に調整するルールが設定されている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
本専攻は、専門職大学院であり、学術的な知識習得にとどまらず、実務に直結する技能獲得を並行して推進する必要がある。このため、本専攻の特色でもあるアクションラーニングをベースとした受講者参加型の授業運営や演習、海外研修等の実践型授業方法が取り入れられている。平成 30 年度は、
教育戦略推進プロジェクト経費（課題名「STEM メソッドにもとづくグローバル企業の経営課題解決プ
ログラム開発（配分金額 1,440 千円）を獲得し、ゼミナールの主指導と指導学生がグローバル企業の経営課題の解決策を現場スタッフと一緒に立案する「クリニックプロジェクト」を開発した。また、教員個人が継続的に授業法開発に取り組むとともに、後述するように、専攻が経費補助を行い、教育法開発のための教員向けセミナー等への参加活動を支援している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本専攻は４つの専門領域（組織経営領域、事業戦略領域、国際対応領域、応用情報領域）から構成
されており、領域特性があるため、直接的な相互授業参観や授業評価は行わない。しかしながら、新任教員が早期に本専攻の特色であるアクションラーニング型授業運営に馴染むため、同じ領域の先任教員の授業見学、逆に、新任教員の授業を先任教員が参観して助言する等の支援活動を行い、本専攻の教育メソッドの標準化に向けた取り組みを行っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員のための支援として、上記 F.に記載した先任教員による授業参観や見学の支援活動に加え、専攻共通経費から参加費補助（上限 20 万円、または経費半額どちらかの少額）により、指導法開発のためのワークショップへ参加する独自制度を設けている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学後ではあるが、新入生オリエンテーションを行い、学習活動に必要な履修方法、カリキュラム、
ゼミナール指導、海外研修、学生生活、研究倫理等の学生生活に必要な一通りの説明会を実施している。また、同日、昼食をしながら、暫定指導教員（研究課題にもとづく正式なゼミナール教員は、春
学期末に決定する。
）とのグループミーティングを行い、オリエンテーション内容を個別に質問できる-94-

機会を設けている。さらに、春学期の最初に、受講に必要な予備知識としての経済学、数学の知識についてのプレースメントテストを行い、知識が不足している生徒向けに単位が付与されない基礎科目の受講を義務付け、受講に必要な知識水準を合わせる体制を整えている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
東京キャンパスでは学生の自習室が数ヵ所設けられており、自主学習やグループ学習の環境が整備されている。また、本専攻の学生は、有職社会人であり、急な業務対応や国内外への出張が発生する
機会が少なくなく、授業欠席の場合には、SKYPE 等の遠隔通信ツールを用いた聴講（正規の出席には加算されない）や、代替レポートといった救済措置が設けられている。また、勤務後の深夜近くや日曜、祝祭日を含めて通学し、指導教授から論文等の指導が受けられるよう社会人のスケジュールに対応した柔軟な指導体制を提供している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
主として、ケース作成および教授法に関する海外のビジネススクールが開講する国際教員向けのケースセミナー（Case teaching seminar & Case writing seminar）、および経営意思決定に役立てるデータ分析の方法論に関する教員向けワークショップ（2019 HKU-Ivey Executive Leadership Program in
Data Analytics and Big Data (DABD)への派遣を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
国際経営プロフェッショナル専攻（P）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成 30 年度の「学生による授業評価の実施状況調査」の「実施率」は、平成 29 年度に引き続き 100%を達成している。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
専攻教員の海外 FD に係る経費は、20 万円を上限として、専攻共通経費から補助を行い、残額は教員の個人研究費を充当する方式を採っている。

-95-

数理物質科学研究科
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
数理物質科学研究科に常設の学務委員会において、カリキュラムの検証と改善を継続的に行っている。各専攻においても、学類から研究科までのカリキュラムを検討する体制が整っている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学のアンケートのみならず、数理物質科学研究科として授業評価アンケートも実施し、改善に資する取り組みを継続している。アンケート結果を各教員に周知するとともに、院生と教員との懇親会・親睦会などで意見交換を行った。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

数理物質科学研究科共通

総科目数

6科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

51.9%
Q2

41.7%

そう思う

どちらとも言えない

37.3%

そう思わない全くそう思わない

50.8%

10.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

34.3%
Q4

5.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない39.2%

全くそう思わない24.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

42.4%

そう思わない37.3%

全くそう思わない
18.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
研究科就職委員会において就職先関係者からの意見聴取に努め、就職説明会等で周知を図った。平
成 30 年度は就職説明会を 2 回開催している。研究科修了生によるオムニバス講座を継続実施し、卒業
生からの情報を得ている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各専攻において単位の実質化・成績評価の厳格化に取り組み、数理物質科学研究科の学務委員会においてそれらの手法を共有している。成績評価の情報は、Web 掲載のシラバスで公開している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
主副担任制による複数指導制を実施している。さらに工学系では、より効果を発揮させるために、セミナーでの指導教員以外からのコメント、それらコメントに対する回答をレポートするシステムを構築している。また、海外留学を奨励するため、必修単位の取得方法などに柔軟性を持たせている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観は行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員向けのハンドブックを用意し、配布を行った。内容は、管理運営細則、職場環境、会計ルール、研究費管理、倫理、産学連携、安全衛生などであり、新任教員以外にも閲覧できるよう Web 掲載した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各大学院生の状況に応じた個別の研究指導で対応している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
ナノテクキャリアアップ特論やサマーレクチャーでは、一部でビデオ撮影し、必要な学生には、復習ができる取り組みを行った。シラバスに、参考書を掲載し、自主学習へ配慮している。科学英語のスキルアップのため、e-Learning による自習システムを導入・維持している（物理学専攻）。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
学位プログラムおよび科目ナンバリングに向けた対応を行った。またプログラム化への進捗状況に-96-

ついては、研究科運営委員会において随時報告を行っており、その情報は各専攻の学務委員より各教員に周知された。これにより、教員一人一人がプログラム化の意義を理解することができた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
数理物質科学研究科共通科目：平成 29 年度実施率 62.5％→平成 30 年度実施率 75.0％
平成 29 年度の授業評価アンケートの実施率は 62.5％であったのに対して、平成 30 年度の実施率は75.0％であった。平成 29・30 年度の実施率については、本来、授業評価アンケートの対象となるべき授業科目について事務的な手違いにより、授業評価アンケートを実施しなかったことにより数値が低くなった。今後は、授業評価アンケートの対象科目について遺漏が無い様実施を徹底する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
教員がアカデミックハラスメントになりうる行動を認識するための一助として、意識状況アンケー
トを行った。
「ハラスメント例」と「対応策」を尋ねる自由記述方式で行われ、学務委員会が主体となり結果の整理と報告書の作成を行った。

数学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
数学専攻全体として、数学域（数理物質科学研究科数学専攻及び数学類）カリキュラム関連委員を中心に、学類ＦＤ委員・専攻ＦＤ委員および各科目担当責任者が連携してカリキュラムの検討と改善に努めている。平成３０年度も、各科目における前年度からの引継ぎ事項・到達度・授業内容などを十分に検討し、教育効果が高まるように授業担当者を配置する努力をしている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
前期課程においては Q1、Q２、Q４の項目について「大いにそう思う」および「そう思う」の評価が92.2％〜98.6％であり、教員の授業準備や授業方法が適切で、また学生の受講に対する総合評価もよ
いと考えられる。Q３についても「大いにそう思う」「そう思う」を合わせて 85％を超え、授業内容が学生の興味を引き起こすものであったことが認められる。
インターンシップ科目、少人数科目及び特別研究についてのアンケートは実施せず、院生と教員が懇親会・親睦会などの機会を活用し学生の要望･意見を聞くことで授業評価とした。この方法により教員・学生間の意思疎通を図り、問題があれば迅速にまたきめ細かく解決して授業改善に役立てている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

数学専攻(M)

総科目数

28科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

71.6%
Q2

27.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない59.0%
Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.7%
Q4

全くそう思わない

35.5%

そう思わない全くそう思わない

33.7%

9.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

62.7%

そう思わない全くそう思わない
29.5%

7.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
大学院における数学教育に関するアンケートを課程修了者・企業人に実施している。それを基に新しい形の大学院数学教育のあり方を検討し、教育内容の一層の向上を目指している。教育効果は長い期間の中で評価されるべきものであるから、短期間での結果を求めず長期的な視点に立って検証する予定である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業の内容・到達目標・達成度・評価方法などを、数学専攻ホームページ上のシラバスおよび授業
初回の口頭説明により、受講者に周知している。実際の成績評価では、シラバスに記載された成績評-97-

価の方法に従っている．平成３０年度も専攻教員全員で単位の実質化・成績評価の厳格化に取り組んだ。実施に当たっては学務委員を中心にチェックしている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
年度初めに各専門分野の授業・セミナー担当者が会合を持ち、授業・研究指導の内容や前年度からの引継ぎなどを行っている。学期中もしばしば話し合いの機会を持ち、教育・研究に関して十分に連携している。また同じ系列の授業における連携、および講義・演習における連携を保つため、進度・理解度・授業内容全般に関する打合せを行い、工夫の事例や授業で生じた問題点などの情報交換をし
ばしば行い、教育効果の向上に努めている。平成３０年度もこれら数学専攻担当教員の良い連携を維持するように努め、教育方法の改善や教育能力の向上に対する取組みを行った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
春・秋学期開始時に新旧授業担当者が会合をもち、前年度または前学期における授業内容の報告を行うとともに、進度の確認や引継ぎ、反省・点検・評価等を行っている。また、事前の了解を取った
うえで、同僚教員の授業を参観し、授業方法や進め方をお互いに参考にして、また感想・意見等を自由に述べることのできる制度及び雰囲気を保つよう心掛けている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員の赴任時に専攻長より教育・研究指導の現状説明を行い、数学専攻の教育方針及び教育方法を把握してもらっている。また夏期休業期間中、および年度当初に専門分野ごとに会合をもち、教育・研究指導方法を改善するための話し合いを行っている。学期中も新任教員が同僚に気軽にたずねることのできる雰囲気を作るよう努めている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
大学院受験に当たっては、受験生が指導を希望する教員と予め相談するよう指導している。入学試
験合格後、教員と入学予定学生が入学前に相談するなど、入学後に学習・研究上の困難が生じないよ
うに事前指導を行っている。特に他大学からの進学者については、指導予定教員が事前に教科書・参考書を紹介し、基礎知識の習得がスムーズになされるように指導している。入学後も、補完教育を授
業の中に組み込むなど工夫を凝らした教育を行い、大学院生の学習進度に合わせた、きめ細かな教育・
研究指導を行っている。平成３０年度もこの方針に基づき大学院生の個々の学力に応じたきめ細かな教育に取組んだ。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
専門図書・学術雑誌を豊富に取り揃えた図書資料室が専攻に用意されており、院生が最先端資料を自由に利用できるシステムを導入している。計算機も十分に備え、シミュレーション・数値実験・イ
ンターネットによる文献検索等を自由に行える。この様に、院生の自主学習に適した環境が専攻内に整備されている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
教育および研究指導において生じる様々な問題を担当教員全体で共有し、教員が問題を一人で抱え込まないように努めている。そのために専攻長と学務委員が中心となって、教員との個別懇談の場を積極的に設けて、専攻全体の問題として解決に取り組んできている。多くの事例で問題の解決または大きな改善が得られている。平成３０年度も個々の事情に十分な配慮を行いながら対処していくことを専攻全体で確認し、幾つかの事例で効果を挙げた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
数学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
数学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
２９・３０年度ともアンケート実施率は１００％である。引き続きアンケートを実施し、また授業
改善につなげることに努める。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
正副指導教員体制により、学生の多様なニーズに合わせた教育・研究指導を行うとともに、様々な問題の解決に役立てている。また少人数教育により学生の達成度を点検しながら、きめ細かな教育・
研究指導を行っている。平成３０年度もこの方針を継続し個に応じた教育・研究指導を行った。

物理学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
物理学類と共同でカリキュラム委員会を常設し、継続してカリキュラムの検証と改善に取り組んでいる。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
研究科共通で授業評価アンケート調査を実施している。集計結果は担当教員にフィードバックし授-98-

業改善に反映させている。また、例年 12 月に大学院生と教員の懇談会を茶話会形式で開催し、学生の要望・意見の収集を行っている。そこで得られた情報を物理学専攻教育会議（全教員参加）において報告し、今後の授業・研究指導の改善に向けた検討材料としている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

物理学専攻(M)

総科目数

27科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

60.0%
Q2

34.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.2%
Q3

そう思わない全くそう思わない

37.9%

7.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

50.0%
Q4

全くそう思わない

そう思わない34.6%

全くそう思わない9.8%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.1%

そう思わない35.3%

全くそう思わない
8.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生によるオムニバス講義を研究科共通科目として開講しており、専攻における教育内容がどのように役立ったかを聴取する機会となっている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化について、教員に周知し改善を依頼した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
カリキュラム委員会にて、教育に関する担当教員や学生から上がって来た問題点について、定期的に議論し改善を図っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
実施なし
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
実施なし
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入試合格者に対して配属される研究グループを連絡し、入学時までに学ぶべき内容について連絡をするなどしている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
科学英語のスキルアップのため、e-Learning による自習システムを導入・維持している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
学内公募「教育戦略推進プロジェクト支援事業」に対して、物理学専攻から申請した「最先端学外
施設、国際研究拠点を活用した先端国際物理学プログラム」が採択された。本提案は、これまで物理学専攻が推進してきた海外研修を含む教育プログラムである宇宙史一貫教育プログラムを他の研究分野へも拡張し、国際性教育を標準化することによって物理学学位プログラムに取り込むことを目指している。また、社会性に関しては、TIA 研究機関や KEK・NIMS・AIST などのつくば地区の主要研究機関との共同研究を進化・促進することによって学位プログラムに取り込むことを意図している。今年度のプロジェクトを踏み台として、次年度以降も国際性と社会性を軸とした特色あるプログラムを発展させていく計画である。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
物理学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 99.3％
物理学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
事務上の手違いにより、本年度は前期課程の対象科目のうち１科目において実施が出来なかったた
め、実施率は 99.3%であった。今後は、授業評価アンケートの対象科目について遺漏が無い様実施を徹
-99-

底する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
正副指導教員体制をとっており、各学期末には副指導教員面談を実施し、その結果を報告することとなっている。これにより、様々な問題を早期に解決することに役立てている。

化学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
大学院便覧の記載内容の充実を図った。また、共通基礎科目として、ナノテクキャリアアップ特論を継続して開設した。（研究科共通）。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートの集計結果で、化学専攻の授業科目の場合、教員の授業の準備、授業の進め方、および授業の総合的評価、それぞれに関して約 90%以上の履修学生が満足していることが示された。一
方、授業の履修を通して関連分野への関心の高まった学生は約 86%に留まっていることから、研究の魅力を学生にわかりやすく伝えるさらなる努力が必要であると考えられる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

化学専攻(M)

総科目数

16科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

54.6%
Q2

37.8%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

47.7%

43.1%

全くそう思わない5.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

41.9%
Q4

5.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない43.8%

全くそう思わない11.8%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

43.6%

そう思わない45.0%

全くそう思わない
8.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
数理物質科学研究科が開講する修了生によるオムニバス講座の講師として、化学専攻修了生の大図慎吾氏（TOTO 株式会社）と川田友紀氏（ティー・エイ・インスツルメント・ジャパン株式会社）を招
聘し、在学生へのキャリア支援の一助とした。また、1 月に実施された教員・公務員ガイダンスを、学生に周知した。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化について教員に周知し、改善を依頼した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「安全教育」について、数理物質系及び関連教育研究組織の研究室に新しく配属された学生のうち、化学物質を取扱う者を主たる対象として、化学専攻の教員が中心となり「化学物質取扱者のための環
境安全衛生講習会（主催：数理物質系、数理物質科学研究科、理工学群）」を、4 月 18 日に開催した。
5 月 21 日開催の補講を含めた参加者は、学群学生 181 名、院生等 92 名、教職員 38 名の計 311 名であった。また、数理物質科学研究科を主実施組織とする大学院共通科目「化学物質の安全衛生管理」を
化学専攻の教員が中心となり春学期に開講した。受講者は、数理物質科学研究科、生命環境科学研究科、システム情報工学研究科、人間総合科学研究科から、あわせて 89 名であった。更に、数理物質科
学研究科の必修科目である「数理物質科学コロキュウム」（春学期開設）において、化学専攻の教員が「研究活動における環境安全衛生管理」と題する安全教育を行った。受講者は 263 名であった。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催-100-

全学での新任研修と同じ対応をしている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
行っていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
行っていない。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
従来と同様に、毎年度実施される大学教員業績評価を通して、教員自身の年度毎の FD 活動の見直しを促している。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
化学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 99.2％
化学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
本年度の実施率は、99.2%であった。これは、ある１科目について、担当教員にアンケート調査の依頼に関する連絡がうまくいっていなかっためである。今後は、100%の実施率に戻るように、各担当教員への周知を徹底する。また今後、今回のような事態が発生したことが年度内にわかった場合には、
manaba 等を利用し授業評価アンケートを行うことで対応する予定である。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
全学で行われる FD 研修会への参加を推奨し、各自が FD を意識して職責を果たすよう促している。
Web 上で公開するシラバスを改善し、充実を図った。

ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
理工融合という本専攻の特色を活かすため、授業科目は理学分野、工学分野の双方の視点を取り入れた内容とし、学生に自分の専門以外の分野に対する興味と関心を持たせ、また自らの研究内容の社会での位置づけを意識させるよう努めている。またリサーチプロポーザルや学位審査では、専攻教員は原則として全員出席し、学生の発表に対して教員が各々の分野の視点からのコメントを述べること
により、学生に幅広い視点を意識させるようにしている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
すべての講義・セミナー系科目、および特別研究に対し、学生と教員の懇談会で纏めてアンケートを実施し、学生からの意見を集めた。また懇談会またはそのほかの場において、学生からの種々の要望を聞き、カリキュラムの改善に活かしている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻(D)

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

61.3%
Q2

32.5%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない71.3%

全くそう思わない
12.5%

16.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

67.5%
Q4

6.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

全くそう思わない
22.5%

10.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

67.5%

そう思わない全くそう思わない
22.5%

10.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
就職活動のため来訪する卒業生に就職関係のオリエンテーションをお願いして実行した（研究科共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み-101-

授業の担当教員に対してレポート、試験の採点の厳格化とその成績評価への反映をお願いした。
（研
究科共通）
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
これまでに引き続き、日本語能力の十分でない留学生に対する取組みを強化した。具体的には、一部の授業科目は講義を英語ですべて行い、また別の科目においては、同じ教育内容を英語と日本語で講義する 2 つの科目を開講するなどした。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
リサーチプロポーザルや学位審査では、専攻教員は原則として全員出席して学生の発表を聴講することで、各教員の指導の内容や方針を把握し、互いに評価すると共に自らの参考としている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員のためのオリエンテーション用 HP を作成した。(研究科、全学共通)
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学の 1 年次の春学期に開講する理工融合セミナーで各教員の研究内容を紹介し、理工融合という本専攻の特徴を意識させるよう努めた。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
産学連携セミナー、国際インターンシップにより、国内外で開催される学会、研究会、セミナー等に参加するよう奨励した。特に自らの研究に近い分野だけでなく、異分野あるいは産業界の研究者が多く参加する会合への積極的な参加を促した。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
企業所属の専攻教員(連携大学院教員)による講義科目を複数開設し、産業界における研究開発の現状を紹介して貰った。これにより学生に幅広い視野を持つよう促すと共に、自らの研究の社会的位置づけを意識させるよう努めた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
すべての講義・セミナー系科目、および特別研究に対し、学生と教員の懇談会で纏めてアンケートを実施しため、実施率は 100%となっている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
運営委員会や他の会議等で、講義や学位審査を始め、専攻の教育に係る種々のテーマを議題として教員間での活発な議論を行うことで、教育内容を不断に改善するよう努めている。

電子・物理工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育目標を達成するため、授業科目は基礎科目と応用科目で構成され、各科目は明確な位置づけのもと実施されている。加えて、日本語が不得意な留学生へ対応するため、英語による専門科目を開設している。授業アンケートの結果から、これらのカリキュラム構成は概ね良好であると判断できる。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
インターンシップを除く全授業科目に対して、授業評価アンケートを実施した。アンケートの結果
は、サーバーにアップロードし、構成員が閲覧できるようにした。アンケート結果を見る限り学生による評価は高く、十分な教育効果を上げているものと判断できる。但し、アンケートを実施している
科目数は十分でなく、アンケート実施の働きかけを強化することが求められる。インターンシップについては、懇談会で意見を聴取した。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

電子・物理工学専攻(M)

総科目数

24科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない63.2%
Q2

全くそう思わない33.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

56.7%

そう思わない
37.2%

-102-

全くそう思わない5.9%

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

43.9%
Q4

そう思わない45.9%

全くそう思わない9.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

49.7%

そう思わない44.0%

全くそう思わない
5.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
OB/OG 懇談会、会社説明会等のリクルート活動、修了生によるオムニバス講座等で訪れた本学の卒業
生、就職先担当者等と面談し、教育効果の検証を行った。得られた情報は、教育会議、メール配信等
によって共有化を図った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
特別研究の評価を厳格にするために、特別研究の重要な構成要素であるセミナーにおいて、出席、評価にかかわるルールの厳格化に加えて、各開催日の発表に関わる全ての指導教員、副指導教員に出席を求め、各教員による定量的な評価を行った。また、副指導教員には、事前に、学生から発表のレジュメを送付するようにして、副指導教員が学生の状況を把握できるようにした。ここでは、セミナーへの出席を厳格化するだけでなく、学会発表、海外留学等によりセミナーに出席できない場合に対しては、柔軟に対応できるルールを作成した。留学生の増加に対応するため、日本人大学院生に対し、プレゼン資料を英語で準備するように促した。その結果、多くの学生が英語で準備するようになり、留学生も積極的に質問するようになった。修士論文発表会では、2 名以上の副査と主査による審査に加えて、発表会に参加した他の教員による定量的な評価を行った。博士論文については、副査に学外者を加えることを徹底し、論文評価の普遍性を高めた。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
Ｂに記述したアンケートに加え、授業ごとの個別アンケート、日々のテスト等により教員毎に様々な手段を通じてフィードバックを行い、教育方法の改善、教育能力の向上を図っているが、これを教育会議、懇談会、電子メール等を活用して情報の共有化を図った。また、第一線の企業で活躍する研究者を集中講義の講師として招聘し、就職した後のキャリアパスのイメージをよりリアルな形で学生に伝えることができるように努力した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教育会議、専攻運営会議等の機会に、教員相互の授業参観、授業評価の検討を進めているものの合意に至っていない。今後も検討を継続する。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
経験豊かな教員による新任教員および外国人教員のための研修を実施した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学類教員組織と協調して、学類授業の内容、履修状況、学生の到達度等の状況を把握し、大学院授業科目、研究指導に反映させているが、専攻としては、特に実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み組織としては実施していないが、主に研究室単位で、個々の学生に合わせた、きめ細かな学習支援を行っている。特に、学位論文の研究と結びつけることにより、より深い理解が可能になっている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
今年度の就職活動は、選考時期が昨年度に続き、今年度も大きく変更されたことで混乱が予想され、学生の関心が非常に高い。就職オリエンテーション（平成 30 年 12 月 11 日）では、就職担当及び就職担当を過去に経験した教員が、本年度の就職の特色について就職活動を控えた大学院生へ伝えるとともに、博士後期課程３年生と博士前期課程 2 年生が、就職活動での経験、また注意事項を詳しく伝えた。また、博士後期課程進学を決めた博士前期課程 2 年生のプレゼンも取り入れた。これは博士後期課程への進学に迷っている修士課程１年生にとり、大変好評であった。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
電子・物理工学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
電子・物理工学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業評価アンケート実施率は、H29 年度に引き続き H30 年度も博士前期課程および後期課程ともに100%であった。今後も、高いアンケート実施率を維持できるよう努める。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）-103-普段の様々な機会を活用して FD 活動について議論し、高い意識を維持できるよう配慮している。博
士後期課程の充足率向上が専攻において重要な課題であるが、そのための対策を随時議論している。
その中で、かねてから、博士課程修了後の就職状況が決して悪くないことが十分に周知されていないとの問題が指摘されていた。これに対応するため、今年度に、保護者に対して修了者の就職先一覧を送付した。

物性・分子工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
大学院改組および学位プログラムへの移行を念頭にカリキュラムの検証と改善を行った。特に専攻のすべての分野に共通した基礎的内容を扱う専門基礎科目について講義内容の検討を行い、A(1.5 単位)＋B(1.5 単位)形式の科目をＩ(1 単位)＋II(1 単位)＋III(1 単位)形式に変更するなど、カリキュラ
ムの充実・見直しを図った。国際化への対応として、英語で授業する秋入学者対応の専門基礎科目を開設している。さらに、基礎科目の１つを外国人教員によってネイティブ英語で行うようにしている。
また、グローバル人材育成のために、H28 年度から、外国人非常勤講師（ヨーロッパ特許庁）が担当す
る国際知的財産学を研究科共通科目に変更して実施した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
数理物質科学研究科の設問および全学共通設問による授業評価アンケートを継続して実施し、教育効果を検証している。また研究指導・セミナーに対するアンケートも大学院セミナー時間や専攻懇談会を利用して実施した。他の専攻や他の教育機関の結果を参照しつつ、本専攻の学生の授業に対する満足度などを検証した。アンケート結果は各教科の担当教員にフィードバックすることで授業内容の改善を促した。また、12 月には専攻の大学院生と教員との懇談会・懇親会を開催し、その場で直接学生の要望を聞き、12 月初めに開催された研究科の懇談会での情報と併せて、必要度の高い要望事項について改善に努めた。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

物性・分子工学専攻(M)

総科目数

23科目
授業の準備は十分にされていたと思いますか。

Q1

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない60.3%

全くそう思わない33.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。

Q2

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

38.1%

5.3%

そう思わない全くそう思わない53.7%
授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。

Q3

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.7%
Q4

45.2%

10.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

46.6%

そう思わない全くそう思わない

42.1%

8.1%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

物性・分子工学専攻(D)

総科目数

1科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない66.7%
Q2

全くそう思わない
26.7%

6.7%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.3%

そう思わない
20.0%

-104-

全くそう思わない
20.0%

6.7%

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

46.7%
Q4

そう思わない46.7%

全くそう思わない6.7%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.0%

そう思わない53.3%

全くそう思わない6.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学生の課程修了時に課程の教育全体に関するアンケートを実施し、それにより教育内容を評価し、改善に役立てている。就職委員を中心に、各企業の人事担当者や卒業生のリクルーターと接触する機会を利用し、企業側の大学教育と卒業生の能力に対する要求などについて情報収集を行い、専攻の教育内容についての事後的評価ならびに教育効果の検証と改善に努めている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
シラバスの内容について検証を行い、「授業の到達目標（学習成果）」および「成績評価方法」を明確にし、シラバスの内容の充実を図った。また、学位プログラムに向けて授業内容の再検討を行い、開設学期の調整や単位の整数化等の改善を推進した。特別研究の成績評価については、学生の研究室における研究活動に加えて、専攻セミナーにおける出席、発表、質問に対するレポートを評価対象とし、学生の研究への取り組み、意欲、およびセミナーにおける研究発表を精査し、これらを総合的に評価した上で成績を与えるようにしている。物性・分子工学インターンシップにおいては、履修希望者に事前に実施計画の概要を提出させ、専攻運営委員会でその内容を精査した後、受講を承認し、事後に A4 用紙 10 枚程度の実施報告書を提出させている。その報告書を基に、専攻運営委員会で単位の承認を審議し、学務委員が厳格に成績評価を行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業評価アンケートの実施結果および研究指導・セミナーに関する意見や要望を全教員にフィードバックし、授業内容の改善に努めている。また、前期・後期課程の学生それぞれを対象とした専攻セミナーでは、発表概要、出席、発表内容、質疑応答、レポートなどセミナーの実施方法と評価方法を工夫し、学生が積極的にセミナーに参加するよう取り組んでいる。特に、前期課程セミナーでは、発
表学生自らに発表題目、概要、レポートを e-learning（manaba）のコースにアップロードさせ、専攻の学生と教員全員がその内容を事前及び事後に閲覧できるようにすると共に、自らの研究に対する学
生の能動的姿勢を育てる工夫をしている。また、前期課程１年次生に修士研究中間報告概要を提出させることにより、修士研究の進捗状況の確認と今後の研究方針の策定を指導教員と十分に相談できる機会を設けている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各教員の授業改善に向けた努力を信頼し、教員が相互に授業を参観したり、評価したりするような特段の取り組みは行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
電子・物理工学専攻ならびに応用理工学類と合同で新任教員のための研修会を開催している。学類・大学院における教育についての現状や問題点を紹介し、改善策について議論している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前の学生を対象とした取り組みは行っていない。ただし、専攻ではすべての分野に共通した基礎的内容を扱う基礎科目を設けており、それらの科目では学類の教育内容の理解度が不十分な学生や他大学出身者等で基礎的な内容を履修してこなかった学生も授業についていけるよう、必要に応じて学部レベルの教科内容の復習を取り入れている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
一部の科目では、自主学習用の資料を準備する、あるいは授業時間外の課題を課すなどの工夫をし、学生の自主的な学習への取り組みを促している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
専攻 FD 委員会では、学生の教育・研究に対するモチベーションを向上させるため、学生業績評価基準について見直しを行った。博士論文審査会では、合否評価だけではなく、審査委員による定量評価を行い、学生業績評価に反映した。大学院改組と学位プログラム化に対応するためカリキュラムを検証し、科目の分割、単位の整数化、シラバスの充実化などのカリキュラムの再編を行った。共通基礎
科目の物理・数学科目に対するコードシェアや大学院入試問題の共通化を実施し、電子・物理工学専
攻との連携を強化した。留学生人数の増加に対応し、教育の質の向上のため、講義の英語化について議論した。修士論文発表会は発表と質疑討論を充実させるために 2 日間に亘って開催し、専攻の教員-105-

全員に出席及び審査を依頼した。その審査結果に基づき、修論発表優秀賞を 10 名の学生に授与した。
それにより、学生の発表、質疑応答への取り組みに意欲を与え、その能力の向上を図った。海外留学プログラムの積極的活用を促すため周知してきた。また H26 年度で終了した「つくばナノテク拠点産学独連携人材育成プログラム」の理念と教育方法を新オナーズプログラムのなかで専攻として引き継ぎ、専攻分野において、世界のトップリーダーとなる人材育成をサポートする。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
物性・分子工学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 90.9%
物性・分子工学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
他専攻と共同開設科目及び受講者が少ない科目の中で一部の科目が未実施となったため実施率が低下した。今後は未実施の科目がないように鋭意努力する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
随時、域/専攻運営委員会および准教授・講師・助教で構成される昼食会で専攻の教育活動に関する課題を把握して、専攻 FD 委員会を中心としてその解決・改善策を検討している。

物質・材料工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
外国人留学生、ならびに、日本人学生の教育のために英語授業の充実に努めている。平成 30 年度には 12 科目の英語授業を開講した。また、特別研究の進捗を見るための中間報告会（学生セミナー）についても、物質・材料工学コースの修士課程学生も参加して英語で実施している。さらに、平成 30 年
度には、TGSW2018 においてエネルギー物質科学研究センターと共催で材料研究に関する学生ポスター
発表会を実施した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
評価アンケートの結果を担当教員にフィードバックしている。評価アンケート結果から見るとフィードバックが授業の改善・質の向上に役立っていると思われる。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本年度は組織としては実施しなかった。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
特別研究の進捗度を測ることや英語によるプレゼンテーション技能の向上を目的として、物質・材
料工学専攻と物質・材料工学コースの全学生と全教員が参加して、英語によるセミナー（中間報告会）
を開催して進捗度評価を実施した。全教員が評価書に評価ポイントごとの点数とコメント記入し、客観評価に努めた。セミナーの司会は学生が分担して英語で行い、研究発表に対する質疑応答にも学生が積極的に加わるよう指導している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
物質・材料工学専攻と物質・材料工学コースでは外国人留学生の比率が高いことから、英語授業の充実に絶えず取り組み、毎年、開講科目の見直しを行っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
学生アンケートの結果をチェックして適宜フィードバックをしている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員にはオリエンテーションを実施して、学生の教育と研究指導について研修を行った。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
組織としては行っていないが、物質・材料工学専攻は後期独立専攻で特別研究が主体であることか
ら、各学生の経歴と技能に応じた個別の研究指導を各研究室で行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバス、履修推薦科目を提示するとともに、教科書・参考図書を指定して、自主学習を促している。補習授業は実施していない。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
英語授業科目の見直しを検討した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
物質・材料工学専攻（3D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
物質・材料工学専攻は後期独立専攻で科目は特別研究・セミナーのみであることから、全員参加の中間報告会後、毎回懇親会を実施し、学生意見を把握している。今後も継続して実施する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
新入生オリエンテーション・学生セミナー開催日（4 月、12 月）の終了後に全教員と全学生（物質・-106-材料工学コースを含む）参加の懇談会を実施して、教員と学生との交流、忌憚なく学生から要望・意見を聴取する機会を毎年設けている。また、他専攻と同様、学生相談員を任命して学生からの相談に対応している。

-107-

システム情報工学研究科
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善研究科には学務・カリキュラム委員会を設置し、また各専攻においてもカリキュラム委員会・学務委員会等がおかれ、継続的にカリキュラムの点検と授業内容の改善について検討が行われている。例
えば、社会工学専攻では、2014 年に開設した２つの学位プログラムにおいて、設置計画に従ったカリ
キュラムのもと、授業評価質問票を用いて各学期授業評価を行っている。その結果は教員間で共有され、カリキュラムの改善に活用されている。リスク工学専攻では、独自の達成度評価システムを導入
し、教育効果の保証とその改善を進めている。また知能機能システム専攻では、学務・カリキュラム
委員会、PDCA 委員会、DDP 推進委員会、専攻企画室／域戦略室が連携して、学位プログラム化を念頭に置いたカリキュラム改革を図りながら、継続的に教育方法と教育環境の改善を行っている。コンピュータサイエンス専攻では全ての科目に対して、学生による授業評価アンケートを実施し、評価結果
は教員間で共有され、カリキュラムの検証と改善の参考にしている。構造エネルギー工学専攻では、
授業アンケートの結果のフィードバックをしながら、専攻の教育理念を共有した系統的な講義体系を実現するため、次年度のカリキュラムに反映させている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
システム情報研究科の共通科目の授業評価、学生満足度は、上のアンケート集計結果の表に見られるよう、基本４項目（各専攻共通）に対し、大いにそう思う、そう思うの、ポジティブな評価が概ね95％を超えており、極めて高い水準にある。
全専攻において、マークシート方式、TWINS によるアンケートおよび学生連絡会等におけるヒアリン
グにより授業評価アンケートが実施されている。その結果は分析後、公表されて各教員にフィードバ
ックされており、授業および教育効果の検証と改善に役立てられている。専攻によっては、学生からの自由記述内容をデジタル化して担当教員に個別に伝えたり、評価結果が思わしくない項目があった
授業の教員に対しては、次年度の授業の改善案について報告を求めたりして、専攻の授業内容と教育効果の改善に役立てている。
いずれの専攻でも、学生と教員が自由に参加できる学生教員連絡会を毎学期開催し、その時に学生から出た教育方法についての意見は専攻教育会議で報告され、教育方法の改善に役立てるとともに上位組織への報告や要望に利用されている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）

開設組織

システム情報工学研究科共通

総科目数

10科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

90.9%
Q2

9.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

85.7%
Q3

14.0%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない69.4%
Q4

全くそう思わない27.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
79.6%

そう思わない全くそう思わない
17.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
研究科および各専攻に就職委員会を設置している。いずれの専攻でも、就職委員は修了生による講
演会や講演会やキャリアガイダンス等を通じて、企業の人事担当者や修了生と面談して意見を聴取し、その結果を教育効果の検証と改善に役立てている。
社会工学専攻では、同窓会に出席した修了生からの在校生や修了生への意見を参考にして、専攻の教育の改善に役立てている。リスク工学専攻では、キャリアガイダンスなどでの意見を集め、企業で求められている能力が同専攻の達成度評価システムで評価している能力とほぼ整合していることを確認している。コンピュータサイエンス専攻では、卒業生・就職先関係者に対し、FD 活動及び人材育成-108-に対する意見・要望等についてアンケート調査を行い、その結果を教員間で共有し、教育効果の向上
や目標設定の参考にしている。知能機能システム専攻では、博士前期課程 1 年生によるポスター発表会の場に企業採用人事担当者に参加を呼びかけ、教育効果の検証と就職活動のきっかけの場を設けている。構造エネルギー工学専攻では、関連学類と連動しながら、企業の人事担当者や卒業生のリクルータに対して学生向けの講演を依頼するとともに、教育効果について意見を聴取し、教育改善の参考にしている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
全専攻で単位実質化・成績評価厳格化に対する取組みが継続的に進められている。例えば、社会工学専攻では修了するまでの間に、複数回の達成度評価を実施し、教育目標に応じた実質的な履修指導を行っている。リスク工学専攻では、必修科目のリスク工学前期特別研究の成績評価には外部研究発表の有無を考慮すること、また、専攻演習に関連する必修科目では学年担当教員を中心とした委員会により厳格な成績評価が行われている。コンピュータサイエンス専攻では、開設全科目に対する成績
評価結果に基づく GPA の算出を行い、その結果を教員に公開することで、成績評価配分の指標として活用することを全教員に促している。知能機能システム専攻や構造エネルギー工学専攻では、基礎的な科目においては、筆記試験による厳格な評価を行うことを原則としている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
全専攻において、各学生が複数の教員から研究指導を受けられる複数指導教員体制を敷いており、教育の充実化を図っている。社会工学専攻、構造エネルギー工学専攻、知能機能システム専攻では、
学生表彰制度を設け積極的に学生の研究意欲・教員の研究指導意欲の向上への動機づけを図っている。
リスク工学専攻・構造エネルギー工学専攻では、ティーチング・ポートフォリオ(TP)の作成を各教員に義務付けている。また、構造エネルギー工学専攻では、収集した TP を専攻内の教員に公開し、他教員から教育方法を学ぶ場を提供している。知能機能システム専攻では、ラボローテーションを単位化しており、この取組みが教員自身の専門知識の補強や研究指導力の向上につながっている。コンピュータサイエンス専攻では授業アンケートの教員へのフィードバック、また必要に応じての勧告を通して、各教員の授業方法の改善に向けた教員個人の努力を促している。リスク工学専攻では障害学生に対応するための FD 活動にも力を入れている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
専攻単位で教員相互の授業参観の仕組みをもっており、実施された参観の結果は各教員にフィードバックされ、授業改善に資されている。例えば、リスク工学専攻では講義科目についてそれぞれ数名の教員が授業参観を行い、その結果について意見を述べ、授業実施教員はこれらのコメントについて回答する仕組みをとっている。コンピュータサイエンス専攻では、授業アンケート結果を分析し、ア
ンケート結果で特に偏差値の低い項目について、当該担当教員への通知と改善検討を促す取組みを行っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
各専攻単位で、その年度内に着任した新任教員に対して、着任直後のガイダンスや研修会などを開催している。例えば、社会工学専攻では、メンター教員から新任教員に、大学組織や専攻ビジョン、
カリキュラムなどについて説明している。リスク工学専攻では、新任教員に対して、筑波大学の基本構想の説明や専攻独自に実施している達成度評価システムの概要と意義などを説明する場を設けている。知能機能システム専攻と構造エネルギー工学専攻は合同（工学システム学類とも合同）で、新任教員の研修会やテニュア・トラック助教による研究発表会を開催している。コンピュータサイエンス
専攻では、新任教員に関して授業参観への積極的参加を推奨している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各専攻単位で、専攻説明会や受験生との面談を実施している。例えば、社会工学専攻、知能機能シ
ステム専攻、構造エネルギー工学専攻では、受験生に対して、志望する指導教員や研究室の先輩大学院生が、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。リスク工学専攻では、各新入生の研究内容に応じて、研究室単位で春休み中に個別に必要な教育を実施している。社会工学専攻
では、博士後期課程の早期修了プログラム履修学生の指導教員に対して、入学前の研究指導を円滑に行うための研究指導費を支給している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各専攻単位で、コースワークの整備、適切な演習課題の設定、また、自主ゼミ、などによる学習支援が行われている。この他にも、社会工学専攻では、院生研究活動支援プロジェクトを年 3 回募集して院生発表旅費や研究会開催経費をサポートしている。リスク工学専攻では、独自の達成度評価シス
テムに基づいて、学生の学修状況を定常的に分析して学修の優れた点の評価・足らない点についてのアドバイスなどを行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色-109-

システム情報工学研究科では、従来から全学 FD 委員会が示した案に従った全学共通アンケートを実施し、また、マークシート方式、TWINS 方式、それ以外の方式により授業評価を実施した。さらに、改善点のフィードバック等を行ない、授業改善の仕組みを維持した。また、FD 活動に関する HP の運営、システム情報系と合同で留学生対応を含めた安全保証輸出管理に関する FD 研修会の実施、また、授業
アンケートの分析等に関する FD 懇談会の開催などを行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
システム情報工学研究科共通科目：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
大学全体として「スーパーグローバル大学等事業において、すべての開設授業科目を対象として学生による授業評価を実施することを数値目標として掲げている。」ことに鑑み、一貫して高い実施率を実現するよう科目に合わせたアンケートを複数種類用意するなどの対応で実施可能とするなどし、高い実施率を実現しつつある。ただし、今年度、非常勤講師による科目や集中講義系の科目を中心に
授業アンケートの回収が十分でない専攻もあったが、次年度の改善に向けた検討も進められており、全科目授業アンケート実施のスローガンのもと実施率を高めていく努力がなされている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
各専攻ともテニュア・トラック教員研究発表会を実施することを徹底している。またその結果を本人にフィードバックし、教員の質を高めることに努めるようにしている。そのほか、研究科全体、また各専攻で、様々なファカルティ・セミナーや講演会の場が設けられている。リスク工学専攻においては、大学院 GP「達成度評価システムによる大学院教育実質化」による活動（H.19-21）に基づいた達成度評価が継続して行われており、その活動を通してカリキュラムの検証と改善が継続的に実施されている。

社会工学専攻（社会工学学位プログラム，サービス工学学位プログラム）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善・2014 年に開設した社会工学専攻の２つの学位プログラム、社会工学学位プログラムとサービス工学
学位プログラムは、今年度も設置計画に従ったカリキュラムのもと、授業評価質問票を用いて授業評価を行った。
・各学期の授業評価結果は、専攻教育会議で報告され、その場でカリキュラムの問題点や改善方法を議論した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
・大学院共通科目を含め、マークシート方式により授業評価可能なすべての開講科目授業について授業評価を行った。さらに、従来どおりのマークシート方式に加えて、TWINS を用いたアンケートにより全開講授業科目に対して日英文の質問項目の授業評価を実施した。
・授業評価アンケートの調査結果を、専攻教員会議で公表し、講義・演習の改善方策について議論した。評価結果が思わしくない項目があった授業の教員に、デジタル化した学生からの自由記述内容
を個別に伝え、次年度の授業の改善案について報告を求めている。
以上の取り組みにより、マークシートによる授業アンケート、TWINS による授業評価アンケートでも自由記述欄を設けており、学生からは否定的なコメントがほとんど無くなっており、FD 活動の効果が現れている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）

開設組織

社会工学専攻(M)

総科目数

60科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

そう思わない全くそう思わない

71.5%
Q2

21.6%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

そう思わない64.8%
Q3

全くそう思わない
26.5%

5.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

62.3%

そう思わない
25.2%

-110-

全くそう思わない8.7%

Q4

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

63.7%

そう思わない全くそう思わない
26.5%

6.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善・ビジネスや行政などの第一線で活躍されている卒業生や修了生に、ビジネスや行政の現場のことについての在籍学生を対象とした講演を依頼している。特に、同窓会を通した在籍学生と OB との交流
会での卒業生からの意見は非常に教育改善に有益である。
・就職委員会が設置され、企業の人事担当者や卒業生と面談し、積極的に意見聴取を行って教育効果を検証・改善している。特に、社会工学類、社会工学専攻就職委員会企画の企業合同説明会において、企業の採用担当者からの筑波大学卒業生の特徴や評判等について意見聴取し教育改善の参考にしている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・成績評価基準を定め、これに基づいて成績評価を厳格に行っている。
・修了するまでの間に、社会工学学位プログラムでは３回、サービス工学学位プログラムでは４回の達成度評価を実施し、教育目標に応じた実質的な履修指導を行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・学生表彰制度の充実を継続している。それにより、学生の研究意欲・研究指導教員の指導へのモチベーションを向上させる効果が得られている。
・アドバイザリーグループ制度（学生 1 人に指導教員＋副指導教員 2 名）により、学生指導をより丁寧に行い、他教員からの意見を反映させるようにしている。学生は、それらのコメント、意見に対して対応するよう義務付けている。
・セミナーにおける学生の発表を通じて教員相互に研究指導方法を議論し、研究指導方法の改善に努めている。
・「サービス工学学位プログラム」では、企業や自治体などの学外者にもプロポーザル発表会を公開し、貴重な意見交換の場を設けている。2018 年度も、前年度に引き続き東京キャンパスで開催し、学内
外から 100 名を越える参加者があった。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・「教員相互の授業参観・授業評価の取組み」は公式に行っていないが、教員相互の授業参観・授業評
価を自由に行うことを認めている。
・本専攻では、幾つかの科目において複数教員による講義を行っており、結果として、教員相互の授
業参観・授業評価が浸透していると考えられる。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
・メンター教員から新任教員に大学組織や専攻ビジョン、カリキュラム、講義などについて説明し、教育方法の改善に促している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
・受験生（特に留学生）には、志望する指導教員あるいは研究室の先輩が受験勉強及び入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。
・博士後期課程の早期修了プログラム履修学生の指導教員には、入学前の研究指導を積極的、かつ、円滑に進められるように、研究指導費を支給している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・院生研究活動支援プロジェクト（学生当基盤教育研究経費）を年３回募集し、院生発表旅費や研究会開催経費をサポートしている。
・筑波大学の産学連携推進プロジェクト等により、政策実務家や起業家など学外講師に講義・特別講
演会・座談会を依頼し、学生に実社会の課題を理解させ、修了後即戦力となる学生を育成している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
・システム情報工学研究科の他の専攻に先んじて、マークシートを用いた授業評価が実施しにくい科
目について、TWINS のアンケート機能を利用した授業評価を 3 年前から実施している。低回答率が危惧されていたが、学生への数度の回答依頼により、高い回答率を維持していている。
・前期課程の２つの学位プログラムにおける主開設講義に対して、マークシートを用いた授業評価を行った。評価は自由記述回答を含む１８項目（全学共通質問４項目を含む）の質問票（日英）で、学生による５段階評価方式で行っている。自由記述回答には、学生からポジティブな意見も多々得られており教員の励みになっている。
・自由記述回答は、その箇所部分をデジタル化し、授業担当教員に配布している。

-111-

Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
社会工学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
社会工学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業評価アンケートの実施率は 90%以上を維持しており、カリキュラムの中で定着している。主に非常勤講師等が行う講義において評価がなされないケースもあるが、世話人への注意喚起を行っている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
・ファカルティ・セミナーや講演を月１〜２回程度開催している。外部から研究者を呼ぶことが多い
が、内部の発表者もいる。参加者は専攻メンバーだけでなく大学院生も多数いる。
・テニュア・トラック教員研究発表会を 2019 年 2 月 20 日に開催し、若手教員から研究・教育活動の報告を受け、質疑応答を通して若手教員、年配教員ともども、研究教育活動のレベルアップを図った。
・産学連携プロジェクトの募集等は、積極的に全教員に案内を出して応募者を募るようにしている。
・毎年、域構成員全員のパフォーマンスが域内で分かるように、アニュアル・レポートを作成し HP 上で公開している。
・年度初めと終わりに教職員懇親会を開催し、構成員間の相互理解と親睦を図っている。
・今年度末で定年退職する１名の教員の業績を称え、また、本学・本専攻への貢献への感謝の意を表すべく最終講義と謝恩会を企画・運営した。

リスク工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻では、学生向けに教育目標とカリキュラム・履修モデルとの対応関係に関する説明資料が準備されており、入学時のオリエンテーションの際に学生に丁寧に説明している。また、教育目標とカ
リキュラムとの対応について、継続的にチェックを行っている。
これに加えて、リスク工学専攻独自の達成度評価システムを導入し、カリキュラムによる教育効果の保証とその改善を進めてきている。達成度評価委員会からのフィードバックは、項目 B, E で述べるように、カリキュラム検証に大いに役立っている。また、年 2 回開催される学生教員連絡会において、学生・教員の双方から示された意見を検討し、カリキュラム・授業内容に反映させている。さらに、近年の教員の定年退職と新任採用に伴い、予算減による非常勤講師枠の減少などをも踏まえながら、安定的に良質な教育を提供できるように、専門科目の新設・廃止・他専攻科目のコードシェアを中心にカリキュラムの改善を継続的に実施している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
専攻の教育企画委員会（FD 委員会）が中心となり、全ての科目について授業アンケートを行い、その結果は、教育会議等で検討するとともに、教員間で情報を共有している。これに加えて、授業モニタリングによって、授業内容に対する改善要望を学生側から提出できる仕組みを設け、教員がそれに応える制度を実施している。また、学生毎に専攻内外の 3 名の教員で構成された達成度評価委員会によって、学生の教育効果の検証とフィードバックが毎年 2 回行われている。さらに、学生教員連絡会
を毎年春学期と秋学期に 1 回ずつ開催し、研究生活を含めた全体的なことについての状況把握・改善事項を調査し、優先順位の高いものから順に改善を図っている。
授業評価アンケートの結果によると、本専攻が提供した科目は、おおむね良好な評価を学生から得ていると認められる。個々の結果から、学生による予習・復習の充実など、さらなる改善点を探ることとしている。アンケートの結果は、担当教員へフィードバックし、改善に役立てている。
学生の履修状況については、各学生に対して、年 2 回の達成度評価委員会での報告を義務づけており、達成度評価委員会を構成している複数の教員が把握するようにしている。また、学生の要望や意見については、授業評価での意見を教員間で共有し、授業内容や授業方法の改善を行うとともに、授業モニタリング制度を設け、リアルタイムで対応できる体制を整えている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）

開設組織

リスク工学専攻(M)

総科目数

35科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

59.0%

そう思わない
34.8%

-112-

全くそう思わないQ2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない52.2%
Q3

全くそう思わない

35.2%

10.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない50.6%
Q4

全くそう思わない

35.7%

8.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない53.8%

全くそう思わない

31.1%

11.3%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）

開設組織

リスク工学専攻(D)

総科目数

4科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

58.8%
Q2

33.9%

そう思う

どちらとも言えない

54.9%

そう思わない15.7%

全くそう思わない27.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

56.5%
Q4

7.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない

30.7%

8.4%

そう思わない全くそう思わない

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

55.9%

31.3%

6.3%

6.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学生の就職を支援する事業の一環として、専攻の就職委員会が在学生による就職活動に関する情報交換の場（キャリアガイダンス）を設定し、就職支援を行っている。2018 年度のキャリアガイダンス
3 名の在学生による就職活動体験を披露してもらい、これから就職活動を始める学生との意見交換を行った。また、2019 年度から専攻の体制が協働大学院方式に生まれ変わることを説明し、それとキャリ
アパスとの関連について教員から説明した。また、教員毎に若手 OB・OG を研究室に招聘し、在学生との意見交流の場を設けている。
各分野の企業情報については、関連する域や専攻、学群・学類と協力して、就職支援を行っている企業の方に来ていただいて実施しているキャリアガイダンスや、求人情報の提供を行っている。特に本専攻は独立専攻であるため、工学システム学類、情報科学類、社会工学類と絶えず連携を取っている。企業で求められている能力は、達成度評価システムで評価している能力とほぼ整合していることを確認している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化のために、2008 年度から達成度評価システムを導入し、学生に周知してきている。また、従来から専攻では厳格な成績評価を行うことを教育会議等で周知してきたが、特記できることとして、必修科目のリスク工学前期特別研究Ⅰ、Ⅱの成績評価に、外部研究発表の有無を考慮することなどを取り決めている。
また、専攻演習に関連する特別研究、特別演習等の必修科目でも、学年担当教員を中心とした委員会の開催によって、厳格な成績評価を行ってきている。
厳格な成績評価状況の検証は、学生ごとに年 2 回実施する達成度評価委員会に依っている。
なお、2014 年度からは、レポート提出時に不正行為をしないことを宣誓した誓約書の添付を学生に義務付けている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
2007～2009 年度に実施した大学院 GP プログラムにおいて本専攻で構築した達成度評価システムは、-113-

様々な意味で教育方法の改善に役立ってきている。現在は、この大学院 GP プログラムで構築したシス
テムをほぼそのまま踏襲しつつ、細部において継続的に改善を続けながら実施している。各教員は、ティーチング・ポートフォリオの作成を通じて、教育方法の改善や教育能力の向上に寄与している。
FD 研修（新任教員への FD 研究を含む）や研究会以外にも、評価方法の改善などカリキュラム委員会、達成度評価実施委員会で検討された多くの改善事項が教育会議等で議論されてきている。特に、学生毎に設置されている達成度評価委員会からの情報フィードバックは、教育方法改善や教育能力向上のための貴重な情報源となっている。これらの達成度評価システムは定期的に達成度評価チェック委員
会でチェックされ、達成度評価システム全体の PDCA サイクルが回るように設計されている。
また、本専攻では、障害学生に対応するための FD 活動にも力を入れている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
2008 年度から、講義科目についてそれぞれ数名の教員が授業参観を行い、その結果について意見を述べ、授業実施教員はこれらのコメントについて回答する仕組みをとっている。その結果は、教育企画委員会（FD 委員会）によってまとめられ、教員間の共有情報とされている。また、授業における評価方法について検討を行い、教育会議を通じて情報共有を図っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻教員が比較的少数であるため、専攻独自の新任教員研修会は、その年度内に着任した新任教員がいる場合に限って行ってきている。2016 年度は 3 名の新任教員があったため、これを実施し、大学
院教育の課題・改善の動向、第三期中期計画期間における学位プログラムの実施など筑波大学の基本構想の説明や、リスク工学専攻が独自に実施している達成度評価システムの概要とその意義などについて説明を行った。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本学では、大学院学生であっても学群授業科目を受講することが可能であり、必要に応じて学群授
業科目の受講を指導している。また、各学生の研究内容に応じて研究室単位で春休み中に個別に必要な教育を実施している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
2007～2009 年度の大学院 GP「達成度評価システムによる大学院教育実質化」において達成度評価シ
ステムを構築し、その中で、学生毎に年 2 回の達成度評価委員会を実施したが、学生の学習状況の把握に非常に有益であったため、この取組みを継続することにより、学生の学修状況の達成状況を評価し、学修の優れた点の評価・足らない点についてのアドバイスなどを行っている。
また、リスク工学の教科書「リスク工学シリーズ」を出版し、リスク解析やリスクの問題解決に役立つ情報の発信を行ってきており、2015 年度に全シリーズ刊行を達成した。類書が少ないため、これらの教科書は自主学習にとって大きな助けになっている。達成度評価委員会では、学生の「自主学習のエビデンス」で学習事項や知識の習得状況を評価することも行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
2015 年度までは、授業形態を採る開設科目のすべてを対象とし、授業評価アンケートを実施してきたが、2016 年度からは、演習形態の科目（マークシート方式アンケート）および前期・後期特別研究（専用の記述アンケート）も新たに対象とし、全開設科目を対象とした授業改善の仕組みを実現するに至った。また、2017 年度に採用された教育戦略推進プロジェクト支援事業「つくば知財アーカイブ・
トランスボーダー連携・オール PBL 型アクティブラーニングによる教育と達成度評価システムによる教育質保証を実現する学際型リスク・レジリエンス工学学位プログラムの完成」において、第 3 期中期目標・計画に沿ったリスク・レジリエンス(R2)工学の研究基盤に立つ「カリキュラムによる人材育成→達成度評価システムによる質保証」のフローの確立について議論を深めた。
それらを踏まえ、本年度に採用された教育戦略推進プロジェクト支援事業「リスク・レジリエンス
工学学際型教育カリキュラムの具体化と協働大学院方式達成度評価による教育質保証システムの設計」
において、リスク・レジリエンス工学学際型教育カリキュラムの具体化と協働大学院方式達成度評価
による教育質保証システムの設計について取り組んだ。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
リスク工学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
リスク工学専攻（D）：平成 29 年度実施率 90.9％→平成 30 年度実施率 100％
博士前期課程・博士後期課程の両方に関して、受講者が 0 であった科目を除いて、アンケート実施
率 100%である。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
上記諸項目全体について、2007～2009 年度に実施した大学院 GP「達成度評価システムによる大学院
教育実質化」による活動に基づいて、ほぼその内容すべてを継続実施しており、FD 活動の取り組み内
容が関係している。達成度評価がどのように実施されるかは、学生オリエンテーション時に提示され、-114-

学生の履修状況は、学修エビデンスと学生ポートフォリオ収集により検証される。学生は達成度自己評価書を記入し、達成度評価委員会に臨む。この委員会で履修状況が検証され、履修における問題点とその解決方法などが話し合われる。これらの結果は、大学院 GP 委員会を通じて、教育会議と指導教員・学生各自にフィードバックされるので、上記項目の多くがこの仕組みによって実現されている。
FD 活動等に関する内部・外部資料は、グループウェアによって教員間で共有されている。また、専攻 Web ページに公開情報を掲載している。

コンピュータサイエンス専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
全ての科目に対して、学生による授業評価アンケートを実施し、継続的にカリキュラムの点検と授業内容の改善を検討している。その中で、各科目の教育目標に対する学生視点での達成度・満足度に関する評価を行い、FD 委員会で審議の上、改善の必要があると思われる科目に関し、担当者への勧告を行っている。また、アンケート結果は、専攻・学類の教員組織で共有されており、カリキュラム委
員会と連携して、カリキュラムの検証と改善の参考にしている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケートは、大学全体の試み以前より、専攻・学類で共通して行っており、全ての科目について実施している。全学実施アンケートは、全学実施アンケート項目を従来から実施している独自実施アンケート項目に加える形で参加している。学期毎の集計結果を FD 委員会にて審議し、必要に応じて担当教員への勧告を行い、授業内容と教育効果の改善に役立てている。また昨年度
より、従来対象となっていなかった、演習、セミナー科目などについても、質問項目を限定すること
で、授業評価アンケートの対象とし、実施率の向上を実現した。また本年度より、マークシートによるアンケートを何らかの理由で取れなかった授業科目に対し、その対応のためのガイドラインを作成した。（具体的手続きは K に記載）
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）

開設組織

コンピュータサイエンス専攻(M)

総科目数

39科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

55.1%
Q2

37.5%

そう思う

どちらとも言えない

49.6%

そう思わない40.0%

全くそう思わない
8.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

45.3%
Q4

5.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない41.2%

全くそう思わない10.8%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

48.1%

そう思わない39.3%

全くそう思わない10.8%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生・就職先関係者に対し、アンケートに基づく FD 活動への意見収集・要望の調査を行っている。
本学からの採用学生に対する評価、教育活動及び人材育成に対する要望等について、数値評価と自由記述を併用したアンケート調査を行っている。アンケート結果は、専攻・学類の教員組織で共有されており、教育効果の向上や目標設定の参考にしている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
開設全科目に対する成績評価結果に基づく GPA の算出を行い、結果を教員に公開している。これを通じ、A+/A/B/C の評価配分の指標として活用するよう全教員に促している。
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
B に述べた授業アンケートの教員へのフィードバック、必要に応じての勧告を通して教員個人の努力を促している。また、D に述べた GPA 調査の結果から、各教員に担当科目における単位の厳格化と成績評価方法の見直しを促している。
-115-

Ｆ．今年度の FD 活動の特色
昨年度より本格実施された全学での授業評価実施に合わせ、全学共通設問を組み込んだ新しい設問
様式を作成し、授業評価アンケート実施率の向上を実現した。アンケート結果で特に偏差値の低い項目について、当該担当教員への通知と改善検討を促した。また、GPA の算出を行い、成績評価手法に対する客観的材料として全教員に示した。全科目について授業評価方法を確認・確定した。
G．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員に関しては、授業参観への積極的参加を推奨している。セミナー等は特に新任教員に限定していないが、若手教員に対する教育方法の経験談等のセミナーを検討して行く。
H．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
クラス連絡会等を通じて、学生からの要望等を収集し、FD 活動に反映している。
I．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前学生・新入生に関する FD 視点からの補完教育は特に行っていない。今後検討する。
J．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習・補修授業に関しては、e-learning 対応の講義・資料を充実させることにより、今後の取り込みを増やして行く。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
コンピュータサイエンス専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
コンピュータサイエンス専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
大学全体として「スーパーグローバル大学等事業において、すべての開設授業科目を対象として学生による授業評価を実施することを数値目標として掲げている。」ことに鑑み一貫して高い実施率を実現するよう科目に合わせたアンケートを複数種類用意することで実施可能とするなどし、高い実施率を実現している。
また本年度より、アンケートを何らかの理由で取れなかった授業科目に対し、その対応のためのガイドラインを作成した。具体的に、マークシートでアンケートが授業中に取れなかった場合、Manaba
で同一の質問を学生に実施し、適切な監視下でマークシートに転記し、マークシート実施と同等の結果を得ることとした。具体的に一科目が、このケースに該当し、このプロセスを実施した。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
コンピュータサイエンス専攻の FD 活動は情報科学類と連携を取りつつ一体的に実施している。
FD 活動の報告と学生授業アンケート結果に関し、学期毎の教育会議の場でアナウンスし、議論を行っている。特にカリキュラム委員会との連携により、GPA の算出を始めとする、教育の質を高めるための客観的データの提示を通じ、各教員の自覚を促している。
また若手教員のモティベーションを上げるために、テニュアトラック審査の中間報告会(本年度 1 件
実施、合原一究助教 テニュア獲得に係る中間評価 2018/12/3)を実施し、改善点を本人に周知するようにしている。

知能機能システム専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・知能機能システム専攻では、専攻学務・カリキュラム委員会、専攻 PDCA 委員会、DDP 推進委員会、専攻企画室／域戦略室が連携し、学位プログラム化を念頭に置いたカリキュラム改革を図りながら、継続的に教育方法と教育環境の改善を 3 年間進めてきた。学生アンケート、企業からのアンケート結果はもとより、院生連絡会などを通した生の声を参考にしながら、さらに改善を進めていく。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
前期課程に関して、修了に必要な座学授業を減らし、コラボラトリー演習など個々の研究に直接関係する科目を増やした。その一方で、知能機能システム研究の根幹をなす重要な基礎系科目（座学授業）の履修を強く促した。この取り組みは一昨年度から始まっているが、アンケートの結果から、新しい履修科目構成が、学生の研究意欲の向上と当該分野へのさらなるの興味に一定の役割を果たしていることがうかがえる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

知能機能システム専攻(M)

総科目数

27科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

67.8%

そう思わない全くそう思わない
25.3%

-116-

5.7%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたかQ2

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない65.8%

全くそう思わない
27.2%

5.1%

授業を通じて，この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたかQ3

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない63.7%
Q4

全くそう思わない29.9%

総合的に判断して，この授業を受講してよかったと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない66.1%

全くそう思わない
26.2%

6.8%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

知能機能システム専攻(D)

総科目数

1科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない70.0%
Q2

全くそう思わない20.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

80.0%
Q3

10.0%

10.0%

授業を通じて，この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

80.0%
Q4

10.0%

10.0%

10.0%

総合的に判断して，この授業を受講してよかったと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

70.0%

そう思わない全くそう思わない
20.0%

10.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
それまで博士前期課程 1 年生が毎週順番で行ってきたセミナー発表会を平成 29 年度から一度のポス
ター発表会にまとめた。このポスター発表会への参加を企業の技術者・人事担当者に対して呼びかけ、
教育効果の検証と就職活動のきっかけの場を設けている。（継続）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
基礎科目に関しては原則として筆記試験による成績評価を行っている。また成績評価には点数基準を定めており、それに従った厳密な評価が行われている。（継続）Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
専攻長表彰、優秀修士論文賞受賞の必要条件を規定し、目標とすべき研究レベルを明確にしている。
ラボローテーションを単位化し、他研究室との実質的な共同研究を促している。複数指導体制に基づく学生への研究指導を通して、教員自身の専門知識の補強が図られ、研究指導力の向上につながっている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。例えば、基盤科目の一つとして位置付けられている共通科目（数学系基礎）の機能システム数理基礎では 8 名の教員が毎回交代で講義を担当するが、基本的に担当外の授業日も教員は参加し、各授業に関して教員間で意見交換がなされる。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
・工学システム学類と合同で新任教員のための研修会を毎年開催している。（継続）・テニュア助教教員による研究発表会を開催し、専攻（域）教員間での意見交換により、研究教育
活動の改善に貢献している。（継続）
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
・受験生には、志望する指導教員との面談を義務付けており、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。春学期に新入生を対象とした知能機能システムコアスタディを開講し、-117-

研究活動に関する基礎的知識や留意点を指導している。（継続）Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
プロジェクト実習を中心とする 2 種類の「チームプロジェクトコースワーク」を整備している。この取り組みでは講義と実習とを連携させるようにカリキュラムを調整したことにより、講義で学んだ理論を実習においてすぐに応用することができるようにした。また、実習では最先端の技術を実習することができる設備を整備した。これによって、修了後即戦力となる学生を育成することに貢献している。このチームプロジェクトコースワークでは、授業と実習における教育方法の検討が継続的に行われている。
（継続）
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
・博士学生会の活動の一環として、関東地方の大学の学生が主体となって運営されている The 15th
IEEE Transdisciplinary-Oriented Workshop for Emerging Researchers に協賛する形で参加した。また、博士交流会を開催し、博士後期課程に所属する学生、博士後期課程に興味を持っている学生、および教職員が交流する場を設けた。（継続）・教員による授業内容の評価が高い科目を担当する教員による「教授法の紹介（学力、学習意欲を向上させるための工夫・取り組み）」をテーマとする講演会を企画・実施した。
（継続）Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
知能機能システム専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
知能機能システム専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
学生と教員の自由参加によって実施される大学院生連絡会の開催に先んじて、アンケートによる授業評価を実施しない、または実施しにくい科目一覧を提示し、これらに対して意見のある学生が連絡会で意見を述べるようにしている。その結果、平成 30 年度における授業評価アンケートの回答率は、
前年度と同じく 100%であった。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
・平成 23 年度より大学院生が自主運営する「専攻博士学生会」を組織し、教員サイドからも支援している。（継続）・平成 25 年度から、博士前期課程における早期修了制度を実施している。（継続）・平成 28 年度から、博士前期課程・後期課程における長期履修制度を実施している。
（継続）

構造エネルギー工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
構造エネルギー工学専攻のカリキュラムは「構造・防災・信頼性工学」「固体力学・材料力学」「流体・環境工学」「熱流体・エネルギー工学」の 4 つの分野より構成されている。分野ごとに科目の流れを明確にし、コア科目を中心とした体系化がなされている。専攻の教育理念を共有した系統的な講義体系を実現するため、学務委員会主導の下に検討会を開催し、次年度のカリキュラムに反映させている。FD 委員会により学期ごとに授業アンケートを実施し、学生からの意見をフィードバックしながら、個々の授業内容および体制を改善する仕組みを整えている。併せて、FD 委員会主導のもと、年度末には担当した授業科目について各教員にティーチング・ポートフォリオの作成を義務付けており、授業
内容と質の改善に努めるようにしている。ティーチング・ポートフォリオは専攻教員にオープンにされている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学共通設問の 4 項目を含めた全 20 項目から成る授業評価アンケートを学期ごとに実施している。
結果はＦＤ委員が分析し、授業内容の改善に活かせるように教員会議等で説明している。全学共通設
問の結果を見ると、4 項目ともに「大いにそう思う」と「そう思う」の合計は 9 割前後の高い水準にあるため授業に大きな問題はないと考えられるが、「大いにそう思う」が増加するように、さらなる改善に努めたい。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

構造エネルギー工学専攻(M)

総科目数

25科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

47.8%

そう思わない
43.8%

-118-

全くそう思わない6.5%

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

38.4%
Q3

全くそう思わない

47.3%

12.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

37.6%
Q4

そう思わないそう思わない40.7%

全くそう思わない
14.6%

5.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

39.4%

そう思わない43.1%

全くそう思わない
12.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
工学システム学類の就職担当教員と連動しながら、企業の人事担当者および卒業生のリクルーターに学生向けの講演を依頼し、ヒアリングを行っている。併せて、各教員によって卒業生やリクルータ
ーを通じた教育効果の検証が行われている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
コア科目と位置づけられている主として基礎的な科目においては、試験による厳格な評価を行うことを原則としている。また、必修科目である特別演習、特別研究においては、大学院セミナーへの出席、口頭発表、質疑応答の状況に基づく評価点と指導教員の評価点に同一の重み付けをして評価している。指導教員の評価点については、副指導教員の評価も考慮している。授業の成績評価については
基本的に各教員の裁量に任せている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学期ごとに授業アンケートを実施し、各教員にこれらの結果をフィードバックすることで、授業改
善のインセンティブが強く働くような仕組みを整えている。アンケート結果は専攻の全教員に公開し、各自の授業改善に利用できるようにしている。また、年度末にはティーチング・ポートフォリオの作成を義務付けている。修士論文発表の際には専攻教員全員の出席を求め、発表内容、準備状況、質問に対する応答等を指導教員・副指導教員を含む出席教員によって数値評価し、点数の高かった者を修士論文優秀発表者として表彰している。また、工学システム学類と共通で実施している FD 活動を通じて教育方法の改善や教育能力の向上を図っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
講義担当の教員と予め連絡をとれば授業参観を行えることになっており、授業改善に利用されている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
工学システム学類と合同で新任教員のための研修会および講演会を開催している。
「工学システム学
類と共通」
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
受験生には志望する指導教員との面談や連絡を義務付けており、入学後に必要となる基礎的学力、専門的な知識やスキルについて個別に指導している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自習学習は、演習、レポート等を課すことにより促している。補習授業は行っていない。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
基本的にこれまでの活動と同様であった。また専攻会議において FD 活動の評価と改善について議論
および確認が行われた。工学システム学類と共通の FD 活動を行い、学類から大学院前期課程を一体的に捉えた教育体系となることを意識している。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
構造エネルギー専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 68.6%
構造エネルギー専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
アンケート集計率は博士前期:約 68.5%、博士後期:100%であった。博士前期の集計率が低い理由は，
集中講義科目でのアンケートの実施が徹底されていないことが主な原因である。今後は、調査票にある全ての科目のアンケート提出チェックを徹底することを目指す。

-119-

生命環境科学研究科（注）以下では、研究科の報告として専攻ごとの取り組みの要点をまとめた。各々の専攻名は博士課
程の前期と後期を併せて簡略化して記載した。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
地球環境と地球進化では、国際化に伴う留学生の増加に対応するため、英語での授業や日英バイリ
ンガルでの授業を実践する一方で、海外での野外実験を実施した。
生物科学では指導教員によるきめ細かな指導に加え、各々の学生に対して副指導教員を前期課程では１名以上、後期課程では２名以上を配置した。
生物資源と生物圏資源では学位プログラム化に向け平成 31 年度より「国際農業科学プログラム」を開設するため、平成 30 年度に入学者選抜の入試を実施した。
山岳科学では山岳域に関連する官庁や企業でのインターンシップを提供した。その結果、４名が環境省長野自然環境事務所で、1 名が峰の原高原観光協会でインターンシップを実施した。
国際連携では MJIIT-UTM (マレーシア）との JDP に基づいて、教育・研究の全活動を英語で実施した。
H29 に新たに設置された専攻であることから、MJIIT-UTM とのカリキュラム調整の際にカリキュラムの検証と改善を実施した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
地球環境と地球進化では標準的な授業評価アンケートに加えて、教員が独自に自由記載によるアン
ケートを実施し、具体的な意見を把握した。
生物科学ではカリキュラム委員会が受講学生に対して授業アンケートを実施した。各分野セミナー、研究法では TWINS のアンケート機能を用いてアンケートを行い改善に努めた。
生物資源では春学期において全学共通方式により、学生による授業評価アンケート調査を実施し、秋学期並びに通年の授業については、TWINS のアンケート機能を利用した調査を実施した。
生物機能では専攻長が直接学生の意見を聞く機会を設け、学生の要望や意見に対応した。
山岳科学では調査結果は学位プログラム内の教務委員会で議論し、問題点を抽出し、カリキュラム
編成、授業内容を常に改善するように努めた。
国際連携では授業評価アンケートを JDP 各大学にて実施している。アンケート結果によると、学生からの評価は高い傾向にあった。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
地球環境と地球進化では本専攻を卒業し社会で活躍している OB に就職セミナーを数度にわたり実施し、キャリア形成の支援に努め、OB・OG リストの作成を行い卒業生との交流に役立てた。
生物科学では卒業生からの意見聴取を個々の教員レベルで行った。また卒業生を招聘し、各分野セ
ミナーにおいて、自身の研究発表やキャリアなどについて話す機会を設けた。
生物資源では就職活動を支援する企業の担当者や本専攻の修了生から意見を聴取し、聴取した意見を参考に教育の改善を行った。
生物機能では修了生に本専攻で学んだ意義などについて意見を求め、それらを参考にした。
持続環境では就職説明会等に卒業生を招くなど懇親の機会を積極的に設け、卒業生の意見・提言を得ることに努めた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
地球環境と地球進化では修士・博士論文の成績評価を厳格化するために、分野会議や専攻会議で全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定し、単位の実質化を相互に確認しあった。
生物科学では学位審査の際、副査に分野外の教員 1 名が含まれるよう専攻長が指示しており、幅広い分野の教員で構成される修士論文審査委員会が評価点をつけて客観化を図った。
生物資源では単位の実質化・成績評価の厳格化のため、試験・レポートを課すことを目標とし、自学の程度が成績に反映するような成績評価を各授業担当教員に求めた。
生命産業では共通科目等において教員評価の状況を教務委員や専攻長がチェックし、問題がある場
合、改善の指示、または、評価の代行を行えるような内規を準備した。
山岳科学ではこの 3 月に第一期生が卒業した。充実したプログラムだったと好評であった。
環境バイオでは講義の初回及びシラバスにより、学生に単位取得条件を明示した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
地球環境と地球進化では英語による発表技術向上や論文執筆を目的とした授業を開講し、大学院生の国際化を促進した。
生物科学では外国人留学生に対応して、多くの授業で英語での対応を実施した。プレゼンテーショ
ンの方法論については、より効率的な授業方法の向上に努めた。
生物資源と生物圏資源では FD 委員および各領域主任が指導担当教員と緊密に連携をとり、学生と指導担当教員とのミスマッチが生じた場合に対応した。
-120-

生物機能では学生のメンタルヘルス等については、全学ＦＤ研修会などに参加し、知識やスキルを修得するように働きかけた。
生命産業では中間評価を行うことにより、研究の進捗度、方向性を別分野の立場からも検討し、客観的な評価体制を確立すべく努力した。
山岳科学では山岳域で活躍している講師を官界、産業界、NPO などから呼び講義を行った。
環境バイオでは大学や研究科が主催する FD に関する講演会・研修会に対して、必ず最低 1 名の教員が参加するようにした。教育会議等でその情報を共有した。
国際連携では全学で行われている講習会に出席することを勧奨した。加えて、MJIIT-UTM 教員との対面会議の際に意見を交換した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
地球環境と地球進化では複数の教員が同時に講義・演習・野外実験を担当し、内容の補完や相互評
価を続けてきたことにより、学生の理解度・満足度は高かった。
生物科学では専攻教員参加型のセミナー授業を実施し、教員相互間の授業参観を可能とした。教員のプレゼンテーション方法について、複数教員が評価し、改善する機会を設けた。
生物資源では教員相互の了解のもと授業を参観し、授業内容や実施方法について評価・検証することで授業の改善に役立てた。
持続環境では環境科学演習・実習、持続環境学フォーラム等の必修の授業・実習に複数の教員が協力して取り組み、教員間の意見交換や相互の建設的な批判を行った。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
地球環境では新任委員に対してメンターを決め、教育・研究面でのサポートを行った。
生物科学では新任教員を含め、准教授以下のすべての教員に対しメンター教授を配置して、指導や研修を行った。非常勤講師や外部の学識経験者招聘時には教員のためのセミナーなどを実施した。
生物資源では新任教員に対して、専攻長や関連分野で経験を積んだ教員から専攻の人材養成目的、
３つのポリシー、カリキュラム編成などについて説明した。
持続環境では入学前説明会を筑波キャンパス及び東京キャンパスにて実施した。
山岳科学では新任教員に対してメンター的教員を配置して指導を行った。また自然保護講座と連携して定期的にセミナーを実施した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
地球環境と地球進化では入学時のオリエンテーション、教員と大学院生との懇談会を通じて、補完
教育への参加を指導した。他大学出身の大学院合格者に対して、入学までの不安解消に努めた。
生物科学では生物科学概論を本学生物学類出身者以外に対する補完教育の一環として位置づけ、隔年で分子細胞生物学と進化学について教科書を使って基本的な内容を講義した。
生物資源では入学前の学生に対して、入学までに修得しておくべき専門基礎知識などについて伝え、事前に学習させている。
持続環境では学生との懇親の機会を年に２回以上設け、学生の意見・提言を得ることに努めた。
環境バイオでは学際性を新入生に意識してもらうため、概論科目を異分野の研究を知る機会として実施し、多くの学生に広く受講させた。
国際連携では学内の学生を対象に留学フェアを実施し、留学に興味がある学生に対して専攻の説明を行い、専攻の特色、教員の研究内容、MJIIT-UTM の留学環境、等を説明した。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
地球環境と地球進化では大学院生が教員と同室で自主学習を行えるようなスペースを可能な範囲で整備し、通常の講義において教えきれない課題について、適宜補習授業を行った。
生物科学では個々の学生の能力に応じて、指導教員・副指導教員または専攻長が個別に対応した。
生物圏資源では個々の学生に対して指導教員が主となって個別に対応した。さらに AC 開催時に副指導教員からのアドバイスを明確に与えるように指示した。
国際地縁では最新の研究動向や分析手法に関する集中講義や演習等、領域ごとにトピックを限定した短期講座を開設し、教員と学生との間での双方向の情報交流を基にした学習支援を強化した。
生物機能では研究指導担当教員を含むアドバイザリー・コミッティーの教員が、必要に応じ、学生が自主的に研究を進めることが出来るように指導した。
持続環境では留学生が日本人学生を上回り増加していることから、日本語科目と英語科目のバラン
ス及び開設時期等に関して検討を開始した。
先端農業では年度末に、休学者も含めた全学生について、アドバイザリー・コミッティーの指導内
容、学生の履修状況等に関する報告書を指導教員に提出させた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
地球環境と地球進化では野外実験特別 TA 養成プログラムを継続し、修了した TA を学類開講の野外実験に帯同させ、授業の内容、教授方法などについて共通認識をより深めることができた。
-121-

生物科学では全学を対象に実施した各種講習会や研修会の他、生命環境系の教員を対象にした研究
倫理に関する講習会、各種 FD 研修会などに積極的に取り組んだ。
生物資源では学位プログラム化に向けて人材養成目的やポリシー、それを具体的に実施するためのカリキュラム編成や修了要件などについて検討を進めた。
山岳科学では研究指導体制の強化についてコアメンバー会議で議論し、連携大学も含めた研究指導体制が構築できるようにカリキュラムの編成や研究指導体制を作り上げた。
環境バイオでは全学または研究科主催の FD 研修会・講習会に積極的に参加を奨励した。特に毎回同じ教員が参加することのないように、交代で多くの教員が参加するようにした。
国際連携では平成 31 年度から MJIIT-UTM をホーム大学とする院生 1 名が本学にて受講と研究活動を実施する。また、筑波大学をホーム大学とする院生 3 名が入学する。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
地球環境と地球進化では専門科目については各分野の FD 担当教員が責任をもって調査を実施した。
共通科目については、自動的にアンケートがとれるような仕組みを整えた。
生物科学では以前はマークシートの配布によるアンケートを実施していたが、学生が一堂に会して実施することが困難な授業が多くあるため、TWINS の機能を用いてアンケートを行った。
生物資源では平成 30 年度秋学期より各授業において TWINS によるアンケート実施を各授業担当教員へ依頼した。その結果、アンケートの実施漏れがなくなった。実施率向上のため、今後も TWINS を利用した授業評価アンケートを継続して行く。
先端農業では平成 29 年度も平成 30 年度も実施率は 100％であった。
環境バイオでは 15 科目で全学共通の授業評価アンケートを実施したが、未だすべての科目で実施されている状況には至っていない。
L．その他（FD 活動に対する取組み）
地球環境と地球進化では TF 養成の一環として、大学院生に学類生を対象とする模擬授業を担当させ、複数の教員が評価と指導を行った。野外実験特別 TA を地球学類の野外実験に派遣した。
生物科学では随時、カリキュラム･ＦＤ委員会を開催し、専攻教育会議にフィードバックしている。
また、全学での FD については FD 委員や教員を派遣している。
生物資源では障害を持つ学生（聴覚障害）に対する研究指導他の支援について、ダイバーシティー・
アクセシビリティー担当委員を中心に対応を行った。
生命産業では一般学生、留学生及び、早期修了プログラム履修者である社会人学生に対して、それぞれが補完出来るような授業システムを構築し、博士学位の質の保証の確立に取り組んでいる。
持続環境では博士学生早期修了要件が満たされているかを慎重に検討し、厳正な審査を行うことを確認することにした。
山岳科学では定期的にコアメンバー会議を実施してカリキュラム編成や授業内容について議論し、その結果を教員全員にフィードバックした。

地球科学専攻・地球環境科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１． 国際化の進行に伴う留学生の増加に対応するため、留学生の希望に応じて英語での授業、ないし
日英バイリンガルでの授業を実践した。これは日本人学生の英語力向上にも役立った。
２． 海外野外実験を実施し、大学院生に海外調査経験を積ませて、グローバルな人材育成に貢献した。
３． 各分野内において、講義内容や開講科目、担当教員に関して調整を行い、学生に対して効果的な教育プログラムを提供できるように、定期的に点検した。必要に応じてシラバスの加筆・修正を行い、KdB に反映させるよう周知徹底を図った。（地球学類と共通）
４． 集中授業や野外実験の日程や内容に関して、担当教員間で調整と情報交換を徹底し、効率的なカ
リキュラムを構成した。
５． 複数教員で実施する授業科目においては、担当教員間でカリキュラムとシラバスの点検・調整を行い、学生に対して効果的な教育プログラムを提供した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
１． 教員と院生との懇談会やアンケートを通じて、院生代表と教員とが意見交換し、カリキュラムの改善などの要望を聞き、できる限り対応した。
２． 院生から要望があった研究発表会の運営方法を試行的に変更し、新年度から正式に運営することとした。
３． 受講者数名の大学院の授業に対して選択解答式の全学実施のアンケートでは統計的な意味がなく、院生の実質的な声も反映されないので、今年度は教員が独自に自由記載によるアンケートを実施
したり、直接院生に感想を聴くことにより、具体的な意見を把握した。今後も教員の努力と学生-122-

からのフィードバックにより、改善を進める。
４． 新入生オリエンテーションにおいて、履修に関する詳しいガイダンスを実施した。
５． 単位取得状況が悪い大学院生については、個別に指導を行った。
６． 専攻または分野ごとに教員会議を週 1 回～月１回開催し、学生・大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策を検討した。（地球学類と共通）
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

地球科学専攻(M)

総科目数

5科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

67.3%
Q2

27.2%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない57.3%

全くそう思わない

36.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

54.4%
Q4

5.5%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない38.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

64.6%

そう思わない23.6%

全くそう思わない10.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１． 本専攻を卒業し社会で活躍している OB に依頼して、学類生・大学院生を対象とした OB による就職セミナーを数度にわたり実施し、キャリア形成の支援に努めた。
（地球学類と共通）
２． 企業に勤めている卒業生によるリクルート活動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生・大学院生を集めた説明会を実施した。（地球学類と共通）
３． 分野ごとに OB・OG リストの作成につとめ、卒業生との交流に役立てた。
（地球学類と共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１． 講義・演習・野外実験などの成績評価の厳格化について、専攻会議・分野会議などにおいて共通認識を確認した。（地球学類と共通）
２． TA の活用などを通じた出欠の厳密な管理、試験やレポートの実施の厳格化、レポートの添削・返却の実施によるフィードバックを進めた。（地球学類と共通）
３． TWINS や Manaba を用いて学生・大学院生の履修状況を把握し分析するとともに、情報発信を徹底した。
（地球学類と共通）
４． 修士・博士論文の成績評価を厳格化するために、分野会議や専攻会議で全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。
５． 「成績評価の厳格化」により出席率・レポート・発表・試験結果も水準が高い授業が増えている。
そのため、「単位を実質化」すると A 評価が 7～8 割に達するのに対し、GPA に対応するために 5割以下に抑えなければならないといった矛盾が生じており、「過度の厳格化」が課題となっている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１． Manaba を活用して e-Learning に積極的に取組み、教員・大学院生相互の情報の交換に努めた。
２． 専攻内で各教員の講義内容について頻繁に確認・意見交換を行い、授業や実験の内容の更新を続けるとともに、教育能力の向上に努めた。（地球学類と共通）
３． 演習の際に発表技術について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。
（地球学
類と共通）
４． パワーポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料や Manaba への掲載により学生に提供した。（地球学類と共通）
５． 講義科目でのグループワークや討論形式の採用によるアクティブラーニングの導入を一部授業で試行した。
６． 英語による発表技術向上や論文執筆を目的とした授業を開講し、大学院生の国際化を促進した。
７． 外国人留学生に対して、英語による授業を実施した。

-123-

８． 野外実験特別 TA、フィールドワーク TA および TF 育成プログラムを策定し、実戦力のある TA・TFを養成した。
９． 各分野で実施した授業評価に係わる懇談会の取りまとめ結果を共有し、相互の授業方法の改善に利用できるようにした。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１． 複数の教員が同時に講義・演習・野外実験を担当し、内容の補完や相互評価を続けてきたことにより、学生の理解度・満足度は例年通り高かった。
２． 満足度の低い授業、学生からの問題点の指摘が多い授業が判明した場合は、指導経験の長い教員の参観や評価を行って対処する方針を再確認した。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
該当無し
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１． 大学院受験希望者を対象にした大学院専攻説明会を 5 月に実施し、受験希望者の疑問に答え、専攻の特色、教員の研究内容、研究室の設備などの PR に努めた。
２． 他大学からの入学者には上限単位数を定めて、地球学類で開講する専門科目の履修を認め、不足する基礎知識を補完することができるようにした。
３． 入学時のオリエンテーション、教員と大学院生との懇談会を通じて、補完教育への参加を指導した。
４． 他大学出身の大学院合格者に対しては、教員および大学院生が事前学習に関するアドバイスを継続して行った。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１． 大学院生の研究室を学年ごとではなく分野ごとの縦割りとし、大学院生同士の交流をはかって自主学習を促進した。
２． 各専門分野において、授業以外のセミナーなどの自主的な学習に教員が積極的に参加し、学習支援を行っている。（学類と共通）
３． 大学院生が教員と同室で自主学習を行えるようなスペースを可能な範囲で整備した。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
１． 昨年度から引き続き TF 養成プログラムの参加者を募集したが、応募者がいなかったため、新規の修了者もゼロにとどまった。本専攻では通常の TF 業務に加え、野外実験のサポートを重視する点に特色がある。
２． 昨年度から引き続き野外実験特別 TA 養成プログラム、フィールドワーク TA を継続し、修了した
TA を学類開講の野外実験に帯同させた。講習で指導力をつけた TA のサポートにより、野外実験の安全性がさらに高まった。
３． 大学院生と若手教員対象の野外安全行動講習会を企画して実施した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
地球科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 98.9％
地球環境科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 64.7％→平成 30 年度実施率 100％
授業評価の抜け落ちが無いように、実施方法を見直し、方法を明文化し、担当教員全員で情報を共有した。その上で、アンケートについて、専門科目については各分野の FD 担当教員が責任をもって実施した。共通科目については、自動的にアンケートがとれるような仕組みを整えた。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１． 大学院生と若手教員対象の野外安全行動講習会を企画して実施した。
２． TF 養成の一環として、大学院生に学類生を対象とする模擬授業を担当させ、複数の教員が評価と指導を行った。

地球科学専攻・地球進化科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１．各分野内において、講義内容や開講科目、担当教員に関して調整を行い、学生に対して効果的な教育プログラムを提供できるように、定期的に点検した。必要に応じてシラバスの加筆・修正を行い、KdBに反映させるよう周知徹底を図った。（地球学類と共通）
２．授業内容について分野横断的な議論を行った。（地球学類と共通）
３．シラバスの充実について検討した。
４．複数教員で実施する授業科目においては、学生に対して効果的な教育プログラムを提供し、効率的に教育目標が達成できるよう、担当教員間でカリキュラムとシラバスの点検・調整を行った。
-124-

Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
１．履修人数の多い授業について、全学授業評価アンケートを実施。アンケートの結果、「総合的に判断してこの授業を受講してよかったか」という質問に対して 64.6％が「多いにそう思う」、23.6%
が「そう思う」と回答しており、学生の授業に対する評価は高い。したがって、授業による教育効果は得られていると考えられる。
２．それ以外の授業については、教員と大学院生との懇談会を２月に実施して授業評価を実施
３．新入生オリエンテーションの実施
４．教員、事務員と大学院生との顔合わせ会の実施
５．安全講習会の実施
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）【再掲】
開設組織

地球科学専攻(M)

総科目数

5科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

67.3%
Q2

27.2%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない57.3%

全くそう思わない

36.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

54.4%
Q4

5.5%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない38.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

64.6%

そう思わない23.6%

全くそう思わない10.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１．企業に勤めている卒業生によるリクルート活動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生・大学院生を集めた説明会を実施した。（地球学類と共通）
２．分野ごとに OB・OG リストの作成を行い、卒業生との交流に役立てた。（地球学類と共通）
３．卒業生との連絡を密にし、就職先の情報収集を積極的に行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．博士論文の成績評価を厳格化するために、専門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。
２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、単位の実質化を相互に確認しあった。
（地球学類と共通）
３．全分野に関係する授業（例えば、研究企画野外実習など）の成績評価の決定に際し、担当者だけで決めず、分野会議で検討・承認の上で決定した。（地球学類と共通）
４．その他
出欠の厳密な管理、試験（含むレポート）実施の厳格化
レポートの添削・返却の実施によるフィードバック
シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１．パワ―ポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。
２．分野内で各教員の講義内容について確認・意見交換を行った。
（地球学類と共通）
３．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。（地球学類と共通）
４．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。（地球学類と共通）
５．英語による発表技術向上を目的とした授業を実施し、大学院生の国際化を促進した。
６．外国人留学生に対して、英語による授業を実施した。
７．野外実験特別 TA を育成した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み-125-

１．地球進化科学専攻で全教員が集まるゼミ（地質学セミナー）を開催し、学生による研究発表の内容に対して互いに議論しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
２．一部の講義、野外実験について複数の教員で担当し、意見交換を行った。
３．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価に取り組んだ。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
１．新任教員に対してメンターを決め、教育・研究面でのサポートを行っている。
２．全体研修に参加させた。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．大学院進学希望者のための専攻説明会を５月に実施した。
２．入学時のオリエンテーション、地質学セミナー、教員と大学院生との懇談会を通じて、補完教育への参加を勧めている。
３．他大学出身の大学院合格者に対しては、教員および大学院生が必要なアドバイスを継続して行い入学までの不安解消に努めた。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．大学院生の研究室を学年ごとではなく分野ごとの縦割りとし、大学院生同士の交流をはかって自主学習を促進した。
２．通常講義において教えきれない課題について、適宜補習授業を行った。
３．自主学習を大学院生や教員の脇で行えるようなスペースを可能な範囲で整備した。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
１．授業の内容、教授方法などについて、教員間での情報交換を積極的に実施し、授業改善に対する共通認識をより深めることができた。
２．平成 25 年度から導入した野外実験特別 TA の育成を引き続き行い、地球学類開講の多くの野外実
験に TA を派遣した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
地球科学専攻（M）【再掲】：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 98.9％
地球進化科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
実施率が 100%でなかったが、これはアンケートのリマインダを教員に送付することをしなかったためである。令和元年度は 100%実施を目指す。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１．地球学類の大学説明会に大学院生を積極的に参加させて、展示の紹介や体験実験の補助をさせた。
２．野外実験特別 TA を地球学類の野外実験に派遣し、指導にあたらせた。
３．高大連携事業に大学院生を参加させて、講義や実験の補助をさせた。
４．大学院生の積極的な学会参加と学会発表を促した。
５．優れた研究成果をあげた大学院生に対し、積極的に論文執筆・投稿・公表を行うよう促した。
６．専攻の掲示板に大学院生の研究成果や学会発表ポスターを掲示した。また優秀講演賞などを受賞した学生の成果をホームページにて公表した。
７．地球進化科学専攻長賞を設け、優秀な学生の表彰を行った。
８．専攻ホームページを全面的に改定した。

生物科学専攻Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
前期課程生物科学専攻の主たる教育目標は、系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物
発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物科学、先端分子生物科学の各分野における、独創的な研究の遂行に必要な研究能力と豊かな学識をもつ研究者及び高度職業人の養成であり、この目標に従って教育課程を編成している。これらの領域は「学位プログラム化」に対応可能な分野に再編成されており、それに対応する開講科目からなるカリキュラムを適用している。各領域の基本的な知識と理解、調査と実験技術及び情報処理技術等の実験手法の習得に加え、プレゼンテーション、
分析力、解決力、コミュニケーション能力を習得させるために、「先端生物科学セミナー」
（必修）
、
「各
分野のセミナーＡ・Ｂ」（必修）、「各分野の研究法Ａ・Ｂ」（必修）、「サイエンスプレゼンテーション」（必修）を開講している。また、生物科学の基盤的知識の習得にあたり、「生物科学概論Ｉ・ＩＩ」（選択）を開講することで、基盤的知識から各領域の専門的知識までを提供可能なカリキュラム構成としている。
後期課程生物科学専攻では、生物科学の幅広い知識を有し世界をリードする独創的な研究を行う研究者及び高度職業人の養成を教育目標としており、これに従って研究教育指導を行っている。専門分-126-

野としては、前期課程と同様、上述の８分野で構成しており、「学位プログラム化」に対応可能な分野に編成されている。
両課程において、指導教員によるきめ細かな指導に加え、学生１名に対して副指導教員を前期課程
では１名以上、後期課程では２名以上（所属専攻にこだわらず専門性を重視した人選による）を配置している。また、専攻長名にて分野外の副指導教員を１名追加配置することで、専門分野および分野
外からの複数の視点で評価を行い、きめ細かな指導を行っている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
専攻の共通科目については、カリキュラム委員会が受講学生および教員に対して授業アンケートを実施し、その結果に基づいて改善に努め、授業に反映させている。各分野セミナー、研究法について
は TWINS のアンケート機能を用いてアンケートを行っており、その結果をカリキュラム委員会にて分析し、対応、改善に努めている。また、「教員-院生連絡会」を通じて学生の要望・意見を聞き、問題点があれば解決するなど、授業等の改善に役立てている。院生長を配置しており、院生長と随時コミュニケーションを図れる体制をとり、円滑な対応、問題の早急な改善や未然の防止に努めている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生からの意見聴取については、個々の教員レベルで行っている。また、後期課程履修生や卒業生を招聘し、先端生物科学セミナーや各分野セミナーにおいて、自身の研究発表やキャリアなどについて話す機会を設けている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の実質化は、専攻の教育会議において議論され、各授業担当教員のレベルで実行されている。特に、修士の学位については、評価を実質化するために、公開の予備審査会を実施し、指導教員
以外の複数（７名程度）の教員から構成される予備審査委員会を設置し、研究内容やプレゼンテーシ
ョンを点数化して評価している。修士論文についても副査に分野外の教員が含まれるよう、１名は専攻長が指定しており、幅広い分野の教員で構成される修士論文審査委員会が評価点をつけて客観化を図っている。これらの評価結果を全て学生に周知している。また、こうした客観的指標は、学長、研究科長、専攻長表彰の選考に反映している。
博士論文審査にあたっては、専攻長名にて配置された分野外の委員を含む論文審査委員会による非公開の予備審査会を実施し、研究内容やプレゼンテーション能力を点数化することで厳格な基準に基づいて評価を行い、博士の質を保証できる者のみを合格させている。博士論文本審査発表会を公開で行い、審査委員以外の教員や学生を含めて活発な討論を行う場を提供している。発表会後の本審査も非公開で厳格に行い、質の保証を担保している。これらの審査結果は全て学生に周知している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
前期課程の必修共通科目として「先端生物科学セミナー」を開講し、教員による最先端の研究を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業である。このことにより、学生に研究の面白さ、重要性に触れる機会を提供している。また、この科目には専攻教員の参加が求められており、学生に対する指導だけでなく教員間に相互刺激を与え、指導能力やプレゼンテーションの向上に役立たせている。
プレゼンテーションの方法論については各分野セミナーにおいて、議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。
また、外国人留学生に対応して、多くの授業で英語での対応を実施している。ほとんどの授業を春
学期あるいは秋学期で完結するようにして、秋学期入学者への対応を行っている。
遠隔地（山岳科学センター、下田臨海実験センターなど）に所属する学生に対しては、先端生物科
学セミナーや生物科学概論の録画、視聴を行っている。また、これらのセンター勤務の教員を中心に、実習や講義をセンター内で行うことで、本部キャンパスの学生と同等の教育を提供している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み「先端生物科学セミナー」は専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観を可能とする機会となっている。当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法について、複数教員が評価し、改善する機会を設けている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員を含め、准教授以下のすべての教員それぞれに対しメンター教授を配置して、指導や研修を行っている。非常勤講師や外部の学識経験者招聘時には教員のためのセミナーなどを実施している。
また、上述の通り、「先端生物科学セミナー」は教員にとって恒常的な研修の場となっている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
前期課程においては、生物科学概論を本学生物学類出身者以外に対する補完教育の一環として位置
づけ、隔年で分子細胞生物学と進化学について教科書を使って基本的な内容を講義している。本学生
物学類出身者にとっても、教科書によって基本事項を体系的に復習する良い機会となっている。
後期課程については、各分野セミナーにおいて個別に対応している。

-127-

Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
個々の学生の能力に応じて、指導教員・副指導教員または専攻長が個別に対応している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
全学を対象に実施された、高圧ガス保安講習会、薬品・廃棄物管理研修会、生命環境系等の教員を対象にした研究倫理に関する講習会、教育会議に際して実施した各種 FD 研修会などに多くの教員・研究員・学生を積極的に参加させ、FD 活動の一環として取り組んだ。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生物科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
生物科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 69.2％→平成 30 年度実施率 100％
以前はマークシートの配布によるアンケートを実施していたが、各分野セミナーや各分野研究法など、学生が一堂に会して実施することが困難な授業が多くあるため、TWINS のアンケート機能を用いてアンケートを行っている。高い実施率を維持するために、学生への更なる周知を行う予定である。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
随時、カリキュラム･ＦＤ委員会を開催し、専攻教育会議にフィードバックしている。また、全学での FD については FD 委員や教員を派遣している。

生物資源科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
留学生を主な対象とした英語プログラム「国際共同農業研究エキスパート養成プログラム」について、社会的要請と学生のニーズに合わせたカリキュラムを改編し、その後継プログラムとして、平成
31 年度より「国際農業科学プログラム」を開設し、平成 30 年度に入学者選抜の入試を実施した。具体的には、これまでの「国際共同農業研究エキスパート養成プログラム」では、農業研究分野の広い範囲の専門基礎知識の修得に重点を置くカリキュラムであったが、このプログラムへの進学者が多い学
群 G30 プログラムの教育効果もあり、より専門的な知識や技術の修得を望む学生が増えた。この要望に対応し、世界的な課題である農業、食料、環境問題を研究し、解決に貢献する人材を育成するため、「国際農業科学プログラム」では専門性と研究能力の修得に重点を置いたカリキュラムを編成した。
また、JICA が実施する PEACE、ABE、イノベーティブ・アジアの各プログラムに参加する学生用に、平成 30 年度より「JICA 開発大学院連携プログラム」を開設し、日本と対象国との架け橋となる人材の育成に協力し、これを強化するカリキュラム編成を行った。また、学位プログラム化に向け、科目を統合するなどにより科目数を減らし、より効果的かつ効率的なカリキュラム編成について検討を進めた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
平成 30 年度は、春学期（主として特論など）において全学共通方式により、学生による授業評価ア
ンケート調査を実施した。学生からの評価は概ね良好であった。また、秋学期並びに通年の授業（特論、演習 I・II、特別研究 I・II を含む）については、TWINS のアンケート機能を利用した授業評価ア
ンケート調査を実施した。調査結果を精査して問題点を掌握し、FD 委員会、カリキュラム委員会、運営委員会において対応を議論し、緊急性のある場合には教員への改善依頼を行っている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生物資源科学専攻(M)

総科目数

29科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

77.9%
Q2

18.9%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない73.6%
Q3

全くそう思わない

全くそう思わない20.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
72.1%

そう思わない全くそう思わない
23.4%

-128-

Q4

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
75.6%

そう思わない全くそう思わない
19.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
生物資源科学関連後期 3 専攻と共通
就職活動を支援する人材サービス企業の担当者や本専攻の修了生から意見を聴取し、キャリア支援の一環として業界説明会などの機会に学生にフィードバックを行っている。また、聴取した意見を参考に、教育の改善を行っている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化のため、試験・レポートを課すことを目標とし、自学の程度が成績に反映するような成績評価を各授業担当教員に求めている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
FD 委員および学生担当委員、各領域・コース主任が指導担当教員と緊密に連携をとり、学生と指導担当教員とのミスマッチが生じた場合には積極的に対応している。研究活動に重点を置いた優秀学生に対する専攻の表彰制度を実施することで、学生の修学意欲の向上を図るとともに、学生の業績評価（論文の発表、学会等からの表彰など）に実質性をもたせ、学生の研究活動の活性化につながっている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
生物資源科学関連後期 3 専攻と共通
教員相互の了解のもと授業を参観でき、授業内容や実施方法について評価・検証することで授業の改善に役立てている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
生物資源科学関連後期 3 専攻と共通
新任教員に対しては専攻長や関連分野で経験を積んだ教員から専攻の人材養成目的や３つのポリシ
ー、カリキュラム編成などについて説明した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前の学生（特に他大学や他分野から入学予定の学生）に対して、受入予定の指導教員から、入学までに修得しておくべき専門基礎知識などについて伝え、学習させている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
特になし
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
本専攻では、国際社会で活躍する人材育成を一つの目標としており、ボルドー大学、国立台湾大学、
ユタ州立大学とのダブルデグリープログラムである「グローバルフードセキュリティーコース（双方
向受入・派遣）」と「国際農業科学プログラム（平成 31 年度より）」を実施している。これらのプログ
ラムを安定的に実施するため、プログラムの運営、入試方法、カリキュラム、論文の審査体制について運営委員会を中心に議論し、改善を行った。また、一般入試の入試方法について、当専攻にふさわ
しい学生をより適切に選抜するため、科目の配点比率について議論し、変更する方針を定めた。さらに、学生が研究成果を論文発表や国内外の学会で発表することを奨励し、専攻長表彰を行うなど学習
意欲向上の促進を図った。これら現専攻の FD 活動に加えて、学位プログラム化に向けて人材養成目的
やポリシー、それを具体的に実施するためのカリキュラム編成や修了要件などについて検討を進めた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生物資源科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 96.2％
本専攻の開設科目は、大学院の他専攻に比べて数が多い。また、マークシートによる授業評価アン
ケートが比較的困難である演習や特別研究の科目を多く開設している。このため、授業評価アンケー
トの実施方法について、専攻の運営委員会を中心に継続的に議論してきた。その結果、TWINS を利用して授業評価アンケートを実施することを決めて、平成 30 年度秋学期より各授業において TWINS によるアンケート実施を各授業担当教員へ依頼した。その結果、マークシートによるアンケートの実施漏れがなくなった。実施率向上のため、今後も TWINS を利用した授業評価アンケートを継続して行く。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし

環境科学専攻・持続環境学専攻-129-

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
環境科学専攻・持続環境学専攻は学際性、国際性および文理融合、現場研究重視を教育目標に掲げ、多くの必修科目や実習科目を含むコースワーク型のカリキュラムを有している。特に履修プログラム
として、「持続性科学・技術・政策（SUATEP）プログラム」（環境科学専攻・持続環境学専攻共通）および「環境防災プログラム」を設定し、環境を多面的に学ぶカリキュラムを実施、多くの修了生を輩出している。更に、東日本大震災に起因する原子力災害を考慮した「原子力災害による環境・生態系
影響リスクマネジメントプログラム」を平成 28 年度から開設した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

環境科学専攻(M)

総科目数

16科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

73.3%
Q2

23.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

69.3%
Q3

25.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない64.6%
Q4

全くそう思わない
25.0%

9.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
70.4%

そう思わない全くそう思わない
21.9%

6.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
就職説明会等に卒業生を招くなど懇親の機会を積極的に設け、卒業生の意見・提言を得ることに努めた。特に留学生に対し、（環境科学専攻・持続環境科学専攻共通）専攻の教員が１2 月から２月にかけてベトナム、バングラデシュ、キルギスタン、モンゴル、ラオス国を訪れ、卒業生と会い、卒業後の教育効果や各国の留学生での教育ニーズについて意見交換を行った。
（環境科学専攻・持続環境学専
攻共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
昨年度に引き続き、多くの科目で単位評価の基準が点検された。
（環境科学専攻・持続環境科学専攻
共通）持続環境学専攻の必修科目である持続環境学特別演習 I、II、III においては、成績評価基準に関して、教員間で議論を行った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
専攻内のメーリングリストによって、授業内容や成果の報告・共有を行った。
（環境科学専攻・持続環境科学専攻共通）また、一部の実習科目の実施内容について、教育会議を含め教員間で積極的な意
見交換を行い、29 年度からの内容の改善を決定した。（環境科学専攻）
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
環境科学演習・実習、持続環境学フォーラム等の必修の授業・実習に複数の教員が協力して取り組
み、教員間の意見交換や相互の建設的な批判を行った。（環境科学専攻・持続環境科学専攻共通）
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻内の情報共有システム（FAMS）を活用し、授業で使用されているスライドなどの情報が共有された。
（環境科学専攻・持続環境学専攻共通）
入学前説明会を筑波キャンバス（１回）及び東京キャンバス（２回）にて実施した。
（環境科学専攻・
持続環境科学専攻共通）
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学生との懇親の機会を年に２回以上設け、学生の意見・提言を得ることに努めた。（環境科学専攻・持続環境科学専攻共通）
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
留学生が日本人学生を上回り、また、10 月入学の留学生数も増加していることから、日本語科目と-130-

英語科目のバランス及び開設時期等に関して検討を開始した。特に、環境科学概論、環境科学演習、
環境科学実習の必修科目については、重点的に議論を行った。
（環境科学専攻）また、学位プログラムへの移行に関しては、教育目標、科目編成等について検討を行った。
（環境科学専攻・持続環境学専攻
共通）
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
研究分野を超えた交流を図るため、複数の研究室に所属する学生を同一の居室に配置している。これにより、他分野に渡る視野と人間的成長を促している。また、持続環境学フォーラム I 及び II の授業を、複数の研究室の学生が共同参画をし、異分野の交流を促した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
環境科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
持続環境学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
添付の資料によれば、学生からの評価は極めて高い傾向が見られる。評価結果は教員会議に伝達し、今後の改善のための資料としている。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
一般学生、留学生、及び、早期修了プログラム履修をしている社会人学生に対して、それぞれが補完出来るような授業システムを構築し、博士学位の質の保証の確立に取り組んでいる。また、博士学
生早期修了要件として、早期修了早期審査報告書及び学生の業績を専攻の教授会において検討し、早期修了に資する優れた実績があるかと確認することにした。
（持続環境学専攻）

国際連携持続環境科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻の教育目標は、地球規模課題に対し、学際的な専門性と俯瞰的な洞察力を持って問題解決に寄与する人材を育成する、ことである。この目標の下、マレーシア日本国際工科院-マレーシア工科大学（MJIIT-UTM）とのジョイント・ディグリープログラムに基づいて、教育・研究の全活動を英語で実施している。平成 29 年度 9 月 1 日に新たに設置された専攻であることから、MJIIT-UTM とのカリ
キュラム調整の際にカリキュラムの検証と改善を実施している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
各大学開講科目の授業評価アンケートを各大学にて実施している。各授業の担当教員は、アンケー
ト結果に基づいて、次年度の授業の改善に努めている。アンケート結果によると、学生からの評価は高い傾向にある。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成２９年９月１日開学のため、卒業生を輩出していない。卒業生を輩出後、就職説明会等に卒業生を招くなどの懇親の機会を設け、卒業生の意見・提言を得ることに努める予定である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績の評価基準を明確にし、これに沿って成績を評価している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
全学で行われている講習会に出席することを勧奨している。加えて、MJIIT-UTM 教員との対面会議の際に意見を交換している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員間の日常的な情報交換や「合同セミナー」時に本学と MJIIT-UTM から各 1 名（合計 2 名）の教員が講義形式のセミナーを実施する際に、内容、等について意見を交換している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
今年度は新任教員がいないため実施していないが、新任教員が配置された場合には、大学実施の新任教員セミナーや全学 FD のセミナー、合同セミナーへの参加を促す予定である。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
1. 学内の学生を対象とした留学フェアに参加し、留学に興味がある学生に対して専攻の説明を実施
し、専攻の特色、教員の研究内容、MJIIT-UTM の留学環境、等を説明した。
2.Tsukuba Global Science Week 2018 (TGSW2018)に MJIIT-UTM との共同セッションや研究セミナーを開催し、本学と MJIIT-UTM の各研究や今後の共同研究、等について発表を行い、学生などの本
専攻の教育目標や研究状況を発信した。
3. MJIIT-UTM と協働で実施する必修科目である「合同セミナー」に学内の学生（学群生および他専攻の院生）の参加を募り、実施した。参加者は、本専攻の教育内容や実際の MJIIT-UTM での研究内
容、環境についての理解を深めることができた。

-131-

Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
必修科目である「合同セミナー」後の懇親会など、学生との懇親の機会を設け、学生の意見・提言を得ることに努めた。
必修科目である「環境科学セミナー1、2」や「環境科学特別研究 2S」においては、指導教員が機会を見つけ、学生とのコミュニケーションをとり、学生の意見・提言を得ることに努めた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
今年度（平成３１年度）から MJIIT-UTM をホーム大学とする院生 1 名が、本学にて 1 年間、受講と研究活動を実施する。シームレスに活動を本学で展開するために、説明会の実施を行った。また、筑波大学をホーム大学とする院生 3 名が入学するため、オリエンテーションを実施した。加えて、本学の主・副指導教員と MJIIT-UTM の主・副指導教員との密接な研究指導連携に努めている。また、昨年度に継続した FD 活動を実施する。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
国際連携持続環境科学専攻（M）：平成 29 年度実施率-％→平成 30 年度実施率 74.2％
学年進行に伴い順次、実施するため、見かけ上、アンケート実施率が変化する。
学生がクアラルンプール（マレーシア）もしくは筑波滞在をするため、様々な不安を抱える可能性が高いので、日頃より、学生の意見・提言を得ることに努めている。

山岳科学学位プログラム
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
山岳科学学位プログラムは信州大学、静岡大学及び山梨大学と連携して進めている学位プログラム
であり、山岳科学概論 A 及び B、山岳科学フィールド実習 A 及び B を連携大学と共同で開講した。これ
らは学生の交流やネットワーク作りに大いに役だったと考えられる。また山岳教養論及び山岳科学特別講義では山岳域で活躍している官界、産業界、NPO などの講師を招いて開講した。本学位プログラム
では山岳域に関連する官庁や企業でのインターンシップを奨励しており、官庁及び複数の企業のイン
ターンシップ先を準備した。その結果、４名が環境省長野自然環境事務所で、1 名が峰の原高原観光協会でインターンシップを実施した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学共通方式と学生との直接対話による方法で学生への授業アンケートを実施した。学生からはカ
リキュラムや授業内容については良好であるとの回答を得ている。一部、良好でない科目については内容を再検討することとした。また調査結果は学位プログラム内の教務委員会、コアメンバー委員会で議論し、問題点を抽出し、カリキュラム編成、授業内容を常に改善するように努めている。本年度も引き続きよりよい授業を提供できるように改善を行っていく予定である。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

山岳科学学位プログラム（M)

総科目数

7科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

60.4%
Q2

28.6%

そう思う

どちらとも言えない

60.4%

そう思わない全くそう思わない

22.7%

12.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

69.2%
Q4

9.6%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

全くそう思わない21.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
72.1%

そう思わない全くそう思わない
18.4%

6.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本学位プログラムは H29 年度に開講したため、この 3 月に第一期生が卒業した。一期生からは充実-132-

したプログラムだったと好評であった。また、日本プロジェクト産業協議会（JAPIC）などに加盟している森林及び林業の関連企業や林野庁及び環境省で聞き取り調査を行い、社会が求めている人材育成
ができるようなカリキュラムの編成を行っている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化のために試験またはレポートを課している。また自主学習の程度
が成績に反映するような成績評価を各授業の担当教員に求めている。修士研究にあたっては研究主指導の他に副指導教員（連携大学の教員も 1 名可能）を付けて研究指導と評価を行っている。さらに、4大学連携の学術集会で学生が必ず発表して、連携大学を含めて複数の教員で評価を行うように努めている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「山岳教養論」及び「山岳科学特別講義」は山岳域で活躍している講師を官界、産業界、NPO などから呼び魅力的な講義を行っている。そのため、この講義に教員の参加を求めて、教育方法及びプレゼ
ンテーション方法について改善する機会としている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
山岳科学概論 A 及び B は連携大学である信州大学、静岡大学、山梨大学と共同で実施している。またこれらはオムニバス形式で実施しているため、複数の教員が参加して行っている。そのため教育方法及びプレゼンテーション方法について、他大学の教員を含めて授業の改善に取り組んでいる。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員についてはメンター的教員を配置して教育及び研究の指導を行っている。また自然保護講座と連携して定期的にセミナーを実施している。また山岳科学センター主催の国際シンポジウムへの
教員の積極的な参加を求めて国際的な情報を共有することで、教育方法の改善に常に努めている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
個々の学生の能力に応じて、指導教員または授業担当教員が個別に対応している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
研究指導体制の強化について山岳科学学位プログラムのコアメンバー会議で議論し、連携大学も含めた研究指導体制が構築できるようにカリキュラムの編成や研究指導体制を作り上げている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
山岳科学学位プログラム（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
本学位プログラムは H29 年度に開講したため、今回が 2 度目の授業評価アンケートであった。今後もこのアンケート実施率を維持していきたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
定期的にコアメンバー会議を実施してカリキュラム編成や授業内容について議論し、その結果を教員全員にフィードバックしている。

環境バイオマス共生学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻は平成 24 年度に改組を行い、７年が経過して卒業生が徐々に出ている段階である。改組の際に新たに加えたインターンシップなどの科目について、その成果を検証している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
アンケートの結果からは、学生から非常に高い評価を得ていることがうかがわれる。評価結果は担当教員に伝達し、今後の改善のための資料とする。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

環境バイオマス共生学専攻(5D)

総科目数

4科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
78.3%

そう思わない全くそう思わない
21.7%

-133-

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

69.2%
Q3

8.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない73.3%
Q4

全くそう思わない22.5%

全くそう思わない22.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
73.3%

そう思わない全くそう思わない
22.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
組織的には行っていない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
講義の初回及びシラバスにより、学生に単位取得条件を明示した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
大学や研究科が主催する FD に関する講演会・研修会に対して、必ず最低 1 名の教員が参加するようにした。教育会議等でその情報を共有した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
組織的には行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員がいないため、特に行わなかった。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本専攻の特色である学際性を新入生に意識してもらうため、概論科目を異分野の研究を知る機会として実施し、多くの学生に広く受講させた。担当教員も異分野の学生を対象とすることを前提とした授業を行った。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各分野で自主的に行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
全学または研究科主催の FD 研修会・講習会に積極的に参加した。特に毎回同じ教員が参加することにないように、交代で多くの教員が参加するようにした。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
環境バイオマス共生学専攻（5D）：平成 29 年度実施率 40.5％→平成 30 年度実施率 13.5%
本専攻では 15 科目で全学共通の授業評価アンケートを実施したが、未だすべての科目で実施されている状況には至っていない。今後は実施率をさらに向上させるため、担当教員に実施を強く依頼する。

国際地縁技術開発科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教員間の日常的な情報交換に依存している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
各教員への授業評価アンケート等の情報を提供し、必要に応じて manaba 上で回答するよう指示している。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
特になし。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
後期課程のため、指導学生の研究活動の進捗状況に応じた各教員の判断・対応に任せている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教員間の日常的な情報交換の他、専攻教育会議等でも意見交換している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員間の日常的な情報交換に依存している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
研究交流関連のセミナーを企画した際には、諸外国の大学における教育方法についても話をしても-134-

らうことにしている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特になし。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
最新の研究動向や分析手法に関する集中講義や演習等、領域ごとにトピックを限定した短期講座を開設するなど、教員と学生との間での双方向の情報交流を元にした学習支援を強化している。
教員間での日常的な議論を背景として、研究成果の社会化に向けた理論と方法の自己点検を行うことには、在学生の教育についても、高い効果を期待できる。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
前年度同様の取り組みを継続する。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
国際地縁技術開発科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
質問用紙としてのアンケートは実施しなかったが、学生と教員の懇談会による情報交換の中で十分な質疑が交わされた。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

生物圏資源科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成30年度は早期修了プログラムにおける指導のありかたについて研究指導担当教員会議で議論した。後期課程での指導充実のため、助教の授業担当さらにはテニュア獲得教員の後期研究指導認定の内規改正を行い、新年度より認定を開始することとした。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
後期博士課程における講究は、個々の教員の指導学生に対してなされるので、本対応は特に行っていない。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善特に行っていない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
特に行っていない。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
アドバイザリーコミティーにおける指導強化を促し、博士論文審査過程を十分に理解した指導を行うように相互理解を深めた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
大学院後期課程なので特に行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
後期課程の講義においては特に行っていない
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
後期課程の講義においては特に行っていない
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
博士後期課程であることから、個々の学生に対して指導教員が主となって個別に対応している。さらに AC 開催時に副指導教員からのアドバイスを明確に与えるように指示している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
博士後期課程において、ミニマムな成果での博士課程修了ではなく、研究科長表彰等に資する成果を上げることは、研究指導上も留意すべきこととの共通認識を持つこととした。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生物圏資源科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 73.5％→平成 30 年度実施率 100％
本専攻では、在学生に対し、研究指導（講究 I〜III に対応）についての授業評価アンケートを実施しているため、実施率は 100％である。実施率に変化はなく、今後とも積極的に対応していきたい。

生物機能科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善-135-

カリキュラムを検証したが、特に大きな問題が見出せなかったため、改善等は行っていない。なお、
学位プログラム化後のカリキュラムを検討した（講究の整理や内容の共通化など）。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
研究指導についての授業評価アンケートを実施したが、全体的に満足度が高かった。また、専攻に望むことや改善すべきことについて自由記述欄を設けたところ、複数の参考になる意見が寄せられたため、これらを基に、専攻教務委員会等で検討している。
専攻長が直接学生の意見を聞く機会も設け、学生の要望や意見に対応している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生物機能科学専攻(D)

総科目数

1科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

87.0%
Q2

13.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

56.5%
Q3

そう思わない30.4%

全くそう思わない
8.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.2%
Q4

全くそう思わない

そう思わない30.4%

全くそう思わない17.4%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
82.6%

そう思わない全くそう思わない
17.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
修了生に本専攻で学んだ意義などについて意見を求め、それらを参考にしている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻での学位取得要件は、講究３単位のほか、審査制度がある学術誌への筆頭著者論文の掲載である。審査制度のある学術誌に論文が掲載されるということは、研究内容および質について外部評価を受けたことになり、学位取得については、実質化と厳格化は既に達成していると考えている。なお、
学位プログラム化後は、各講究の内容を共通化し、より実質化・厳格化する。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
ほぼ全員の学生が標準年限以内で学位を取得し、また日本学術振興会の博士特別研究員に採択された学生数も多い。これらは、本専攻の教員が常日頃から研究指導等の改善に取り組んでいる結果である。なお、学生のメンタルヘルス等については、全学ＦＤ研修会などに参加し、知識やスキルを修得するように働きかけている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻では開催していないが、全学ＦＤ研修会などに参加するように働きかけている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
教育および研究の質の低下を招く恐れがあるため、本専攻（博士後期課程）では、補完教育が必要な学生は入学させていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
研究指導担当教員を含むアドバイザリー・コミティーの教員が、必要に応じ、学生が自主的に研究を進めることが出来るように指導している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
特にない。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生物機能科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 96.4％→平成 30 年度実施率 100％
本専攻では、在学生に対し、研究指導（講究 I〜III に対応）についての授業評価アンケートを実施
しているため、実施率は 100％である。昨年度は、コードシェアで開講している授業科目（計２科目）-136-

について、開講母体での授業評価の実施状況を基に報告したため、全体の実施率が 96.4％となったが、実際には該当科目の履修者が本専攻にはいなかったため、実施率は 100%となる。すなわち、実施率に変化はない。

生命産業科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学位授与方針に基づき、知識·技能をそれぞれの学年のレベルに応じて計画的に配置している。
実践的な授業科目として、ディスカッションタイプの授業を開設し、必修科目とすることで、高度職業研究者養成を実現している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートの複数年結果などを分析し、改善が正当に行われているかを検討している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生命産業科学専攻(D)

総科目数

3科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

33.3%
Q2

そう思わない

33.3%

33.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない66.7%
Q3

全くそう思わない

全くそう思わない33.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない100.0%
Q4

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

66.7%

33.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
特に、行っていない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
共通科目等において教員評価の状況を教務委員や専攻長がチェックし、問題がある場合、改善の指示、または、評価の代行を行えるような内規を準備している。各教員は、この内規を基にして、評価の厳格化を目指している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
中間評価を行うことにより、研究の進捗度、方向性を別分野の立場からも検討し、客観的な評価体制を確立すべく努力している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
特に、専攻レベルでは行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
研究科が主催するＦＤ研修会等への参加を促している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に、専攻レベルでは行っていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
特に、専攻レベルでは行っていない。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
大学、研究科などの主催するＦＤ研修会への出席を促し、教育会議等で、内容を披露した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生命産業科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 92.6％→平成 30 年度実施率 92.3％
特段の変化なし-137-

先端農業技術科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
定例運営委員会または教員間の情報交換により実施している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
特になし。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
特になし。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
指導学生の研究活動の進捗状況に応じ、各教員が判断、対応している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
定例運営委員会または教員間の情報交換により実施している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
定例運営委員会または教員間の情報交換により実施している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特に実施していない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
年度末に、休学者も含めた全学生について、アドバイザリーコミティの指導内容、学生の履修状況等に関する報告書を指導教員に提出させている。また、休学者以外の全学生から、研究状況報告書を提出させ、指導状況の問題点、要望・意見等の把握を行っている。これらの内容に問題がある場合には、専攻運営委員会に諮ることとしている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
特になし。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
先端農業技術科学専攻（3D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

-138-

人間総合科学研究科
スポーツ健康システム・マネジメント専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１．研究方法論に関する基礎知識が不足していることを教員会議で確認し、「スポーツ・ヘルスプロモーション研究方法論」を昨年に引き続き専攻共通科目として開講した。
２．「統計学」の指導強化を行うために統計学を非常勤講師に担当いただいた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
１．総科目数 58 のうち受講者 0 名の 5 科目を除く、全ての 53 科目で授業評価を行った。
２．全員必修科目として専攻教育の基盤をなす専攻共通科目「スポーツ・ヘルスプロモーション論概論」について授業評価を行った。
３．学生による授業評価アンケートでは、1.授業の準備は十分にされていたと思いますか、2.教員の説明や授業の進め方は適切でしたか、3.授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか、4.総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか、のすべてにおいて「そう思う」「ややそう思う」と 92％以上が回答しており、教育効果がほぼ達成された。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

スポーツ健康システム・マネジメント専攻(M)

総科目数

11科目
授業の準備は十分にされていたと思いますか。

Q1

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない66.8%

全くそう思わない30.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。

Q2

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない54.6%

全くそう思わない

37.4%

7.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。

Q3

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない71.5%
Q4

全くそう思わない23.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない75.2%

全くそう思わない21.6%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

スポーツ健康システム・マネジメント専攻(M)（研究指導用）

総科目数

3科目

Q1

研究指導は、自己の能力・スキルを高めるうえで有益であったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

76.2%
Q2

23.8%

計画的な指導を受けたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

41.3%
Q3

49.2%

9.5%

指導を受けたことにより、分野の発展に貢献し得るような研究を進めていけそうですか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

41.3%
Q4

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない

34.9%

23.8%

総合的に判断して、この研究指導を受けてよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
76.2%

そう思わない全くそう思わない
14.3%

-139-

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１．研究論文中間発表会や学位論文発表会を卒業生はじめ学外に公開し、参加者と懇談して意見交換をおこなった。
２．リカレントプログラムとして修了生と同窓生が登壇するパネルディスカッションを行い、同窓生
からの専攻に対する意見をうかがった。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．単位取得に必要な出席回数を事前に学生に告知し、足りない場合は学習課題を別途個別に用意した。
２．社会人大学院生として特に実習科目に関する履修上の時間的制約が多く、可能な範囲での個人的対応により実習内容の実質化を図った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１．研究論文中間発表会ならびに最終発表会を、領域単位で開講されている「研究方法論」の一部として正式に位置付けると共に、異なる領域教員が相互に指導できるように相互の研究発表の交流を行い専攻としての共通的理解を高めた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１．実習や演習については教員の判断で積極的に他の教員の授業を参観した。
２．研究論文中間発表会では他の教員の指導する学生についてお互い意見する機会を設けた。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
１．本年度着任した特任助教が、研究論文中間発表や最終発表会、さらにはリカレントプログラムに参画する機会を設けた。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．入学予定者に対して、入学手続き案内とともに入学時点において必要とされる基本的準備について事前情報として指導することを検討した。
２．希望のあった新入生に対しては個々の教員が課題図書を紹介した。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．専攻共通設備としての情報処理実習室が実質的な自主学習の場となっていることから、対応ソフ
ト等の充実（Version Up）、および機器の刷新を行って学習支援した。
２．学生委員会の研究担当教員を中心に、学会、研究会、研修会への参加の呼びかけを積極的に行った。
３．自主学習の配慮として、特講等で講義を録音し、欠席した学生にそれを渡してレポートを作成するなどの取り組みを行った。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
１．例年通り、リカレントプログラムとして修了生と同窓生が登壇するパネルディスカッションを行い、同窓生からの専攻に対する意見をうかがった。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
スポーツ健康システム・マネジメント専攻（M）：平成 29 年度実施率 94.9％→平成 30 年度実施率 100％
１．授業評価アンケート実施率は、94.9％から 100％に向上した。担当教員への連絡と学生の協力が十分に得られたためと考えられる。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１．学内の FD 活動に関する講演会に可能な限り参加し、大学全体としての取り組みに常に協調できる
ように心がけた。
２．専攻長表彰をはじめとする受賞の機会を積極的にアピールするとともに、専攻長表彰のシステムを設け、インセンティブな観点からの学習意欲の向上を図った。
３．オープンキャンパス時にも、学外の参加者の要望・意見をアンケートで収集し、学外者から見る専攻のあり方について意見交換をおこなった。
４．学生用メーリングリストを利用し、常に専攻事務室から必要情報の発信を行うことによって就学に関する円滑な推進を図った。
５．組織内学生委員会を中心として、就学に関する全般的な対応を行うようにした。

スポーツウエルネス学位プログラム
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学位プログラム開設 3 年目である本年度は、3 名の第三期生を迎え、計８名の在籍者の単位取得状況を確認しながら、カリキュラムについて運営会議にて検討した。

-140-

Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
在学生が少なく回答数も少ない。このため教員と学生が個別に相談し、教育効果について検証している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

スポーツウェルネス学位プログラム（3D)

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない100.0%
Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
100.0%

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない83.3%
Q4

全くそう思わない16.7%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない100.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成３０年度修了生が出たばかりで、修了後の教育効果は検証できていないが、社会人学生として修学している現学生と教員が一堂に会する機会を設けた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学生ひとりにつき、3 名の体制で指導しており、個別化したプログラムにて対応している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生の課程での学びの進度を個別に見ながら、個々に対応している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
3 名の指導教員以外のプログラムの教員から研究についてのアドバイスを受けるための発表会を設けている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員がいないため実施はない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
個々の学生の準備状況に合わせて、相談に応じている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生の日程など学生が主体的に学習できるように配慮している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
実施するカリキュラムのすべてが挑戦と言う状態でプログラム担当教員が密な意見交換を運営会議で行っている。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
スポーツウエルネス学位プログラム（3D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
アンケートを行っているが、在学生が少なく有効回答を得られない場合があるため、指導教員、副指導教員が学生の意見を把握するように努めている。

フロンティア医科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
大学院スタンダードには、本専攻の「修士論文は、少なくとも学会発表か、原著論文としてその内容が公表されうる水準に到達していることが要求される」と記載されている。４年前より、この水準を目指すため、修士論文の評価方法を見直し、学会発表や論文を成績に加点することにし、平成 26 年入学生から全学生に周知した。

-141-

本年度末に過去５年間の統計を集計した。発表論文数は、平成 26 年度が 6、平成 27 年度が 11、平成 28 年度が 39、平成 29 年度が 23、平成 30 年度が 8 であった。学会発表数は、平成 26 年度が 62、平成 27 年度が 62、平成 28 年度が 85、平成 29 年度が 154、平成 30 年度が 69 であった。また、学会発表
または論文発表を最低 1 回は行った学生数は、平成 26 年度が 21 名、平成 27 年度が 25 名、平成 28 年
度が 42 名、平成 29 年度が 35 名、平成 30 年度が 34 名であった。
以上の集計より、平成 28 年度から学会発表と論文発表が急増しており、修士論文の評価方法変更の効果があった可能性が高い。また、平成 28 年度には 68%、平成 29 年度には 51%、平成 30 年度には 57%の学生が学会発表または論文発表を最低 1 回は行っていた。平成 30 年度の論文数の減少は今後検証していく。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
日本人学生について、英語で開講する科目と日本語で開講する科目を比較すると、英語開講の科目の履修率が低い傾向が続いている。今後、通常の授業評価アンケートに加え、なぜ英語開講の科目を避けるかについて調査を行い、科目で使用する言語（日本語か英語）等をどうするべきかを検討する。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

フロンティア医科学専攻(M)

総科目数

57科目
授業の準備は十分にされていたと思いますか.

Q1

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

38.0%

6.0%

そう思わない全くそう思わない53.0%
教員の説明や授業の進め方は適切でしたか.

Q2

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

50.1%

38.1%

8.5%

授業を通じて，この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか.

Q3

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

37.5%

7.2%

そう思わない全くそう思わない52.7%
Q4

総合的に判断して，この授業を受講してよかったと思いますか.
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.0%

35.9%

7.3%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

フロンティア医科学専攻(M)（研究指導用）

総科目数

2科目

Q1

研究指導は，自己の能力・スキルを高めるうえで有益であったと思いますか.
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

69.4%
Q2

27.8%

計画的な指導を受けたと思いますか.
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

47.2%
Q3

そう思わない36.1%

全くそう思わない
8.3%

8.3%

指導を受けたことにより，分野の発展に貢献し得るような研究を進めていけそうですか.
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

41.7%
Q4

全くそう思わない

そう思わない44.4%

全くそう思わない13.9%

総合的に判断して，この研究指導を受けてよかったと思いますか.
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

52.8%

そう思わない41.7%

全くそう思わない5.6%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本専攻では、「医科学セミナーV」として、年３回程度のキャリアパスセミナーを行っている。このセミナーでは、本専攻の修了生を講師として招聘し、教員（本専攻の卒業生も含む）や在校生とディ-142-

スカッションを行う形式を採用している。セミナー終了後には、卒業生の意見を聴取し、次回のセミナーの企画に反映させるようにしている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
修士論文の評価を多角的に行うため、学生毎の中間審査・最終審査（3 名の教員）、研究成果発表会（２名の教員）、修士論文発表会（２名の教員）を計 7 名の教員で評価し、定量化して成績評価を行っている。また、学会発表や論文は成績に加点するようにした。この結果、評価分布は学群の GPA と同様の分布となっている。このような成績評価の厳格化により、A で述べたような成果が得られた。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
修士論文での研究指導を向上されるために、平成 28 年度から、中間評価の時期を 2 年次の 6 月から9 月の間から 1 年次の 3 月に早めた。この結果、中間審査でのコメントや助言がその後の研究指導に反映できるようになった。また、それに伴い、教員による中間審査でのコメントや助言が詳細かつ具体的になり、研究指導により有用な内容となった。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
英語の授業では、日本人学生の消極性が目立つので、この４年間のあいだ３名の英語教員が教育内
容や方法について毎年継続して議論を行い、少人数で学生が積極的に参加できるような授業体制を整えた。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
医学医療系では、教員対象の講演会が多くあるので、専攻独自のものは実施していない。それ以外に、新たに専攻担当に認定された教員に対し、専攻での業務等の説明を行うようにした。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本専攻では入学生に外国人学生が多く、大学までの教育内容にばらつきがある。外国人向けにはオリエンテーションを行っており、本専攻での講義について行けない学生に対しては、補完学習に必要な教材等を指示している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生が 24 時間自由に使える部屋を２部屋用意してある。また、プロジェクターを完備したセミナー
室（２部屋）は、学位審査等で使用していない時は、学生が使用できるようにしている。また、専攻には Mac、Windows のパソコンを各 2 台用意してあり、学生がプレゼンの練習等で必要なときは、貸し出すようにしている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
医学系教員および博士課程大学院生の研究力向上は重要な課題である。医学医療系では、科研費申請と採択率の向上を目指し、医学独自の科研費セミナーを、医学系専攻 FD を兼ねて、毎年 9 月に実施してきた。これに加え、平成 28 年度から、医学系専攻の学生の学術振興会（学振）特別研究員の申請・採択率の向上を目指し、新たに学振特別研究員申請書作成セミナーを、生命システム医学専攻教員が中心に実施している。平成 30 年度は、この２件に加え、効果的な学修空間の創出に注目した FD を実施した。実施状況は以下の通りである。なお、これらは、いずれも、医学系専攻共同で行った。
1) 科研費セミナー
平成 30 年 9 月 6 日（水）18：00～19：15 に臨床講義室 A において開催された。参加者は 61 名であり、その大部分が教員であった。本年度は、２名の教員に、それぞれ、大型研究費を含めた申請書作
成のポイントと、若手申請者向けのポイントをわかりやすく解説していただいた。
2) 学術振興会特別研究員申請書作成セミナー
平成 31 年 2 月 12 日（火）18:00～18:45 に臨床講義室 B において開催された。参加者は 45 名であった。平成 31 年度 DC1 および DC2 に採択が内定した疾患制御医学専攻、生命システム医学専攻の大学院生に３名が講演を行った。特別研究員申請書および推薦書作成の際に留意すべきポイント、効果的なプレゼンテーションの行い方、特別研究員申請を念頭においた業績作りの必要性など、申請者、指導教員のいずれにも有意義な講演が行われたあと、詳細な質疑応答が行われた。
3) FD セミナー「研究室間の交流・大学院生のトランス・ラーニングを促す創発的学修スペースのあり方」
平成 30 年 12 月 6 日（水）17:00～18:00 にイノベーション棟 105 において開催された。研究が多様化していく中で、研究室・分野を超えた学際的な研究の重要性が指摘されているが、実際には多くの場
合、教員や大学院は各研究室での研究にのみ専心し、研究室に閉じこもりがちなのが現状である。また、専攻における学生指導・管理の立場として、医学系専攻は研究室の数も多く、各研究室にいる学
生の学修状況は把握しにくいという問題がある。また、別の視点として、大学院の講義にアクティブ・-143-

ラーニングの導入もすすめられているが、従来型の教室では、双方向のアクティブ・ラーニングが実施しにくい現状がある。このような現状を踏まえ、今回の FD では、ラーニング・イニシアティブの浅野高光先生、株式会社オカムラの前田明洋先生を講師に招き、研究室間の交流や大学院生のトランス・ラーニングを促す「創発的学修スペース」の重要性、実施例に講演してもらい、専攻の教員と議論した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
フロンティア医科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 53.9％→平成 30 年度実施率 73.6％
本年度は、前年度に比べ、実施を徹底したので、実施率は向上した。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
年度始めにある教員会議では、修士論文の成績評価についてその経過報告を行い、専攻の目指す方
向性を周知した。

教育学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
例年と同様に、質の高い修士論文を作成させるために、5 月と 9 月に専攻教員全員による修士論文中
間指導会を開催し、各院生の研究の進捗状況を教員相互で確認しあう機会とした。これにより、各指導教員は研究指導の妥当性や院生の進捗状況を検討して論文指導に生かすことができた。
また、本専攻が育成しようとする能力の一つである「国際的な研究活動にも関心をもち、国際的な視野で教育の課題を把握する能力」に関係して、中国の東北師範大学との間でダブルディグリー・プ
ログラムの初年度の履修者が入学しており、また、以前から研究交流を行っている中国の華東師範大学教育学部との間でも、将来的に国際共同学位プログラムを開設することを見すえてそのカリキュラ
ムの在り方を検討している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートについては、４つの質問項目のいずれにおいても９０％以上の肯定的評価を得た。このほか、授業及び研究生活環境に関する院生からの要望は随時受け付けている。少人数の授業
では回答者が特定されてしまうため授業アンケートによらず、１０月に開催する院生と教員との懇談
会の場で専攻長が院生からの評価や要望等を尋ねている。院生は事前に全員から授業や研究環境全般に対する要望を集約して文書及び口頭で報告し、専攻長はそれらに対して答え、必要に応じて教育会
議で全教員が共有するようにしている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

教育学専攻(M)

総科目数

10科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

24.2%
Q2

そう思わない全くそう思わない

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
そう思う

どちらとも言えない

25.0%

67.8%

6.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

30.6%
Q4

全くそう思わない72.4%

大いにそう思う

Q3

そう思わないそう思わない61.0%

全くそう思わない8.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

34.9%

そう思わない全くそう思わない

60.9%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
３月５日にペスタロッチ祭（筑波大学の人間系教育学域教員、教育学関連大学院生、教育学類生及び卒業生等が一堂に会して、教育学に関する講演等を行うとともに、大学院を修了される方と学類を卒業される方を祝う集い）祭を開催した際に、参加した卒業生等から専攻の教育に関する意見を聴取し、専攻の教育研究活動の検証の場とした。教育改革と大学改革が進行する中で、卒業生はそれぞれ、自分の研究のための時間を削りながらも職場のミッションに貢献している様子を確認できた。教育系
大学では専門職大学院の設置が進められており、実践的な研究能力を備えた研究者の必要性が高まっ-144-

ている状況を共有することができた（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専
攻共生教育学分野と共通）。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻ではシラバスを公開して単位の実質化を図っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
院生との懇談会を行い、授業・研究指導等に関する要望を提出させた上で、専攻教育会議において報告するとともに、改善すべき点を協議して教員に周知している。また、年に２回、修士論文中間指導会を開催して全員による論文指導を行うことで、教員どうしがお互いの研究指導の妥当性を確認し合うことができた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観・授業評価を行ってはいないが、複数の教員によるセミナー指導体制をとって、相互の評価が可能な形を実現している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度、新任教員はいなかった。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に体系的には行っていないが、年 2 回（6 月、11 月）の進学説明会の際に、専攻に所属する現役院生が研究の内容・方法についてプレゼンをおこなった。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専
攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専攻共生教育学分野と共通）
また、新入生については、入学時にオリエンテーションを行って履修指導を実施するとともに、日常的には指導教員の指導のもとで行われるセミナーで、適宜、補完的な指導をおこなった。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
院生のための学習室を確保し、各自に専用の机を配分して、各自の研究スタイルに応じて自主学習ができるよう条件整備をおこなっている。また、専攻教育予算から院生室整備のための予算を確保して、図書やパソコン・プリンタ等の周辺機器・消耗品等の費用補助に充てて学習支援を行うとともに、研究科の共通戦略経費を申請して支援を受けることによって、院生の研究遂行を手助けする資料・機器等の充実化を図ることができた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
例年通り、学術誌『教育学系論集』（年２回）を刊行して教員・院生の研究論文を掲載することができた。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専攻共生教育学分野と共通）
大学の教育戦略推進プロジェクト支援事業から補助を受け、平成 31 年 2 月 15 日～21 日にかけてモ
スクワ市立教育大学、平成 31 年 3 月 15 日～20 日にかけてカザフ国立大学に教員と学生を派遣し、現地の学校視察および院生との研究交流の機会をもつことができた。さらに、人間総合科学研究科の戦略プロジェクト支援事業から補助を受けて、平成 31 年 3 月 11 日～15 日にかけて華東師範大学に教員と学生を派遣し、学校視察および研究交流の機会をもつことができた。いずれにおいても、グローバル時代の教育学研究の在り方をあらためて捉え直し、異なる言語による研究発表と討議をする経験を
教員・院生ともにもつことができた。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専
攻共生教育学分野と共通）
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
教育学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成 29 年度と同様、平成 30 年度もすべての科目において授業評価アンケートが行われた。引き続
き、維持に努める。

教育基礎学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
例年と同様に、各専門分野における質の高い博士論文を作成させるために、１０月に専攻教員全員による博士論文中間研究発表会を開催し、各院生の研究の進捗状況を教員相互で確認しあう機会とした。これにより、各指導教員は研究指導の妥当性や院生の進捗状況を検討して論文指導に生かすことができた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

教育基礎学専攻(D)

総科目数

1科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.0%

そう思わない
40.0%

-145-

全くそう思わない
20.0%

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.0%
Q3

そう思わない全くそう思わない

20.0%

20.0%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない60.0%
Q4

全くそう思わない40.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
80.0%

そう思わない全くそう思わない20.0%

授業及び研究生活環境に関する院生からの要望は随時受け付けている。博士後期課程の授業はいず
れも少人数で回答者が特定されてしまうため授業アンケートによらず、１０月に開催する院生と教員との懇談会の場で専攻長が院生からの評価や要望等を尋ねている。院生は事前に全員から授業や研究
環境全般に対する要望を集約して文書及び口頭で報告し、専攻長はそれらに対して答え、必要に応じて教育会議で全教員が共有するようにしている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
３月５日にペスタロッチ祭（筑波大学の人間系教育学域教員、教育学関連大学院生、教育学類生及び卒業生等が一堂に会して、教育学に関する講演等を行うとともに、大学院を修了される方と学類を卒業される方を祝う集い）祭を開催した際に、参加した卒業生等から専攻の教育に関する意見を聴取し、専攻の教育研究活動の検証の場とした。教育改革と大学改革が進行する中で、卒業生はそれぞれ、自分の研究のための時間を削りながらも職場のミッションに貢献している様子を確認できた。教育系
大学では専門職大学院の設置が進められており、実践的な研究能力を備えた研究者の必要性が高まっている状況を共有することができた（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専
攻共生教育学分野と共通）。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻ではシラバスを公開して単位の実質化を図っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
院生との懇談会を行い、授業・研究指導等に関する要望を提出させた上で、専攻教育会議において報告するとともに、改善すべき点を協議して教員に周知している。また、博士論文中間研究発表会を開催して全員による論文指導を行うことで、教員どうしがお互いの研究指導の妥当性を確認し合うことができた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観・授業評価を行ってはいないが、院生の研究発表会で複数の教員によるセミナ
ー指導体制をとって、相互の評価が可能な形を実現している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度、新任教員はいなかった。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に体系的には行っていないが、年 2 回（6 月、11 月）の進学説明会の際に、専攻に所属する現役院生が研究の内容・方法についてプレゼンをおこなった。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専
攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専攻共生教育学分野と共通）
また、新入生については、入学時にオリエンテーションを行って履修指導を実施するとともに、日常的には指導教員の指導のもとで行われるセミナーで、適宜、補完的な指導をおこなった。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
院生のための学習室を確保し、各自に専用の机を配分して、各自の研究スタイルに応じて自主学習ができるよう条件整備をおこなっている。また、専攻教育予算から院生室整備のための予算を確保して、図書やパソコン・プリンタ等の周辺機器・消耗品等の費用補助に充てて学習支援を行うとともに、研究科の共通戦略経費を申請して支援を受けることによって、院生の研究遂行を手助けする資料・機器等の充実化を図ることができた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
例年通り、学術誌『教育学系論集』（年２回）を刊行して教員・院生の研究論文を掲載することができた。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専攻共生教育学分野と共通）
大学の教育戦略推進プロジェクト支援事業から補助を受け、平成 31 年 2 月 15 日～21 日にかけてモ
スクワ市立教育大学、平成 31 年 3 月 15 日～20 日にかけてカザフ国立大学に教員と学生を派遣し、現地の学校視察および院生との研究交流の機会をもつことができた。さらに、人間総合科学研究科の戦略プロジェクト支援事業から補助を受けて、平成 31 年 3 月 11 日～15 日にかけて華東師範大学に教員-146-

と学生を派遣し、学校視察および研究交流の機会をもつことができた。いずれにおいても、グローバル時代の教育学研究の在り方をあらためて捉え直し、異なる言語による研究発表と討議をする経験を
教員・院生ともにもつことができた。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専
攻共生教育学分野と共通）
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
教育基礎学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
博士後期課程の授業はいずれも少人数であり、博士論文のテーマに応じた個別指導の色彩が強いので、授業評価の結果として出されるパーセンテージの差異にはとらわれず、教員と学生とのオープンなコミュニケーションの機会を通じて指導の評価を行うことにしている。

学校教育学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
例年と同様に、各専門分野における質の高い博士論文を作成させるために、５月に専攻教員全員による博士論文構想発表会を開催し、９月に専攻教員全員による投稿形式論文発表会を開催して、各院生の研究の進捗状況を教員相互で確認しあう機会とした。これにより、各指導教員は研究指導の妥当性や院生の進捗状況を検討して論文指導に生かすことができた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業及び研究生活環境に関する院生からの要望は随時受け付けている。博士後期課程の授業はいず
れも少人数で回答者が特定されてしまうため授業アンケートによらず、５月と９月に開催する院生と教員との懇談会の場で専攻長が院生からの評価や要望等を尋ねている。事前に院生による授業・研究
生活環境に関するアンケート調査が実施され、専攻長に結果についての報告があった。報告内容を専攻構成員全員に配付して院生の要望等を周知するとともに、改善について教育会議での協議の上可能な限り対応した。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

学校教育学専攻(D)

総科目数

1科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.0%
Q2

そう思わない
40.0%

20.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.0%
Q3

そう思わない全くそう思わない

20.0%

20.0%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない60.0%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない40.0%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
80.0%

そう思わない全くそう思わない
20.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
３月５日にペスタロッチ祭（筑波大学の人間系教育学域教員、教育学関連大学院生、教育学類生及び卒業生等が一堂に会して、教育学に関する講演等を行うとともに、大学院を修了される方と学類を卒業される方を祝う集い）祭を開催した際に、参加した卒業生等から専攻の教育に関する意見を聴取し、専攻の教育研究活動の検証の場とした。教育改革と大学改革が進行する中で、卒業生はそれぞれ、自分の研究のための時間を削りながらも職場のミッションに貢献している様子を確認できた。教育系
大学では専門職大学院の設置が進められており、実践的な研究能力を備えた研究者の必要性が高まっている状況を共有することができた（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専
攻共生教育学分野と共通）。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻ではシラバスを公開して単位の実質化を図っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
院生との懇談会を行い、授業・研究指導等に関する要望を提出させた上で、専攻教育会議において-147-

報告するとともに、改善すべき点を協議して教員に周知している。また、博士論文構想発表会および投稿形式論文発表会を開催して全員による論文指導を行うことで、教員どうしがお互いの研究指導の妥当性を確認し合うことができた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観・授業評価を行ってはいないが、院生の研究発表会で複数の教員によるセミナ
ー指導体制をとって、相互の評価が可能な形を実現している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度、新任教員はいなかった。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に体系的には行っていないが、年 2 回（6 月、11 月）の進学説明会の際に、専攻に所属する現役院生が研究の内容・方法についてプレゼンをおこなった。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専
攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専攻共生教育学分野と共通）
また、新入生については、入学時にオリエンテーションを行って履修指導を実施するとともに、日常的には指導教員の指導のもとで行われるセミナーで、適宜、補完的な指導をおこなった。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
院生のための学習室を確保し、各自に専用の机を配分して、各自の研究スタイルに応じて自主学習ができるよう条件整備をおこなっている。また、専攻教育予算から院生室整備のための予算を確保して、図書やパソコン・プリンタ等の周辺機器・消耗品等の費用補助に充てて学習支援を行うとともに、研究科の共通戦略経費を申請して支援を受けることによって、院生の研究遂行を手助けする資料・機器等の充実化を図ることができた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
例年通り、学術誌『教育学系論集』（年２回）を刊行して教員・院生の研究論文を掲載することができた。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専攻共生教育学分野と共通）
大学の教育戦略推進プロジェクト支援事業から補助を受け、平成 31 年 2 月 15 日～21 日にかけてモ
スクワ市立教育大学、平成 31 年 3 月 15 日～20 日にかけてカザフ国立大学に教員と学生を派遣し、現地の学校視察および院生との研究交流の機会をもつことができた。さらに、人間総合科学研究科の戦略プロジェクト支援事業から補助を受けて、平成 31 年 3 月 11 日～15 日にかけて華東師範大学に教員と学生を派遣し、学校視察および研究交流の機会をもつことができた。いずれにおいても、グローバル時代の教育学研究の在り方をあらためて捉え直し、異なる言語による研究発表と討議をする経験を
教員・院生ともにもつことができた。
（教育学域、教育基礎学専攻、学校教育学専攻、ﾋｭｰﾏﾝ･ｹｱ科学専
攻共生教育学分野と共通）
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
学校教育学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
博士後期課程の授業はいずれも少人数であり、博士論文のテーマに応じた個別指導の色彩が強いので、授業評価の結果として出されるパーセンテージの差異にはとらわれず、教員と学生とのオープンなコミュニケーションの機会を通じて指導の評価を行うことにしている

心理専攻、心理学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
公認心理師カリキュラムの厚労省による承認と運用開始
平成 30 年度は、心理専攻心理臨床コースにおいて、 公認心理師カリキュラムを整備し、厚生労働省の承認を得て、実施にこぎつけた。特に、(1)筑波大学附属病院精神神経科における心理アセスメン
トを中心とした外部実習の実施体制を構築し、M2 は春 AB・秋 AB 学期、1 年生は秋 AB 学期に全員が受講し、単位を取得した。
（2）東京キャンパス開講科目を TV 会議システムにより中継し、学生が筑波キャンパスで受講できるよう整備した、(3)新規開設科目「精神医学(保健医療分野に関する理論と支援の展開 X)」を新規に開設、M1 全員が受講し、単位を取得した。
戦略的教育推進プロジェクト支援経費の助成を得て、心理臨床コースの諸科目を、座学段階（講義）→練習段階（学内における演習）→反省的実践段階（学外実習と事前・事後のスーパービジョン）として系統的に位置づけ、反省的実践段階では、学生各自の主体的な学びとそれを支援するスーパーバ
イザーとの討論を受講生全員が共有することで、公認心理師の基盤となるコンピテンシーを獲得できるようデザインした。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
専攻共通必修科目「心理学方法論Ⅰ」・心理臨床コース「臨床心理学特講Ⅰ」については受講生の 9割前後が「十分に準備がされて」おり、「総合的に判断して受講してよかった」と肯定的評価を与えている。しかしながら、一部の講義で授業の進め方・説明の仕方」に課題が見られるため、受講生への聞き取りを行い、内容の精選・授業方法の改善を進める。
教員・学生懇談会で、基礎コース・臨床コースすべての科目についての意見聴取が行われた。心理-148-

臨床コースでは開設科目が多くなったため、春 C 学期の集中講義日程に一部科目でバッティングが生じやすくなっていること、 心理基礎コースでは受講生のニーズに合わせた少人数授業への肯定的評価が聞かれたが、臨床コースとの交流がないことへの物足りなさが訴えられた。前者の問題は集中講義
科目の講師・世話人間での連絡を密にとることで問題が解消した。後者の問題はコースによる人数比の是正として取り組むべき課題である。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

心理専攻(M)

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

18.2%
Q2

72.7%

そう思う

13.6%

9.1%

どちらとも言えない

そう思わない54.5%

全くそう思わない
22.7%

9.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

22.7%
Q4

全くそう思わない

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

そう思わないどちらとも言えない

そう思わない50.0%

全くそう思わない
13.6%

13.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う
18.2%

そう思う

どちらとも言えない
59.1%

そう思わない全くそう思わない
18.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
例年、「心理学キャリア形成 M-I」において、講師との意見交換が行われ、今後の心理専攻教育において必要な要素などについて議論してきたが、昨年度は他大学出身者が講師を務めたため、本コースについての修了生の声を聴く機会が十分とれなかった。次年度は修了生との交流の機会を設け、修了生からの意見を尋ねることとする。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
特に修士論文およびその研究指導を含めた科目の成績評価のあり方について、口述試験と論文本体に関する評価のバランスのとり方について、継続的に議論を展開している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
修士論文指導科目の評価方法について、口述試験における修士論文そのものへの評価に加え、指導教員による学生の取り組みへの評価を反映させる方法を試みた。また修士論文の完成度を挙げるため、論文の最終保存版提出までの修正指導の徹底化を行った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本専攻では組織的に実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
研究科 FD プログラムにおいて、 若手教員に模擬授業をする機会を設けた。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に必要がないため行っていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
心理臨床コースの外部実習を機能的に実施できるよう、人間系学系棟内の 1 部屋を整備し、検査の練習、検査所見の作成、受講生同士の討論が可能な環境を整えた。
心理専攻・心理学専攻の大学院生が共通に利用できる人間系学系棟 B301 室に、研究科の助成金を得てルーターを設置し、安定したインターネット利用を可能とした。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
公認心理師対応カリキュラムを開始することに伴い、細やかな対応を行なっていくと同時に、専攻全体として、公認心理師対応の意味や問題点（たとえば、なぜ非常勤講師が必要であるかなど）、改善すべき点等について情報・意識の共有化を計った。
学位プログラム化へ向けて、入学試験、内部進学制度、博士（心理学）学位審査の手続き等、重要な事柄について、引き続き審議すること。前期課程はコース間の人数比の偏りの是正と定員充足への対応を検討すること。以上の諸点があげられる。

-149-

Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
心理専攻（M）
・心理学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
H29 年度と H30 年度のアンケートの実施率は、心理臨床コースで多くの新規科目が開講された中、あまり変わらなかった。

障害科学専攻（博士前期・後期課程）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・学位プログラム化に向けての授業科目の整理について、教務委員会を中心に専攻内で検討した。
・後期課程での学位授与率を向上させるための研究指導のあり方について、総務委員会を中心に検討を実施した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
前期課程において、全学共通の設問４項目の評価は、いずれも９割以上の学生が「大いにそう思う」「そう思う」と回答していた。また、専攻内で作成した学生生活アンケートにおいても、「授業の開設状況」について回答者の９割以上が「大変満足」「満足」「まあまあ満足」と回答していた。さらに、「研究指導」についても回答者の 9 割近くが「大変満足」「満足」と回答し、「研究活動の自己評価（学生自身）」に関しても「大変満足」「満足」「まあまあ満足」の回答が８割を超えていた。障害科学専攻では、授業評価アンケートの結果が集計された際に、各授業担当者にフィードバックしている。このよ
うな対応が、各授業担当者において教育効果の検証と改善を促しており、その結果として高い評価を得ることができていると推察できる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

障害科学専攻(M)

総科目数

48科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

62.3%
Q2

32.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない63.1%
Q3

全くそう思わない29.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない67.6%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない27.1%

総合的に判断して、この授業を受講して良かったと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

69.8%

そう思わない全くそう思わない
24.9%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生の多くが参加する障害科学学会の総会において、卒業生の意見聴取を行った（人間学群障害科学類と共通）。特に学会期間中に前期課程 1 年生に対して、修士論文のデザイン発表を行う機会を設けた。修了生を中心とした学外関係者から学生の研究に対して意見を聴取する機会となった。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
該当項目なしＥ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
該当項目なしＦ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
該当項目なしＧ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度、新任教員はいなかった。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
他大学出身の大学院生や障害科学以外の分野から進学してきた新入生に対しては、学群授業の履修に関するガイダンスをオリエンテーション時に実施した。

-150-

Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み①院生学習室及び教室の環境整備を行った。
②障害相談室の活動として、本専攻の院生の多くが該当する研修相談員のための症例検討会を年１回実施し、相談室での大学院生の指導力向上に努めた。
③後期課程ならびに前期課程の学生を対象とした投稿論文の英文校閲費助成を行った。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
大学院生が、研究倫理についての知識を深め、修士論文や博士論文に取り組む際に考慮すべき点についての理解を深めること、人間系研究倫理審査委員会に書類を申請する際の書類の書き方、留意事項について理解させることを目的とした FD 活動を年 2 回実施した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
障害科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
障害科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成３０年度は、前期課程・後期課程ともに、授業評価アンケートの実施率が 100％という数字が示されているが、これは全学でのアンケートの実施率を意味するのではなく、学生との意見交換会および学生生活アンケート（専攻にて作成）における授業評価も含まれた数字である。平成 30 年度の前期課程においては、全学共通の授業評価アンケートの実施率は 53.3％であった。授業評価アンケートによる評価に適さないと考えられる演習科目や実習科目あるいは研究指導の科目については、専攻内で作成した学生生活アンケートによって実施した（授業の開設状況および研究指導に対する評価、自己の研究活動の評価に関する質問項目として実施）。後期課程については、全学共通の授業評価アンケー
トの実施率は 0％であった。これは、すべて研究指導の科目であり、その多くが担当者と学生との 1
対 1 の形式で行われる授業であり、授業評価アンケートによる評価に適さないと考えられたことから、学生との意見交換会を通じて意見を求めた。今後は、前期課程・後期課程ともに、研究指導等の授業
科目についての評価アンケートの実施方法についても検討を行う。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
専攻長・総務委員会・FD 委員を中心に、FD 活動に関する取り組みの計画と評価を行った。

生涯発達専攻Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１）現職社会人に対しての高度専門職業人や大学教員の養成に関しては、ほとんどの学生が現職就労を継続しながら、研究活動を継続し、その成果について適宜、学術誌および国内外関連学会への発表を行い、研究成果を残した。
２）学位取得のコースワークに関しては、構想発表・中間発表・最終発表の各段階と研究指導を実施
し、ほとんどの者が標準的な研究活動に取り組み、修士号を獲得し、博士後期課程への入学希望者も多いことから、教育目標に向けたカリキュラムについて、一定の評価を得られたものと考えられた。
３）平成 30 年度から実施された、国家資格「公認心理師」の移行措置として、生涯発達専攻（カウンセリングコース）修了者（平成 29 年度入学者以前）においては、所定の単位を取得した者には国家試験の受験資格が認められている。これまで整備してきた教育体系が心理職に対する社会的要請に適合していたことを実証したといえる。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善-151-

授業における満足度調査（2018年度_生涯発達専攻）
3.どちらともいえない
5.97%
1.満⾜した2.わりと満⾜した

61.19%

30.85%

N=201

4.あまり満⾜しなかった
1.99%
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

集計
1.満⾜した61.19%

2.わりと満⾜した

30.85%

3.どちらともいえない

5.97%

4.あまり満⾜しなかった

1.99%

１）授業評価アンケートは、各コース独自調査と東京キャンパス全体の調査とを毎年度実施しており、全学共通授業評価項目を含めている。全授業の授業満足度について、「満足した」「わりと満足した」と回答した者は、92%を占めている。教授陣の指導法への評価および開設科目などについての希望聴取を行い、カリキュラム構成に反映させた。
２）こうしたアンケート実施の後、２月に教員と学生との懇談会を定期的に開催し、具体的に踏み込んだ意見交換を行い、教授陣の指導法への評価および開設科目などについての希望聴取を行い、カリキュラム構成に反映させている。本年度においては、修士論文指導支援の一例として、統計相談員に加え、質的研究相談員（非常勤）を配置したが、質的研究の水準が向上したと判断できる。
３）上記のような継続的な取り組みの結果、学位授与率は、生涯発達専攻では、平均 99.2％（平成 28～30 年度）であり、非常に高い学位授与率を確保している。志願倍率は、平均 3.8 倍（平成 28～
30 年度）を確保し、現職社会人の中から優秀な人材を選抜することができる水準を維持している。
学位授与率と志願倍率、優秀学生の確保の好循環が見て取れる。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１）企業・公的機関・大学・学会など修了後の活動場面において、関係者から修了生の評価、活躍状
況などについて聴取し、修士論文研究の学会表彰や奨励賞等各種受賞、大学等への入職や昇任他
教育の効果を客観的に検証し、教育の質の向上・改善に向けて取り組んだ。
２）毎年、修了生やホームカミングデー参加者に対するアンケートを実施している。それに関連して、ＦＤの一貫として、大学院説明会などにおいて毎年２名以上の修了生に本学大学院での修学経験とその後どのようにそれが職場で生かされているか等についての講演を依頼している。これらの意見聴取結果は、自己点検・評価及びＦＤ活動において活用している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１）単位は当然のことながら実際に実施された科目のみに付与されており、また出席状況は毎回、正確に把握されて単位付与に反映しており、既に単位の実質化に至っていると判断している。
２）成績評価については専攻教育会議において全教員で履修状況と達成段階や課題について議論の上、履修単位を承認し公平性を確保した。学生の修学状況や達成度など勘案し、基本的には担当教員の総合判断に委ねている。
３）研究指導においては、学生には研究の修正と今後の研究方針についてレポート提出および発表を課しているが、レポート作成および発表にあたっての、構成・形式・到達点に関するガイドラインを作成し、評価基準を明確化すると共に、学生の学修内容の明確化を図った。
４）研究評価においては、研究指導委員会による評価の体制を取っており、さらに専攻教育会議において全教員で討議評価の上、研究評価および履修単位を承認し公平性を担保した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１）研究指導においては、生涯発達専攻 1 年 2 年それぞれ年間 3 回、教員全員が出席し指導を行う研究報告会を開催した。全教員が全学生へコメントし、それに基づいた研究指導の改善が行われるなど、教員指導の公開性と相互交流の機会を定期的に設定していることにより、学生の円滑な研究進捗と水準を確保し大きな効果を上げている。
２）生涯発達専攻コース間（カウンセリングコース・リハビリテーションコース）と生涯発達科学専
攻（博士後期課程）との連携のもとでの、組織的な研究指導の取り組みや、相互の情報交換によ-152-

って、教育方法の改善と教育能力の向上に反映されたと考える（前期後期共通）。
３）（在学生に加えて）生涯発達専攻および生涯発達科学専攻の修了者のゼミへの参加を促進している。
社会人大学院生および修了者は当該分野における豊富な業務経験を有していることから、現場の視点で後輩大学院生の研究について適切な助言ができる。指導教員と修了者とのコラボレーショ
ン教育が実現された。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１）生涯発達専攻（カウンセリングコース・リハビリテーションコース）の「生涯発達方法論基礎Ⅰ」の初回授業を専攻全教員のオムニバス形式で実施した。学生が専攻の教員全員を知る機会となると同時に、短時間ではあるが教員相互の授業参観の機会となった。
２）学生の研究発表指導は、年間を通じて構想発表会、中間発表会、最終発表会について全教員出席のもとで討議されることにより、教員の相互理解と参観の場となった。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
１）生涯発達専攻では新任教員１名の入職（育児休業代替教員）があった。前期カウンセリングコー
ス代表が中心となり、新任教員向けの個別ガイダンスを実施した（前期後期共通）。
２）全学教育方法改善のための講演会・シンポジウムへの参加を積極的に勧めた（前期後期共通）。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１）新入生を対象として、全教員出席のもと入学時にガイダンスを行い、コースワークの説明と理解を確認したうえで、補完教育の機会を設定した。
２）入学前の入学手続き時に、2 年間の年間行事スケジュールおよび必要に応じて必読文献等を案内している。入学前に、修論発表会など一般聴講可能な授業について情報提供を行い、合格発表から入学までの研究準備や学業遂行の予定について、理解を促進した。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１）多忙な社会人学生に配慮して、時間に制限を設けずに学習支援に対応するよう全教員が努力している。土曜日の授業実施、土日はもちろん平日夜間のメールや動画通信による研究・論文指導により、着実に学生の研究・学習能力・意欲を向上させ、ほぼ全員が標準年限で修了し、また、在学中からの学会活動や学術論文投稿等、積極的な学術活動が行われた(前期後期共通)。
２）平成 30 年度研究科戦略プロジェクト事業の支援経費「スタンフォード大学、シドニー大学、台湾
彰化師範大学、南イリノイ大学との WEB カリキュラム開発」の採択を受け、各大学における WEB
カリキュラムの実態を把握し、大学院生に、適宜、情報を提供している（前期後期共通）。
３）生涯発達専攻の院生には国内、国際学会の情報提供を行い学会発表を推奨した。「はばたけ、筑大学生」の海外学会等参加支援プログラムによる生涯発達専攻から採択された 1 名は第 34 回
Pacific Rim International Conference on Disability and Diversity（ハワイ）で研究成果を報告した （前期後期共通）。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
１）生涯発達専攻（前期課程)と生涯発達科学専攻（後期課程）とが連携し、選択科目としてリハビリ
テーション英語を 29 年度に引き続き開講し、英語学修・活用へのスキルを高めた(前後期共通)。
２）生涯発達専攻・生涯発達科学専攻とも、大学院説明会での個別相談体制の整備や、HP の専攻説明を充実し、魅力的なパンフレットを作成・配布するなどの広報活動を行い、その結果、博士前期課程では募集人員 46 名に対し 214 名の受験者（前年度比 53 名増）であり、入学定員充足率を満たし非常に良好な状況を維持している。また、WEB アクセスの分析と HP のリフレッシュを継続的に実施し、常に新しい情報発信をしている。多数の大学院説明会への参加者（博士前期課程：424
名）を得て、優秀な学生の確保を図る等、入試体制を整備した。
３）前期後期修了生および教員により推進している「筑波大学大学院カウンセリングコース・キャリ
ア・プロジェクト（通称、TCCP）」は、平成 30 年度で 8 年目を迎えた。フォーラム、イブニング
レクチャー、ワークショップ、キャリア相談などを開催し、来場者は累積 2,200 名を超えた。大学としての社会貢献活動であると同時に、受験者増にも貢献していると考えられる（前期後期共通）。
４）更にその発展形として、平成 29 年度から推進してきた、働く人への心理支援に関するプロジェク
トは、平成 31 年 4 月 1 日付で、「働く人への心理支援開発研究センター」として設立が認められた。
５）同センターの一部として位置づけられる、「キャリア・プロフェッショナル養成講座」（年 2 回×20 日間×28 名）は、平成 29 年度の試行実施を経て、平成 30 年度からはエクステンションプログ
ラムとして、大学としての社会貢献（社会人に対して大学院レベルの教育を提供）および外部資金獲得（受講料収入：年間 15,000 千円程度）を実現している。なお、「消防職員のための惨事ス
トレス講座（初級・中級）」は継続開講中であり、「職場における LGBT 講座」「高齢者の働くモチ
ベーション」など、順次開講を計画している。
-153-

Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生涯発達専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
１）実施率は、100％である。今後も 100％を維持する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１）在学中からの学会活動や学術論文投稿等、積極的な学術活動が行われた。その結果、学生授業評
価では、学校生活についての満足度は高く、高度専門職業人のキャリア形成を支援した(前期後期共通）。
２）防衛省（自衛隊）との連携により、２名の研究生を受け入れた。
３）公開講座としては、「ユニバーサルデザインのリハビリテーションサービス（10 名）」、「学校教育相談（21 名）」、「いじめ対応スキルアップ研修会～カウンセリングからのアプローチ（17 名）」を開講し、関連する専門職や地域社会との連携を推進した（前期後期共通）。
４）消防職員などの専門的支援者に対するケアとして、群馬県防災ヘリ墜落事故と能代市殉職事故への危機介入、平成 30 年７月豪雨の被災職員への心理教育、南海トラフ地震への防災訓練として高知市と徳島県での心理教育を行った。また、消防職員安全衛生研修会・消防職員惨事ストレス研
修会「消防職員の現場活動に係る惨事ストレス対策」（札幌市、柏市、鳥取市、横浜市、柏崎市、三島市、米子市、大阪府、犬山市、鈴鹿市）や、「消防団員災害救護ストレス研修」（東京消防庁）を行い、啓発活動を行った。
５）政府や地方自治体との関係では、総務省消防庁、東京消防庁、内閣府政策統括官、人事院、厚生労働省、最高裁判所、JST、NEDO などの、機関からの依頼で委員を務め、社会貢献をした（前期後期共通）。
６）その他、各教員が専門領域で喫緊な社会的課題（企業におけるキャリア形成支援、乳児教育環境
調整、脳卒中罹患後地域移行支援、重度聴覚障害者先進医療、特別支援教育教員の専門性向上、
高齢者の運動機能・社会的機能回復他）の解決と改善にむけた多様な学術活動（講演会、研修会、
論文投稿）を行い、重要な社会貢献の場を創生した（前期後期共通）。
７）学生からの意見聴取について、修了時には教員と学生との懇談会を開催（毎年度末）し、教育・研究、学生支援、その他（設備等）について対話をしている。修了生に対しては、前期・後期修了生および教員により推進している「カウンセリングコースホームカミングデー」「リハビリテーションコース同窓会」を年１回開催し、修了生からの意見聴取の場として活用している。その対話から出てきた要望も踏まえ、新たな授業、研究指導体制、スケジュール、設備部品（ネットワーク等）など、より効果的な教育・研究環境を実現できるよう検討を重ねている（前期後期共通）。
８）日本リハビリテーション連携科学学会との共催で、主に、リハビリテーションコースを中心とした在校生・修了生の参加による定例研究会を４回開催した。内容は、コーネル大学教授の講演、英国におけるリハビリテーション実践見学報告、特別支援教育に関する調査報告、国際学会参加報告等である（前期後期共通）。

生涯発達科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１）現職社会人に対しての研究能力のある高度専門職業人の養成に関しては、全学生が現職就労を継続しながら、研究活動を継続し、その成果について適宜、学術誌および国内外関連学会への発表を行い、研究成果を残した。その結果、平成 29 年度に比べて、論文発表数が倍増したことは大きな成果である。
２）学位取得のコースワークに関しては、研究計画発表・文献研究発表・中間発表の各段階の報告と研究指導委員会による事後指導、２回の経過報告会と７回の研究セミナーを実施し、概ね標準的な研究進行と修了について高いモチベーションをもって研究活動に取り組み、教育目標に向けた
カリキュラムについて、一定の評価を得られた。
３）H30 年度は、非常勤講師による集中講義（30 時間２単位）について、個別的な学生の学修希望に対応して授業内容（文献研究の方法、量的研究法）
・受講方法を構成したところ、学生の満足度は高く、各自の研究進展を支援した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善-154-

研究指導における満足度調査（2018年度_生涯発達科学専攻）
N=32
Q.この研究指導を受けてよかったか
1.大いにそう思う
81.25%

2.そう思う15.63%
4.そう思わない
3.13%

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

集計
1.大いにそう思う

81.25%

2.そう思う15.63%

4.そう思わない

3.13%

１）学生対象のアンケート調査は、コース独自調査と東京キャンパス全体の調査とを毎年度実施しており、全学共通授業評価項目を含めている。研究指導科目における高い評価（「大いにそう思う」「そう思う」）の回答の割合では 96.9％である。研究指導に関して十分な評価をされていることが示されている。
２）アンケート以外では、３月９日の D3 学位取得予定者の研究成果発表会後に教員と学生との間で懇談会を開催し、さらに具体的に踏み込んだ意見交換を行い、教育効果を検証し、教育環境調整など改善希望について適宜対応した。
３）社会人大学院等支援室などが、新入学時、修了時、および１回/年、学修全般に関する学生調査を実施し、学生から具体的要望を聴取して全教員で共有し、課題解決と教育の質の向上に努めた（博士前後期共通）。
４）本専攻による教育効果の評価として、上記のような博士後期修了時の成果発表会や各発表会後に懇談会を実施し、学生との意見交換を行い、学生の要望に応じて、集中講義の開設・研究室の必
要備品の設置、LAN 環境など学修環境の整備を行った。その他、学生の教育環境改善希望・要望等については、研究室掲示板に具体的に記載してもらい、非常勤職員と専攻教員により早期に改善対策を講じ、教育効果の検証と教育環境調整を行い、教育効果の向上に努めた。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１）企業・公的機関・大学などに在職する修了生や、学会・研究会など修了後の活動場面において、関係者から修了生の評価、活躍状況などについて聴取した。その結果、研究論文の学会表彰等や、研究組織への入職や昇任、社会的貢献等の情報を得て本専攻の教育効果の一部を客観的に検証した。
２）教育の質の向上・改善に向けて、大学院説明会などにおいて修了生に本学大学院での修学経験と、その後どのように職場で生かされているか等についての講演を依頼している。
３）専攻のシンポジウムを開催し、それに関連して同窓会懇親会を開催するなど修了生との意見交換を積極的に設けている。
これらの意見聴取結果は、自己点検・評価及び FD 活動において活用している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１）研究計画・文献研究・経過報告・中間報告の各種発表会での発表質疑応答と事後対応は、それぞれ修了要件となる科目単位とリンクしている。各種発表会に向けた教育指導とその成果について
は、全教員が各博士後期院生に口頭と書面で指導し、同指摘に対して研究指導委員会の複数教員が対面指導を行った。発表した院生には研究の修正と今後の研究方針についてレポート提出を課し、専攻教育会議において全教員で討議評価の上、科目単位の評価承認を行った。
２）各種発表会に関連した上記レポート作成にあたっての、構成・形式・到達点に関するガイドラインを作成し、評価基準を明確化すると共に、学生の学修内容の明確化を図った。
３）上記のように、単位は実際に実施された科目に付与されており、研究指導委員会による評価の体制を取っている。また付加的条件として公開ゼミ指導である研究セミナー出席については出席状
況を毎回、正確に把握されて科目単位付与に反映し、単位の実質的な結び付けを図っている。成績評価については専攻教育会議において全教員で履修状況と達成段階や課題について議論の上、履修単位を承認し公平性を確保した。
-155-４）博士論文研究に関して、標準履修生と早期履修生のどちらにも、モデルとなる履修スケジュールを提示している。モデルとなる履修スケジュールから外れた進捗状況のペースについては、学生の修学状況や達成度など勘案し、基本的には指導担当教員の総合判断に委ねており、定期的な教員会議において審議・承認に至っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１）研究指導においては、年間 5 回(内 2 回は学位名別)、教員全員が出席し指導を行う研究報告会を開催した。全教員が全学生へコメントし、それに基づいた研究指導の改善が行われるなど、教員指導の公開性と相互交流の機会を定期的に設定している。このことは、博士後期院生の円滑な研究進捗と水準を確保すると同時に、各指導教員の研究指導と教育能力の向上に寄与するものと考えられる。
２）生涯発達専攻（前期課程）と生涯発達科学専攻（後期課程）との組織的な研究指導の取り組みや、各組織間の情報交換によって、教育方法の改善と教育能力の向上に反映したと考える（博士前後期共通）。
３）社会人大学院博士後期課程修了者の各研究室開催のゼミへの参加を促したことにより、当該分野における豊富な業務経験など、現場の視点で後輩大学院生の研究について適切な協働助言支援ができ、指導教員と修了生とのコラボレーション教育が実現された(博士前後期共通)。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１）博士後期院生の研究指導の成果や進捗状況については、年間を通じて研究計画発表会、文献研究
発表会、中間発表会、経過報告会での学生の発表会において全教員出席のもとで討議した。また、
事後指導として発表会における全教員のコメント・討議内容について、主・副指導教員が学生と個別に対面で討議・指導し、今後の研究方針の方策を諮るシステムにより、教員の相互理解と評価が行われた。
２）生涯発達科学専攻では、公開ゼミ形式の研究セミナーを開講し、指導院生への指導を他教員と他院生に公開している。このことにより、教員相互の授業参観・授業評価も実質的に実現している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員がいないため、該当しない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１）新入生を対象として、入学時に 2 日にわたりガイダンスを行い、コースワークの説明と理解を確認したうえで、各自の研究を進めるうえで必要とする研究技術（統計法や専門科目）について把握し、前期課程の講義受講を勧めた。また、TA としての前期授業履修支援を通して補完教育の機会を設定した。
２）入学以前には、学位取得予定者の研究成果報告会や、学位審査会など一般聴講可能な授業について情報提供を行い、合格発表から入学までの研究準備や学業遂行の予定について理解を促進した。
３）入学前には、博士後期課程修了には２本以上の査読付学会誌への論文の投稿と掲載の決定などが必要であることを周知しており、入学前に指導教員と一緒に学会誌掲載への準備を進めることを推奨している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１）多忙な社会人学生に配慮して、時間に制限を設けずに学習支援に対応するよう全教員が努力している。土曜日の授業実施、土日はもちろん平日夜間のメール通信による研究・論文指導により、着実に学生の研究・学習能力・意欲を向上させ、ほぼ全員が標準年限で修了し、また、在学中からの学会活動や学術論文投稿等、積極的な学術活動が行われた(博士前後期共通)。
２）平成 30 年度研究科戦略プロジェクト事業の支援経費「スタンフォード大学、シドニー大学、台湾
彰化師範大学、南イリノイ大学との WEB カリキュラム開発」の採択を受け、各大学における WEB
カリキュラムの実態を把握し、大学院生に、適宜、情報を提供している。
３）生涯発達科学専攻の院生には国内、国際学会の情報提供を行い学会発表を推奨した。「はばたけ!
筑大生」の海外学会等参加支援プログラムによる生涯発達専攻から採択された１名は第 34 回
Pacific Rim International Conference on Disability and Diversity（ハワイ）で研究成果を報告した 。（前後期共通）
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
１）生涯発達専攻（前期課程)と生涯発達科学専攻（後期課程）とが連携し、選択科目としてリハビリ
テーション英語を 29 年度に引き続き開講し、英語学修・活用へのスキルを高めた(前後期共通)。
２）生涯発達科学専攻（後期課程）では、集中講義として「文献研究の方法」について実践的な講義を開講し、教育支援活動を実施した。
３）生涯発達科学専攻では、大学院説明会での個別相談体制の整備や、HP の専攻説明を充実し、パンフレットを配布するなどの広報活動を行い、その結果、博士後期課程では募集定員６名に対して20 名の応募者があり、入学定員充足率を満たし非常に良好な状況を維持している。また、WEB ア-156-

クセスの分析と HP 改修、広報誌の活用等を行い、多数の大学院説明会への参加者（後期課程：64名）を得て、優秀な学生の確保を図る等、入試体制を改正した。
４）平成 29 年度から推進してきた、働く人への心理支援に関するプロジェクトは、平成 31 年 4 月には、「働く人への心理支援開発研究センター」として設立が認められた。
５）さらに、同センターの一部として位置づけられる、「キャリア・プロフェッショナル養成講座」（年
2 回×20 日間×28 名）は、平成 29 年度の試行実施を経て、平成 30 年度からはエクステンション
プログラムとして、大学としての社会貢献（社会人に対して大学院レベルの教育を提供）を実現している。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生涯発達科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
１）実施率は、100％である。今後も 100％を維持する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１）在学中からの学会活動や学術論文投稿等、積極的な学術活動が行われた。その結果、学生授業評
価では、学校生活についての満足度は高く、高度専門職業人のキャリア形成を支援した(博士前後期共通）。
２）公開講座としては、「ユニバーサルデザインのリハビリテーションサービス（10 名）」、「学校教育相談（21 名）」、「いじめ対応スキルアップ研修会～カウンセリングからのアプローチ（17 名）」を開講し、関連する専門職や地域社会との連携を推進した（前期後期共通）。
３）政府や地方自治体との関係では、総務省消防庁、東京消防庁、内閣府政策統括官、人事院、厚生労働省、最高裁判所、JST、NEDO などの、機関からの依頼で委員を務め、社会貢献をした（前期後期共通）。
４）その他、各教員が専門領域で喫緊な社会的課題（企業におけるキャリア形成支援、乳児教育環境
調整、脳卒中罹患後地域移行支援、重度聴覚障害者先進医療、特別支援教育教員の専門性向上、
高齢者の運動機能・社会的機能回復他）の解決と改善にむけた多様な学術活動（講演会、研修会、
論文投稿）を行い、重要な社会貢献の場を創生した。
５）主に、リハビリテーションコースを中心とした教員・在校生・修了生の交流と情報交換を目的に修了生同窓会を年１回開催し、修了生からの意見聴取の場として活用した。（前期後期共通）
６）主に、カウンセリングコースを中心とした教員・在校生・修了生の交流と情報交換を目的に「筑波大学大学院カウンセリングコース・キャリア・プロジェクト（通称、TCCP）」を年１回開催し、修了生からの意見聴取の場として活用した。（前期後期共通）
７）日本リハビリテーション連携科学学会との共催で、主に、リハビリテーションコースを中心とした在校生・修了生の参加による定例研究会を４回開催した。内容は、コーネル大学教授の講演、英国におけるリハビリテーション実践見学報告、特別支援教育に関する調査報告、国際学会参加報告等である。

ヒューマン・ケア科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
ヒューマン・ケア科学専攻の学際性を活かしつつ、学位論文審査の内容や過程について多くの分野の意見を交えながら検証を行った。外国人学生に対しては、授業の方法や配付資料について工夫を重ね、学生らに支障がないように配慮した。本年度は、平成 29 年度より開始した博士（公衆衛生学）のカリキュラムの総合的充実にむけて、新たに任用した連携教員の授業開設と連携強化について検討を進めた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
ヒューマン・ケア科学基礎論ならびにヒューマン・ケア科学方法論において、学生からのアンケー
ト調査を実施した。その結果、全体としての評価は高く、全項目において 50％以上が「大いにそう思う」と回答、「大いにそう思う」「そう思う」を合わせると 90%以上の学生が肯定的に評価していた。ア
ンケート結果は担当教員にフィードバックし、授業改善に反映させた。授業資料の準備に対して改善を求めるコメントがあり、担当教員にフィードバックを行った。
本専攻では、学位論文作成を着実に進めることができるよう、学生が年 4 回学修指導記録を提出し、指導教員と副指導教員はこれによって学生の研究の達成状況を確認している。また 11 月に学生と教員の懇談会を開催し、学生の授業や研究指導への要望・意見の収集に努めている。そこで学生から出された授業や研究指導に関する率直な意見や要望について、専攻会議にて教員間で共有し必要に応じて改善を図った。

-157-

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

ヒューマン・ケア科学専攻(3D)

総科目数

6科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

64.7%
Q2

30.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

48.2%
Q3

そう思わない全くそう思わない

42.4%

8.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない67.3%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない27.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.6%

そう思わない全くそう思わない
35.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 27 年度から専攻修了生による「同窓会」が立ち上げられ、修了生と在校生とのつながりを作ると同時に、専攻の学びが修了後どのように活かされているか、どのような改善が必要かについて意見を聴く機会とするため、毎年、社会で活躍する修了生の同窓会を開催すると共に修了生による講演が行われている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本年度、国立保健医療科学院の連携教員が新たに 1 名加わって総計 3 名となり、必修科目であるヒューマン・ケア科学基礎論・方法論の内容の一層の充実が図られた。この二つの科目は、例年個々の授業担当教員がそれぞれ受け持ち授業に対する学生の取り組みや、課題に対する学生の取り組みを厳密に吟味して成績をつけている。さらに科目責任者は各教員の提出した成績を確認し吟味しながら総合評価を行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学際的な本専攻の利点を活かし、中間審査会、予備審査会、本審査会と各段階において、多分野の領域の教員から意見や指導がなされるようになっており、これが院生の研究の質を高め、幅を拡げ、同時に各教員の研究指導力の向上にもなっている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本年度は実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特に専攻独自では実施していないが、基礎論・方法論を全教員が担当するようになっていること、
また学位論文審査の過程において、標準 2 年次の中間審査会、成果発表会などは、院生はもとより全教員による参加となっているため、これらが、新任教員が専攻教員と共に指導方針や指導スタイルを共に学ぶ機会となっている。また、新任教員には研究科および全学の教育方法改善のための講演会･
FD・シンポジウム等への参加を促している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学予定者に対して、入学手続き案内とともに入学時点において必要とされる基本的準備について事前情報を提示した。また各教員は必要に応じて院生個人へのリメディアル教育を行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生は各自の研究課題に対し、自主的に取り組んでいるが、教員はその自主性をさらに伸ばすように配慮し支援している。
また、院生に社会人が多いため、必修科目は土日に実施している。教員の都合により休講が生じそうな場合には、他の担当者と入れ替え、決して授業の休講が生じないように配慮している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
本年度は 4 回の FD 企画を実施した。
第 1 回は「対人援助職の内なるスティグマ」と題し、熊倉陽介氏（東京大学大学院医学系）が講演を行い、院生・教員 28 名が参加した。
-158-

第 2 回は「わが国におけるハームリダクションの可能性―薬物依存症者の地域支援のために」と題し、松本俊彦氏（国立精神・神経医療研究センター薬物依存研究部）が講演を行い、院生・教員 32 名が参加した。
第 3 回は「パブリックヘルス＆ヒューマン・ケア科学国際交流セミナー第 3 回」を開催し、海外研究者 2 名（バングラデシュ、韓国）、国立保健医療科学院の統括研究官 2 名が公衆衛生およびヒューマ
ン・ケアに係るテーマで講演を行い、院生・教員約 50 名が参加した。
第 4 回は「パブリックヘルス＆ヒューマン・ケア科学国際交流セミナー第 4 回」を開催し、George Mason
University の井上恵助教が、米国での研究生活、学位取得、テニュア獲得の道筋などについて講演を行い、院生・教員約 20 名が参加した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
ヒューマン・ケア科学専攻（3D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
実施率は、100％であった。引き続き調査結果を担当教員にフィードバックしつつ、授業内容の質的向上をはかりたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
平成 29 年度より本専攻における博士（公衆衛生学）の学位新設に伴い、FD 企画において専攻教員と連携大学院教授 2 名、専攻外兼担教員 2 名、海外の研究者 2 名に参加してもらい、学際的研究交流と学生の教育を進めた。
専攻の教員と学生間の連携や広報活動の一環として、オリジナルキャラクターを配したグッズ（トートバッグ、エナメルバッグ、マグカップ、タンブラー、うちわ、バンダナ、クリアホルダー）を作成している。これらは、学生や教員が学内外で使用して専攻に対する愛着心および連帯感を築くと共に、国内外の学会や会議等に持参して贈答用として活用しており、専攻を印象付けることに役立ち高い評価を受けている。

感性認知脳科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
23 年度より、１学期集中の 8 単位（１週あたり 15 時間×8 週）の講義として開講している「感性認知脳科学基礎論１」については、毎年、次年度の講義内容、担当教員について、履修学生による授業
評価や教員の意見等を参考に、カリキュラム委員会において検討している。30 年度には、引き続き 8
つのメインテーマ（入門Ⅰ・Ⅱ、環境と発達、人間工学、脳と睡眠、認知、脳の分子基盤と意欲・情動、社会性）について、生理学、解剖学、分子生物学、認知科学、行動科学、障害科学、工学、芸術・デザインを専門とする大学院教員が講義をおこない、感性認知脳科学専攻が目指すところの横断的研究・教育の一層の充実を目指し実施した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
30 年度には、すべての開講科目と、大学院共通科目「こころの神経科学」で授業評価を行った。な
かでも、「感性認知脳科学基礎論１」の講義では、学生による授業評価を担当教員ごと（１週あたり 3−4 名）に実施し、集計結果をもとに上記の通り、31 年度に向けた講義内容と担当教員の見直しを行った。また、夏季の専攻合宿（教員、学生が原則として全員参加して行う合宿 １泊２日形式）では、
29 年度のアンケートをもとに内容や進め方について改善を図り、1 日目のポスター発表のポスターを
すべて英語で作成してもらった。さらに、領域横断的なグループ共同研究を行う「感性認知脳科学総合演習」の発表では、抄録は英語と日本語で作成し、発表に関してもスライドと口頭での説明のどちらか一方を日本語で、他方を英語で行い、日本語と英語の両方で理解しやすい状態で討論を行えるようにした。加えて、2 日目の後半では、学生の希望から、統計や倫理の講習等を行った。その結果、発表や講習では内容や進め方の充実化が図られたばかりでなく、教員の意識や、TA や TF として実習をサポートする博士後期課程の学生の貢献度も、質と量の両面で向上してきている。関連し総合演習では、
学会発表、論文掲載、受賞、メディア出演などの成果が得られ、教員の教育への意識が高まった。加
えて、専攻長やカリキュラム委員長が中心となり、専攻で開講している各科目の履修状況を検討し、事前の情報提供、学生の履修希望調査を綿密に行なった。また、開設科目の内容、実施時期等に関する学生の要望、意見については、専攻合宿、英語合宿などの機会に聞き取りを行い、その結果をカリ
キュラム委員会で討議した。さらに、後期博士課程の学位論文審査プロセス等についても教務委員会において議論し、新たに集団形式での研究デザインの発表を実施するなど、改善を図った。

-159-

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

感性認知脳科学専攻(M)

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

65.4%
Q2

32.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない72.9%
Q3

全くそう思わない27.1%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

30.0%
Q4

全くそう思わない

そう思わない47.9%

全くそう思わない
16.1%

6.1%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

40.0%

そう思わない全くそう思わない

57.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
30 年度は、J に記述する通り、臨床領域の１名の外部講師によるセミナーを開催した際に、課程修了後の学生の進路を見据えた教育プログラムのあり方について、専攻教員と講師の間での懇談会を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
博士前期課程での教育においては、専門科目（感性認知脳科学研究法）と修士論文指導（感性・行動・神経科学特別研究）以外のすべての科目について、毎年、カリキュラム委員会が実施の方法、講義の内容、担当教員、成績評価の方法の確認、見直しを行っており、単位の実質化は十分に確保されている。また、各科目について、成績評価基準を履修学生に明確に提示する等、学生に単位数・成績評価等について十分な情報提供を行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
履修学生による授業評価の結果を TF 学生にフィードバックすることにより、教員、TF 学生双方の指導力の養成を図った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観は行っていないが、今年度も前年度に引き続き、専攻の全教員が講義を担当している「感性認知脳科学基礎論１」の実施にあたって、講義で使用した powerpoint ファイルの提供を各教員に依頼し、カリキュラム委員長が中心となって講義内容の適切性や、教員間での内容の重複等を検討し、次年度に向けてのより適切な担当教員の配置や講義内容の向上を図った。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員に限らず、専攻合宿の機会に、学生指導や異なる分野の研究、教育に関して専攻教員間での情報交換を行った。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
前期課程の必修科目である「感性認知脳科学基礎論１」の第１週には、感性科学、基礎行動科学、
応用行動科学、神経科学の各領域の教員がオリエンテーション的な講義を行い、分野横断型カリキュ
ラムへのスムーズな導入を図っている。また、後期課程新入生の場合も、本専攻の前期課程修了生でない場合には「感性認知脳科学基礎論１」の受講や専攻合宿への参加を促し、幅広い研究分野の基礎知識を得る機会を提供している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
例年通り、前期課程学生を対象に「感性認知脳科学総合演習」を開講し、学生が自主的に感性やこころに関する学際的なグループ研究課題を立て実践する機会を提供した。具体的には、3～4 名前後の分野混合の学生からなる 4 グループの各々にチューターとして配置された TF 学生とそれを支援する若手教員が、研究倫理審査申請、研究実施、成果発表のプロセスを指導、助言した。原則として専攻全教員が参加する専攻合宿中に、グループ研究課題の構想発表や成果報告会を行い、専攻全体として自主学習を支援する取組みを継続的に行っている。こうしたことから、自主的に研究成果を学会発表したり、学術誌投稿にチャレンジするグループも増えてきている。また、「こころの科学演習」科目では、-160-

感性科学関係の学会において学生主導で開催されるシンポジウム・ワークショップでの活動を単位化
して、自主学習への意欲を高めるシステムを導入している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
今年度の活動として特筆されることとしてまず、臨床分野に求められる科学的分析力や学術基盤を
具体的に理解することを目的として、２月にセミナー講演および専攻教員との懇談会を開催した。具
体的には、社会福祉法人三井記念病院 精神科部長の中嶋義文先生を招聘し、臨床分野で基礎研究がどのように活きるのか、臨床分野での研究例、学際分野に期待する研究について講演していただいた。
こうした講演は、心の科学の学際分野としての当専攻が何を目指すべきかについて、専攻教員があらためて考える好機となった。
第二には、30 年度は新たな取組みとして、B にも挙げたが、例年行っている専攻合宿の際に、研究科長賞受賞者の小講演、分科会形式での講習会を行った。講習会では、研究助成の申請に関する分科会、統計に関する分科会、研究倫理に関する分科会を一つずつ用意した。こうした小講演や分科会は、学生にとっては、研究者としてのモチベーションを高めると同時に、必要な知識、足らない知識を補う機会となったと同時に、教員もスキル向上の機会となった。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
感性認知脳科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
感性認知脳科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
実施率は 100％であった。本専攻では、各授業の前に事務補佐員の協力のもと、アンケートの実施についてリマインドを行っているが、今後もそうした工夫を続け、実施率を維持していきたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
今年度は、2001 年から発足した感性認知脳科学専攻の 18 年を振り返るため、在職中の教職員、在籍中の大学院生のみならず、すでに本学を退職した元専攻教員、本専攻修了後に社会で活躍している卒業生等が一堂に会し、国際シンポジウム「感性認知脳科学専攻の１８年：黎明・成熟・未来」を開催した（平成 30 年 12 月１日、総合研究棟Ｄ 公開講義室および１階ギャラリーにて）。これを通して、発足当時以降の本専攻の理念・歴史を教員、専攻大学院生が共有、再確認するとともに、現状の問題
点の整理、さらに今後の本学の大学院学位プログラム化に向けて、専攻教員が留意すべき点、未来への展望を発見することに努めた。本取り組みは、人間総合科学研究科 FD 大賞に選定された。

スポーツ医学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
毎年、学生の業績（学会発表、論文投稿など）の評価を教員全員で行い、教育目標の検証を行っている。また、学生の業績評価により、研究科長賞や専攻長賞の選定を行い、学生の研究意欲向上を図っている。さらに、業績が顕著な学生は学長表彰も視野に入れて指導を行っており、平成 30 年度は 2名の学長表彰者を輩出した。また、学外講師を招いてのセミナーを実施し、研究やキャリアの支援にも力を入れている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
平成 30 年度の学生による授業評価アンケート（スポーツ医学概論Ⅰ）では、「総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。」の質問に対して、約 93％の学生が「大いにそう思う」、「そう思う」と回答しており、高い評価が得られている。しかし、「授業の準備は十分にされていたと思いますか。
」の質問について、「どちらとも言えない」と回答した学生が約 20％、「教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
」の質問について、「どちらとも言えない」と回答した学生が約 27％おり、
これらの点については改善を担当教員に促す必要があると思われた。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

スポーツ医学専攻(3D)

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

32.5%
Q2

そう思わない47.6%

全くそう思わない19.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

36.5%

36.5%

-161-

そう思わない全くそう思わない
27.0%

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

49.2%
Q4

そう思わない全くそう思わない50.8%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

49.2%

そう思わない43.7%

全くそう思わない
7.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
スポーツ医学専攻 OBOG や学外の研究者によるセミナーを開催し、学生の研究意欲向上に役立てている。その際、セミナーの講師を務めた OBOG や学外の研究者から、スポーツ医学専攻に対する意見を聴取し、専攻の教育効果の検証と改善に役立てている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
修了に必要な単位は、スポーツ医学概論Ⅰとスポーツ医学概論Ⅱの２科目であり、講義ごとに学生の評価を行って成績を付けている。また、博士論文審査は、予備審査の段階から厳正に行っており、予備審査の時点で研究の取り組みが不十分なため、本審査に進めなかったこともある。学術誌における論文発表の評価を明確にして、厳正な学位審査を実施している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
外部の講師やスポーツ医学専攻 OBOG によるセミナーを授業の中でも実施し、広範囲なスポーツ医学研究を学ばせている。また、全在籍学生の研究活動の進行状況を全教員で共有するために、全在籍学
生の進行状況をポスターで報告することを行っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
特に行っていないが、授業参観の要望があれば、対応することとしている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特に行っていない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
専攻としては実施していないが、指導教員によっては入学前から学生の研究テーマに向けた指導を行っている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み専攻としては実施していないが、各教員が個々に配慮している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
専攻の理念や将来像について、教育会議にて意見交換を行った。また、平成 30 年度は、アメリカの研究者を招いて、教員と学生を対象にセミナーを開いた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
スポーツ医学専攻（3D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業評価アンケートの実施率は、平成 29 年度と同様、100％であった。履修者の少ないセミナーの授業では、懇談会などにより学生の意見を聴取している。

生命システム医学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
生命システム医学専攻では、これまで取組を続けてきた『大学院教育の実質化』と『国際的通用性・信頼性』に加え、文部科学省大学改革実行プラン「社会の変革エンジンとなる大学づくり」ミッショ
ン達成を目標とし、大学院生の能動的学修の推進を図っている。
国際活動の一環としての武者修行型学修においては、現地に出向いて行う従来型のフィールドワー
ク学修に加え、もてなす側のあり方も課題として研究交流活動を行った。医学医療系と生命環境系が合同で実施した「つくばサマーリサーチプログラム」（7 月 23 日〜8 月 3 日）では、10 か国（台湾、ベ
トナム、インドネシア、イギリス、ブラジル、中国、ドイツ、ブルガリア、メキシコ、ロシア）から
42 名の海外学生と日本から 5 名の高校生を受入れた（うち医学での受け入れは 36 名）。また、The 17th
National Taiwan University, Kyoto University, and University of Tsukuba Joint Mini-Symposium
2018（6 月 30 日、京都大学で開催）、Tsukuba Global Science Week 2018（9 月 20 日〜22 日）を始めとする国内外の国際シンポジウムには積極的な参加を勧奨し、各研究分野の国際学会における発表と討論を「メディカルコミュニケーション演習 II」として単位認定の対象とし、研究成果の効果的なア
ピール方法などを実践し学ぶ機会を設けた。さらに、大学院生がワークショップに参加し、学ぶとと-162-

もに、自らも現地の学生を指導する「Experimental Course in Biotechnology in Medicine」（2 月 25
日〜27 日）をベトナムにおいて開催し、「国際実践医学研究特論」の単位として認定した。
授業評価アンケートも、学生の声を参考に、より答えやすく、有意義な質問に改善を加えた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
すべての設問において、「大いにそう思う」「そう思う」の合計が 79.9%-91.3%を占めていることから、これらの科目においては、良好な評価が得られたと考えられる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生命システム医学専攻(4D)

総科目数

7科目
授業の準備は十分にされていたと思いますか。

Q1

そう思う

ややそう思うふつう

あまりそう思わない

そう思わない

31.2%

11.9%

あまりそう思わない

そう思わない

36.5%

14.4%

52.1%
教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。

Q2

そう思う

ややそう思うふつう

43.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。

Q3

そう思う

ややそう思う

ふつう

43.7%
Q4

あまりそう思わない

そう思わない

37.1%

14.4%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
そう思う

ややそう思うふつう

38.6%

あまりそう思わない

そう思わない

45.1%

10.9%

5.4%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

生命システム医学専攻(4D)(研究指導用）

総科目数

33科目

Q1

この科目は自己の能力・スキルを高めるうえで有益であったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

62.3%
Q2

29.0%

この科目は適切に実施されていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

46.7%
Q3

そう思わない42.1%

全くそう思わない10.6%

この科目を受講したことにより、あなたの分野の発展に貢献し得るような研究を進めていけそうですか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

62.7%
Q4

全くそう思わない

そう思わない24.4%

全くそう思わない7.4%

総合的に判断して、この科目を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.4%

そう思わない27.0%

全くそう思わない
8.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
生命システム医学専攻の必修科目として、10 月 12 日に「イニシエーションセミナー」を開催し、多彩なキャリアパスを持つ本学教職員３名（在米経験の長い若手女性教員、アカデミアおよび複数の企
業の研究所におけるさまざまな経験を有する日本人教員、複数の国においてビジネス・コンサルタン
ト経験を有する職員）の講演を聞き、将来のキャリアパス、本学の博士課程において何を学修すべきかについて学修させた。本セミナーには教員も多数出席し、本学における課程教育改善のために大いに参考になった。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各シラバスに具体的な成績評価基準を加えるとともに、平成 24 年度から、科目を再編成し、単位の実質化と成績評価の厳格化をやりやすいように整備した。研究室ミーティングや研究室内での研究指-163-

導を科目化したものについては、各研究指導教員の評価に基づき、科目筆頭教員が評価配分を勘案して全履修者の評価を行っている。レポート科目については、研究指導教員に加え、専攻長あるいは教務委員長が評価を行い、複数教員による評価を公平かつ厳格な評価を行っている。さらに、レポート
科目については、採点基準の明確化・厳格化の検討に着手している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 22 年度より国立台湾大学との協同でスタートしたロングディスタンスコースレクチャー（遠隔講義）は、平成 24 年度より京都大学を加え 3 大学同時参加の授業として継続実施している。前週の講義を復習するサポーティングレクチャーは専門用語を多く含む英語のリスニング力、内容理解に効果を発揮し、学生の参加意欲向上の一助となっている。今年度もサポーティングレクチャーを継続している。また、今年度は、ロングディスタンスコースレクチャー（遠隔講義）の付随イベントとして、
The 17th National Taiwan University, Kyoto University, and University of Tsukuba Joint
Mini-Symposium 2018（6 月 30 日、京都大学で開催）が開催され、大学院生が参加し、海外大学院生との交流、研究成果の効果的なアピール方法などを実践した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
生命システム医学専攻では、学生が他研究室のセミナーに参加する機会を科目化しており、学生からの意見をもとに、各教員の授業、セミナーの改善をすすめている。また、ロングディスタンスコー
スレクチャー（遠隔講義）では、京都大学、国立台湾大学の教員による講義も拝聴し、専攻内の授業改善に取り組んでいる。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
医学医療系では多くの組織がオープンなセミナーを頻繁に実施しており、各組織のホームページなどで参加情報を得られるようにしている。また、国内外で開催（参加）した国際シンポジウム等の取組には若手教員も参加協力し、TA、TF など学生スタッフとの交流や海外で発表する学生の引率等を行い、実地に体得する場を設けている。事後ミーティングにおける意見のフィードバックもなされ、その記録は次回企画時などに活かされるよう配慮されている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各研究室の研究遂行に必要な補完教育は各研究室ごとに実施している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
メディアサイトサーバーを活用し、医学医療エリアにて開催されるセミナーを e-learning コンテンツ化し配信することで、社会人大学院生の履修等に配慮した。平成 30 年度は 13 件のセミナーを収録・配信した。
e-learning ： http://xaan.md.tsukuba.ac.jp/Mediasite/Catalog/
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
医学系教員および博士課程大学院生の研究力向上は重要な課題である。医学医療系では、科研費申請と採択率の向上を目指し、医学独自の科研費セミナーを、医学系専攻 FD を兼ねて、毎年 9 月に実施してきた。これに加え、平成 28 年度から、医学系専攻の学生の学術振興会（学振）特別研究員の申請・採択率の向上を目指し、新たに学振特別研究員申請書作成セミナーを、生命システム医学専攻教員が中心に実施している。平成 30 年度は、この２件に加え、効果的な学修空間の創出に注目した FD を実施した。実施状況は以下の通りである。なお、これらは、いずれも、医学系専攻共同で行った。
1) 科研費セミナー
平成 30 年 9 月 6 日（水）18：00～19：15 に臨床講義室 A において開催された。参加者は 61 名であり、その大部分が教員であった。本年度は、２名の教員に、それぞれ、大型研究費を含めた申請書作
成のポイントと、若手申請者向けのポイントをわかりやすく解説していただいた。
2) 学術振興会特別研究員申請書作成セミナー
平成 31 年 2 月 12 日（火）18:00～18:45 に臨床講義室 B において開催された。参加者は 45 名であった。平成 31 年度 DC1 および DC2 に採択が内定した疾患制御医学専攻、生命システム医学専攻の大学院生に３名が講演を行った。特別研究員申請書および推薦書作成の際に留意すべきポイント、効果的なプレゼンテーションの行い方、特別研究員申請を念頭においた業績作りの必要性など、申請者、指導教員のいずれにも有意義な講演が行われたあと、詳細な質疑応答が行われた。
3) FD セミナー「研究室間の交流・大学院生のトランス・ラーニングを促す創発的学修スペースのあり方」
平成 30 年 12 月 6 日（水）17:00～18:00 にイノベーション棟 105 において開催された。研究が多様化していく中で、研究室・分野を超えた学際的な研究の重要性が指摘されているが、実際には多くの場
合、教員や大学院は各研究室での研究にのみ専心し、研究室に閉じこもりがちなのが現状である。また、専攻における学生指導・管理の立場として、医学系専攻は研究室の数も多く、各研究室にいる学-164-

生の学修状況は把握しにくいという問題がある。また、別の視点として、大学院の講義にアクティブ・
ラーニングの導入もすすめられているが、従来型の教室では、双方向のアクティブ・ラーニングが実施しにくい現状がある。このような現状を踏まえ、今回の FD では、ラーニング・イニシアティブの浅野高光先生、株式会社オカムラの前田明洋先生を講師に招き、研究室間の交流や大学院生のトランス・ラーニングを促す「創発的学修スペース」の重要性、実施例に講演してもらい、専攻の教員と議論した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
生命システム医学専攻（4D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成 29 年度にアンケート実施の徹底と回収法の見直しを行い、実施率は 100%に向上した。平成 30
年度も同様に、実施率は 100%であった。しかし、回収率は必ずしもすべての科目で十分とは言えず、その理由の一つとして、特に研究指導科目において、回答が難しい質問があったため、平成 31 年度においては、質問を一部修正し、回答しやすいものに改訂した。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
2020 年度における大学院改編により、生命システム医学専攻は疾患制御医学専攻と合流し、医学学
位プログラムを構成する。平成 30 年度には、毎月の生命システム医学専攻運営委員会において、大学院改編に関する経過報告と情報提供を行った。また、疾患制御医学専攻との合同教務委員会を毎月開
催し、内規や申し合わせの統一化を進めた。

疾患制御医学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育目標は、「難治性疾患の病態解明そして新規治療戦略の開発を介して人類のライフサイエンスに貢献するために、医学・医療の進歩、人類への貢献、国際化対応を目指し、未来を託す physician
scientist、研究者、大学教員の育成」である。
共通科目では、生命倫理、研究倫理、組換え DNA 実験や動物実験等に関する知識と研究手法の習熟を目的としている。疾患制御医学専攻専門科目においては、難治性疾患の病因解明やトランスレーショナルリサーチ等を教育する課程等を有する。
博士課程の国際化を推進し、若手研究者等海外派遣プログラムを利用して多くの大学院生を海外へ派遣した。さらに、国際協力型がん臨床指導者養成プログラムを「国際協力型がん臨床指導者養成拠点」として開講している。これらの多面的な取り組みは、大学院生の研究環境の多様化や社会的ニーズに対応できていると思われ、今後その効果の検証と改善を継続する。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学共通設問「授業の準備」「授業の説明や進め方」「受講後の興味や関心の高まり」「受講後の満足感」の４項目について、疾患制御医学専攻の学生によるアンケート結果では、全項目とも「良〜やや良」とする回答で占められおり、概ね問題はない。さらに高い評価を目指し、学生指導・教育の質を高める試みを継続し、魅力ある教育を実現するため今後も努力を続ける必要がある。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

疾患制御医学専攻(4D)

総科目数

2科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
そう思う

ややそう思うふつう

あまりそう思わない

33.7%
Q2

55.2%

ややそう思う22.4%

ふつうあまりそう思わない

そう思わない

50.8%

26.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
そう思う

ややそう思う

27.2%
Q4

11.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
そう思う

Q3

そう思わないふつう

あまりそう思わない

38.4%

そう思わない28.9%

5.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
そう思う

ややそう思うふつう

27.2%

あまりそう思わない
54.3%

-165-

そう思わない18.5%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

疾患制御医学専攻(4D)（研究指導用）

総科目数

44科目

Q1

この科目は自己の能力・スキルを高めるうえで有益であったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

57.6%
Q2

27.0%

そう思う

どちらとも言えない

49.2%

そう思わない32.2%

全くそう思わない16.4%

この科目を受講したことにより、あなたの分野の発展に貢献し得るような研究を進めていけそうですか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

47.7%
Q4

14.2%

この科目は適切に実施されていたと思いますか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない34.7%

全くそう思わない16.4%

総合的に判断して、この科目を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

49.2%

そう思わない30.4%

全くそう思わない
19.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
今年度は、卒業生の進路についての追跡調査を行った。調査対象は、2007 年 4 月入学以降、2017 年
3 月修了までの疾患制御医学専攻修了者 254 名のうち、2018 年 4 月の時点で情報が得られた 227 名である。その結果、卒業生の進路は、病院・クリニック医師 101 名、大学研究者 93 名、大学外研究者 14
名、非研究・非医療職 8 名、病院・クリニック医師以外の医療職 4 名（以上国内）、外国研究職 7 名、外国医師２名という結果であり、卒後は臨床医となる学生と研究者となる学生が約半々であることが判明した。
筑波大学附属病院の勤務医からの英語論文数は全国の大学病院の中でもトップクラスに位置しており、教育効果は着実に現れていると思われる。また、卒業生にメールアドレスを付与し、そのネットワークを活用して在校生のキャリアアップを支援するキャリアプロデューサー制度を実施している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
科目の再編を終え、それに対応する単位の実質化と成績評価の厳格化を推進している。各シラバスには具体的な成績評価基準が明記されており、その実態につき検証を進めている。がんプロフェッシ
ョナル養成プランを履修している学生には e-learning を義務付けており、そのコンテンツの充実と医学の進歩に応じたブラッシュアップを定期的に行い、ほとんどの授業で終了後の小テストを実施し厳格な視聴内容の確認を実施している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
医学は多くの広い分野にわたり、常に各部門において教育の向上のための多数のセミナーを実施している。海外留学生の増加に伴い英語による授業・研究指導も年々増やしている。また研究・教育の国際化に伴い英語能力の向上を図るため、既に一昨年度から FDE (Faculty Development of English)meeting が開催され、教員、大学院生が積極的に参加している。
さらには授業が一方向的にならず、学生が自ら考える事の重要性を強調する指導方法を常に意識し、運営委員会等において議論し、指導教員内で共有する努力を継続している。
FD のための研修は定期的に行い、教員の教育能力・研究能力の向上とともに、特に選考の人材養成
目的、教育課程編成方針、成績評価の基準、学位授与のための方針と基準についてコンセンサスを得るよう努めている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業の相互評価は、分野が広汎であるためシステマティックに実施することが困難である。教員相互の授業参観や新たに導入された e-learning コンテンツの相互評価の方法について検討を重ねている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員のための FD は医学類、疾患制御と生命システム大学院専攻、附属病院の診療など多岐にわたっているが、基本的事項については、なるべくセミナーの機会を合わせるよう調整している。それでも多数・多種のセミナーが存在し、それぞれ実施されている。本年度も生命システムと共通で研究者の基本的な研究活動資金である科研費取得について、科研費セミナーを開催した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各研究分野において自主的に実施されている。その成果は疾患制御医学を専攻する学生が年々増加-166-

し着実に卒業していることからも順調に実施されているものと思われる。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学内では多数の一流の研究者による医学に関する講演会が実施され、等しく聴講の機会が与えられている。またインターネット上には研究分野の最新情報がウェブ上にて公開されているものが多数あり、それらの利用も促している。海外の各種学会での教育講演等も視聴可能なものを分野ごとに推薦している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
つくば臨床医学研究開発機構（T-CReDO）、医学医療エリア支援室研究支援との共催で、臨床研究に関する研修会を開催した。本研修会は、臨床研究法や倫理指針等に合致した研究者や専門職の系統的教育研修体制の構築の一環として行うものであり、これらを通して疾患制御医学専攻における倫理指針の遵守と活発な臨床研究の施行が促進されたと思われる。
また、医学系教員および大学院生の研究力向上を目指し、科研費申請数および採択率の増加を目的として毎年開催している医学系専攻独自の科研費セミナーを、疾患制御医学専攻と生命システム医学専攻と合同で本年度も実施した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
疾患制御医学専攻（4D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業評価アンケート実施率は昨年度と同様に 100%であった。昨年度より書面によるアンケートの実施を徹底していることが高い実施率につながっていると考えられ、今後もこの方法を踏襲し、さらに授業評価の実施を図っていく。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
今年度から臨床研究法が施行され、それに基づいた臨床研究倫理審査委員会も開催されるようになったが、その内容の周知は十分とは言えない。来年度も研修会の開催等の対策を積極的に行い、その内容の遵守と活発な臨床研究の施行が促進されるよう大学院生を含め研究指導者に周知徹底を図る。
医学情報や個人情報のセキュリティーに関しても、講習会を開催するなどにより十分な対策をとるよう徹底する。単位の実質化・成績評価の厳格化のための方法について研修を行うなどしてさらに検討を加える。

看護科学専攻（博士前期課程）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻の博士前期課程は、現代の医療ニーズに応えるために、科学的・創造的に問題解決ができ、看護科学の研究者としての研鑽する姿勢や教育者としての基礎的能力を身につけ、看護の高度な専門的知識・技術・実践能力を有した高度専門職業人を育成することを目標としている。
30 年度は、13 名の大学院生が課程を修了し、前期課程にふさわしい研究能力を習得するためのカリキュラム編成の成果と考える。高度専門職業人に特化した教育としては、社団法人日本看護協会認定の専門看護師教育課程（38 単位）における「がん看護」「精神看護」「慢性看護」「家族看護」の 4 領域についての科目を開講し、またこれと並行して助産師教育課程（28 単位）の科目も開講している。高度専門職業人への修士号授与に関しては「特定の課題についての研究の成果に関する取り決め」を整え、修士論文に代わる研究成果の審査方法を新たに定めた。専門看護師養成課程の受講希望者は、年度による格差が認められるが、助産師の受講希望者は安定して確保できている。また、本専攻における「成績評価の異議申し立てに関する申し合わせ」を整え、成績評価に対する学生の疑義に応える体制を整えた。さらに、インターンシップについては、実施に係る労働法上の留意事項に関する文科省
通知への対応を定め、専攻内に周知した。
平成 32 年度以降の学位プログラム化に向け、履修学生の少ない科目の集約をはかり、アクティブラーニングを実施しやすくすると共に、研究の倫理なども学習できるように改善をしていくことを検討している。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生からは、実践的な演習やグループワーク、討論を通して深い学びを得ることができた等の肯定的な意見、ならびに他専攻と比較して、授業を通じてこの科目に関連する分野への興味や関心が高まった、総合的に判断してこの科目を受講してよかったとの評価を高率に得られた。一方で少数ではあるが、授業の準備や進め方について、まだ改善を求める意見もあった。これらの意見をふまえ、FD を強化するとともにカリキュラム内容の精選に努めていきたい。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）-167-

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

看護科学専攻(M)

総科目数

45科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

38.2%
Q2

45.7%

そう思う

どちらとも言えない

35.5%

10.1%

そう思わない5.6%

全くそう思わない

54.6%

5.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

44.5%
Q4

全くそう思わない

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

そう思わないそう思わない44.7%

全くそう思わない5.6%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

45.0%

そう思わない45.0%

全くそう思わない
5.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 27 年度、本専攻の広報・情報委員会が、修了生交流ネットワーク構築の一環として、メーリン
グリストを立ち上げた。現状では、その活用は十分とはいえず、修了生に対する周知を徹底することで、修了生間の交流を促すとともに、このネットワークを活用した修了生への意見聴取等による教育効果等の検証を行なうことが、これからの課題である。
本専攻の修了生の進路は、後期課程への進学、臨床看護師、研究職、教育職などと多様であることから、教育効果の多面的な評価が必要であり、その評価指標および指標に応じた改善方法の検討が今後の課題である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の厳格化に向け、シラバスの作成にあたっては各科目の目標および成績評価の基準となる
目標達成度を明確に記載することを徹底した。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業評価アンケートの結果にもとづいて、授業内容の向上にむけた具体策の提出を各科目担当者に依頼した。
その他、専攻内、研究科、医学系専攻で開催される FD 研修会について参加を促した。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本専攻の授業は原則、専攻内にて公開している。また、FD 研修会等は教員相互の授業参観の要素も含んでいる。平成 30 年 6 月 23 日（土）の FD セミナーでは、「ライフステージに対応した対象理解を看護教育にどのように取り入れるかについて、招聘講師による講演と全体討論を行い、参加者からの評価（セミナー講師や本学教員）を試みた。また、平成 31 年 2 月 14 日(木)の FD セミナーでは、「博
士後期課程の学生の論文の生産性を上げるための研究指導力」について、教員間でグループワークを行い、教員間で情報を共有するとともに、参加者（本専攻教員）からの評価を試みた。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学で実施されている FD 研修への参加を促した。また、論文審査体制・審査方法などについて専攻
長からオリエンテーションを実施した。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に実施していない。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本専攻では、e-learning 科目を充実させると共に、授業等でノートパソコンを使用したい場合は手続きを経て貸し出すなど、学習環境の整備に努めている。また、本専攻の施設において、院生がいつ-168-でも自主学習できるスペースを確保し、学習に専念できる環境を整えている。
本専攻の教員は、研究領域内の院生だけでなく、どの院生に対しても研究・教育に関してアドバイスを行い、学生の学習を積極的に支援している。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
本専攻における FD 活動は、先駆的な看護研究及び教育を行なっている海外との学術協定校等との交流を通して、教員の教育力の向上と先進の取り組みを学ぶことにある。そのために海外の協定校との連携も深めながら、海外看護教員を招聘し、教育方法の改善に向けた FD コンサルテーション、研修会
議等を実施してきた。
平成 30 年度は、高度看護実践看護者の育成と実践への起用、臨床と教育のコラボレーション、アクティブラーニングを取り入れた国際的交互性のある高度看護実践教育をキーワードとしたＦＤセミナーを開催し、専門看護師の育成や臨床看護の場との連携など、今後の教育の向上に向けた検討を行った。また、「平成 30 年度看護科学専攻国際共同セミナー」では、特別講演 Evidence Based Practiceと科学的看護研究～米国でのふたつの学位の意義と違い～を開催した。大学院での高度看護実践教育に必要なプログラムや教育方法の工夫、また教員に求められる姿勢や能力について考える貴重な機会となった。さらに、研究成果を臨床現場へ繋いでいく必要性や方法についても学ぶ機会となり、参加者からも高評価を得た。この活動は、平成 30 年度人間総合科学研究科の FD 奨励賞を受賞した。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
看護科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
全学的な評価の実施を踏まえ、専攻内においても実施手順を標準化している。30 年度の授業評価は、
春・秋学期ともに講義終了時期に担当教員へ授業評価の依頼とアンケート用紙を配布した。専攻教育
会議においても、教員に対して説明と依頼を行い授業評価アンケート実施・回収率の向上に努めた。
その結果、30 年度においては全ての科目で授業評価アンケートを実施することができた。今後も同様に実施・回収率の向上のために教員に対する説明と依頼、および専攻事務を通して学生に対する回収を促す通知を充実させることを徹底していく。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１．平成 30 年 6 月 23 日（土）、角田みなみ先生（聖アンソニー看護大学）よりご講演いただき、「ラ
イフステージに対応した対象理解を看護教育にどのように取り入れるか」について学んだ。その後、パトリシア・トーマス博士（グランバレー州立大）とシャノン・ライザー博士（聖アンソニ
ー看護大学）と共に全体討論を実施して学びを深めた。
２．平成 30 年 9 月 20 日（木）、「平成 30 年度看護科学専攻国際共同セミナー」の一部として「 Evidence
Based Practice と科学的看護研究～米国でのふたつの学位の意義と違い～」についての特別講演を開催した。Ellen Bonner 先生（聖アンソニー看護大学大学院）より「看護学の専門学位(DNP)と研究学位(PhD)」について、Susan Altfeld 先生（イリノイ大学シカゴ校 公衆衛生学部）より「公衆衛生学の専門学位(DrPH)と研究学位(PhD)」についてご講義いただき、それぞれの学位の特徴や役割について学んだ。
３．平成 31 年 2 月 14（木）、博士後期課程の学生の論文の生産性を上げるための研究指導力について考える会を開催した。2 名の教員からの話題提供の後、グループワークを行い各教員が現状や課題を話し合い、情報共有や課題の明確化を図った。
（上記はすべて看護科学専攻博士後期課程と共通の内容である）

看護科学専攻（博士後期課程）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻の博士後期課程の教育目標は、看護の実践と理論の架け橋となるための高度専門職業人・管理者、教育者・研究者、政策・行政分野の専門官として、博士（前期）課程で養った看護実践能力や研究能力を生かし、独自に看護実践を検証していくことのできる能力を持ち、さらに、「学際性」と「科学性」に基づく新しい看護の技術や、教育・研究方法を開発できる能力を持つ人材の育成を目指している。
30 年度は、5 名の学生が修了し、入学定員に応じた修了生数を得た。また、本専攻における「成績評価の異議申し立てに関する申し合わせ」を整え、成績評価に対する学生の疑義に応える体制を整えた。さらに、「研究計画書審査の取り下げに関する申し合わせ」を整え、学生が研究計画審査後に新たな研究課題に取り組む際の手続きを整えた。
31 年度は、学位プログラム化を視野に入れて、本専攻の教育目標に沿ったカリキュラムの更なる検-169-

討、改善に努めていく方針である。特に、学位論文の質が国際水準を満たすように、審査に必要な副論文の条件を 30 年度に再定義したので、これを 31 年度入学生から適用する。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
学生からは、実践的な演習やグループワーク、討論を通して深い学びを得ることができた等の肯定的な意見、ならびに他専攻と比較して、授業を通じてこの科目に関連する分野への興味や関心が高まった、総合的に判断してこの科目を受講してよかったとの評価を高率に得られた。一方で少数ではあるが、授業の準備や進め方について、まだ改善を求める意見もあった。これらの意見をふまえ、FD を強化するとともにカリキュラム内容の精選に努めていきたい。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

看護科学専攻(D)

総科目数

14科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

51.6%
Q2

そう思わない全くそう思わない

39.6%

6.8%

そう思わない全くそう思わない

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

53.2%
Q3

42.7%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない61.2%
Q4

全くそう思わない33.5%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.3%

そう思わない全くそう思わない
36.6%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 31 年 2 月 14 日(木)の FD セミナー「博士後期課程の学生の論文の生産性を上げるための研究指導力」において、論文生産性の観点から、本専攻後期課程修了生でもある本学助教より、大学院生時
代に受けた論文作成指導についての話題提供があり、大学院教育の現状と課題について教員間で共有、今後の改善点についてグループワークを通して検討した。本専攻の修了生の進路は、臨床看護師、研究職、教育職などと多様であることから、教育効果の多面的な評価が必要であり、その評価指標および指標に応じた改善方法の検討が今後の課題である。
平成 27 年度、本専攻の広報・情報委員会が、修了生交流ネットワーク構築の一環として、メーリン
グリストを立ち上げた。現状では、その活用は十分とはいえず、修了生に対する周知を徹底することで、修了生間の交流を促すとともに、このネットワークを活用した修了生への意見聴取等による教育効果等の検証を行なうことが、これからの課題である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の厳格化に向け、シラバスの作成にあたっては各科目の目標および成績評価の基準となる
目標達成度を明確に記載することを徹底した。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業評価アンケートの結果にもとづいて、授業内容の向上にむけた具体策の提出を各科目担当者に依頼した。
その他、専攻内、研究科、医学系専攻で開催される FD 研修会について参加を促した。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本専攻の授業は原則、専攻内にて公開している。また、FD 研修会等は教員相互の授業参観の要素も含んでいる。平成 30 年 6 月 23 日（土）の FD セミナーでは、「ライフステージに対応した対象理解を看護教育にどのように取り入れるかについて、招聘講師による講演と全体討論を行い、参加者からの評価（セミナー講師や本学教員）を試みた。また、平成 31 年 2 月 14 日(木)の FD セミナーでは、「博
士後期課程の学生の論文の生産性を上げるための研究指導力」について、教員間でグループワークを-170-

行い、教員間で情報を共有するとともに、参加者（本専攻教員）からの評価を試みた。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学で実施されている FD 研修への参加を促した。また、論文審査体制・審査方法などについて専攻
長からオリエンテーションを実施した。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に実施していない。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本専攻では、e-learning 科目を充実させると共に、授業等でノートパソコンを使用したい場合は手続きを経て貸し出すなど、学習環境の整備に努めている。また、本専攻の施設において、院生がいつでも自主学習できるスペースを確保し、学習に専念できる環境を整えている。
本専攻の教員は、研究領域内の院生だけでなく、どの院生に対しても研究・教育に関してアドバイスを行い、学生の学習を積極的に支援している。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
本専攻における FD 活動は、先駆的な看護研究及び教育を行なっている海外との学術協定校等との交流を通して、教員の教育力の向上と先進の取り組みを学ぶことにある。そのために海外の協定校との連携も深めながら、海外看護教員を招聘し、教育方法の改善に向けた FD コンサルテーション、研修会
議等を実施してきた。
平成 30 年度は、高度看護実践看護者の育成と実践への起用、臨床と教育のコラボレーション、アクティブラーニングを取り入れた国際的交互性のある高度看護実践教育をキーワードとしたＦＤセミナーを開催し、専門看護師の育成や臨床看護の場との連携など、今後の教育の向上に向けた検討を行った。また、「平成 30 年度看護科学専攻国際共同セミナー」では、特別講演 Evidence Based Practiceと科学的看護研究～米国でのふたつの学位の意義と違い～を開催した。大学院での高度看護実践教育に必要なプログラムや教育方法の工夫、また教員に求められる姿勢や能力について考える貴重な機会となった。さらに、研究成果を臨床現場へ繋いでいく必要性や方法についても学ぶ機会となり、参加者からも高評価を得た。この活動は、平成 30 年度人間総合科学研究科の FD 奨励賞を受賞した。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
看護科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
全学的な評価の実施を踏まえ、専攻内においても実施手順を標準化している。30 年度の授業評価は、
春・秋学期ともに講義終了時期に担当教員へ授業評価の依頼とアンケート用紙を配布した。専攻教育
会議においても、教員に対して説明と依頼を行い授業評価アンケート実施・回収率の向上に努めた。
その結果、30 年度においては全ての科目で授業評価アンケートを実施することができた。今後も同様に実施・回収率の向上のために教員に対する説明と依頼、および専攻事務を通して学生に対する回収を促す通知を充実させることを徹底していく。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
１．平成 30 年 6 月 23 日（土）、角田みなみ先生（聖アンソニー看護大学）よりご講演いただき、「ラ
イフステージに対応した対象理解を看護教育にどのように取り入れるか」について学んだ。その後、パトリシア・トーマス博士（グランバレー州立大）とシャノン・ライザー博士（聖アンソニ
ー看護大学）と共に全体討論を実施して学びを深めた。
２．平成 30 年 9 月 20 日（木）、「平成 30 年度看護科学専攻国際共同セミナー」の一部として「 Evidence
Based Practice と科学的看護研究～米国でのふたつの学位の意義と違い～」についての特別講演を開催した。Ellen Bonner 先生（聖アンソニー看護大学大学院）より「看護学の専門学位(DNP)と研究学位(PhD)」について、Susan Altfeld 先生（イリノイ大学シカゴ校 公衆衛生学部）より「公衆衛生学の専門学位(DrPH)と研究学位(PhD)」についてご講義いただき、それぞれの学位の特徴や役割について学んだ。
３．平成 31 年 2 月 14（木）、博士後期課程の学生の論文の生産性を上げるための研究指導力について考える会を開催した。2 名の教員からの話題提供の後、グループワークを行い各教員が現状や課題を話し合い、情報共有や課題の明確化を図った。
（上記はすべて看護科学専攻博士前期課程と共通の内容である）

体育学専攻
-171-

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・体育学専攻と体育専門学群の FD 委員会が共同し、カリキュラムについて学生および教員対象にアン
ケート用紙を配布し回収した（学生対象：平成 31 年 2 月に実施、教員対象：平成 31 年 3 月に実施）。
本カリキュラムアンケートは 6 年間継続して行っており、教育カリキュラムがどのように改善されたかについて検証するための資料が蓄積された。
・平成 29 年度末に実施したアンケート結果の集計と分析を行い、平成 30 年 5 月に開催された体育学
専攻教育会議にて、資料を元に教員へのフィードバックが行われ、前年度との比較を含めたカリキ
ュラムの評価や今後改善すべき点等に関する情報共有がなされた。
・また、今後上記の分析結果を FD 委員会および教育課程委員会で議論し、2020 年度以降のカリキュラ
ムを検討する上での資料として活用する予定である。
・専攻の趣旨、人材養成目的、履修方法・修了要件、開設科目一覧などは、『体育学専攻 教育課程 平
成 31 年度』に編集した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
・平成 27 年度までは、体育学専攻独自の詳細なアンケート調査用紙（32 項目）により、対象科目を選定して実施してきたが、平成 28 年度からは基本的に講義・実技科目すべてを対象に、全学共通の質
問項目 4 項目と、体育学専攻独自の質問項目 2 項目の計 6 項目からなる、マークシート形式の授業
評価アンケートを実施しており、平成 30 年度は計 76 科目において実施された。また、講義形式以外の科目（演習・実験・実習等の科目）については、年度末に学生対象に行ったカリキュラムアン
ケート（上記Ａ．参照）の中に自由記述欄を設け、学生からの意見を広く集約する方法をとった。
また、年 2 回開催された学生懇談会において、体育学専攻の授業科目に関する学生からの意見を集約する場を設けた。
・各授業担当者に授業評価アンケートの結果データを送付することで、各教員が授業の改善方法について詳細かつ多角的に検討するための資料をフィードバックした。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

体育学専攻(M)

総科目数

62科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

81.1%
Q2

15.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

75.7%
Q3

16.6%

授業を通して、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない77.0%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない17.1%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
79.6%

そう思わない全くそう思わない
14.2%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善・入学式当日（平成 30 年 4 月 9 日）に新入生対象の第１回専攻セミナーを開催し、「キャリア形成のための 2 年間の過ごし方：高度職業人に向けて」というテーマで、各職業分野（企業、教職、コーチ）から 3 名の講演者（森洋人氏、三田部勇氏、藤本元氏）を招き、教育効果を含めた講演と議論を行った。
・平成 30 年 10 月 17 日（水）に、体育学専攻所属の学生および教員を対象に専攻セミナーを開催し、「教師冥利-『年中夢求（ねんじゅうむきゅう）』からのスタート-」というテーマで、熊本県宇城市
教育長・平岡和徳氏を招き、近年の高等学校における体育教員の教育活動についての講演と議論を行った。平岡氏は本学体育専門学群の卒業生（蹴球部の主将を経験）であり、また卒業後には公立学校教員を務めるかたわらサッカー部の指導者として多くのプロサッカー選手を輩出している。
これらのセミナーは、大学院生の修了後のキャリア形成に向けて大変貴重な機会となった。

-172-

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・カリキュラムに関する学生と教員を対象に実施したアンケート（上記Ａ．参照）の中で、単位や成績評価に関する質問項目を設け、6 段階（S,A,B,C,D,F）で評価を行った。学生対象のアンケートの結果、授業環境、成績評価、時間割など、A 評価以上が概ね 70％となった。また、総合的な評価点
も過去 5 年間の平均に比べて高い値を示す結果となったことから、体育学専攻のカリキュラムに関する学生の満足度が、高い水準を維持していることが考えられる。一方で、自由記述においてカリ
キュラムに関する改善要望もいくつかみられた。これらの資料をもとにして、単位の実質化や成績評価の厳格化の実態について継続的に検討していく。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・研究基礎科目として課題解決型授業（Problem Based Learning: PBL）を前年度に引き続き継続し、履修者を 6 つの小グループに分け、少人数での議論中心の授業を行った。この場合、6 名の教員が各小グループにチューターとして関わることで、教員の FD 活動としても位置づけられるものとなった。
・必修科目である分野（体育・スポーツ学、健康体力学、コーチング学）ごとの研究方法論の中で、研究者としての倫理・論文執筆についての講義を行った。
・教員で構成するインターンシップ委員会を中心に、キャリアパスの構築を充実させた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・特に行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
・体育学専攻と体育専門学群の FD 委員会が共同して、着任 2 年以内の新任教員を主な対象とした懇談会を平成 30 年 6 月 25 日に開催した。体育系組織の管理職・FD 委員・新任教員の間で意見交換を行い、授業や学生への対応など、教育に関する疑問点を相談・共有することができた。また、授業参
観等の希望を確認し、希望があった場合は FD 委員会が連絡調整を行ない授業づくりに役立ててもらった。
・平成 30 年 10 月 17 日（水）に、体育学専攻と体育専門学群の共催で、学生および教員を対象に FD
セミナーを開催した。
（上記 C.参照）講演者には熊本県宇城市教育長・平岡和徳氏を招き、近年の高等学校における体育教師の取り組みについて、特に運動部活動を通じて生徒の成長にどのような働きかけを行っているのかなどの教育活動について、ご講演いただき、意見交換を行った。このセミナーでは、高等学校の教育現場を知る、教員にとっても大変貴重な情報を得る機会となった。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
・特に行っていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・在学生の学修環境に関する様々な要望を、年 2 回の学生懇談会（学生領域代表者会議）により集約し、在学生の学習支援に役立てた。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
・体育系教員が関わる各専攻（体育学専攻（主催）、体育専門学群）の FD 委員会共催で「FD セミナー」を開催した（平成 30 年 10 月 17 日）。講演者には熊本県宇城市教育長・平岡和徳氏を招き、昨今、学校教育において話題となっている運動部活動を通した教育活動に関する講演会を行った。ここでは、公立学校において運動部活動で実績を上げ続けた演者の取り組み事例に関し参加者からの質疑応答や議論を行う時間を設けることで、スポーツを通した生徒・学生の人間的成長を促す多様な方法について理解を深める貴重な機会となった（上記 G．参照）。
・カリキュラムに関するアンケート調査を、年度末に学生と教員の両者を対象に実施した。学生及び教員から得られたカリキュラムに関する意見を 6 年間にわたり継続的に調査・分析していくことで、体育学専攻におけるカリキュラムの総合的な評価および今後の FD 活動を行う上での貴重な資料となると考えられる（上記Ａ．参照）。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
体育学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
・学生による授業評価を、マークシート式および自由記述式アンケートにより実施した結果、平成 30
年度の実施率は平成 29 年度に引き続き 100％であった。過去 3 年間に渡って、体育専門学群と協力しながら、体育学専攻における授業評価アンケートの実施体制を整えてきた成果であると考えられる。今後も、引き続き授業評価のシステムを継続しながら、より効果的な実施方法を FD 委員会で検討の上、実施していく予定である。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
・特に行っていない。

体育科学専攻-173-

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
2020 年度の学位プログラム化にむけた活動・業務が中心となり、カリキュラムの検証と改善を実施する余裕がなかったのが実情である。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
上記の設問 A と状況は同じであり、教育効果の検証と改善を実施する余裕がなかったのが実情である。また博士後期課程であることから、教員による学生への研究指導が中心であり、設問に回答すること自体が困難である。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

体育科学専攻(D)

総科目数

1科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか
大いにそう思う

そう思う

どちらともいえない

23.1%
Q2

53.8%

そう思う

どちらともいえない

23.1%

15.4%

7.7%

そう思わない53.8%

全くそう思わない
15.4%

7.7%

授業を通じて，この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか
大いにそう思う

そう思う

30.8%
Q4

全くそう思わない

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか
大いにそう思う

Q3

そう思わないどちらともいえない
30.8%

そう思わない15.4%

全くそう思わない
15.4%

7.7%

総合的に判断して，この授業を受講してよかったと思いますか
大いにそう思う
23.1%

そう思う

どちらともいえない
38.5%

そう思わない23.1%

全くそう思わない
7.7%

7.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善「キャリア支援フォーラム」と題して、7 月と 3 月に、現在大学教員や研究所・センター研究員として活躍中の本学博士課程修了生を招き、在学中及び学位取得してから就職までの道のり、さらに現在の仕事における課題や対処方法に関して講演していただいた。学生から様々な質問があり、教育効果
としては高いと考えている。なお、講演を依頼する修了生の研究領域に偏りがあり、今後、検討する必要がある。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
長期履修生に対する「研究方法論 I」と「研究セッション」の単位認定について申し合わせを作成し、運用を開始した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導担当教員 1 名、授業担当教員 1 名を認定し、専攻における教育・研究指導体制を前年度よりも充実させた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
博士後期課程であることから、教員による学生への研究指導が中心であり、設問の項目に関しては
特に実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
博士後期課程であることから、教員による学生への研究指導が中心であり、設問の項目に関しては
特に実施していない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
博士後期課程であることから、教員による学生への研究指導が中心であり、設問の項目に関しては
特に実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
博士後期課程であることから、教員による学生への研究指導が中心であり、設問の項目に関しては
特に実施していない。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
来年度の学位プログラム化にむけた活動・業務が中心となり、前年度の活動を踏襲することで精一杯であったのが実情である。
-174-

Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
体育科学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
昨年度に引き続き、アンケート実施率は 100％であった。
2019 年度は、受講生が 0 ではない科目については授業評価アンケートを実施し、翌年度以降の授業の改善に努力する。

コーチング学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
授業担当者から意見を聴取するとともに、専攻内の教育課程委員会と FD 委員会において、継続的に検証し、改善に努めている。学位プログラム制移行に伴うカリキュラム整備作業において、次年度以降に取り組むべき、カリキュラムの改善点を検討できた。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善質問に対して、「大いにそう思う」「そう思う」と肯定的に回答した学生の割合は、Q1「授業の準備」
が 77.7％、Q2「教員の説明や授業の進め方」、Q3「関連分野への興味関心の高まり」、Q4「受講してよかったか」のそれぞれが 100％であった。これらのことから、平成 30 年度、学生が満足するレベルで授業が行われたことがうかがえる。また前年度のポイントは、73.0〜95.2％であったことから、授業の質が向上していることがうかがえる。
コーチング学専攻設立（平成 18 年度）以降、すべての入学者の単位取得状況、研究報告会、予備審査会および本審査会の実施状況を「学習進行表」としてまとめている。これを年度当初の専攻教育会
議においてすべての教員に配布し、履修状況に関する情報を共有、分析した。また、研究セミナー（年3 回）開催後には、学生と教員とが参加する情報交換会を開催し、学生の要望や意見を聞ける場を設け、学修環境および教育効果の改善に生かした。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

コーチング学専攻(3D)

総科目数

3科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

33.3%
Q2

22.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
そう思う

どちらとも言えない

41.7%

そう思わない全くそう思わない58.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない55.6%
Q4

全くそう思わない

44.4%

大いにそう思う

Q3

そう思わない全くそう思わない44.4%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

50.0%

そう思わない全くそう思わない

50.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学位記交付式後、修了生（7 名）一人ひとりから、コーチング学専攻での学修に関する意見を聴取し、教育目標を達成するカリキュラムになっていたか、教育効果を検証し、改善のための課題を示すことを試みた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業科目の概要、目的および到達目標、授業計画、成績評価の方法および評価基準などに関しては、教員には年度当初の専攻教育会議において、学生には入学式後のオリエンテーションにおいて、それぞれ文書にて配布・説明し、すべての教員・学生間で共有した。これらを通して、単位の実質化、成績評価の厳格化に取り組んだ。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業で行われる学生のプレゼンテーション（コーチングの倫理観や哲学観、コーチング実践事例など）に対して、主指導教員、副指導教員を含む複数の教員でスーパーバイズした。この活動を通して、-175-

教員間で教育方法の改善、教育能力の向上を図った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
特になし。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特になし。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
コーチング学専攻では、体育系以外の博士前期課程を修了した者に対して、研究の基礎となる専門知識に関する科目を１年次に人間総合科学研究科博士前期課程体育学専攻が開設している科目から 10単位程度履修させる。しかし、平成 30 年度は該当者がいなかったため、この措置は行われなかった。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
大学院生控室を整備し、自主学習しやすい環境を整えた。具体的には、平成 30 年度人間総合科学研
究科共通戦略的経費を活用して、大学院生の研究成果発表およびその準備に必要な物品（非接触型スキャナー、プロジェクターとスクリーン、カラーページプリンタなど）を購入した。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
平成 28 年度よりコーチング学専攻では「コーチング学専攻海外交流事業」を制度化した。これは、本専攻に所属する大学院生を毎年 5 名程度募集し、2 週間以内の期間、海外へ派遣する制度である。平
成 30 年度は、この海外交流事業の報告会を FD 研修会として行った。FD 研修会の目的は、コーチング
学専攻に所属する教員および学生の国際性を涵養し、専攻の教育内容の充実に資する議論を行うことであった。平成 30 年 7 月 6 日、平成 29 年度にこの事業を利用して海外において研究成果の発表、研究調査等を行った大学院生のうち 4 名が交流事業の報告を行った。なお発表は英語でも可とし、4 名のうち 2 名が英語で発表した。活発な質疑応答があり、国際性を涵養する教育方策について検討できた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
コーチング学専攻（3D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業評価アンケート実施率は、平成 28〜30 年度まで、いずれも 100％であった。平成 31 年度も、これまでと同様に対応する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

芸術専攻（博士前期課程）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・年度内に 10 回程開催される人間総合科学研究科博士前期課程芸術専攻カリキュラム委員会において、カリキュラムに関する検証を行った。博士前期課程芸術専攻は、学位プログラム化に伴い「芸術学学位プログラム」と「デザイン学学位プログラム」に分かれるので、今回の検証は「博士前期課程芸術専攻」ではなくそれぞれにおいて改善に向け生かされると考える。
具体的には、博士前期課程芸術専攻における教育経験を踏まえ、それぞれの学位プログラムの設置の趣旨及び必要性、ディプロマポリシー、学位の名称、教育課程の編成の考え方及び特色、教員組織の編成の考え方及び特色、教育方法、履修指導、研究指導の方法及び修了要件、特定課題（芸術作品）の成果の審査による修了について、施設・設備の状況、取得可能な資格等について、両学位プログラ
ムごとに検討した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
・本アンケートでは、全学で実施している項目に、芸術独自の１項目を加えたものを用いている。その結果、より芸術の実態に即した授業評価が得られることになり、教育の改善に役立っている。
(博士後期課程、芸術専門学群と共通)
・アンケート結果は、芸術の FD 委員から教員別に届けられるので、教員が個別に検証し、改善に役立てている。(博士後期課程、芸術専門学群と共通)
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

芸術専攻(M)

総科目数

76科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

63.5%

そう思わない全くそう思わない
32.4%

-176-

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

63.4%
Q3

30.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない62.6%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない33.1%

総合的に判断して、この授業を受講して良かったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

61.2%

そう思わない全くそう思わない
34.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
・芸術 FD プログラム「今、知っておくべきインターンシップの基礎知識講座」を実施した（5 月 23日）。内容は就職活動の最新動向とインターンシップの重要性、メリット、参加方法についてである。
講師にマイナビ職員を招き、資料「インターンシップパーフェクトガイド BOOK」を配布した。
（芸術専門学群と共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・領域ごとに、論文の「中間発表会」や「作品講評会」を行い、成績評価に用いている。
（芸術専門学群と共通）
・修了要件については、学位論文審査委員会が実施する「口述試験」等で、修了研究に関する達成度を確認している。
・修了研究の「作品」については学外の美術館（茨城県つくば美術館）で２週間にわたり「修了制作展」を開催して公開展示し、論文については学外に向けて公開発表会を行い、広く社会からの評価を仰いでいる。（芸術専門学群では「卒業制作展」として実施）
・芸術賞選考委員会において、優れた修了研究を選出し、「筑波大学芸術賞」「茗渓会賞（作品部門）」を授与している。論文については「論文の部」を設定し「優秀論文賞」を授与している（芸術専門学群と共通）。また優秀な学生は「学生表彰（学長表彰）」「人間総合科学研究科長賞」候補者として推薦している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・平成 23 年度から「副指導教員制」を取り入れ、細やかな指導体制をとっている。
・芸術専攻では、学群のクラス代表に相当する「領域代表学生」を選出し、年に２回開催される「領域連絡会」（６月、２月）において、芸術学生委員長、博士前期課程芸術専攻の専攻長、学生担当教員等が参加し、研究指導・学生生活・カリキュラムについての意見聴取を行い、教育方法の改善に活用した。
・領域ごとに、学外への論文投稿や公募展への作品出品、社会貢献的なプロジェクトへの参加を推奨
し、積極的に学外での評価を得るための指導を行っている。
・「芸術系研究倫理研修会」（7 月 13 日）を開催し、著作権の取扱い、博士論文のインターネット公開等について学んだ。
（芸術系、博士後期課程等と共通）
・「留学生と教員・職員の意見交換会」（3 月 8 日）を開催し、出席した留学生から、研究指導・カリキ
ュラム・学生生活等に関する要望を聴取し、芸術専攻および関係領域における教育方法の改善に活用した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
特に実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特に実施していない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・授業時間後や休日における自主学習（作品制作等）のための教室の使用について、「教室等使用願」
による届出制度で認めており、意欲的な勉学および研究支援を行っている。（芸術専門学群と共通）
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
・博士前期芸術専攻では、学群のクラス連絡会に相当する領域連絡会を年 2 回開催し、さらに留学生との懇談会を開催し、カリキュラムに関する学生の意見、学生生活全般に関する学生の意見を聴取し、改善に努めている。特に留学生は増加傾向にあり、注視している。
-177-

・教育戦略推進プロジェクト支援事業「キャンパス・アーティスト・イン・レジデンスプログラム」
を実施し、ヨーロッパの代表的美術大学であるパリ美術大学から教授を招聘し、参加学生に対する指導（講評）を直接行っていただき、指導体制の違いなどについて意見交換を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
芸術専攻（M）：平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100％・アンケートの実施および回収率のアップについては、教育会議において FD 委員からのアナウンスがある。今後もこの方法を継続して行い、アンケート実施率および回収率 100 パーセントを維持する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
・増加傾向にある留学生への対応が重要であり、平成 30 年度は 3 月に行われた留学生との懇談会の実
施時期を早め、カリキュラムに関する学生の意見、学生生活全般に関する学生の意見等について、可能なものは年度内に改善を図りたい。

芸術専攻（博士後期課程）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
芸術学特別演習およびデザイン学特別演習においては、履修者全員の発表に全教員が参加し、質疑応答によって学位論文執筆を進めるための到達度を評価している。特別演習後に、マークシート方式
によって全ての授業科目に関してアンケートを実施している。アンケートは実施率 100％であった。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善集計結果では、研究指導が有益であるか（Q1）、総合的に良かったか（Q4）という問いに対しては、88％を超えて非常に肯定的であり、計画的な指導であったか（Q2）、分野に貢献しうるか（Q3）に対しても、概ね肯定的で、中立的な回答は 8-14％であった。しかし今後の指導向上の努力を継続する。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

芸術専攻(D)（研究指導用）

総科目数

6科目

Q1

研究指導は、自己の能力・スキルを高めるうえで有益であったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

45.6%
Q2

43.3%

そう思う

どちらとも言えない

39.4%

そう思わない45.3%

全くそう思わない
8.3%

6.9%

指導を受けたことにより、分野の発展に貢献し得るような研究を進めていけそうですか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

39.4%
Q4

11.1%

計画的な指導を受けたと思いますか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない46.7%

全くそう思わない13.9%

総合的に判断して、この研究指導を受けて良かったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

51.1%

そう思わない40.6%

全くそう思わない
8.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
後期課程芸術専攻における学位授与後、大学教員として研究職にある修了生が、特別演習の際に講演を担当することで、具体的なキャリア形成支援の機会を学期ごとに設けている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
研究指導は、指導教員によって個別に実施される。学修の進捗度を評価するために、学期ごとに特別演習を実施し、後期専攻の指導教員全員が、芸術学ないしデザイン学の全て発表を聴講する。単位の実質化について現状では問題は認められない。成績評価の入力についても、全ての指導教員による評価を実施している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生の意向を調査する学生委員と、学生代表の話し合いの場を設け、教育方法を含め指導と教育に関わる環境の改善に取り組んでいる。特別演習後に、マークシート方式によって全ての授業科目に関してアンケートを実施している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み-178-上述のように、特別演習は全教員が授業に参加して質疑を行っており、学修と教員の指導について、進捗を相互に確認している。演習後に、マークシート方式によって全ての授業科目に関してアンケー
トを実施し、成績評価の入力についても、全ての指導教員による評価を実施している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
研究指導および授業担当の新任教員を認定する際に、口頭の説明によって学生指導に向けた準備としている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
後期課程への入学試験に際しては、希望する指導教員との連絡を前提とし、指導体制との整合を確認している。また、オリエンテーション時に、教育課程（履修、研究計画等）、学術誌『芸術学研究』、
学生生活、学振特別研究員に関する説明を行い、補完教育（リメディアル教育）の一環としている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
後期課程は研究指導のみであるため、補習授業は実施していない。個別の研究指導によって、自主学習への配慮としている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
特別演習における講演会を年 2 回行い、研究の進展を図ると同時にキャリアパスに関する指導助言を行っている。特別演習後に、マークシート方式によって全ての授業科目に関してアンケートを実施している。剽窃論文、著作権等に関して、平成 30 年 8 月 7 日（火）にワークショップを開催した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
芸術専攻（D）：平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100％
実施率は、平成 29 年度も 30 年度も共に 100％であった。

世界遺産専攻・世界文化遺産学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
全員が履修すべき必修科目と、選択科目に２元化し、全員の履修を推奨する科目と国際遺産学分野、遺産の評価と保存分野、遺産のマネジメントとプラニング分野の専門性に合わせた科目による履修モデルを保持する方式を平成 29 年度より継続している。世界遺産論、世界遺産特別演習、世界遺産特別研究以外を選択科目として統合することで、分野を跨ぎ履修の幅を広げることが可能なことから学生たちに好評であり、同時に科目数の削減や統合など学位プログラム化に向けた準備の側面も有している。また博士前期課程、後期課程に共通して生命環境科学研究科との合同で実施している自然保護寄附講座サーティフィケートプログラムは 6 年目となる。自然保護セミナーなど学生が主体的に参加するプログラム、英語で実施するプログラムを継続し、日本人学生の国際化ならびに海外からの留学生（交換留学生を含む）への対応などを行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
本年度も、世界遺産専攻、世界文化遺産学専攻ともに授業の準備、進め方の評価は「大いにそう思う」「そう思う」をあわせて９割を超える評価があった。また、「興味や関心の高まり」「受講してよかった」に関しても「大いにそう思う」「そう思う」をあわせてほぼ９割の評価を保持している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

世界遺産専攻(M)

総科目数

8科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

82.6%
Q2

17.4%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない75.5%
Q3

全くそう思わない24.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
70.3%

そう思わない全くそう思わない
29.7%

-179-

Q4

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない78.7%

全くそう思わない20.4%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

世界文化遺産学専攻(D)

総科目数

15科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

86.1%
Q2

13.4%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

80.6%
Q3

18.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない75.4%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない22.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
81.2%

そう思わない全くそう思わない
17.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
総合的な意見の聴取は実施していない。世界遺産専攻、自然保護寄附講座では数多くの就職先関係者による講義やシンポジウム、また卒業生が参加しての研究会等を開催しており、就職の参考になっていると考えられる。世界遺産関連のコンサルタントおよび複数の修了生が働く自治体、また研究所、美術館などにおける修了生に対する評価は良好である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
前年度に引き続き、今後の大学院における成績評価のあり方について継続して検討を行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
博士前期課程世界遺産専攻 1 年は必修科目の世界遺産論のほかに 10 月および 2 月に研究の進捗状況の発表会を実施した。博士前期課程世界遺産専攻 2 年生および博士後期課程世界文化遺産学専攻 2 年
生は修了課程の一環として中間発表会を開催し、研究の進捗状況を専攻全員で把握した。また複数の異なるゼミの教員と学生が集い、それぞれのゼミに所属する学生が研究成果を発表する機会を設けた。
これにより、ゼミごとの教育方法の違いが明らかになり、それぞれの良い点を受容することで、教員各自の授業や研究指導などの方法の改善や教育能力の向上に役立てた。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
博士前期課程世界遺産専攻の必修科目である「世界遺産論」は全教員が交代で講義を行なう。この講義には毎回全教員が参加し、講義時間内に質疑応答を行っており、教員相互の授業参観・授業評価の機会となっている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
平成 30 年度、2 月に新任教員が 1 名着任した。その教員には「世界遺産論」において国際遺産学分
野の担当回以外にも、自らの研究内容について講義を行ってもらうことを予定している。教育方法改
善や専攻の教育体制および研究指導体制については、将来を見据えながら、教員による意見交換会を実施している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前の学生に対して、希望者からメールアドレスを聴取し、世界遺産専攻および自然保護寄附講
座が主催するシンポジウム、公開講座、修士論文発表会の案内を送付し、参加を促すことによって、入学までの研究準備の機会を提供している。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
博士前期課程世界遺産専攻、博士後期課程世界文化遺産学専攻ともに、大学院生それぞれに個別の机を与えるとともに、CAD,GIS が利用できる共通端末およびプリンター、プロッターを提供し、研究に専念できる環境を用意している。大学図書館以外に世界遺産専攻の資料室、AO 室では世界遺産学に関-180-する書籍、論文、資料、DVD などを閲覧できるようにしている。また講義室には、授業配信システム
Argos View を設置し、遠隔地の学生、社会人学生などへの配慮とともに、授業補習に活用している。
留学生に対してはチューター制度を積極的に活用して学習支援を実施している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
平成 30 年度は学位プログラム化に関する教員の議論の場を設けて準備を進めるとともに、自然保護寄附講座によるシンポジウムとワークショップを開催した。また合同ゼミを 2 回開催した。第１回目
は、黒田ゼミ（文化的景観）、松井ゼミ（保存科学）、八木ゼミ（東洋美術）が参加し、第 2 回は伊藤ゼミ（観光）と八木ゼミにより開催された。これにより、互いに共通する問題意識を明確にし、また学際的な研究を行うために必要な、他分野の研究と自らの研究との関わりや可能性について、教員および学生が考えるための良い機会となった。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
世界遺産専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
世界文化遺産学専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
授業評価アンケート実施率は、昨年度に引き続き 100％であった。大学院の授業は履修者数が 10 名
前後の科目が多く、アンケートだけでは必ずしも具体的な課題がわかりにくい。それゆえ今後は、懇談会等の機会を活用し、学生意見の把握に積極的に努めたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
芸術系 FD 組織との連携のもとに、世界遺産専攻の教員も芸術系 FD に参加するとともに、芸術系 FD組織が実施する学生向け FD 活動を周知し、学生の参加を促している。また合同ゼミのように、世界遺産に特徴的な様々な研究分野の学生を有する点を積極的に利用できる取り組みを行っていきたい。

スポーツ国際開発学共同専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・全学授業評価アンケートや、専攻学生への聴取事項を基に、カリキュラム及び授業内容の改善を行っている。本専攻の問題点として、学生の学術誌投稿が少ないという問題があったため、ユトレヒ
ト大学、ヨハネスブルグ大学と共同で実施した GMP という国際共通マスターコースにおいて、ヨハネスブルグ大学教員による論文執筆の指導を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
アンケート以外にも、学生との懇談会を持ち、直接授業に関する意見を取り入れている。多様な授業を展開する必要上、オムニバス的な授業、他専攻の教員による授業も多く、一部内容に重複が見られるということであった。重要な概念について、多角的に学ぶことはメリットでもあるが、内容を検討して、不要な重複は避けるよう検討中である。
本専攻の特徴である国内・国外の on the Job Practice は概ね学生から高い評価を受けている。昨
年度の卒業生は、博士課程進学者もあり、専攻の持続的な発展のための基礎が強固になることが期待できる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

スポーツ国際開発学共同専攻（M)

総科目数

9科目

Q1

Class preparation was adequate
Strongly agree

Agree

NeutralDisagreeStrongly Disagree

68.9%
Q2

25.2%

Explanation from the lecturer and the procedure of classes were appropriate
Strongly agree

Agree

NeutralDisagree

59.3%
Q3

Strongly Disagree
30.7%

8.1%

Personal interests related to this course were increased through this course
Strongly agree

Agree

NeutralDisagree

65.6%
Q4

5.9%

Strongly Disagree
27.0%

Evaluating in an integrated manner，taking this course was good
Strongly agree

Agree

Neutral61.1%

DisagreeStrongly Disagree
33.3%

-181-

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
よりよい学生をリクルートするため、毎年専攻説明会を行っているが、平成 31 年度は、筑波キャン
パスと東京キャンパスで行い、卒業生にも参加してもらって在学中の教育効果について話してもらう予定である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・オムニバス形式の授業においては、個別の教員の評価ができないという意見が学生から寄せられたので、個別の教員についても評価ができるよう検討中である。これにより、オムニバス形式でも単位の実質化、成績評価の厳格化が進められるものと考えられる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・専攻の定員が少人数であるので、そのメリットを生かし、授業や研究指導において、個別指導を充実させている。平成 30 年度については、論文発表が少ないことに対する対策として、大学院進学を考えていた学生には、学術論文の基本的な作成方法から、論文投稿に関する心構えや投稿先の検討方法に至るまで、指導教員以外も参加して個別に指導した。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・特に行っていない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
・専攻教員や研究員が、積極的にこの分野の学会及び研究会等に参加し、分野最先端の教育水準を保っている。また、専攻独自に国際シンポジウムを開催し、各国研究者との連携を図るとともに、研究指導に関する知見を得ている。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
授業開始に先立って、入学者向けオリエンテーションを行い、特に長期間にわたる on the job
practice を考慮に入れながら修士論文の研究を行うスケジュールについて情報を共有し、研究活動がスムーズに始められるように配慮した。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・manaba 等を利用し、関連資料の配付を行ない、学習効果を高めている。また、個別の研究指導及び研究に関する相談を学生ひとりひとりに合わせたかたちできめ細やかに行っている。
・在学生は、隣接する学位プログラムである TIAS（スポーツ・オリンピック学学位プログラム）の学生と積極的に交流するなど、英語コミュニケーション能力の強化、国際的な人脈の拡大に努めている。
・現場でも国際組織などでは多くの英文レポート提出が必要であるし、進学して研究者になる場合にも英語論文執筆は重要となる。そのため、ネイティブによる英語レポート執筆の指導を行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
・全学授業評価アンケートをもとに、全科目のアンケートを集計し、授業担当の各教員にフィードバ
ックを行っている。また、専攻学生に対する授業や専攻等への意見の聴取会も開催し、各意見を専
攻運営委員会で検討した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
スポーツ国際開発学共同専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
・平成 29 年度の「学生による授業評価の実施状況調査」の実施率は 100%であり、平成 30 年度においても 100%であった。教員及び研究員、事務員などのこまやかな配慮・尽力により完全実施が達成された。引き続き継続していきたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
・教員学生懇談会及び懇親会を実施している。また、様々な機会を捉えて学生と教員が話し合う場を設けており、懇談会の際に得られなかった問題点なども細かく対応している。
大学体育スポーツ高度化共同専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻では、教育目標として「大学体育や大学スポーツを先導する確かな専門知識と実技教育能力」を有した実務型博士の養成を掲げている。その目標を達成するために少人数授業によるコースワーク
を中心とした教育課程の編成を行っており、受講生からのフィードバックを参考に不断の検証と改善に取り組んでいる。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善専攻設立から３年を迎え、初めての学位取得者を輩出できた段階で、卒業生や就職先関係者からの十分な意見聴取は行えていないが、大学体育連合等の関係学術機関からは、従来の博士課程とは異な-182-

る教育課程や授業内容について、高い評価を受けている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
博士論文作成予定者に対して、２年次後半に博士論文研究能力検査（Qualifying Examination: QE）
を実施し、コースワークによって取得した単位に見合う実践的な研究能力および実践的教育能力が実
質的に身に付いたどうかを判定するための試験を課している。この QE に合格した学生のみが、博士論文を作成する資格が与えられるシステムとなっている。また成績評価については、評価基準の明確化を図り、特に QE については複数の教員による合議により公正な評価が実施されるよう取り組んでいる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
専攻生が実践的教育能力を身につけるために、TF として実際の授業の運営に関わり、その授業の形
成的授業評価分析を行い、授業効果を定量化する取組みを行っている。その分析結果を元に、改善すべき点について、教員と学生がディスカッションする場を設けている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本専攻所属の多くの教員が体育センターに所属しているので、体育センターの FD 活動と連携して、教員相互の授業参観を年に数回実施している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻設立時以降、新任教員が着任することがなかったため、実施していません。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
新入生に対しては入学前に、授業を履修する上での諸注意や学位取得に向けた準備について情報提供を行っている他、QE を公開するなどして、学位取得に向けてどのような準備が必要か早くから意識付けを行うようにしている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
所属専攻生の居室における什器や視聴覚機器を整備し、自主学習がしやすい環境作りに努めている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
今年度は、日台韓の大学体育担当者が一堂に会する「日韓台大学体育研究フォーラム」を筑波大学で開催し、各国の大学体育授業に関する現状に関する情報共有を行うと共に、授業改善に向けた実質的な討議を行った。本フォーラムには本専攻に所属する多くの教員と大学院生が参加し、非常に実のある FD 活動を実施することができた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
大学体育スポーツ高度化共同専攻（3D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％

国際連携食料健康科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻では、人類が地球規模で直面する健康の維持・増進や食料の安全供給・安全保障等の課題に対して、「医食同源」の理念に基づき、食料が健康に及ぼす影響、食料生産技術、食品安全性評価等に関する知識を科学的に理解し、グローバル社会のニーズと研究開発を橋渡しすることのできる国際的な高度専門職業人の養成を目指しています。カリキュラムは食資源や健康食品の生体への効用・安全性にかかわる専門力を養うために、医科学及び衛生学・公衆衛生学の分野を中心とした教育研究及び、食料の生産・加工等に関する専門知識を養うために、農学分野の関連領域と連携した教育課程を編成しています。また、カリキュラムは分野だけでなく、日本・台湾・フランスと国を縦断して編成されているため、各大学のカリキュラムに対して、学生の理解を促進することが昨年度の課題としてありました。そこで、本年度は第 1 セメスターの早い段階で、関係大学の教員を筑波大学に招き、学生に対し各大学での取り組みについての講義を実施しました。今後も学生・教員の意見を聞きながらカリ
キュラムの改善に努めて行きます。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学共通方式による授業アンケートを実施しました。アンケート結果より、開設初年度であった昨年と比べ各授業に対する学生の評価が大幅に改善されたことが示されました。今後も、より良い授業
環境を目指して改善に取り組みたいと考えます。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国際連携食料健康科学専攻

総科目数

5科目

-183-

Q1

The instructions were well prepared for the course.
Strongly agree

Agree

Neutral

35.5%
Q2

30.1%

Agree

Neutral

28.9%

25.9%

8.4%

Disagree

41.2%

Strongly disagree
19.1%

10.8%

Attending this course，I developed a stronger interest in the field of study related to this subject than before.

Strongly agree

Agree

Neutral

30.2%
Q4Strongly disagree

The ways the instructor explained and planned the class contents were suitable for the course.
Strongly agree

Q3

DisagreeDisagreeStrongly disagree

42.5%

26.1%

Overall，I am satisfied with this course.
Strongly agree
30.7%

Agree

Neutral32.5%

DisagreeStrongly disagree
33.7%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 29 年度に開設されたため、修了生はまだおらず就職先関係者もいない状況ですが、今後インターンシップ先の企業などから意見聴取を行い教育効果の検証と改善を目指していきます。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
シラバスに明記した通りの成績評価を実施しました。評価内容に疑問を持つ学生に対しては、それぞれの科目責任者を学生に紹介し、各科目責任者が個別に対応しました。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組みとして、 テレビ会議システ
ムを用いて月１程度の割合で、3 大学の教員及び職員による意見交換を行いました。また、よりこまやかに学生の状況を把握するため、各セメスターにおける学生の指導教員が中心となり学生の活動状況
を取りまとめ、報告書として３大学間で共有しました。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
専攻で実施した必修科目については、その内容をセメスター報告書内にまとめ、教員間で情報の共有を行いました。授業評価については、各授業で実施したアンケート結果及び学生からのフィードバ
ックコメントを参考にしています。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度は 2 名の新任教員が赴任したため、この 2 名に対し昨年度までの本専攻での取り組みについて講習会を実施しました。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
リメディアル教育としてイニシエーションセミナーを実施し、本専攻の理念・目的や学修プロセス
全体、学修目標等について説明しました。加えて、エクスカーションやグループセミナーによる専攻
プロモーションマテリアルの作成、および TGSW2018 におけるグループ発表を通じて、本専攻の理念・
目的や学習プロセス全体、学修目標等について理解を促しました。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習への配慮として、医学エリアの 4E 棟 6 階に個々の学生のための机を備えた部屋を用意すると共に、学生ラウンジを 24 時間解放している。また、チューター教員、授業科目担当教員及び指導教員が各学生に個別に対応し、必要な学生に対しては学習サポートを実施しました。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
本専攻は本学、国立台湾大学（台湾）、ボルドー大学（フランス）の 3 大学が実施する本邦・アジア・
欧州共同の学位プログラムであり、特徴のひとつは、セメスター毎に学生が日本、台湾、フランスの順に移動して各大学の授業科目及び研究指導を受けることにあります。そのため、各大学間には地理的距離があり、頻繁に教職員が各国に赴くことは困難な状態にあります。そこで、本年度の FD 活動として、電子メールや Skype、テレビ会議システム等を有効に利用し、各大学間での情報共有、カリキュ
ラムや教育方法についての議論を行い、プログラムの改善に努めました。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
国際連携食料健康科学専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 48.1％
授業評価アンケート実施率は 100%であった昨年度に比べ、今年度は 48.1%に低下しました。昨年度
は専攻独自のアンケート用紙を学生に直接配布して回収したのに対し、今年度は全学共通式のアンケ
ート用紙を用い、実施及び回収を各授業の先生に一任して行いました。そのため、各授業の先生に対-184-

してアンケートの実施を十分に周知できていなかったことが低下の要因として考えています。今後は教員に対して十分な説明と依頼を行い、授業評価アンケート実施・回収率の向上に努めたいと考えます。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし

-185-

図書館情報メディア研究科
図書館情報メディア専攻(博士前期・後期課程)
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 24 年度から継続的に、図書館情報メディア研究科博士前期課程の授業評価アンケートを実施し、専攻大学院教育課程グループにて授業内容の検証と改善を行っている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全学共通のアンケートを実施し、授業に関する学生の満足度は高いという結果が出ている。学生による授業評価アンケート調査では「授業の準備は十分にされていたと思うか」の問いに対して、「大いにそう思う」と「そう思う」の計は 94.6%という結果で、満足度は 9 割を超えている。「教員の説明や授業の進め方は適切であったか」の問いに対して、「大いにそう思う」と「そう思う」の計は 92.7%であり、9 割近い満足度を得ている。一方で、これらの問いに対して「そうは思っていない」大学院学生もいるため、今後はこれらの結果を活用し、さらなる改善に努める。
履修証明プログラムである図書館経営管理コースにおいても、同様の評価アンケートを実施しており、すべての設問に対し、満足度の高い回答が得られており、継続してプログラムの改善に取り組んでいく。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

図書館情報メディア専攻(M)

総科目数

73科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

63.3%
Q2

31.3%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない61.0%
Q3

全くそう思わない
31.7%

5.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

60.4%
Q4

全くそう思わない

そう思わない全くそう思わない

30.5%

7.9%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

67.2%

そう思わない全くそう思わない
27.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
専攻進路指導グループや個別の教員による取り組みは実施しているが、組織としての取り組みは、
今後の検討課題である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
大学院における単位の実質化や成績評価の適正化を図るため、大学院教育課程グループがシラバスを確認した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 30 年度 TF 候補者の授業計画案の確認と検討を行い授業内容の精選を図り、改善点の指摘や教育能力の向上を図った。また、TA として勤務する大学院学生に、本部主催の研修会に参加させることにより、TA の授業方法の向上や授業意識の改善を図った。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
平成 30 年度はなし。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員本部主催の研修会に参加した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
平成 30 年度はなし。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
図書館情報メディア専攻では、学生の要望・意見を把握するため、７月 23 日に筑波キャンパス春日-186-

エリアで、10 月 6 日に東京キャンパスで大学院懇談会を実施し、計 12 名の大学院学生が参加し、活発な意見交換が行われた。こうした場での意見をもとに、自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援に対する要望を含め、学生生活・教育研究の改善点について検討し、順次改善を行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
ほぼ月に 1 回のペースで FD 研修会を実施した。総計 9 回、講師 9 名（内、学外者 1 名、学内者 2 名
図書館情報メディア系教員 6 名）、参加者数（延べ）413 名であった。昨年度と比べ、実施回数は一回多かったが、参加者数は少し減少した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
図書館情報メディア専攻（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
図書館情報メディア専攻（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成 29 年度より、博士前期課程の演習科目についても通常のマークシート方式による授業科目ごとのアン
ケートを実施し、博士後期課程については演習科目及び講義科目について TWINS のアンケート機能による授業科目ごとのアンケートを行っている。平成 29 年度は、博士前期課程・博士後期課程の実施率は共に 100％であり、平成 30 年度においても、いずれも 100％の実施率であった。今後も同様に授業評価アンケートを実施
していくことで、実施率 100％を維持していく。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
下記のとおり。
平成３０年度 ＦＤ研修会実施一覧
2019/3/20更新
年 回
度 数

研修名

1

第１回
教員ｾﾐﾅｰ

研究紹介

第2回
教員ｾﾐﾅｰ2

3

講 演 題 目講 師 〔所属・氏名〕

対象者

開催場所・日時

筑波大学図書館情報メディア系
渡辺 知恵美 准教授

教員

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年４月２５日（水）１５：５２～１６：０５

44 ※質疑応答

科研費獲得について

筑波大学図書館情報エリア支援室
柳田 なみ子 専門職員（研究支援）

教員

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年５月２３日（水）１５：３０～１５：４５

47 １５分

情報セキュリティ

筑波大学図書館情報メディア系
阪口 哲男 准教授

教員

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年6月２7日（水）１５：１０～１５：３５52 ※質疑応答

筑波大学図書館情報メディア系
中山 伸一 教授

教員

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年6月２7日（水）１５：３６～１６：１４

52 ※質疑応答

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年7月２5日（水）１５：００～１６：００
実施後１５：００～１５：３５（打合せ除く）

48 ※質疑応答

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年９月２６日（水）１５：３０～１６：３０
実施後１５：０１～１６：２５（打合せ除く）

35 ※質疑応答

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年１０月２４日（水）１５：１２～１５：３８45 ※質疑応答

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３０年１１月２８日（水）１５：３０～１６：００

49 ※質疑応答

情報ﾒﾃﾞｨｱﾕﾆｵﾝ 2Ｆ ﾒﾃﾞｨｱﾎｰﾙ
平成３１年２月２７日（水）１５：３９～１５：５６

41 ※質疑応答

30 4

第2回
FD研修会

就職支援について（共催：知識情報・図書館学類・
情報メディア創成学類）

筑波大学春日エリア キャリア相談室
神村 孝子 就活アドバイザー

教員

5

第3回
FD研修会

大学におけるハラスメント問題とその対策について（仮題）一般社団法人 職場のハラスメント研究所
所長 金 子 雅 臣

教員

第3回
サバティカル研究成果報告
教員セミナー

筑波大学図書館情報メディア系
鈴木 佳苗 准教授

教員

第4回
FD研修会

筑波大学図書館情報メディア系
溝上 智惠子 教授

教員

筑波大学図書館情報メディア系
叶 少瑜 助教

教員

7

8

備 考

１０分
含む

２５分
含む

第1回
FD研修会
学位授与の手引き

6

教員
参加数
（名）

研究公正規則について

第4回
系プロジェクト支援経費成果発表
教員セミナー※教員参加数には、講師が系の教員の場合本人を含む。

総参加（延べ）人数※教員セミナーは、大学院生にも周知し参加を募る。

-187-

２５分
含む

６０分
含む

６０分
含む

２０分
含む

２５分
含む

２０分
含む

413 名

グローバル教育院
ヒューマンバイオロジー学位プログラム
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
ヒューマンバイオロジー学位プログラムは、ヒトの健康に関する地球規模課題の解決に貢献できる
複合的専門力を修得し、ヒトが人らしく生きる社会の創造を先導できる国際的トップリーダーの資質を持った人材を育成することを人材養成目的としている。ヒトの生物学に関する概念を理解し、従来のセントラルドグマでは扱えない生命素子の科学とその制御技術の専門力を修得し、これらの知見を現場における課題を解決するために活用するための目利き力、突破力、完結力を涵養するという方針
で複合型の教育課程を編成している。本プログラム５年次までを実施し終えた段階で、カリキュラム
は医学、生物学、コンピューター科学、化学、物理学など他分野にわたる基礎科目のほか、海外での実習科目など充実したものとなっている。一方、本プログラム予算が満了することを見据え、学生、教員からの意見を聴取しながら、カリキュラムの検証と改善を行っている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートは、HBP 教務委員会において議論し、全学共通の項目に加えて、10 項目の選択
式項目と 3 項目の自由記載形式項目を設定した。アンケート結果は教務委員会で確認後、各科目担当
教員にフィードバックすることとしている。また、学生からの要望を随時聴取し、一部の講義の開講
時期の変更、新規科目の開講などを進めた。HBP で実施する講義・科目の教育効果については、GLidD(Growth & Learning identification powered by Instructional Design)という達成度評価・学修支援システムを用いて継続的に検証している。今後、GLidD による学生の学修・成長の評価と授業アンケ
ート、学生との対話を組み合わせて教育効果の検証を実施する。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

ヒューマンバイオロジー学位プログラム（5D）

総科目数

10科目

Q1

The instructions were well prepared for the course.
Strongly agree

Agree

Neutral

47.7%
Q2

32.7%

Agree

Neutral

41.8%

15.7%

DisagreeStrongly disagree

38.4%

11.8%

5.8%

Attending this course，I developed a stronger interest in the field of study related to this subject than before.

Strongly agree

Agree

17.3%
Q4

Strongly disagree

The ways the instructor explained and planned the class contents were suitable for the course.
Strongly agree

Q3

Disagree

NeutralDisagree

45.5%

Strongly disagree
23.3%

13.3%

Overall，I am satisfied with this course.
Strongly agree
23.1%

Agree

Neutral
46.6%

DisagreeStrongly disagree
13.9%

16.4%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
海外研究機関に研究員として就職した修了生の多くは、就職先研究機関で雇用されており、修了生が高く評価されているものと判断される。また、一部の修了生は学術振興会の研究員として採用されており国内でも修了生が高い評価を受けた。今後も、修了生の就職先研究機関及び企業から意見聴取を行うとともに、企業から招聘した教員からの意見も聴取し、教育課程編成の検証と改善をしていく。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・本教育課程の単位は完全に実質化しており、シラバスによって公開された学修目標や学習内容、評価基準等に沿って教育と成績評価を厳格に実施している。成績評価の厳格化に伴い、成績評価結果のシンプルな総合評価制度である GPA 制度を導入している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み・ヒューマンバイオロジー学位プログラムの人材養成目的、教育課程編成方針、QE1 における審査の方
法と基準達成度評価・学習支援システム(GLidD)に関する FD セミナーを実施して情報共有を図っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み-188-教員相互の授業参観および授業評価は体系的には実施していないものの、メンター教員が若手教員の授業を必要に応じて参観・評価している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員が円滑にプログラムに携れるよう、教員が参加する FD セミナーの中で、教育目標、カリキ
ュラム、学生支援等に関する FD セミナーを実施している。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
補完教育は行っていない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本プログラムの修了要件は高い英語力を要求しており、英語学習の支援のために TOEFL 受験講座を開講している。シラバスには自己学習という項目を設けており、各科目の履修に関連した自己学習内容の指示を行っている。また、学生を同じ学生寮で生活させることにより、下級生と上級生が交流を深め、自主学習しやすい環境を整えている。また学生が中心となって細胞生物学関連の勉強会や神経科学・免疫学関連のセミナーを自主的に開催している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
全教員に対する FD において、HBP の理念・目標を共有するとともに、研究倫理に関する FD を実施した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
ヒューマンバイオロジー学位プログラム（5D）：平成 29 年度実施率 96.3％→平成 30 年度実施率 100％
HBP では、記述式の授業アンケート調査を行っており、学生の意見を集約し授業担当教員へフィードバックすることにより授業のより一層の改善に努めている。今年度も実施率 100%を継続していきたい。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
HBP では、新入生が HBP での生活・学習にスムーズに入るため、初期メンター、学生チューター制度を導入している。初期メンターは若手の教員が担当しており、若手教員向けの初期メンター教員セミナーを開催した。

エンパワーメント情報学プログラム
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
エンパワーメント情報学プログラム（EMP）では、人材育成目標として「分野横断力」「現場力」「魅せ方力」を掲げ、その実現に向けてカリキュラムを整備している。また、EMP で新たに提案したエンパ
ワーメント情報学の体系を学ぶために、分野横断コースワークを設けている。平成 28 年度には、EMP
で当初計画していた授業が一通り実施することができ、教育目標に対するカリキュラムはほぼ確立できている。平成 30 年度はこれらをさらに充実させるため、学生、教員、外部評価委員等の意見を聞きながら、カリキュラム委員会を中心にカリキュラムの点検と改善を継続的に行った。また、EMP は令和
2 年以降文科省の補助金が打ち切られることを鑑み、その後の EMP の自走化をにらんで、カリキュラムについて簡素化、効率化などの再編成を検討した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートは、EMP のプログラム点検・評価委員会の FD/SD 部会で議論し、全学共通項目に加え、選択式 9 項目と自由記載 3 項目を設定している。EMP は分野横断型プログラムであるため、受講生のバックグランドの多様性を考慮し、受講生に対して理解しやすい授業を心がける必要がある。EMPの教員は、平成 29 年度のアンケートをフィードバックして、さらにわかりやすい授業を心がけている
ため、アンケート結果に対しては、平成 29 年度同様、高い評価を得ている。自由記載にあったコメン
トは各教員にフィードバックし、次年度に向けての改善などの取り組みに役立ててもらっている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

エンパワーメント情報学プログラム（5D）

総科目数

28科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない62.3%
Q2

全くそう思わない32.5%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

62.0%

そう思わない全くそう思わない
33.5%

-189-

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない66.0%
Q4

全くそう思わない
28.2%

5.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
70.2%

そう思わない全くそう思わない
24.5%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 30 年度は、平成 31 年 3 月に修了生に対して EMP の教育に関するアンケートを実施した。修了
生からの評価はおおむね高いことが確認できた。また、強化すべき点に関する指摘については教員間で共有し、今後改善を図っていく。このアンケートについては、毎年の修了生に対して実施するだけ
でなく、修了後数年後にも再度アンケートを実施し、教育効果を検証し改善していく予定である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
QE および 3 段階の達成度審査を行っており、それぞれの審査項目を明確化している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
EMP では全教員が参加する年 2 回の教育会議を開催しており、学生からの授業評価、外部評価委員会
及びプログラムオフィサー視察などによる外部からの評価を共有するとともに、特に、分野横断型のプログラムの教育において注意すべき事柄などを共有し徹底している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
カリキュラム委員会が一元的に授業の点検を行い、改善点の指摘を行っている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本プログラムでは、新任教員が着任するたびに、EMP の理念や教育目標、カリキュラム、学生支援等
に関する教員向け研修を行う体制を整えている。平成 30 年度は、新任教員 1 名の研修を実施した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
EMP は分野横断型学位プログラムであるため、工学以外のバックグランドを有する学生も入学する。
それらの学生に対して、数値解析やプログラミング等の基礎を学べる科目をカリキュラムに加える等の対応を行っている。また、非情報系の学生に情報学分野の研究手法の一端を理解させるため、実験
心理学方法論等で基礎的な実験手法、分析手法などを教えている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学生の履修計画においては、学生委員会が中心となり助言を行っており、学生の状況に応じて必要な授業を勧めるなどしている。また、「魅せ方力」の一つとして必要な論文の書き方などは、特に情報系の論文の書き方に精通していない芸術系の学生に対し、マンツーマンで指導している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
平成 30 年度、EMP では、プログラムオフィサーや日本学術振興会による現地調査（プログラムのフォローアップ）や有識者による外部評価委員会などを開催し、外部からの評価を積極的に受け入れてきた。これらのイベントでは、EMP の教育や運営に対する外部からの貴重なコメントを聞くことができる機会なので、できるだけ多くの教員が意見交換に参加できるようにするとともに、これらの情報については全教員で共有できるようにした。また、プログラムオフィサーから、「人間情報学」の在り方について問題提起があったので、教員間だけでなく、サイエンスカフェによる教員・学生間での議論
や、企業連携委員会による企業人との議論を通して、「人間情報学」に関する認識の共有化・深化を進めた。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
エンパワーメント情報学プログラム（5D）：平成 29 年度実施率 69%→平成 30 年度実施率 77％
本年度の実施率は、昨年度より向上したものの、さらにアンケート依頼時に周知徹底して、実施率100％をめざしていく。
Ⅼ．その他（FD 活動に対する取組み）
EMP では、学生がグローバルリーダーとなることを目指し、特徴的な演習・実習科目を用意している。
特に、プレゼンテーション課題を多数設け、表現力や説明力の向上を重視している。本プログラムはアカデミア以外のキャリアパスを想定しているものの、これらの演習・実習科目はプレ FD としての高い効果が期待できる。

ライフイノベーション学位プログラム
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善-190-

ライフイノベーション学位プログラムでは、病態機構、創薬開発、食料革新、環境制御の４領域において、つくばライフサイエンス推進協議会に所属する民間企業および独立行政法人研究所に加えて、海外のトップクラスの大学からの教授陣が参画し、学生の研究教育活動をサポートし、ライフサイエ
ンス分野でイノベーションを創出する人材の育成を目指し、複合型のカリキュラムを編成している。
学生とは密接にコミュニケーションを取る中でカリキュラムに対する意見を集約し、教員からの意見も併せて検証し、常に改善に努めている。平成３０年度は 9 月に第一期の後期課程修了生を輩出した。
学生と教員からプログラム全体に関する意見を集約・検証し、さらなる改善に向けた準備を進めている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
授業評価アンケートの結果より学生の満足度は高いという結果が出ている。ライフイノベーション
学位プログラムでは４領域（病態機構、創薬開発、食料革新、環境制御）の中で、学生が所属する領域だけでなく、他領域の授業も履修することを求めているため、Q3 における「Strongly agree」と「Agree」の割合が若干低い傾向にある。学生募集の段階およびオリエンテーションにおいて、本プログラムで育成を目指している人材像や他領域の授業を履修することの意義の理解に対する浸透に努める。

-191-

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成２９年 9 月に第一期の前期課程修了生、平成３０年 9 月に第一期の後期課程修了生、を輩出したばかりであり、教育効果の検証を行うことを目的として、未だ適切な意見聴取ができる状況にはなっていない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
FD 委員会は教務委員会と連携し、成績評価の厳格化を行うべく、シラバスの整備を進めている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教育会議にて本プログラムを担当する教員にアンケートの全体集計結果を示すとともに、各授業別の評価を担当教員に提供し、教育方法の改善や教育能力の向上を図っている。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
多くの科目は複数の講師によって行われるオムニバス形式であり、必然的に事前に他の教員の講義
内容を参照することとなっている。また、科目によっては事前に担当教員間で事前に打ち合わせを行
い、全体の講義内容を決定している。各科目には科目責任者あるいは科目コーディネーターが設定されており、全体の内容を把握しつつ、教員間の調整を行っており、教員相互に授業の評価が行える体制を整えている。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員には本プログラムの理念・業務等を丁寧に説明した。さらに全学で実施されている FD 研修
等への参加を促した。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本プログラムに入学する学生のバックグラウンドは多様であり、さらには学ぶ領域も幅広いため、画一的な補完教育は効果的ではない。そこで、指導教員はそのような状況を理解した上で学生に合わ
せてきめ細かく指導することを努めている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本プログラムでは授業をある程度集中的（原則として午前中、同じ教室）に配置することで、自主学習が妨げられないよう配慮している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
授業の改善に向けて、学生からの授業評価を各担当教員にフィードバックした。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
ライフイノベーション学位プログラム（M）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
ライフイノベーション学位プログラム（D）：平成 29 年度実施率 100％→平成 30 年度実施率 100％
平成２９年度と同じく平成２８年度も本学位プログラムで開設している授業に関してはアンケート-192-

の実施率は１００％であり変化はない。今後は、学生一人一人から直接アンケートを回収しているため、アンケートを回収する教員の負担に配慮し、適切なアンケートの回収方法を再度検討する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特になし。

-193-

1.3 平成 30 年度センターにおける FD 活動報告
グローバルコミュニケーション教育センター
１．CEGLOC の教育目標
発足 4 年目となるグローバルコミュニケーション教育センター(Center for Education of Global
Communication, 略称 CEGLOC)は、日本人学生および留学生が共に外国語や日本語を学ぶためのより充実した環境を提供して本学のグローバル化を推進するとともに、アカデミックかつ実践的なコミュニ
ケーション能力の育成を図ることを目標としている。その実現のために、本年度においても、外国語教育部門、（留学生向けの）日本語教育部門、国語部門において、以下の活動を行った。
２．外国語教育部門
2.1. 教育目標に対するカリキュラムの検証と改善「外国語」の教育目標に対するカリキュラムの検証は、カリキュラム担当教員を中心として英語・ドイツ語・フランス語・ロシア語・スペイン語・中国語・朝鮮語の各語学セクション単位でミーティ
ング等を開き、カリキュラムの改善と充実に向けた討議を行うことで課題を明確化し、問題意識の共有と授業実践へのフィードバックを図ることで行った。また、外国語担当者連絡会議をほぼ毎月行い（計 10 回）
、その中でも必要に応じて教育内容や教育方法の改善と充実について検討を行った。また
本年度についても、教育の質保証の観点から出席を成績評価に反映させないことを周知徹底した。
平成 29 年度以降、留学生と一部日本人学生の要望に応える形で、ドイツ語、フランス語、ロシア語、スペイン語を英語で教えるクラスを開設している。これは初修外国語における内容言語統合型学習(Content and Language Integrated Learning, CLIL)と言える。ここでは、履修学生が留学生と日本人の双方が参加するため、英語でペアワークやグループワークが可能な協働型授業の実践が実現している。学生たちの満足度も相対的に高く、担当教員から教育効果が上がっていると評価する声が寄せられた。
新カリキュラムへの移行に備え、英語及び初修外国語の固定時間割、必修単位数、開設授業数などを確定した。
2.2. 学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
外国語教育部門が開設する 766 科目について授業評価アンケート（「授業の準備」「授業の説明・進め方」「総合的な評価」など 18 項目）を実施した。基本的にすべての項目で肯定的な評価を受けている。そのアンケート結果については、各教員が評価・分析し、教育活動の改善点を確認した。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

外国語

総科目数

15科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

74.4%
Q2

22.6%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

67.5%
Q3

26.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない60.1%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない33.4%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

61.9%

そう思わない全くそう思わない31.6%

2.3.授業方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 30 年度は、7 月 9 日に第 15 回 CEGLOC FD・パネルディスカッション「学内の国際交流」、12 月
2 日に第 2 回 CEGLOC カンファレンス「21 世紀の教室における異文化間スキル」実施した。また 1 月 15
日には初修外国語として初めてロシア語教育 FD 研修「新しい時代に相応しいロシア語教授法とは何か？」を行った。さらに前年度に続き（前年度は 1 回のみ）外部講師を招いて、全教育組織の教員を対象に、専門科目を英語で行うための CLIL セミナー「英語で効果的に授業を行うための FD 研修」を-194-

計３回にわたって実施した（9 月 24 日、3 月 7 日、3 月 8 日）。終日に及んだ研修では、学習者の動機づけ、クラス内での多様な英語レベルへの対応、文化的問題への対処法、グループディスカッション
を含む協働学習などの内容が盛り込まれた。なお、参加した全教員が満足度の高い評価を与えた。
フランス語セクションはフランス語教材（教科書と練習問題を 1 冊ずつ）を前年度に続き、開発・刊行した（東京 2020 大会などにも対応）。ロシア語セクションは英語の解説つきのロシア語教材『リズム－外国語としてのロシア語入門』（留学準備用）、カザフ語教材『実践カザフ語入門』（海外語学研修用）を開発・刊行した。
2.4. 在学生への学習支援の取組み
４月に新入生を対象に英語クラスに関する相談会を実施した。5 月にグローバル時代を生きるために役立つ「新入生に贈る公開講演会」を実施した。また海外語学研修（英語、中国語）参加希望者のための事前説明会を行った。オックスフォード大学夏季語学研修プログラム説明会を 5 月 10 日に、中国語語学研修説明会を 5 月 23 日、11 月 8 日に開催した。平成 29 年度「教育戦略推進プロジェクト支援事業」として国際基準の言語能力検定受験を促進する目的で、ドイツ語（ゲーテ・インスティトゥー
ト検定）とフランス語（DELF）の受験料補助等を行った。
全学をあげて取り組む TOEFL については、テスト説明会を 4 月 25 日、5 月 16 日、6 月 19 日、10 月
31 日、11 月 20 日の計 5 回行った。学群 1 年次対象に 4 月 9 日に TOEFL ITP テスト（プレイスメント
テスト）を実施した。また 3 年次対象の TOEFL ITP テストを 5 月 19 日、11 月 28 日の計 2 回行い、従来 1 回であった学生たちの受験機会を増やした。学生たちの TOEFL ITP スコア向上および TOEFL で測定できる英語能力の向上を目的として、「TOEFL Practice I」「TOEFL Practice II」「TOEFL Academic
English IA」「TOEFL Academic English IB」「TOEFL Academic English IIA」「TOEFL Academic English
IIB」を開講した。
さらに平成 30 年度 SGU 事業の推進を支援するために、英語力向上に係る取り組みを行った。具体的には、①英語成績上位層を対象とした発信能力向上プログラム（秋学期、AI によるライティング自動評価システムである ELS Criterion writing evaluation service を活用）、②当該プログラム参加学生を対象とした TOEFL-ITP 受験による効果測定（2 月 6 日）、③TOEFL 対策少人数クラスの特別授業（「TOEFL Preparation」［1 単位］、3 月 4 日〜3 月 8 日）を実施した。
2.5. 今年度の FD 活動の特色
平成 30 年度は、本学の特色である「学際性」と「国際性」を推進するという理念を踏まえ、授業方法の改善・充実と、英語を使った専門科目教育の強化を念頭に置いた、Content and Language Integrated
Learning（内容言語統合型学習、通称 CLIL）型授業の一層の推進・拡大を目的とする FD 活動に前年度以上に注力した。
３．日本語教育部門
3.1．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
日本語コースの目標や内容については、技能別、レベル別に、非常勤講師も含めた担当教員が継続的に連絡調整を行っている。特に 8 月と 2 月には授業を担当の教員全員が集まり、授業報告および今後の改善に向けての共通認識をはかる FD 研修会、専任・非常勤が一体となったシンポジウムを開催し、受講者数のニーズ、レベル間の調整、単位の実質化・成績評価の厳格に対する取組み、授業方法の改善や教育能力の向上に対する取組みを検討した結果、補講日本語コースにおいて、初級日常日本語コースを開設することとした。
3.2．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
平成 28 年度より日本語教育部門は全学共通の 4 項目のほか 12 項目を追加し自由記述を加えたものを実施している。CEGLOC で開講している日本語科目の実施率は 100％で、アンケート結果は教員各人が確認し、さらに年度末に日本語教育部門長および教務担当の教員が個別に面談し、授業の向上に役立てた。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

外国語（日本語コース）

総科目数

77科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
72.1%

そう思わない全くそう思わない
21.4%

-195-

5.2%

Q2

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

65.0%
Q3

6.0%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

54.9%
Q4

全くそう思わない
25.8%

そう思わない全くそう思わない

28.0%

12.8%

そう思わない全くそう思わない

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

59.2%

25.9%

10.3%

3.3．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学内 LAN を利用して、教材の共同利用ができるよう、電子ファイルでの共有化を行っている。そのために、ファイル格納庫の整理を図った。初級漢字教材として筑波大学の留学生センター（当時）の実践から開発された『BASIC KANJI BOOK』Vol.1、Vol.2、『INTERMEDIATE KANJI BOOK』Vol.1 のアプリを開発し、学習者に提供した。
3.4．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
各コース、各技能のコーディネータが中心となり、授業に支障が起こらないように授業のガイダン
スや授業の参観を行った。2 月の FD 研修会では、次年度から新たに使用する教科書の作成者を招き、教科書の作成目的、使用方法についての講習会を開催した。シンポジウムとして、筑波キャンパスにおいて、6 月 9 日に Kim Ahlström 氏と中川健司氏の２名による、Web を利用した語彙学習、6 月 21 日には Vorobeva Galina 氏による e-learning を活用したデジタル漢字教材、10 月 2 日には Monika Unkel
氏によるインクルーシブ教育への対応についての取り組み、そして、2 月 16 日には、石川慎一郎氏の日英コーパスで言語教育はどう変わるかについての講演会を行った。
3.5．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
G30 プログラムでは、入学前に日本語の事前学習を行った。
４．国語部門4.1. 教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
国語部門では 2018 年 2 月 7 日，16:30-18:00 の１時間半にわたり人文社会系棟 A205 において国語担
当教員を対象とした FD イベントを開催した。今回の講師は、早稲田大学非常勤講師の金子泰子氏で，
早稲田大学で担当している授業を中心的な題材として、日本語の文章教育・ライティング教育の方法論について、理論、実践の両側面からの講演を行い、引き続き、その方法論及び問題点の整理を基盤として議論と意見及び情報の交換を行った。講演では、金子氏が提唱している二百字作文について、実際にどのような過程・手法を用いて導入するのかということも含めて授業の運営の方法とその過程で起きる問題点や対処方等の詳細な説明と共に大学の授業における実践の紹介がなされ、課題条件法
を用いて教員と学生で課題に関する条件・目的を明示的に確認すること、アンケート等を活用することによって学習者の実態に合わせた授業運営を行うことの重要性が示された。二百字作文については、
半期の授業において書く回数や長い文章への接続といった実践における方法・問題の提示とともに、欧米における状況も含んだ形でその他の短作文の試み・提案との比較に関する整理も行われた。さらに、題目設定、評価の位置付けと評価法、指導計画が重要であることが示された。意見・情報交換では、大学やクラスの異なりによって問題とその対処法にどのような違いが出てくるかという点に留意しつつ、実践面における課題と授業の運営方法について議論が行われた。特に、短い文章の作成からレポート・論文という大学教育において 1 つの目標となる長い文章の作成への橋渡しの重要性について改めて確認され、その課題解決の方法として、アウトラインを積極的に活用することやパラグラフ
ライティングを導入することの有用性・重要性について意見の交換が行われた。
4.2. 学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
TWINS を用いての全学的なアンケートを実施し、おおむね受講生からの満足を得た。

-196-

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

国語

総科目数

42科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

62.6%
Q2

35.0%

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない56.6%

全くそう思わない35.7%

5.9%1.4%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

39.2%
Q4

2.4%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

そう思わない42.3%

全くそう思わない
14.3%

3.1%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

46.5%

そう思わない43.0%

全くそう思わない
8.0% 1.7%

4.3. 新任教員のための研修等の実施
共同で作成している教科書を使用している教員については、さらに内容についての精選を討論、議論を深めた。
4.4. 自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
教員各自が、オフィスアワー等の時間を活用し、補習・補講の必要な学生には、個別に指導した。

体育センターはじめに
平成 30 年度においては、体育センター内の常置委員会である FD・危機管理委員会、正課体育委員会
及び「成績評価の検討ワーキンググループ」において、２学期制カリキュラムの検証、授業の質的保障の追及、授業改善の検討等を進め、教育効果の改善を図った。それぞれの内容は以下に示す通りである。
①カリキュラムの改善について
近年、G30など英語プログラム、あるいは特別聴講生などの留学生の体育受講が増加している。これらの学生においては、武道系科目やトレーニング系科目のニーズが高い傾向にある。したがって、英語プログラム対象の曜日時限の開設科目についてカリキュラムを検討し、柔道（2科目）、剣道（1科目）、フィットネストレーニング（2科目）を開設した。
②授業方法の改善に対する取り組み(1)LGBT等の学生に対する配慮について
本学におけるLGBT等に関する基本理念及び対応ガイドライン（平成29年3月）の作成、公表を契機に、
体育センターでは、FD活動として平成30年1月にダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンターより河野禎之先生を講師としてお招きし「SOGI/LGBTに関する筑波大学の基本理念と対応ガイドライン」について研修を実施した。そして、平成30年度においては、対応ガイドラインを参考に授業における支援として、LGBT等の当事者の履修時の参考のために、男女別要素（更衣室、用具、グループ等）
について科目ごとにシラバスに明記した。また、個別の状況に応じた履修を可能にするために、事前の相談あるいは、科目決定後も状況に応じて科目の変更等について相談に応じる体制を作った。
(2)授業時の怪我等の事故発生時の対応について
これまで授業時における怪我等の事故発生時の対応は、保健管理センターと連携するなどして対応してきた。しかしながら保健管理センター診療の有料化や診療報酬の改定による附属病院の選定療養費の導入などから、授業の事故発生時の対応について、その流れを再検討しフローチャートを作成した。
③学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
体育センターは、基礎体育（1年生対象）では、春・秋学期Bモジュールの授業最終回に授業評価を実施し、応用体育（2年生対象）、発展体育（3年生対象）では、秋学期Bモジュールの授業最終回に授-197-

業評価を実施している。アンケート結果は、ほとんどの項目で高評価を示し、概ね教育目標を達成していたと思われる。また、全学共通設問における全体集計と比較しても高い評価である。しかし、この結果に満足することなく、教育目標、カリキュラムの改良に尽力していく所存である。また、このような授業評価を教員それぞれが、授業改善に生かすことができるようにさらに詳細な検証を実施したい。
なお、授業評価アンケートの実施率については、平成29年度は74.7％であったが、平成30年度は、
79.3％であり若干改善された。しかしながら、この実施率は、全学の数値に比較して低いため、改善を要する点である。このような数値となるのは、身体的あるいは、精神的理由から通常の体育（スポーツ種目）を受講できない学生の受講科目であるトリム運動では、受講者数がきわめて少ないため、授業評価を実施できないなどの理由が推測される。したがって、開設されているトリム運動科目（10科目）をまとめて集計するなどの工夫が必要であると思われる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

体育

総科目数

190科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

ややそう思うどちらともいえない

ややそう思わない

全くそう思わない

78.7%
Q2

18.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

ややそう思うどちらともいえない

ややそう思わない

全くそう思わない

77.4%
Q3

18.9%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

ややそう思うどちらともいえない

ややそう思わない68.3%
Q4

全くそう思わない
25.0%

5.2%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

ややそう思うどちらともいえない74.7%

ややそう思わない

全くそう思わない
19.7%④危機管理意識の強化
心肺蘇生法についての十分な知識と対処能力を体育教員は身につけておく必要性に鑑み、心肺蘇生法 & AED 講習会を開催し、説明及び実技を行った。体育センター所属の全教員の参加を目指し、事前広報を積極的に行った。
⑤日韓台 大学体育研究フォーラムの共催
筑波大学と鹿屋体育大学による 3 年制博士課程「大学体育スポーツ高度化共同専攻」主催の日韓台の大学体育研究フォーラムを共催した。当専攻の梶田和宏氏（筑波大学大学院･大学体育スポーツ
高度化共同専攻 3 年次）をはじめ、講師に崔義昌氏 CHOI Euichang（ソウル大学校･教授、韓国スポ
ーツ教育学会会長）、林靜萍氏（台湾師範大学･教授、台湾体育学会会長）、コメンテーターに西田順
一氏（近畿大学･准教授、大学体育スポーツ学研究･副編集委員長）を招き、大学体育の現状に関する 3 カ国の情報共有を図った。
⑥今年度の FD 活動の特色
FD 研修会を今年度は 2 回開催した。危機管理意識の強化とともに、大学体育の現状に関する東ア
ジア隣国の情報を共有できたことは、今年度の FD 活動の大きな特色といえる。

-198-

1.4 平成 30 年度共通科目における FD 活動報告
総合科目
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
新規科目の開設に際しては、総合科目編成部会で開設の可否等を審議している。また、学生の海外留学や自主的学習を促すため、全学方針に則り春学期 C モジュールに総合科目を開設しない方針とした。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
総合科目独自の設問を作成し、毎年、授業評価アンケートを実施している。平成 26 年度からは全学共通の設問を追加した。結果は科目ごとに担当教員及び開設組織にフィードバックし、特に評価の低い科目に関しては実施組織に改善点等を問い合わせることで、自己点検の実施や授業の改善を図ることとしている。また、各科目について履修学生の所属別数表を作成することで、学生の履修動向の把握を行っている。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

総合科目Ⅰ、Ⅱ

総科目数

135科目
授業の準備は十分にされていたと思いますか。

Q1

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない61.0%

全くそう思わない34.0%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。

Q2

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない50.6%

全くそう思わない

40.4%

6.8%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。

Q3

大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

46.6%

そう思わない全くそう思わない37.8%

Q4
総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
54 大いにそう思う
そう思う
どちらとも言えない
48.3%

11.4%

そう思わない全くそう思わない

37.1%

10.9%

学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

総合科目Ⅲ

総科目数

39科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

63.1%
Q2

32.2%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

50.8%
Q3

そう思わない40.5%

全くそう思わない
7.3%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

47.6%
Q4

全くそう思わない

そう思わない39.1%

全くそう思わない9.8%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

49.0%

そう思わない38.4%

全くそう思わない10.3%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
特に実施していない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本学のシラバス作成ガイドラインに沿って、総合科目シラバスの必要記載項目を独自に作成し、到達目標、成績評価方法を記載して学生に明示している。受講学生にはレポートの提出等を課すことで-199-

単位の実質化を図っている。シラバスの記載内容を点検し、ガイドラインに沿っていない科目には改善を促した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
複数の科目で、ディスカッション・タイムやクリッカーを使用した双方向型の授業や授業支援シス
テム（manaba）を活用した授業を実施している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
特に実施していない。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
特に実施していない。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に実施していない。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
総合科目シラバスの「授業外における学習方法」項目に、各科目の自主学習方法を記載している。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
学群教育会議で「シラバス作成のためのガイドライン」の改訂の方向性が承認されたことを受け、ガイドラインの改訂に先立ち、シラバスの記載内容を点検し、ガイドラインに沿っていない科目には改善を促した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
総合科目: 平成 29 年度実施率 96.5%→平成 30 年度実施率 98.5%
平成 30 年度は、平成 29 年度と比較し実施率が 2％向上した。毎学期終了後、授業担当教員宛に、科目ごとのアンケート結果と総合科目における学生の満足度が高い科目のランキングを送付しており、このことが教員のアンケート実施に対する意識の向上に寄与したと考えられる。今後も継続してアンケート結果および学生の満足度が高い科目のランキングを送付する。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
特に実施していない。

芸術
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本年度は、講義・演習・実習のバランスを考慮した芸術ならではの科目を 17 科目を開設した。科目
ごとの専門性が多岐にわたるため、課題内容・授業進行を把握し、内容・プログラムの検討について
は各授業担当教員を中心に検討し、十分にきめ細かい指導を行うことができた。これらの運用と履修者数の状況を踏まえ、平成 31 年度のカリキュラムにおいては、芸術学、美術、構成、デザインの全般にわたってすぐれた文化的営みを理解し鑑賞する力を育むため、科目の見直しを計画した。特に、開設科目数を 13 科目へと厳選し、一部科目については、共通芸術での学びをさらに充実させ、継続的に履修する事を目的とし、専門科目への移動を計画した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
30 年度授業評価アンケート集計結果の項目を平均すると、「そう思う・ややそう思う」でおよそ 95％
以上の評価を得ており、前年度に引き続き高い満足度を維持している。共通科目「芸術」においては、
体験型の授業を中心としていることから、受講生に対して個別の指導をきめ細かく行うことができている点が評価されていると考えられる。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

芸術

総科目数

9科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

80.8%
Q2

16.8%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

69.2%

そう思わない全くそう思わない
28.1%

-200-

Q3

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない78.2%
Q4

全くそう思わない18.4%

総合的に判断して、この授業を受講して良かったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない
80.4%

そう思わない全くそう思わない
18.1%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
共通科目「芸術」は芸術専門学群以外の学生に向けた全学向けの科目のため、卒業生の追跡調査は行っていない。(追跡できない)
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
受講生には最初の授業において、課題の目的、授業計画、評価についてガイダンスを行い、評価の厳格化に取り組んだ。様々なバックグラウンドを持つ共通芸術の受講生に対し、芸術に対する学び方の理解を目的とし、実習だけではなく、作品を鑑賞するなどの方法を提示し、理解の手助けを行った。
一方、従来からも課題となっている成績分布については、芸術における個性をいかに評価するかという観点から、平準化は困難であると考える。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
各教員は個人の制作や研究を通し、常に最新の制作に触れるための機会を学生に提供している。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
実習授業であること、科目それぞれの専門分野が大きく異なることから、授業間での評価等は実施してない。(評価基準が共通でないため)
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
共通科目「芸術」としては実施してない。(※教員を抱える組織でないため)
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
共通科目「芸術」としては実施してない。(※学生を抱える組織でないため)
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
共通科目「芸術」は演習や実習を元にした科目であるため、課題制作を中心とした自主学習による授業の進行を行っている。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
履修者数の統計結果から科目の精選を行い、より充実した教育体制に向けた改定を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
芸術:平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
アンケート実施率については 100%ではあるが、今年度も約半数が懇談会形式での情報収集となっている。このことについて調査したところ、春学期から秋学期まで、1 課題を継続で実施している科目があるため、未実施のアンケートが一定数ある影響が確認された。
Ｌ．その他（FD 活動に対する取組み）
実施全体に関わる今後の課題「美的感性を磨き造形の楽しさを感じ、豊かな感受性をはぐくむ」ために、鑑賞系科目においては「実物を鑑賞する」こと、実技系科目については「制作プロセスの体験」「専門的なツールの修得」が非常に重要であるが、実施費用の捻出については引き続き困難であることから、前述のような開設科
目の見直しを計画した。
平成 31 年度からは、専門導入科目として「アート&デザイン入門」「芸術と文化」「芸術と社会」の 3
科目を新設する。共通科目「芸術」としては、これら座学との棲み分けを明確にし、体験を中心とした共通科目「芸術」の特色をより鮮明にしていくことで、芸術専門学群の取り組みを広く学内に示し、全学的なリベラルアーツ教育を推進するための科目としての役割を強めていく必要がある。

情報
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学生にとっての情報環境は、コンピュータの前に座った時にのみ触れるものから、実生活環境の一部として常時その中に身を置くものへと完全に変化した。これに伴い、情報に関するリテラシーとモ
ラルは、学生の生活と学習の両面においてその重要度が増しており、入学後できるだけ早く身に着ける必要がある。
平成 30 年度は、平成 31 年度から開始される共通科目「情報」4 単位必修化に向けて、実施体制の構-201-

築と教材作成を行った。
「情報(講義)」にかわり平成 31 年度春学期に新設される「情報リテラシー（講義）」では、「情報（講義）」の内容を踏襲しつつ、情報システムの安全な利用とネットリテラシー、知的財産権と情報倫理、
セキュリティとプライバシー保護に関する知識の習得を入学後 5 週間以内に完了させるため、講義資料の充実化を行った。今年度は情報環境機構が推進する e ラーニング教材の INFOSS 情報倫理の受講を本年度も講義・実習において受講生に強く呼び掛け、各クラスの受講率は平均 99％（学群 1 年生平均
99％、学群全体平均 75％、大学院 1 年生平均 83％、大学院全体平均 85％）となった。
「情報(演習) 」にかわり平成 31 年度春学期に新設される「情報リテラシー（演習）」では、「情報（実習）」の内容を踏襲しつつ、ワード、パワーポイントの利用技術にとどまらない、文書作成・プレ
ゼンテーション作成による情報発信技術を養成するための演習教材を作成した。また、ソーシャルネ
ットワークにおける情報共有・情報発信を適切に行うために必要なリテラシーを身に着ける演習教材を作成した。
さらに、データを統計的に取り扱うデータサイエンススキルの習得が社会的に要請されつつあるとの認識のもと、共通科目として新設された「データサイエンス」の平成 31 年度秋学期新規開講に向けて、シラバスを作成し、教材作成を開始した。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
全授業に対するアンケートの結果では、その他の設問に比べて、「情報分野への興味・関心が高まったか」（共通設問 Q3）での評価がやや低くなっている。情報環境は入学前から学生にとって以前より身近なものとなっており、多くの 1 年生がスマートフォンなどで電子メールや SNS に日常的に触れ、ほとんどの者が文書作成やプレゼンテーションに PC を用いた経験を持つ。そうした中で開始される講義は、その教授内容をより学生を取り巻く情報環境と関連づけつつ、常に最新の情報環境にキャッチア
ップする工夫が必要となると考えられる。
「情報分野での学習内容が今後役に立つか」（共通設問 Q6）についての評価もその他の設問に比べてやや低くなっている。
「データサイエンス」科目の開講を通じて、学生のキャリア育成にとって有用に働く教育内容の提供を検討したい。
単位の実質化・成績評価の厳格化に対する取り組みとして、単位取得要件や成績分布が適切に設定されるように、目標と目安を教員懇談会において示している。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

情報

総科目数

70科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

53.2%
Q2

34.9%

そう思う

どちらとも言えない

41.0%

そう思わない全くそう思わない

36.7%

12.5%

6.5%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

33.0%
Q4

8.1%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

Q3

全くそう思わない

どちらとも言えない

そう思わない36.3%

全くそう思わない
18.9%

7.7%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

39.3%

そう思わない38.5%

全くそう思わない
15.0%

4.0%

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
特になし
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
新年度の授業開始に前もって、非常勤講師を含む本科目の担当教員による教員懇談会を開催している。成績評価の考え方や成績評価基準の例を示すことにより、成績評価の厳格化に取り組んでいる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
標準的な講義･演習の資料を推進室で準備し、担当教員を支援した。今後も継続的な教材の改訂を行
い、教育の支援を行う。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
新年度の授業開始に前もって、非常勤講師を含む本科目の担当教員による教員懇談会を開催した。
H31 年度から新規開講される情報リテラシー（講義）、情報リテラシー（演習）、データサイエンスの教-202-

材の内容説明や教材のねらいに関する情報交換が行われ、特に新たに担当する教員・非常勤講師から参考になるとの声が寄せられた。また、情報リテラシー（演習）、データサイエンス担当者を対象とした教育用計算機システムの説明会を開催した。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新年度の授業開始に前もって、非常勤講師を含む本科目の担当教員による教員懇談会を開催している。懇談会では、共通科目「情報」の趣旨や標準の教材・計算機システムの環境等についての説明を行った。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
標準的な講義･演習の資料を推進室で提供しているが、教材内容は各学類の特性に合わせて調整する
よう教員懇談会で説明を行った。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学内の 16 か所に設置された全学計算機システムのサテライトの多くは授業時間外に学生に開放されている。実習の手引きは自習書としても使えるようになっており、最新版を web で公開し 2 年次以降の学生も活用できるようにしている。また、障害学生の実習を障害学生支援室と協力して支援した。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
共通科目「情報」推進室会議を 7 回開催し、教員懇談会での意見や共通科目「情報」運営部会からの要望を反映すべく FD 活動を推進した。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
情報: 平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
共通科目「情報」では TWINS による授業評価アンケートを行っており、実施率は 100％である。今後も継続して TWINS による授業評価アンケートを実施する予定である。

大学院共通科目
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 30 年度も、大学院共通科目では新規科目の開設等は大学院共通科目委員会での審議を経て行っている。審議においては、新規科目が大学院共通科目に設定されている科目群の目標に対して、合致したものとなっているかについて、特に重要視している。また日常の運営と検証は委員長、副委員長
及び事務関係者による運営委員会を、隔週で行ってきた。この中で、受講者数の少ない授業、逆に極めて多い授業について、できるかぎり実態の把握を行っている。
Ｂ．学生による授業評価アンケートや学生の履修状況の分析等による教育効果の検証と改善
大学院共通科目におけるマークシートでの全学授業評価アンケートの実施数は、前年度の 51 科目から 43 科目へと減少した。今後も、アンケートの依頼を丁寧に行うなど改善につとめる。
全学共通設問のアンケート結果は、昨年度に引き続き 4 つ全ての設問に対して 9 割以上の学生が肯定的な回答を行っており、大学院共通科目を担当する教員が、魅力的な授業を展開するための工夫を継続して実施していることが伺える。
学生による授業評価アンケート集計結果（全学共通の設問）
開設組織

大学院共通科目

総科目数

43科目

Q1

授業の準備は十分にされていたと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない全くそう思わない

72.7%
Q2

24.6%

教員の説明や授業の進め方は適切でしたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない

60.7%
Q3

32.5%

5.6%

授業を通じて、この科目に関連する分野への興味や関心が高まりましたか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

そう思わない64.3%
Q4

全くそう思わない

全くそう思わない
26.6%

7.3%

総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか。
大いにそう思う

そう思う

どちらとも言えない

67.3%

そう思わない全くそう思わない
26.8%

-203-

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
厳格な成績評価をするよう各授業担当教員に要請している。今年度も、科目によっては事前レポートの提出等を課すなどの取り組みを行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
複数の専門分野の大学院学生が集まる授業なので、担当教員は用語や概念について分かり易く確認するための努力が必要であり、自ずと授業方法の改善につながっていると考えられる。
Ｆ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観が、多くの科目で行われている。また、可能なかぎり、委員長ないし副委員長
が授業を参観している。
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員が一人で担当する授業はないので、特に実施はしていない。大学教員をめざす大学院学生
にとって必要な素養を養うことのできる授業は複数存在する。
Ｈ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）は実施していないが、全大学院
学生に身に付けてもらいたい能力を養成する科目構成となっている。
Ｉ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
課題図書の指定や推薦図書の紹介等を行い、自主学習に配慮している授業が多い。
Ｊ．今年度の FD 活動の特色
長年開設している科目について内容の見直しを行い、科目の精選やリニューアル等を行った。
Ｋ．授業評価アンケート実施率の向上又は低下した要因及び今後の対応
大学院共通科目: 平成 29 年度実施率 100%→平成 30 年度実施率 100%
平成 30 年度においては 82 科目中 43 科目で通常のマークシートによる授業評価を実施した。これ以外の科目では授業ごとの書面による評価、もしくは学生との懇談の中での評価を行っており、全科目において授業評価に係る取組が行われている。これは大学院における共通科目として、どのような学生にも満足される授業を展開する必要が高まっていることを各担当教員が認識している結果と言える。
今後も各科目の担当教員に対して継続した授業評価アンケートの実施と、その結果の活用を要請した
い。

-204-

1.5 学生の主体的な学びを促進する取組みに関する調査結果について
学生の主体的な学びを促進する取組みについて、下記【資料】のとおり調査を行った。各教育組織の実施件数は別紙のとおりである。来年度以降は、「各教育組織の FD 活動における総合的な取組状況の調査」の中で継続的に調査を行う予定である。
令和元年 7 月 22 日

【資料】
各研究科長、専攻長
各学群長、副学群長、学類長グローバル教育院長
各学位プログラムリーダー

殿

教養教育機構長大学院共通科目委員会委員長
副学長（教育担当）

清 水

諭

全学 FD 委員会委員長

水 谷

孝 一

学生の主体的な学びを促進する取組みに関する調査について（依頼）

学生の主体的な学びを促進する取組みについては、平成 31 年度の年度計画の中で、達成度評価システムの確立
やアクティブラーニング、反転授業、学生ワークシートの開発など具体的な取り組みが挙げられています。
また、「シラバス作成のためのガイドライン（平成31年3月改訂版）」では、学生が授業外学修の時間を確保し、学修に励むことができるよう、宿題の出し方やワークシートの様式の設定・利用など、授業担当教員や教育組織側への創意工夫を要望しているところです。
今後、全学的な先進事例の共有と波及に向けた検討が必要であることから、学生ワークシート等について、各教育組織での特性等に応じてどのような利用・設定を行っているか実態把握をするため、全学 FD 委員会で下記のとおり調査を実施いたします。
なお、本調査結果については、内容を精査の上「平成 30 年度筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書」に掲載することも予定されておりますので、予めご了承願います。
記
１. 調査項目
別紙様式のとおり
２. 特記事項・留意点
これまでの実績及び本年度計画中のものをご入力ください。
３．提出期限：令和元年 8 月 30 日（金）提出先：教育推進部教育機構支援課

E-Mail：gm.kkikakugrp@un.tsukuba.ac.jp

４. 本件依頼先と授業科目の対応
依頼先

授業科目

事務担当

各研究科長、副研究科長、専攻長

・各研究科の共通科目

各対応支援室グローバル教育院長

・各専攻の科目

グローバル教育院

グローバル教育院の各学位プログラム

・各学位プログラムの科目及び各学位プログ
ラムの事務担当

リーダー

-205-

各学群長、副学群長、学類長・各学群の共通科目

各対応支援室・各学類・専門学群の科目
・フレッシュマン・セミナー
・学類指定開設の初年次導入科目
・博物館に関する科目（人文・文化学群）
・教職に関する科目（人間学群）
教養教育機構長・総合科目（フレッシュマン・セミナー

教育推進部

及び学類指定開設の初年次導入科目を
除く）
・体育
・外国語
・芸術
・国語
・情報
・自由科目（特設）・共通科目等大学院共通科目委員会委員長

・大学院共通科目

教育推進部＜参考資料＞①「シラバス作成のためのガイドライン（平成 31 年 3 月改訂版）」抜粋(https://www.tsukuba.ac.jp/education/syllabus-guide.html)②「平成 31 年度

国立大学法人筑波大学

年度計画」抜粋〔担当〕教育推進部教育機構支援課
TEL：029-853-2259, 5896
E-Mail：gm.kkikakugrp@un.tsukuba.ac.jp

-206-

＜別紙＞
学生の主体的な学びを促進する取組みに関する調査結果（集計表）【授業時間内・外での取組み件数（教育組織別）】
＜学群＞

＜大学院＞

組織名

内

外

総計

共通科目

14

11

人文・文化学群

13

社会・国際学群

組織名

内

25

教育研究科

1

1

2

9

22

人文社会科学研究科

4

4

8

8

12

20

ビジネス科学研究科

4

5

9

人間学群

8

5

13

数理物質科学研究科

4

1

5

生命環境学群28

12

40

システム情報工学研究科

10

10

20

理工学群

27

20

47

生命環境科学研究科

14

17

31

情報学群

43

14

57

人間総合科学研究科

35

36

71

医学群

47

23

70

グローバル教育院（大学院）

21

24

45

体育専門学群

17

8

25

計

93

98

191

芸術専門学群

5

3

8

1

1

118

328

グローバル教育院（学士）
計

210

外

総計

【取組みの形式別の件数】※「ワークシート等の形式（名称）」の項目について、学群・大学院ごとに個数の多い順に整理しました。あくまで傾向をみる
ために集計した参考データとして掲載しております。
＜学群＞

＜大学院＞
取組みの形式計

取組みの形式

計

レポート

62

発表

36

小テスト

48

レポート

34

ワークシート32

ワークシート

14

出席票

28

コメントシート等

8

リアクション／レスポンスペーパー

21

リアクション／レスポンスペーパー

8

課題

15

小テスト

7

LMS 機能（manaba 等）

12

出席票

7

コメントシート等

11

研究／実習計画書

6

発表

10

Question sheet

6

ワークブック9

ミニットペーパー

5

演習問題

4

ピアレビュー

5

授業スライドの事前配布（予習用）

3

研究／実習報告書

3

振り返りシート

3

その他

52

その他

70

計

191

計

328

-207-

第2章

平成 30 年度筑波大学 FD 研修会について

本学では、教育・学生生活等に関する全学的な研修会を「筑波大学 FD 研修会」と位置付け、開催している。平成 30 年度は以下のとおり計 16 回の筑波大学 FD 研修会を開催した。

2.1 第 1 回筑波大学 FD 研修会（全学 TA 研修会）
１．開催趣旨・概要
アクティブ・ラーニングの導入など教育の質の向上を図る上では TA の効果的活用が重要であり、TA の役割と力量を高めることが必要になる。このため、TA の役割や心構えについての理解を深めるとともに、TA 業務に必要な実践的スキルの獲得を目的として、TA 研修プログラムを実
施する。
２．日

時：

平成 30 年 4 月 5 日（木）13 時 15 分～16 時 45 分

３．場

所：

2H201 講義室

４．対象：

TA 従事予定の大学院生、授業で TA を活用する教員

５．プログラム
時

間

題

目

講

演 者 等

13:15～13：20

開会挨拶

清水 諭 副学長（教育担当）

13:20～13:50

筑波大学の教育改革とＴＡ／ＴＦ
への期待

坪内

13:50～14：05

manaba について

長谷部 浩二 システム情報系准教授

14:10～14：40

授業補助業務及びデジタル教育支
援ツールについて野村 晋太郎 数理物質系准教授

14:50～16：15

総合科目「現代人のための科学」
における TA の役割と実演

野村 晋太郎 数理物質系准教授

16:15～16:45

TA 経験者との談話

孝司 教育企画室長

６．開催報告大学院生及び教職員を合計して 212 名が参加した。参加した大学院生には参加証明書が交付され、各研究科における TA/TF への事前・事後指導及び TF への認定要件として活用されている。

≪清水教育担当副学長による挨拶≫-208-2.2 第 2 回筑波大学 FD 研修会（ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセン
ター企画 FD 研修会）
１．開催趣旨・概要
平成 30 年 3 月に改訂した「LGBT 等に関する筑波大学の基本理念と対応ガイドライン」に関連して、当該分野の専門家による講演会を実施し、全学的に LGBT 等に関する意識啓発を図ることを目的とする。
２．日時：

平成 30 年 6 月 6 日（水）15 時 00 分〜17 時 00 分

３．場

所：

筑波大学

４．対

象：

学内の教職員（特に管理職）と学生及び学外の関係者

総合研究棟Ａ棟

110 公開講義室

５．プログラム
テーマ：「SOGI （性指向・性⾃認）/ LGBT+と⼤学」
時

間

題

目

講

演

者

等

15:00〜15:20

開会挨拶／ガイドラインの改訂について五十嵐 浩也 ダイバーシティ・アク
セシビリティ・キャリアセンター長

15:20～16:40

基調講演「SOGI （性指向・性自認） 三橋順子氏 性社会・文化史研究者／/ LGBT+と大学」
明治大学文学部非常勤講師

16:40～16:55

質疑応答

16:55〜17:00

閉会挨拶

稲垣 敏之 副学長（総務・人事担当）

６．開催報告基調講演として、三橋順子氏（性社会・文化史研究者／明治大学文学部非常勤講師）をお招きし、「SOGI （性指向・性自認）/ LGBT+と大学」と題した基調講演を行った。教職員だけでなく多くの学生の参加があり、質疑応答でも積極的に発言をする姿が見受けられた。学外からの参加者
やマスメディアの取材も入り、本学の取組に対する関心の高さが伺えた。

-209-

2.3 第 3 回筑波大学 FD 研修会（イギリス英語で聴く！ウィンチェスター大学の魅力と英国の大学における留学生獲得への取組）
１．開催趣旨・概要
筑波大学の国際性の日常化を進め、教職員の語学力向上と国際性の涵養を図るため、英国ウィ
ンチェスター大学の国際リクルートメント部門から講師を招き、イギリスの大学の魅力や留学生獲得に向けた取組の動向等について、英語で講演を行う。
教職員が共に、海外の大学の先進的な取組事例を学ぶ場を提供し、大学のグローバル化について理解を深める機会とする。
２．日時：

平成 30 年 5 月 24 日（木）14 時 00 分〜15 時 00 分

３．場

所：

筑波大学

４．対

象：

全学教職員

中央図書館 2 階集会室

５．プログラム時

間

14:00～15:00

題

目

講

イギリス英語で聴く！ウィンチェ
スター大学の魅力と英国の大学における留学生獲得への取組

演 者 等

Mr. David Street, Director ofInternational Recruitment, Universityof Winchester

６．開催報告本研修会は、本学教職員が海外の大学の最新の動向を学び、大学のグローバル化について理解を深めることを目的として開催したもので、教員、職員あわせて 42 名の参加があった。
研修会では、英国ウィンチェスター大学から国際リクルート部門長のディビッド・ストリート
氏をお招きし、同大学の魅力及び留学生獲得に向けた大学ブランディング、評判向上のための取組等について、英語で講演いただいた。
また、講演の後には活発な質疑応答が行われ、本学における教職員の国際性の涵養を図る上で、貴重な機会となった。

-210-

2.4 第 4 回筑波大学 FD 研修会（Garr Reynolds 氏による特別講演「プレゼンテーショ
ン Zen」）
１．開催趣旨・概要
学生・教職員のプレゼンテーション能力の向上に資する。
２．日時：

平成 30 年 7 月 27 日（金）15 時 15 分〜16 時 45 分

３．場 所： 筑波大学 大学会館 ホール
４．対

象：

学生・教職員５．プログラム時

間

15:15〜16:45

題

目

講

特別講演「プレゼンテーション
Zen」

演 者 等

ガー・レイノルズ 京都外国語大学教授

６．開催報告プレゼンテーションの実施・指導において著名なガー・レイノルズ氏を講師にお迎えし、プレゼンテーション・スキル向上のために必要な知識とテクニックをテーマに、お話しいただきました。
今回の特別講演は，アドビシステムズ株式会社の協力を得て、本学の学生・教職員を対象に開催したものです。会場となった大学会館ホールには、約 400 名が集まりました。
参加者は、レイノルズ氏のユーモアあふれるお話や、印象的なスライドに引き込まれ、効果的なプレゼンテーションのあり方を体感することができました。講演終了後には、多数の参加者がレイノルズ氏を囲み、質問や記念撮影をする姿が見られました。

≪ガー・レイノルズ氏による講演≫

-211-

2.5

第 5 回筑波大学 FD 研修会（ボルドー大学の魅力：合併による組織変革の取組）

１．開催趣旨・概要
筑波大学の国際性の日常化を進め、教職員の語学力向上と国際性の涵養を図るため、CiC 協定
校のボルドー大学から講師を招き、ボルドー大学の魅力や合併による組織変革の取組について、英語で講演を行う。
教職員が共に、海外の大学の先進的な取組事例を学ぶ場を提供し、大学のグローバル化について理解を深める機会とする。
２．日時：

平成 30 年 7 月 4 日（水）14 時 00 分〜15 時 00 分

３．場

所：

筑波大学

４．対

象：

全学教職員

中央図書館 2 階集会室

５．プログラム時

間

14:00〜15:00

題

目

講

ボルドー大学の魅力：
合併による組織変革の取組

演 者 等

Ms. Cynthia Espinosa,
Director of Continuous Improvement
Management, University of Bordeaux

６．開催報告本研修会は、本学教職員に対して、海外の大学の最新の動向や取組事例を学び、大学のグロー
バル化について理解を深める場を提供することを目的として開催したもので、教員、職員あわせて 30 名が参加した。
セミナーには、講演者として、本学の Campus-in-Campus 協定校であるボルドー大学から、企画課長のシンシア・エスピノーサ氏と、国際連携・留学生支援係長のペドロ・サンティアゴ氏をお招きし、ボルドー大学の国際連携強化の方針や、2014 年の大学合併がもたらした影響等について、英語で講演いただいた。
参加した教職員 30 名は熱心に聴講し、講演後には活発な質疑応答が行われた。本学における教職員の国際性の涵養を図る上で、貴重な機会となった。

-212-

2.6 第 6 回筑波大学 FD 研修会（学生支援 FD）
１．開催趣旨・概要
本学には 16,000 人を超える学生が在学し、近年、留学生も増えている中、学生生活を送るうえで学業や課外活動、友人関係、文化の違い等のさまざまな要因で悩みを抱えている学生がいます。
悩みを抱えている学生の動向を早期に発見し、問題を解消するためには、学生と身近に接しているクラス担任や指導教員に目配りをしていただくとともに、その後の対応として教育組織等への情報共有及び関係組織との連携・対応が重要です。
改めて「自殺防止のための連携・対応について」説明をさせていただくとともに、事例紹介によりグループワークを実施し、今後の学生支援・対応に繋がるＦＤを開催します。
２．日時：

平成 30 年 7 月 31 日（火）15 時 00 分〜17 時 00 分

３．場 所： 筑波大学 大学会館 特別会議室
４．対象：

教育組織長及び各教育組織学生支援対応チーム構成員、クラス担任等教員、各エリア支援室等職員

５．プログラム
時

間

題

目

講

演 者 等

15:00〜15:05

挨 拶

佐藤 忍 学生担当副学長

15:05〜15:25

自殺防止のための連携・対応について田附

あえか 保健管理センター・学生相談室

15:25〜16:55

事例に基づくグループワークとま
とめ

慶野
田中

遥香 保健管理センター・学生相談室
崇恵 保健管理センター・学生相談室

16:55〜17:00

総 括

坂本 透 保健管理センター所長

６．開催報告本研修会は、関係教職員 103 名の参加のもと実施された。最初に、佐藤学生担当副学長の挨拶があり、続いて、自殺防止のための連携・対応について、田附室員から「自殺防止のために教職員ができること～いのちの門番～」をテーマに講演が行われた。その後、保健管理センタ
ー学生相談室において準備した仮想事例に基づき慶野室員から説明があり、各事例への対応について、所属組織にこだわらず 1 班 5～6 名でグループワークを実施し、活発な意見交換が行われた。更にこれらを踏まえ田中室員から、「心配な学生の関わり方～気づく・かかわる・つな
ぐ・見守る～」について講演が行われ、坂本保健管理センター所長において本研修会を総括された。
本研修会参加者にアンケートを実施したところ、86 名から回答が得られ、そのうち「満足した」、「まあまあ満足した」と回答した参加者は 77 名（全体の約 89.6％）にのぼり、有意義な研修会となった。なお、アンケートにおいて頂戴したご意見等は、次年度のＦＤ研修会に反映させていく所存である。

-213-

2.7 第 7 回筑波大学 FD 研修会（学生生活関係教職員研修会）
１．開催趣旨・概要
関係教職員が当面する学生支援の諸問題について議論し、共通認識を深め、改善策を探ること
によって、学生支援体制のさらなる充実を図る。
２．日時：

平成 30 年 9 月 19 日（水）14 時 25 分〜17 時 00 分

３．場

所：

筑波大学

第 1 エリア

各会議室

４．対 象： 学長 副学長(学生、教育) 大学執行役員(DAC ｾﾝﾀｰ担当、筑波会議担当) 系長 研究
科長 専攻長 学位ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑﾘｰﾀﾞｰ 学群長および学類長 ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ｺﾓﾝｽﾞ機構長 学生
生活支援室長 教育企画室長 ｾﾝﾀｰ長等(ｱﾄﾞﾐｯｼｮﾝｾﾝﾀｰ、CEGLOC、体育ｾﾝﾀｰ、保健管理ｾﾝﾀｰ) 学生生活支援室員 DAC ｾﾝﾀｰ教員 学生担当教員 保健管理ｾﾝﾀｰ教員 教育推進部および学生部職員 各エリア支援室職員 ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ｺﾓﾝｽﾞ機構職員
５．プログラム
時 間

題

目

講

演 者 等

14:25〜15:15

いまどきの大学生にみられる心理的・行動的特徴

佐藤有耕 人間系教授

15:25〜16:55

全体討議・総括

司会：田附 あえか 学生生活支援室副室長
発表者（学生生活支援室員）
1 班：藤澤 誠
2 班：山本 享輔
3 班：黒田 卓哉 4 班：遠藤 優介

６．開催報告「成熟社会と多様性入試：新時代における人材育成と学生支援」をメインテーマに教職員約91 名が参加し、佐藤有耕教授（人間系）から、「いまどきの大学生にみられる心理的・行動的特徴」を題とした講演が行われた。
全体討議・総括では、4 つのサブテーマ（※）に基づき行われた班別討議での具体的な事例や課外、その対応方法等が各班から発表され、今回のテーマに関し共有を深める有意義な研修会となった。
※①社会が求める人材を育成するための学生支援、②真の国際人を育成するための学生支援、③成熟社会における学生のキャンパスライフを充実させるための学生支援、④学生の多様性に応えるための学生支援（

佐藤教授による講演

）

（
-214-

全体討議：班別討議の発表）

2.8 第 8 回筑波大学 FD 研修会（発達障害の診断または傾向のある学生への支援）
１．開催趣旨・概要
筑波大学ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンターでは、文部科学省の支援を受け、４年間の研究・実践事業である【発達障害学生支援（RADD）プロジェクト】を進めています。
この FD／SD 研修会では、RADD プロジェクトの 4 年間の実績を踏まえた発達障害の診断または傾向のある学生への支援・対応についてお話ししました。
２．日時：

平成 30 年 9 月 11 日（火）15 時 00 分〜17 時 00 分

３．場

所：

筑波大学

４．対

象：

筑波大学教職員、学生、他大学の方第一エリア１D 棟１階 1D201 教室

５．プログラム
テーマ：発達障害の診断または傾向のある学生への支援-発達障害学生支援プロジェクトの成
果と展望時 間

題

目

講

演 者 等

15:00〜15:05

開会挨拶

五十嵐浩也 DAC センター長

15:05〜15:15

RADD プロジェクトの趣旨・背景・ 竹田 一則 DAC センター副センター長
目的について兼 RADD プロジェクト責任者

15:15〜16:30

RADD プロジェクトの事業内容・成果・展望について

16:30〜17:00

質疑応答

佐々木銀河 DAC センター准教授

６．開催報告発達障害学生の脳の多様性（ニューロダイバーシティ）に基づいたさまざまな支援について、海外の動きや学内での相談や支援の流れも含めて紹介し、学内外から 77 名が参加しました。障
害者差別解消法により国公立大学に法的義務が課せられた合理的配慮を提供するにあたっては、教育の本質を明確にした上で公平な支援を提供する必要があることを伝えるとともに、ラーニ
ングサポートブックや自己理解促進ツールを使用した具体的な支援例についても紹介しました。
参加者からは、支援の具体例をもっと知りたい、他の教職員にも伝えたいという声が挙がっていました。これまでは学生への支援に注力してきましたが、今後は、教員へのコンサルテーシ
ョンや支援ガイドラインの充実が必要と考えています。

-215-

2.9 第 9 回筑波大学 FD 研修会（いま大学で対応する SOGI（性指向・性自認）/LGBT+）
１．開催趣旨・概要
セクシュアル・マイノリティを巡る課題に関して、大学組織として取組を進めている関係者がそれぞれの取組の理念や具体例を共有することで、学内はもとより全国の大学や教育機関に対して意識啓発と情報発信を図ることを目的とする。
２．日 時： 平成 30 年 10 月 26 日（金）13 時 30 分〜16 時 00 分
３．場

所：

筑波大学東京キャンパス文京校舎

134 講義室

４．対

象：

一般公開（特に本学の学生対応に関わる教職員）

５．プログラム時 間
13:30〜13:35

題

目

講

演 者 等

五十嵐浩也 ダイバーシティ・アクセシ
ビリティ・キャリアセンター長

開会挨拶

13:35～13:50

河野禎之 筑波大学ダイバーシティ・ア
クセシビリティ・キャリアセンター助教

13:50～14:05

関口八州男 早稲田大学学生部学生生活
課長/GS センター課長

14:05～14:20

各大学の取組の紹介

三浦徹 お茶の水女子大学理事・副学長

14:20～14:35

武田丈 関西学院大学人権教育研究室室長/人間福祉学部社会起業学科教授

14:35～14:50

田間泰子 大阪府立大学ダイバーシティ
研究環境研究所⻑/地域保健学域教授

15:05～15:50

パネルディスカッション

モデレーター：土井裕人
社会系助教

筑波大学人文15:50〜16:00

閉会挨拶

五十嵐浩也 ダイバーシティ・アクセシ
ビリティ・キャリアセンター長

６．開催報告SOGI／LGBT＋に関して組織的な対応を実施している先進的な大学 4 校（早稲田大学、お茶の水女子大学、関西学院大学、大阪府立大学）から取組の中心人物を招き、本学の取組とともに各大学の具体的な支援事例を紹介した。また、なぜそれらの支援に取り組むのか、各大学の理念も共有することで SOGI／LGBT＋に関する理解を一層深めることにつながった。パネルディス
カッションでは、今後大学間での連携を一層充実させていくことで、個々の大学では解決できない課題に対処が可能となっていくこと、そのためにも何らかの連携体制の必要性が確認され
た。

-216-

2.10

第 10 回筑波大学 FD 研修会（TIDE シンポジウム & TGSW2018 Diversity Session）

１．開催趣旨・概要
ダイバーシティと男女共同参画について、特に学術/研究分野で実現させるためには何が必要なのかを理解することを目的としたシンポジウムである。高橋裕子津田塾大学長による基調講
演の後、国内のグッドプラクティスとして筑波大学や連携機関での取組（TIDE の取組）を紹介
したうえで、国内外の女性研究者/技術者によるパネルディスカッションを行い、それぞれの経験やグッドプラクティスを共有する。なお、本シンポジウムはつくば会議に向けた「若手・女性研究者関連企画」の一環として実施し、特に SDGs の日本の課題との関連性から位置づけ、よりグローバルな視点から議論することとする。
２．日時：

平成 30 年 9 月 22 日（土）10 時 00 分〜12 時 00 分

３．場 所： つくば国際会議場 202A
４．対象：

女性研究者の活動を支援しダイバーシティの実現に関心を持つ大学、民間企業、研究機関の人事担当者、研究者、研究者を目指す学生、および一般の方

５．プログラム
時 間

題

目

講

演 者 等

10:00〜10:05

開会挨拶

庄司一子 筑波大学学長特別補佐

10:05〜10:35

基調講演

高橋裕子 津田塾大学長

10:45〜10:55

共同宣言

永田 恭介氏（筑波大学 学長）、加藤 一
実氏（産業総合技術研究所 理事）、行木
陽子氏（日本アイ・ビー・エム株式会社 技術理事）

10:55〜11:05

TIDE における女性研究者顕彰の表彰式

五十嵐浩也 筑波大学執行委員、庄司一子 筑波大学学長特別補佐

11:05〜11:55

パネルディスカッション

柳沢 裕美氏（筑波大学 教授）、Jennifer
Preece 氏 （ University of Maryland,
Professor and dean emerita）、倉島 菜
つ美氏（日本アイ・ビー・エム株式会社 技術理事）、奈良崎 愛子氏（産業総合技術
研究所 主任研究員）

11:55～12:00

閉会挨拶

五十嵐浩也 DAC センター長

６．開催報告基調講演は、筑波大学大学院の OG でもある津田塾大学の高橋学長より「大学におけるトッ
プマネジメントとダイバーシティ推進」のテーマでお話しいただいた。パネルディスカッショ
ンでは国内外より 4 名の登壇者をお招きし、登壇者自身の経験などを踏まえながら、ダイバーシティ推進のための組織・環境づくり、女性たちのモチベーション形成についてディスカッシ
ョンを行った。参加者からも積極的な質問や意見が寄せられ、閉会後にはそれぞれの環境・組織におけるダイバーシティ推進を加速させたいという話が多く聞かれた。

-217-

2.11

第 11 回筑波大学 FD 研修会（英語で効果的に授業を行うために）

１．開催趣旨・概要
SF 教育における英語カリキュラム改革の一環として、学士課程（2 年次以降）では、各教育組織において CLIL クラス（専門科目を英語で実施するクラス）の設定を検討しているところです。CLIL クラスをスムーズに実践するためのサポートセミナーを実施し、そのノウハウを提供
します。
２．日

時：

平成 30 年 9 月 24 日（月・祝）10 時 00 分〜17 時 00 分
平成 31 年 3 月 7 日（木）10 時 00 分〜17 時 00 分
平成 31 年 3 月 8 日（金）10 時 00 分〜17 時 00 分

３．場

所：

CEGLOC 国際講義棟（９L）

４．対

象：

各教育組織から推薦いただいた教員（各日 8 名）

５．概要
英語で効果的な授業をするために必要なことについて考え、準備の第一歩を踏み出す。


日本語から英語への移行をスムーズにする方法について考える

英語で学ぶノン・ネイティブ・スピーカーへの対応と配慮について考える

異なった価値観やコミュニケーション・スタイルを持つ学生への対応を考える

北米の大学で実践されている教授法について知り、自分の授業を見直す契機とする



CLIL 模擬授業の実践（20 分／1 人）

６．開催報告研修は 1 日コースで実施され、午前中は専門分野を英語で教える際の工夫についてのレク
チャー、午後は参加者それぞれが模擬授業を実施しました。英語にとどまらず、授業運営のコツやアイデアが具体的に説明され、模擬授業についてもその場でフィードバックが行われるなど丁寧な指導が好評で、授業後のアンケートでは参加者の 7 割以上から総合評価で「大変に良い」と回答がありました。

-218-

2.12

第 12 回筑波大学 FD 研修会（情報セキュリティセミナー）

１．開催趣旨・概要
今年度の情報セキュリティセミナーは、本学でのセキュリティインシデント対応やセキュリ
ティ対策等を実施されている学術情報メディアセンターの先生に講師となっていただき、本学における情報セキュリティ状況を踏まえて、情報システムを利用される方々（第 1 部）、情報システムを管理される方々（第 2 部）、それぞれに注意いただきたい事項を中心に講演いただ
きます。
２．日 時： 平成 30 年 11 月 27 日(火) 13 時 45 分〜16 時 30 分
３．場

所：

筑波大学大学会館国際会議室※東京キャンパス文京校舎、附属久里浜特別支援学校へＴＶ会議システムにより
配信

４．対

象：

第1部

本学教職員及び学生利用者

第2部

システム管理者(学生含む)、部局技術責任者、部局技術担当者

５．プログラム
時

間

題

目

講

演 者 等

13:45～15:00

第 1 部：学内インシデント状況の利用者の観点からの説明と注意喚
起「一般ユーザの気をつけるべきこと- 基本事項と最近の事例 -」中井 央 学術情報メディアセンター
准教授

15:15～16:30

第 2 部：本学でのセキュリティ対策状況とシステム管理者で知っておくべき事項「サーバ管理、ここだけは再確認して！」

佐藤 聡 学術情報メディアセンター
准教授

６．開催報告今年度の情報セキュリティセミナーでは、第一部として、学術情報メディアセンター准教授の中井央先生から講演が行われ、146 名の参加者が集まりました。第二部として、学術情報

メディアセンター准教授の佐藤聡先生から講演が行われ、151 名の参加者が集まりました。

受講者からは、「事例を交えてセキュリティ対策を聞けてとても有意義だった」、「サーバ管理について具体的なアドバイスがまとまっていて、大変参考になった」などの感想があり、情報セキュリティに対する知識と、身近に起こり得る情報セキュリティ脅威への意識の向上が図られる有意義な機会となりました。

講演の様子（左：第 1 部、右：第 2 部）

-219-

2.13

第 13 回筑波大学 FD 研修会（平成 31 年度学士課程教育改革の理念と実装について）

１．開催趣旨・概要
平成 31 年度から実施する、新学士教育課程（これまで「SF 教育」と呼称）について、中教審の提言との関連や、一連の教育改革の理念と具体的に何がどう変わるのかを説明し、理解を深めてもらう。
２．日 時： 平成 30 年 11 月 27 日(火) 15 時 30 分〜17 時 30 分
平成 30 年 12 月 3 日(月) 15 時 30 分〜17 時 30 分
※同一内容で２回実施
３．場

所：

筑波大学大学会館ホール

４．対

象：

本学教職員。特に、以下に該当する教職員
・平成 31 年度１年生の教育に関わる教員、学生支援関係の所掌教員
・学群教務担当、学生支援担当を中心に、広く学生の支援に関わる職員

５．プログラム時

間

15:30～16:00

16:00～17:30

題

目

講

全体挨拶
中教審の提言にみる大学教育改革のトレンド(1)学位プログラム制に求められるもの(2)教育の質保証とシラバスの位置付け(3)教学マネジメントと質保証の可視化
新学士教育課程（H31～）の理念と実装について(1)新学士教育課程の理念と総合
智教育(2)理念を実現するために、何が変わるのか(3)総合選抜学生受け入れを見据えたカリキュラムと学修評価，総合選抜学生の振分け方法(4)ガイドラインに基づくシラバ
スの作成

演 者 等

清水 諭 副学長（教育担当）
坪内 孝司 教育企画室長、システム情
報系教授

坪内 孝司
報系教授

教育企画室長、システム情磐崎 弘貞 CEGLOC 長
和田 耕一 情報運営部会長
秋山 英三 SF 教育 TF 長

６．開催報告プログラムに沿って、平成 31 年度から実施される本学の学士課程教育改革の背景及び理念とその実装方法について周知がなされ、活発な質疑応答が行われた。2 日間で、延べ 182 名の教職員が参加し、学士課程教育改革について理解が深められた。

-220-

2.14

第 14 回筑波大学 FD 研修会（フレッシュマン・セミナーＦＤ）

１．開催趣旨・概要
学群学生（新入生）を対象に開講するフレッシュマン・セミナー（以下「FS」と略する。）は、本学のクラス制度を基礎とする導入教育的な位置づけの授業科目です。FS は、クラス担任教員がクラスごとにセミナーを行うほか、授業展開に応じて、随時、他のクラスとの合同セミナー、または他の教職員を招いたセミナーなどの形式で行われています。授業のねらいとしては、専門の学問領域についての理解を促し、高校までの受身の学習から主体的な自覚に基づく学問への転換を図るとともに、新入生がスムーズにキャンパス・ライフに入るための指導を行うこと、さらに、教員と学生および学生同士の良好な人間関係の形成等があります。
また、FS には次の内容を必ず含めることになっています。
① 本学の教育システムについて（教養教育の位置づけ等を含む）② 履修計画について（TWINS による履修方法を含む）③ 「筑波スタンダード」「単位の実質化」について④ グローバル人材の育成について⑤ 学生生活について（メンタルヘルス、防犯、交通環境、課外活動、悪質な勧誘、保険 等）⑥ キャリア支援について（キャリアポートフォリオ、就職・進学 等）⑦ 附属図書館の利用について
今回の FD は、これらの趣旨を再確認していただくとともに、クラス担任として重要となる事
柄について周知するために行うものです。
２．日 時： 平成 31 年 3 月 6 日（水）13 時 30 分～16 時 30 分
３．場 所： １Ｈ２０１
４．対 象： 平成３１年度総合科目Ⅰ：ＦＳの担当教員（クラス担任教員）
５．プログラム
時

間

題 目

講

演 者 等

13:30～13:35

挨拶佐藤 忍 副学長（学生担当）

13:35～13:40

加賀 信広 学生生活支援室長
坪内 孝司 教育企画室長

14:10～14:20

クラス制度および学生生活について
新学士課程教育の理念と実装、及びクラス担任教員への依頼事項について
事前登録について

14:20～14:35

TWINS について栗原 宏太 教育推進課一般職員

14:35～14:45

14:55～15:10

休憩（10 分）フレセミにおける学習管理システム
長谷部浩二 教育クラウド室 准教授(LMS)の活用について
附属図書館の利用について
村上 康子 アカデミックサポート課長

15:10～15:20

全代会について15:20～15:35

グローバル人材の育成について

13:40～14:10

14:45～14:55

15:35～15:45

荒井 陽子 教育推進課係長

四家 武彦 全代会議長
河瀨 眞琴 グローバル・コモンズ機構 国際交流支援部門長休憩（10 分）

15:45～16:00

メンタルヘルスおよび学生相談について

田中 崇恵 保健管理センター 助教

16:00～16:15

学生生活における注意・指導について

菊地 文武 学生生活課係長

16:15～16:30

キャリア支援・就職について

五十嵐浩也 DAC センター長

６．開催報告平成 31 年度の FS の担当教員（クラス担任教員）69 名が参加した。プログラムに沿って講演が行われ、新学士課程教育導入に係るクラス担任教員の実施事項及び FS を実施するにあたり重要となる事柄について周知がなされた。

-221-

2.15

第 15 回筑波大学 FD 研修会（ダイバーシティセミナーⅣ「知識と支援の共同創
造」）

１．開催趣旨・概要
本講演では、当事者研究の第一人者である東京大学先端科学技術研究センターの熊谷晋一郎
氏をお招きし、当事者との共同研究が拓く新たな領域や具体的な取り組み例にもとづくダイバ
ーシティ推進への示唆についてお話しいただく。
２．日時：

平成 31 年 2 月 20 日（水）10 時 30 分〜12 時 00 分

３．場 所： 筑波大学大学会館 特別会議室
４．対象：

筑波大学の教職員、研究員、大学院生、学類生、つくば女性研究者支援協議会関係者、関連機関の方

５．プログラム時 間
10:30〜12:00

題

目

講

講演「知識と支援の共同創造」

演 者 等

熊谷 晋一郎 東京大学先端科学技術研究センター准教授 東京大学バリアフリ
ー支援室

６．開催報告当事者研究の第一人者である熊谷晋一郎先生（東京大学先端科学技術研究センター准教授および同大バリアフリー支援室長）を講師としてお招きし、当事者との共同研究が拓く新たな領域や具体的な取組例に基づくダイバーシティ推進への示唆についてお話いただいた。
障害を理解するという一方的な矢印だけにコミュニケーションをとどめるのではなく、両者の相互理解を進めて行く必要があると指摘され、本学におけるダイバーシティ推進へ重要な示唆をいただき、誰もが何かの“当事者”であるという事実に参加者が改めて気づくきっかけとなった。アンケートには、新たな気付きや、深い感銘を受けた部分などについて、たくさんの感想が具体的に記入されており、参加者の満足度の高さがよくわかりました。

-222-

2.16

第 16 回筑波大学 FD 研修会（研究倫理 FD 研修会）

１．開催趣旨・概要「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン（平成 26 年 8 月 26 日文部科学
大臣決定）」において、研究不正行為の事前防止のための取組として、大学等の研究機関は、定期的に研究倫理教育を実施することにより、研究者等に研究者倫理に関する知識を定着、更新させることが求められています。
それを踏まえて、本学の「研究倫理教育に関するガイドライン（平成 29 年 3 月 学長決定）」において、研究倫理ＦＤ研修会を毎年度開催することとなっています。
ついては、有識者による講演を行うことにより、研究者等の研究倫理意識の向上を図るもので
ある。
２．日

時：

平成 31 年 3 月 14 日（木）14 時 00 分〜16 時 10 分

３．場

所：

２Ｈ１０１講義室

４．対象：

部局責任者、研究倫理教育責任者、研究者等及び職員

５．プログラム
時

間

題

目

講

演 者 等

14:00〜14:10

開会挨拶

木越英夫
長

筑波大学理事研究担当副学

14:10～15:10「研究不正について－事例、防止策、調査委員会－」

森田育男 お茶の水女子大学理事
究・イノベーション担当副学長

15:10～15:20

質疑応答

15:20～15:50

剽窃チェックツール iThenticateの利用方法

15:50～16:00

質疑応答

16:00～16:10

説明 論文受理報告書登録システ
ムの利用促進アシストマイクロ株式会社
氏

研

木戸 一浩

６．開催報告プログラムに従い、まず、木越研究担当副学長から、開会挨拶が行われ、続いて、お茶の水女子大学の森田育男副学長から、「研究不正について－事例、防止策、調査委員会－」の講演が行われた。森田副学長の講演は、研究不正行為の事例の紹介や研究不正防止の方法など、有用な情報をわかりやすく説明されて大変好評であり、157 名の出席者であった。

-223-

第３章
3.1

平成 30 年度の各種ステークホルダー調査について

学群卒業生アンケート調査の結果について（平成 18～30 年の調査結果）

調査目的と方法
本学の学士課程教育の成果を把握・検証することを目的として、平成 18 年度から継続的に全学的な卒業生アンケート調査を実施している。
例年、3 月の卒業式当日に全卒業生を対象としてマークシート方式により調査を行っており、設問内
容は途中で一部改正したが、結果を比較検討するために平成 18 年度からほぼ同じ内容としている。平
成 21 年度以降は外国人学生用に英語の調査票も配付している。
なお、平成 19 年度に学群の全面的な改組が行われ、平成 22 年度から新学群の卒業生が調査の主たる対象となっている。

調査結果の概要
１．回答率
アンケートの対象者数・回答者数・回答率は〔表Ａ〕のとおりである。平成 30 年度は WEB 回答によるデータ集積の導入年度であったが、回答率は 37.2%であった。例年、7～8 割程度の回答率が得られている。
また、平成 22 年度については、東日本大震災の影響で卒業式が開催されなかったため、平成 24 年 3
月に開催された「卒業記念式典」の参加者に対して調査を実施した。
また、次頁以降のグラフについては長期的、短期的な傾向を掴むため、初年度である平成 18 年度（18年度に実施しなかった項目にあっては 19 年度）、21 年度及び直近 3 年のデータを掲載している。

表 A 学群卒業生アンケートの対象者数・回答者数・回答率
回答率

対象者数

回答者数

平成 18 年度実施（1 回目）

2,431 名

1,956 名80.5％

平成 19 年度実施（2 回目）

2,238 名1,843 名82.4％

平成 20 年度実施（3 回目）

2,325 名1,992 名85.7％

平成 21 年度実施（4 回目）

2,375 名1,954 名82.3％

平成 22 年度実施（5 回目）(平成 24 年 3 月卒業記念式典)

578 名

72 名

12.5％

平成 23 年度実施（6 回目）

2,257 名1,820 名80.6％

平成 24 年度実施（7 回目）

2,264 名1,665 名73.5％

平成 25 年度実施（8 回目）

2,273 名1,737 名76.4％

平成 26 年度実施（9 回目）

2,284 名1,720 名75.3％

平成 27 年度実施（10 回目）

2,146 名1,812 名84.4％

平成 28 年度実施（11 回目）

2,233 名1,730 名77.5％

平成 29 年度実施（12 回目）

2,230 名1,791 名80.3％

平成 30 年度実施（13 回目）

2,209 名

822 名

37.2％

-224-

（回答者数／対象者数）

２．卒業後の進路先
回答者に占める卒業後の進路先の割合は、直近 3 年では「企業」が概ね 30～33％、「公務員・団体」
は 6～7％前後、「教員」は 4％前後で推移している。「大学院進学」は、本学と他大学を合わせて概ね45％前後であり、ほぼ横ばいである。なお、本項目では平成 20 年度から選択肢に「その他」を追加し
た。
〔図 1〕
図1
Ｈ18

卒業後の進路先

3 0 .1%

4 .6% 4 .3%

4 .8%

3 9 .6%5 .4%

6 .5% 3 .6%

1 .3%

Ｈ21

2 4 .7%

6 .5%

5 .7%

4 0 .3%

5 .7%

6 .4%

0 .5% 2 .4%

進路先を、1つ選んでください。

Ｈ28

3 1 .9%

9 .2%

6 .2%

1 .7%

4 .3%

4 0 .1%

5 .2%2 .2%4 .1%

0 .9%1 .5%

Ｈ29

3 3 .5%0 .5%

7 .3% 3 .1%

3 9 .5%

4 .6% 6 .0% 3 .5%

0 .8% 1 .4%

Ｈ30

3 1 .4%

0 .3%

5 .5% 4 .2%

4 0 .9%2 .1%

1 0 .4%

3 .4%

0 .7% 0 .9%
企業
教員
契約社員・パート・アルバイト
大学院進学(他大学）資格取得のための就学

0 .6%
公務員・団体職員
自営業（作家・フリーランスデザイナー等を含む）
大学院進学（筑波大）
医療機関等
その他（①～⑨以外）※２０年度選択肢追加

３．志望理由本学への志望理由について、「最もあてはまる項目」と「二番目にあてはまる項目」を聞いた。最もあてはまる項目としては、「希望する分野があったから」が平均 31.4％（5 年の平均値。以下同じ）で最も多く、次いで「国立大学だから」が平均 23.1％であった。調査開始年度に比べ、直近 3 年間は「国立大学だから」の占める割合が多い。二番目にあてはまる項目としては、「国立大学だから」が平均33.2％で最も多く、次いで「自分の学力に見合っていたから」「希望する分野があったから」がそれぞれ平均 15.2%、14.8％であった。〔図 2〕
図2Ｈ18

1 7 .3%

筑波大学の志望理由
4 .8%

9 .4%

1 1 .7%

3 2 .5%

1 3 .4%

3 .7%

6 .4%

0 .5% 0 .2%

Ｈ21

1 9 .8%

5 .9%

8 .3%

1 1 .9%3 2 .9%

9 .9%

4 .6%

6 .4%

0 .2% 0 .3%

筑波大学を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでく
ださい。

Ｈ28

2 3 .9%

6 .5%

6 .6%

1 1 .9%2 9 .9%1 1 .1%

4 .0% 5 .5%
0 .5% 0 .1%

Ｈ29

2 5 .9%

5 .7%

7 .3%

1 0 .7%2 8 .9%1 1 .6%

3 .7% 5 .4%
0 .6% 0 .3%

Ｈ30

2 8 .6%

4 .8% 3 .9%

9 .0%

3 3 .0%1 0 .2%

4 .2%

4 .8%

0 .6% 0 .7%

Ｈ18

3 2 .7%3 .6%

1 0 .9%1 2 .9%1 5 .0%1 4 .0%

4 .3%

5 .1%

0 .5% 0 .9%

Ｈ21

3 3 .4%4 .2%

1 0 .7%

1 5 .0%1 3 .0%1 1 .0%

6 .5%

5 .3%

0 .6% 0 .5%

筑波大学を志望した理由として、二番目 Ｈ28にあてはまると思われる項目を１つ選んでください。
Ｈ29

3 3 .4%

5 .3%

9 .5%

1 6 .4%

1 5 .1%

1 0 .6%

3 3 .2%

5 .2%

9 .9%

1 6 .6%

1 5 .2%

1 0 .8%

4 .2% 3 .8%
1 .2% 0 .6%
3 .7%

3 .8%

1 .0% 0 .8%

Ｈ30

3 3 .4%4 .6%

1 1 .3%

1 4 .9%1 5 .5%

1 1 .2%

3 .9%

2 .1%

1 .6% 1 .4%
国立大学だから
自分の学力に見合っていたから
親や先生などから勧められたから
その他

-225-

地元の大学だから希望する分野があったから就職が有利だから総合大学で規模が大きいから幅広い知識や専門が学べるから資格などが取りやすいから４．学習環境
学習環境に関する項目では、すべての項目で満足度（「やや満足」以上の回答の割合。以下同じ）が9 割前後である。特に「自分自身で学習できる環境」は平均 94.1％で最も高い。次いで「附属図書館など学習に必要な情報提供」が平均 92.9％、「体育館やグランドなどの体育施設」が平均 91.9％、「授業、実習、実験などの教育施設・設備・機器等」が平均 88.7％であった。〔図 3〕

図3

H18

学習環境について

1 8 .3%4 3 .8%2 8 .1%7 .2%
1 .8% 0 .8%

H21

2 0 .3%4 5 .8%2 5 .9%6 .2%
1 .5% 0 .4%

自分自身で学習できる環境について

H28

2 8 .8%4 8 .9%1 8 .6%

2 .7%
0 .5%0 .5%

H29

3 0 .9%4 8 .5%

1 6 .3%

2 .7%
0 .9%0 .7%

H30

2 9 .5%5 0 .7%

1 6 .3%

2 .8%
0 .4% 0 .2%

H18

1 4 .5%3 6 .9%2 8 .1%

1 4 .4%

4 .5%
1 .5%

H21

1 6 .5%

4 0 .2%2 7 .3%

1 1 .4%

3 .4%
1 .4%

授業、実習、実験などの教育施設・設備・機器等について

H28

2 9 .9%4 5 .2%

1 8 .8%4 .7%
1 .0%0 .4%

H29

2 7 .8%4 4 .5%

2 0 .4%

5 .3%
1 .6% 0 .5%

H30

2 5 .7%4 8 .8%1 8 .8%5 .1%
1 .2% 0 .4%

H18

2 4 .3%3 9 .8%2 4 .5%

7 .9%

H21

2 5 .4%4 0 .2%2 2 .9%8 .5%

2 .6% 0 .9%

2 .3% 0 .8%

附属図書館など、学習に必要な情報提
供について

H28

3 7 .1%4 3 .0%1 5 .8%3 .3%
0 .3%0 .3%

H29

3 5 .8%4 3 .7%

1 6 .4%2 .8%
1 .0% 0 .3%

H30

3 4 .6%4 6 .8%

1 4 .2%

3 .6%
0 .6% 0 .1%

H18

3 0 .5%

3 4 .2%2 3 .1%

9 .0%
2 .4% 0 .9%

H21

2 7 .7%3 7 .8%2 3 .3%8 .0%
2 .5% 0 .7%

体育館やグランドなどの体育施設についてH28

4 0 .6%H29

3 8 .3%

3 8 .3%

1 5 .9%3 .8%

1 6 .0%3 .9%

0 .8%0 .6%
3 9 .9%1 .4% 0 .4%

H30

3 5 .5%

3 7 .7%1 7 .2%6 .2%
2 .5% 1 .0%

非常に満足

-226-

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

５．授業内容
授業内容に関する項目では、すべての項目で満足度が平均 8 割を超えている。特に専門教育に関する満足度が高く、「専門科目の授業」「専門基礎科目の授業」「卒業研究など研究室に所属して行ったゼミや研究」は、それぞれ平均 92.9％、92.0％、90.8％であった。
「授業計画（シラバス）の内容」については、平成 18 年度は 73.0％であったが、平成 30 年度には 90.2％に向上している。
〔図 4〕
図4
H18

授業内容について

1 2 .5%

3 4 .3%3 3 .6%

1 3 .3%

4 .9%
1 .4%

H21

1 3 .7%3 8 .0%3 2 .6%

1 1 .1%

3 .5%
1 .2%

基礎科目（総合科目、外国語、体育、情 H28報など）の授業について

2 2 .2%4 1 .8%2 7 .1%

6 .7% 1 .4%

H29

2 2 .6%

4 3 .3%2 4 .3%

6 .9% 2 .0%

0 .8%

0 .9%

H30

1 9 .3%4 4 .7%

7 .8% 2 .2%

2 5 .6%

0 .4%

H18

1 0 .0%3 6 .3%3 7 .7%3 .3%

1 1 .3%

1 .4%

H21

1 3 .8%4 3 .5%

3 2 .8%7 .5%
2 .1% 0 .4%

専門基礎科目の授業について

H28

2 5 .6%

2 0 .6%

4 8 .8%4 .1%
0 .5% 0 .5%

H29

2 6 .2%4 8 .4%

2 0 .6%

3 .7%
0 .7% 0 .3%

H30

2 4 .0%5 3 .8%1 8 .3%

3 .2%
0 .5% 0 .2%

H18

1 3 .6%

3 9 .7%

3 2 .9%1 0 .4%2 .3% 1 .1%

H21

1 8 .1%4 5 .3%2 7 .7%

6 .2%
2 .3% 0 .5%

専門科目の授業について

H28

2 9 .4%4 8 .5%

1 7 .9%3 .4%
0 .4% 0 .4%

H29

2 9 .2%4 8 .7%

1 8 .1%

2 .9%
0 .6% 0 .5%

H30

2 6 .8%5 3 .0%1 5 .7%

3 .5%
0 .9% 0 .1%

H18

1 2 .4%3 5 .1%3 2 .5%

1 4 .7%

3 .8%
1 .4%

H21

1 4 .9%3 5 .5%

3 2 .8%

1 2 .6%

3 .2%
1 .0%

自分で受講したい授業科目の提供につH28
いて

2 5 .4%H29

2 5 .7%

4 3 .6%

2 3 .4%

5 .9%
1 .2%0 .5%

4 4 .1%2 1 .9%6 .3%
1 .4% 0 .6%

H30

2 2 .2%4 7 .2%2 4 .0%

5 .1%
1 .1% 0 .4%

非常に満足

-227-

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

8 .1%

2 7 .7%3 7 .2%

1 9 .7%

5 .0%
2 .3%

H21

1 1 .4%3 4 .9%3 3 .7%

1 4 .5%

4 .5%
1 .1%

授業計画（シラバス）の内容について

H28

2 1 .8%4 1 .5%

6 .8% 1 .1%

2 8 .0%

0 .8%

H29

2 2 .2%4 2 .5%2 5 .9%7 .1%
1 .7% 0 .7%

H30

1 6 .8%4 4 .5%

2 8 .9%7 .8%
1 .6% 0 .4%

H18

2 8 .7%

3 3 .5%

2 3 .3%

9 .3%

3 .0%
2 .2%

H21

3 1 .1%3 4 .9%2 2 .1%

8 .2%
2 .5% 1 .2%

卒業研究など研究室に所属して行ったゼミや研究について

H28

4 0 .8%3 7 .3%

1 6 .4%

3 .8%
0 .9%0 .7%

H29

3 8 .5%

3 9 .4%

1 5 .4%

4 .5%
1 .1% 1 .1%

H30

3 8 .0%3 7 .8%

1 6 .8%5 .2%
1 .9% 0 .4%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

６．教職員
教職員に関する項目では、「教員の教育に対する意欲」「教員の教育に対する仕方」「教員と学生のコ
ミュニケーションについて」の満足度がそれぞれ平均 90.0％、87.6％、86.1％と 8 割を超えている。
「事
務職員の教育に対する支援」については、平成 18 年度は 58.4％であったが、平成 30 年度には 83.7％に向上した。いずれの項目においても、調査開始当初に比べて満足度が増加している。〔図 5〕

図5H18

教職員について1 2 .9%3 3 .3%3 2 .4%1 4 .6%

5 .1%
1 .7%

H21

1 7 .3%3 7 .9%3 1 .7%

9 .3%

2 .8%
1 .0%

教員の教育に対する意欲について

H28

2 8 .2%4 5 .1%2 1 .7%

4 .1%
0 .7%0 .2%

H29

2 6 .6%4 7 .9%2 0 .6%

3 .1%
1 .2% 0 .5%

H30

2 5 .9%4 8 .9%1 9 .5%

4 .4%
0 .8%0 .5%

H18

1 0 .8%2 8 .8%3 6 .1%

1 7 .7%

4 .8%
1 .9%

H21

1 2 .8%3 6 .8%3 3 .4%

1 2 .8%

3 .2%
1 .1%

教員の教育に対する仕方について

H28

2 5 .4%4 4 .7%2 2 .9%5 .8%1 .0%
0 .2%

H29

2 5 .4%4 5 .8%2 2 .6%

4 .5%
1 .2% 0 .6%

H30

2 1 .2%4 7 .6%

2 3 .8%5 .8%
1 .5% 0 .3%

-228-

H18

1 1 .2%H21

1 3 .8%2 6 .7%3 5 .2%

1 9 .5%

5 .5%
1 .9%

3 2 .4%3 5 .3%3 .6%

1 3 .5%

1 .4%

教員と学生のコミュニケーションについてH28

2 4 .2%4 2 .0%2 6 .1%

6 .5%0 .6%

H29

2 4 .4%4 3 .4%2 4 .4%

6 .1%

0 .6%

1 .1% 0 .6%

H30

2 0 .7%4 1 .8%2 8 .9%6 .3%
2 .0% 0 .4%

H18

9 .6%

H21

1 0 .8%2 1 .8%2 7 .0%2 5 .3%

事務職員の教育に対する支援について H28

2 1 .1%H29

2 0 .9%H30

1 9 .6%

2 0 .2%

1 2 .3%3 1 .6%

1 8 .0%3 2 .4%2 8 .5%3 6 .4%3 6 .3%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

9 .1%

8 .5%

5 .7%

1 1 .3%

4 .1%2 .5%

2 5 .9%9 .9%

4 .9%2 .1%

2 7 .8%1 0 .1%

3 .9%2 .3%

不満

非常に不満

７．福利・厚生
福利・厚生に関する項目では、「大学の生活環境」「学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境」「教職員による学生生活支援」「大学の学生生活に対する支援」の満足度がそれぞれ平均 87.5％、86.6％、83.1%、82.5%と 8 割を超えている。
〔図 6〕

図6
H18

8 .4%

福利・厚生について
2 1 .5%

4 8 .1%

1 5 .9%

4 .2%
1 .9%

H21

1 0 .8%2 5 .5%4 4 .3%3 .6%

1 4 .0%

1 .7%

学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境についてH28

1 7 .3%3 7 .6%

7 .1% 1 .2%

3 6 .1%

0 .7%

H29

1 9 .4%

3 8 .4%3 2 .7%

6 .7%
1 .8% 1 .0%

H30

1 9 .6%4 4 .9%2 8 .4%

4 .9%
1 .5% 0 .6%

H18

8 .2%

H21

1 0 .9%2 4 .2%

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環 H28
境について

1 7 .3%H29

1 8 .0%3 3 .6%

2 9 .2%2 2 .6%

3 0 .3%3 2 .1%

1 9 .4%

3 0 .3%3 5 .1%7 .7%

2 7 .4%

3 .5%

7 .3% 2 .9%

1 4 .2%

3 .7%2 .4%

1 2 .9%

4 .3%
2 .4%

H30

1 4 .7%3 1 .8%2 6 .4%

1 7 .0%

6 .1%
4 .1%

-229-

H19

7 .3%

H21

8 .2%

2 2 .6%

4 2 .6%

2 0 .6%

5 .7%
1 .2%

2 5 .5%

4 1 .4%

1 8 .3%

4 .7%
1 .9%

大学の学生生活に対する支援について H28

1 7 .3%H29

1 8 .5%

3 8 .1%H30

1 7 .4%4 2 .8%3 5 .5%

3 4 .7%

9 .2%

2 .0%

8 .6%

2 .5%

1 .3%
3 1 .5%0 .8%
2 9 .3%

9 .1% 0 .8%
0 .6%

H18

6 .1%

1 8 .0%4 5 .8%2 2 .0%

5 .9%
2 .3%

H21

8 .2%

2 4 .8%4 2 .4%

1 9 .6%

3 .6%
1 .4%

教職員による学生生活支援について

H28

1 8 .0%3 6 .1%

8 .1% 1 .0%

3 5 .9%

0 .9%

H29

1 8 .5%

3 9 .3%3 1 .4%8 .4%
1 .8% 0 .7%

H30

1 7 .4%4 0 .2%3 3 .6%

7 .0%
1 .3% 0 .6%

H18

1 3 .2%2 9 .9%3 4 .8%

1 5 .0%

4 .7%
2 .5%

H21

1 4 .9%3 4 .0%3 4 .9%1 2 .3%
2 .5% 1 .4%

H28

大学の生活環境について

2 2 .6%

4 1 .2%

6 .2% 1 .3%

2 8 .1%

0 .6%

H29

2 2 .9%4 3 .0%2 5 .8%

6 .0%
1 .7% 0 .7%

H29
H30

2 5 .0%4 6 .4%

2 0 .8%

6 .1%
1 .3%0 .5%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

８．課外活動
課外活動についての項目では、特に「サークル活動などの課外活動」の満足度は平均 92.5％であり、他の項目に比べて高い。「学園祭」「スポーツ・デー」の満足度はそれぞれ平均 89.7％、84.8％であった。サークル等への加入状況については、各年度とも 8 割以上の学生が何らかの活動に参加している。
体育系サークルが最も多い傾向が続いている。〔図 7〕
図7H18

課外活動について

1 8 .6%

3 2 .3%3 2 .5%

1 1 .5%

3 .3%
1 .8%

H21

1 9 .4%3 4 .1%3 1 .8%1 0 .3%

2 .9%
1 .5%

学園祭についてH28

2 7 .5%

4 0 .5%

2 4 .6%5 .5%
1 .2% 0 .7%

H29

2 8 .9%4 3 .0%2 2 .9%3 .7%
1 .0% 0 .6%

H30

2 4 .4%4 2 .8%2 5 .3%

5 .1%
1 .3% 1 .0%

-230-

H18

1 4 .1%

2 7 .0%3 9 .1%

1 4 .2%

3 .7%
2 .0%

H21

1 2 .2%2 9 .0%3 8 .7%3 .5%

1 4 .7%

1 .8%

スポーツ・デーについて

H28

2 0 .7%H29

2 1 .9%3 2 .8%3 4 .0%

9 .2%

2 .3%
1 .0%

3 7 .2%

7 .3% 2 .0%

3 0 .6%

1 .0%

H30

1 7 .4%3 5 .1%3 4 .3%

9 .5%
2 .1% 1 .7%

H18

3 1 .0%3 0 .8%2 7 .0%7 .7%

2 8 .1%

6 .7%

2 .4% 1 .1%

H21

2 9 .3%3 2 .6%

2 .0% 1 .4%

サークル活動などの課外活動について

H28

3 6 .3%3 6 .3%3 .9%

2 1 .8%

1 .1% 0 .6%

H29

3 6 .8%3 9 .4%

1 9 .3%

3 .1%
0 .9% 0 .5%

H30

3 6 .9%3 8 .7%

1 8 .4%

4 .0%
1 .2% 0 .9%

非常に満足

H18

1 4 .0%

満足

やや満足

やや不満

4 1 .3%不満

非常に不満

1 5 .0%

4 .4%

6 .6%

1 5 .6%8 .3%

1 5 .3%

3 .0%

H21

1 5 .4%

3 9 .7%3 .1%

1 5 .4%2 .9%

サークルやそれに準じた団体に加入して、最も活動していたものを1つ選んでく H28
ださい。

2 3 .4%H29

2 4 .9%3 5 .4%3 .6%

1 4 .5%8 .6%

1 2 .3%7 .1%

1 1 .8%2 .2%
3 7 .2%2 .9%

1 4 .3%

1 .9%

H30

1 7 .6%4 7 .0%9 .3% 1 .0%

6 .9%

1 5 .3%

2 .9%
文化系サークル
学外の団体

体育系サークル
その他の団体芸術系サークル
参加しなかった

福祉系サークル

９．就職
回答の選択肢には「大学院進学」を設けているが、ここでは「大学院進学」を除いて集計した。
「大
学の就職支援は役立ちましたか」「就職活動において、大学での教育は役立ちましたか」との設問に対し、「やや役立った」以上の回答は、それぞれ平均 62.5％、78.4％であった。
〔図 8〕
。

図8

大学の就職支援は役立ちましたか。

H19

8 .8%

H21

1 0 .7%

就職などについて

1 5 .4%

3 0 .1%

2 0 .6%

2 8 .7%H28

1 8 .8%2 3 .2%H29

1 8 .8%2 3 .7%H30

1 4 .3%

1 6 .1%

2 0 .3%

1 5 .8%2 4 .1%

1 3 .0%1 2 .9%2 8 .7%2 6 .1%-231-

1 6 .6%1 6 .3%

1 9 .3%2 5 .7%

1 1 .3%

6 .9%

6 .1%

6 .4%

7 .8%

5 .4%

8 .2%

あなたの就職活動において、大学での教育は役立ちましたか。

H19

1 6 .1%H21

1 4 .0%2 8 .3%

2 8 .2%2 8 .5%

2 9 .3%

1 2 .1%

8 .8%

6 .5%

1 3 .3%

9 .3%

5 .7%

H28

2 3 .0%3 3 .3%2 5 .8%1 1 .2%

3 .3%3 .3%H29

2 2 .5%

3 3 .2%2 7 .9%1 0 .3%

3 .1% 3 .1%

H30

2 3 .3%3 5 .2%

非常に役立った

役立った

2 3 .3%やや役立ったあまり役立たない

1 1 .1%

役立たない

3 .2% 3 .8%

全く役立たない

10．大学全体「大学の教育全体」についての満足度は、平均 93.4％と高い水準で安定している。
「大学の教育を改善しようとする意欲」は平均 82.5％、「学生の意向を教育に反映させるシステム」は平均 79.0％、「教職などの資格取得」は平均 79.2％、「クラス制度」は平均 85.2％の満足度であった。

図9
H18

大学全体について

1 2 .8%4 2 .0%3 3 .1%

9 .1%
2 .1% 0 .9%

H21

1 4 .8%4 5 .5%

3 0 .2%

7 .2%
1 .8% 0 .5%

大学の教育は全体としてどうでしたか。

H28

2 5 .0%4 9 .3%2 1 .6%

3 .1%
0 .6%0 .5%

H29

2 4 .9%4 8 .8%2 1 .8%3 .7%
0 .2%0 .5%

H30

2 3 .9%5 2 .0%2 1 .2%

2 .1%
0 .5%0 .3%

H18

9 .0%

2 8 .0%3 4 .2%2 1 .6%

5 .0%
2 .2%

H21

1 0 .3%

2 8 .8%3 5 .9%1 8 .4%

4 .6%
2 .0%

大学の教育を改善しようとする意欲につ H29
いて

1 9 .7%H29

2 0 .6%

3 8 .6%

3 0 .5%

8 .2% 2 .0%
1 .0%

4 1 .3%2 6 .6%8 .9%
2 .0% 0 .7%

H30

1 7 .9%3 8 .5%

3 2 .6%

7 .9%
2 .1% 1 .0%

H18

7 .1%

H21

8 .8%

2 2 .6%3 5 .4%2 3 .8%2 4 .6%3 6 .8%2 2 .3%

6 .3% 4 .0%

5 .5%
2 .8%

学生の意向を教育に反映させるシステ
ムについて

H28

1 8 .8%3 4 .9%3 3 .0%

9 .5%

2 .6%

9 .2%

2 .4%

1 .2%

H29

2 0 .1%

3 9 .0%2 8 .5%

0 .8%

H30

1 5 .6%

3 8 .6%

3 1 .8%1 0 .7%

2 .2%
1 .0%

非常に満足

-232-

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

9 .2%

H21

1 0 .1%

2 0 .9%3 5 .9%2 1 .6%

8 .8%
3 .6%

2 2 .8%3 7 .7%

1 9 .5%

6 .9%
3 .2%

教職などの資格取得について

H28

1 9 .3%3 4 .4%3 2 .9%1 0 .2%

2 .3%
0 .9%

H29

2 0 .1%

3 6 .9%3 0 .3%

1 .8%

9 .8%

1 .2%

H30

1 7 .5%3 5 .7%

3 2 .2%

1 0 .3%

3 .0%
1 .3%

H18

1 4 .8%2 8 .5%3 6 .4%

1 2 .9%

4 .9%

H21

1 3 .9%2 7 .6%

3 8 .0%1 3 .5%

4 .7%

2 .5%

2 .3%

クラス制度について

H28

2 2 .8%3 6 .8%

8 .2% 1 .8%

2 9 .3%

1 .1%

H29

2 2 .6%

3 8 .3%

8 .0% 2 .3%

2 7 .6%

1 .3%

H30

1 8 .3%4 0 .3%

7 .7% 2 .2%

3 0 .6%

0 .8%
非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

11．将来
「高校などの後輩に筑波大学を勧めますか」「親族や子供などに筑波大学を勧めますか」との設問に対し、「どちらかといえば勧める」以上の回答は、それぞれ平均 92.1％、90.2％であった。
〔図 10-1〕

図 10-1
H18

将来について2 2 .8%3 4 .1%3 1 .0%7 .9%
2 .2% 2 .0%

H21

2 2 .4%3 7 .1%3 0 .2%

6 .1%
2 .9% 1 .4%

高校などの後輩に筑波大学を勧めますか。

H28

3 4 .4%3 6 .9%2 2 .8%3 .6%
1 .5% 0 .9%

H29

3 3 .0%3 7 .8%2 4 .0%3 .7%
0 .7%0 .7%

H30

3 7 .4%3 7 .5%

1 9 .3%

4 .3%
1 .1% 0 .4%

H18

2 2 .4%3 1 .4%

3 0 .8%

9 .2%

3 .7%
2 .6%

H21

2 2 .1%3 4 .2%3 0 .5%

8 .0%

3 .5%
1 .8%

親族や子供などに筑波大学を勧めますか。

H28

3 4 .2%3 3 .5%2 5 .1%

4 .2%
1 .8% 1 .1%

H29

3 2 .9%3 6 .9%2 3 .6%

5 .1%
0 .9% 0 .6%

H30

3 6 .4%3 6 .1%

2 0 .9%4 .7%
1 .4% 0 .4%

大いに勧める勧める

どちらかといえば勧めない 勧めない

どちらかといえば勧める
全く勧めない

教育の充実に関する大学への要望（複数回答可）については、調査開始当初においては「コミュニケーション能力を身につける教育」の回答が最も多かったが、平成 30 年度では「専門的な知識を身に-233-

つける教育の充実」の回答が最も多くなっている。なお、本項目では、平成 22 年度に選択肢を一つ追加した。
〔図 10-2〕

図 10-2 将来について
11.5%
10.8%
12.0%
12.5%
12.2%
12.0%
12.0%
13.5%
14.9%
13.7%
16.2%
14.8%
14.3%
13.3%
11.4%

学問に対する取組み方法を身につける教育の充実

専門的な知識を身につける教育の充実
社会人になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実

11.0%
9.0%
8.8%
7.9%
9.9%
10.0%
7.8%
7.2%
6.5%
8.2%
10.3%
8.0%
5.7%
5.7%
7.3%
10.6%
7.7%
5.6%
5.0%
6.5%

広く教養を身につける教育の充実

物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
学習だけにとどまらず、サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う
教育の充実
教員免許や資格等を取得する教育の充実

国際化に対応した語学(英語等)教育の充実 ※20年度選択肢追加
10.2%

H21

H28

H29

H30

16.3%

18.4%

13.7%
12.9%
12.9%

7.5%
7.6%
7.5%

国際交渉力を身につける教育の充実の充実 ※22年度選択肢追加
H19

12.6%
13.6%
13.1%

0.0%

2.0%

-234-

4.0%

6.0%

8.0% 10.0% 12.0% 14.0% 16.0% 18.0% 20.0%

3.2

大学院修了生アンケート調査の結果について（平成 18～30 年の調査結果）

調査目的と方法
本学の大学院教育の成果を把握・検証することを目的として、平成 18 年度から継続的に全学的な修了生アンケートを実施している。
例年、3 月の修了式当日に全修了生を対象として調査を行っており、設問内容は途中で一部改正したが、結果を比較検討するために平成 18 年度からほぼ同じ内容としている。平成 21 年度以降は留学生
用に英語の調査票も配布しており、平成 30 年度からは WEB 回答によるデータ集積に変更している。

調査結果の概要
１．回答率
アンケートの対象者数・回答者数・回答率は〔表Ａ〕のとおりである。平成 30 年度は WEB 回答によるデータ集積の導入年度であったが、回答率は 29.3%であった。例年、7～8 割程度の回答率が得られている。
なお、平成 22 年度については、東日本大震災の影響で修了式が開催されなかったため、平成 24 年 3
月に開催された「修了記念式典」の参加者に対して調査を実施した。
また、次頁以降のグラフについては長期的、短期的な傾向を掴むため、初年度である平成 18 年度（18年度に実施しなかった項目にあっては平成 19 年度）、平成 21 年度及び直近 3 年のデータを掲載している。

表Ａ 大学院修了生アンケートの対象者数・回答者数・回答率
回答率

対象者数

回答者数

平成 18 年度実施（1 回目）

1,647 名1,377 名83.6％

平成 19 年度実施（2 回目）

1,859 名

1,448 名77.9％

平成 20 年度実施（3 回目）

1,865 名1,531 名82.1％

平成 21 年度実施（4 回目）

1,945 名1,685 名

86.6％

308 名

55 名

17.9％

平成 23 年度実施（6 回目）

2,047 名1,692 名82.7％

平成 24 年度実施（7 回目）

2,022 名1,610 名79.6％

平成 25 年度実施（8 回目）

2,161 名1,656 名76.6％

平成 26 年度実施（9 回目）

2,058 名1,606 名78.0％

平成 27 年度実施（10 回目）

2,044 名1,579 名77.3％

平成 28 年度実施（11 回目）

2,065 名1,615 名78.2％

平成 29 年度実施（12 回目）

2,230 名1,655 名74.2％

平成 30 年度実施（13 回目）

2,187 名

640 名

29.3％

平成 22 年度実施（5 回目）（平成 24 年 3 月修了記念式典）-235-（回答者数/対象者数）

２．修了後の進路先
回答者に占める修了後の進路先の割合は、直近 3 年では企業等（「企業・団体・試験研究機関の研究員」及び「企業・団体の事務職・営業職」）が 40％前後、「公務員（行政職員、技術系職員）」が 7％前後、「中・高等学校の教員または職員」と「大学・短大の教員または職員」がそれぞれ 6％前後で推移
している。
〔図 1〕
図1

修了後の進路先（※現職の継続・復帰を含む）

7 .6%

6 .6%

H18

3 0 .4%

2 0 .2%

3 .6%
2 .6%

2 .8%
2 .6%

1 5 .9%1 1 .6%

1 4 .1%

1 .7% 1 .6%

H21 3 .2%

7 .5%

6 .5%

2 2 .5%

1 5 .1%

6 .9%

5 .6%

2 8 .9%1 6 .4%

5 .6% 5 .1%

3 0 .0%1 7 .8%2 1 .3%2 .6%

進路先を１つ選んでください。
（現職の継続・復帰を含む。）

H28 3 .6%

3 .0%
2 .0%

1 0 .8%1 9 .3%

3 .6%

H29

4 .7%

3 .1%
3 .8%

8 .3%

1 8 .1%

3 .5%

H30 2 .7%3 .3% 8 .3%

8 .3%

2 1 .1%

3 .3%
2 .4%

1 8 .1%1 1 .2%2 1 .3%

公務員（行政職員）

公務員（技術系職員）

中・高等学校の教員または職員

大学・短大の教員または職員

企業・団体・試験研究機関の研究員 企業・団体の事務職・営業職

契約社員・パート・アルバイト

医療・福祉関係機関

留学・進学

その他

３．志望理由本学への志望理由について、「最もあてはまる項目」と「二番目にあてはまる項目」を聞いた。
「研
究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある」がそれぞれ平均 42.5％、25.9％（5 年の平均値。以下同じ）で最も多く、次いで「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲
気に魅力がある」が平均 24.0％、25.7％であった。
「教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる」が 3 番目に多く、それぞれの項目で 13.2％、21.7％であった。
〔図 2〕
図2
H18

筑波大学大学院の志望理由
3 9 .9%2 2 .6%

1 3 .4%

5 .5% 3 .0% 4 .8%
1 .1%

H21

4 3 .5%2 5 .3%0 .4%

3 .8% 3 .0%3 .0% 6 .8%

1 2 .3%

1 .0% 0 .7%

筑波大学大学院を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選
んでください。

H28

4 3 .8%2 3 .3%1 3 .5%

6 .7%
1 .5%

H29

4 4 .2%2 3 .0%1 2 .1%4 0 .8%2 5 .6%

3 .0%2 .5% 4 .0%
0 .7%

3 .7% 2 .6% 3 .8%
1 .4%

1 .2%

4 .8% 3 .4%2 .7%3 .5%

1 5 .0%
1 .9%

-236-

0 .6%

1 .2%

6 .6%
1 .5%

H30

8 .4%

0 .7%

1 .4%

0 .8%

H18

H21

2 5 .5%

2 2 .7%2 6 .6%

2 3 .9%2 5 .8%3 .3% 5 .2% 3 .7% 5 .8%

2 2 .2%

8 .1%

0 .8%

1 .0%

4 .1% 5 .5%

4 .7% 4 .6%

0 .6%

筑波大学を志望した理由として、二番目にあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

H28

2 5 .6%2 7 .7%2 1 .4%

4 .4%

7 .0%

3 .5% 4 .3% 4 .4%
0 .9%

H29

2 5 .8%2 6 .4%

2 0 .5%

5 .2%

8 .1%

0 .9%

3 .8% 4 .1% 4 .2%
1 .0%

0 .9%

H30

2 6 .2%2 5 .9%2 0 .6%

5 .1%

5 .4%

0 .6%

8 .0%

3 .4% 4 .5%
0 .5%

4 .2%

1 .6%

研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすいその他

４．学習・研究環境
学習・研究環境に関する項目では、全項目で満足度（「やや満足」以上の割合。以下同じ）が平均 8割を超え、高い水準を維持している。特に「自分自身で学習・研究できる環境」「研究テーマ選択の自由度」「附属図書館など、学習に必要な情報提供」でそれぞれ平均 94.6％、93.3％、92.2％と満足度が高い。〔図 3〕
図3

H18

学習・研究環境について

2 7 .8%4 5 .0%1 7 .8%6 .5%
2 .2% 0 .7%

H21

3 3 .3%4 4 .4%

1 6 .3%

4 .4%
0 .7% 1 .0%

自分自身で学習・研究できる環境についてH28

4 3 .0%4 1 .8%2 .2%

1 1 .6%

1 .0% 0 .4%

H29

4 2 .0%4 2 .3%2 .1%

1 2 .3%

0 .9% 0 .4%

H30

3 6 .7%4 7 .3%3 .2%

1 1 .4%

1 .0% 0 .3%

H18

2 2 .3%

3 8 .5%

2 2 .0%1 1 .3%

4 .5%
1 .4%

H21

2 7 .8%3 5 .6%

2 3 .2%

8 .4%

3 .4%
1 .6%

教育施設・設備・機器等について

H28

3 7 .3%4 1 .2%

1 5 .7%

4 .0%
1 .0% 0 .7%

H29

3 4 .3%4 1 .8%

1 6 .9%4 .6%
1 .5% 0 .9%

H30

3 0 .5%

4 2 .6%

1 7 .8%

6 .1%
1 .8% 1 .1%

-237-

H18

2 9 .3%

3 8 .2%2 0 .7%

2 .9%

7 .9%

1 .0%

H21

2 9 .0%3 8 .6%

6 .5% 2 .9%

2 2 .0%

1 .1%

附属図書館など、学習に必要な情報提
供について

H28

4 1 .7%3 8 .2%

1 4 .8%4 .4%
0 .7%0 .2%

H29

3 9 .8%4 0 .1%

1 5 .9%3 .0%
0 .7% 0 .5%

H30

3 3 .6%

4 3 .1%

1 6 .2%

5 .3%
1 .1% 0 .6%

H18

3 1 .7%3 5 .5%

6 .6% 3 .1%

2 2 .1%

1 .1%

H21

3 6 .5%3 6 .8%1 8 .3%

6 .0%
1 .3% 1 .1%

研究テーマ選択の自由度について

H28

4 3 .6%3 6 .5%

1 4 .5%3 .5%
1 .2% 0 .7%

H29

4 3 .8%3 6 .2%

1 5 .5%

3 .1%
0 .9% 0 .5%

H30

4 5 .7%3 6 .2%

1 3 .8%3 .4%
0 .6%0 .3%

H18

1 3 .7%

3 4 .9%3 0 .3%1 3 .7%

5 .1%
2 .2%

H21

2 1 .9%3 7 .9%2 6 .6%

1 0 .2%
2 .2% 1 .1%

研究室および研究内容に関する情報の提供についてH28

3 2 .5%

4 0 .8%1 9 .0%5 .3%
1 .7%0 .7%

H29

3 2 .9%4 0 .4%

1 9 .9%5 .1%
1 .0% 0 .8%

H30

3 8 .4%3 3 .8%

1 7 .8%7 .9%
1 .6%0 .5%

H18

1 0 .0%3 0 .7%

3 3 .0%1 7 .1%

5 .9%
3 .4%

H21

1 6 .9%3 4 .4%3 1 .3%

1 1 .0%

4 .4%
2 .0%

専門科目の授業内容について

H28

3 0 .0%4 0 .5%2 1 .9%5 .4% 1 .7%
0 .7%

H29

2 8 .9%4 1 .4%2 1 .9%5 .5% 1 .7%
0 .7%

H30

2 5 .9%4 5 .7%2 0 .6%

6 .6% 1 .0%
0 .3%

-238-

H18

7 .8%

2 6 .4%3 7 .1%

2 0 .2%

5 .6%
2 .9%

H21

1 2 .7%

3 2 .6%3 5 .8%

1 2 .9%

4 .2%
1 .8%

授業計画（シラバスの内容）について

H28

2 6 .5%

3 9 .1%

7 .0% 2 .0%

2 5 .0%

0 .4%

H29

2 5 .2%4 0 .2%

5 .6% 1 .3%

2 7 .2%

0 .5%

H30

1 7 .8%4 5 .3%2 5 .9%8 .4%
1 .8% 0 .8%

H18

9 .8%

3 0 .7%3 6 .6%1 6 .2%

4 .0%
2 .6%

H21

1 5 .9%3 4 .2%3 3 .3%3 .1%

1 2 .1%

1 .4%

自分で受講したい授業科目の提供についてH28

2 9 .3%

3 8 .2%

6 .2% 1 .3%

2 4 .6%

0 .4%

H29

2 7 .9%4 1 .6%

2 3 .6%

5 .0%
1 .4% 0 .5%

H30

2 2 .2%4 6 .0%2 3 .6%

5 .8%
1 .9% 0 .5%

H19

1 4 .7%

3 4 .8%3 2 .4%1 4 .1%
3 .0% 1 .1%

H21

2 0 .7%3 9 .6%

2 8 .9%7 .3%
2 .2% 1 .3%

授業における適切な受講人数や指導体 H28
制について

3 2 .6%

4 2 .4%

1 8 .3%H29

3 1 .7%

4 3 .9%1 9 .0%5 .1%
1 .4% 0 .3%
4 .0%
0 .7% 0 .8%

H30

2 3 .8%5 0 .2%

1 8 .8%4 .8%
1 .6% 0 .8%

H18

2 6 .2%3 6 .4%2 2 .5%

9 .5%

3 .6%
1 .8%

H21

3 6 .4%3 5 .9%1 8 .4%

5 .9%
1 .7% 1 .6%

研究室で行ったゼミや研究について

H28

4 5 .1%3 4 .6%

1 3 .6%

3 .6%
1 .8% 1 .2%

H29

4 3 .1%

3 6 .4%1 4 .7%3 .6%
1 .1% 1 .1%

H30

4 3 .4%3 4 .2%

1 3 .3%

5 .3%
2 .3% 1 .4%-239-

５．教職員
教職員に関する項目では、全項目で満足度が平均 8 割を超えている。特に「指導教員/一般の教員の教育に対する意欲」、「一般の教員の教育指導」でそれぞれ平均 90.8％、91.3％、91.1％と満足度が高い。「事務職員の教育に対する支援」については、平成 18 年度は 70.3％であったが、平成 30 年度には 90.2％であった。〔図 4〕
図4H18

教職員について3 9 .6%H21

2 8 .3%4 7 .7%

1 6 .3%7 .3%

2 8 .5%

4 .3% 4 .3%

4 .6% 2 .6%

1 4 .9%

1 .7%

指導教員の教育に対する意欲について

H28

5 3 .9%2 9 .9%1 0 .1%

3 .1%
2 .0% 0 .9%

H29

5 1 .9%3 0 .0%1 1 .3%

3 .8%
1 .6% 1 .4%

H30

5 0 .1%3 1 .2%

1 0 .4%

4 .7%
1 .0% 2 .6%

H18

1 7 .2%3 3 .5%

3 2 .6%

1 1 .5%

3 .2%
2 .0%

H21

2 5 .7%

4 0 .5%

2 4 .3%

6 .9%
1 .9% 0 .8%

一般の教員の教育に対する意欲について

H28

3 5 .3%4 1 .7%1 7 .6%

4 .0%
1 .0% 0 .4%

H29

3 5 .4%4 2 .4%

1 7 .2%

3 .7%
0 .9% 0 .5%

H30

2 7 .6%

4 8 .9%1 6 .8%5 .2%
0 .3% 1 .1%

H18

H21

3 3 .4%3 2 .3%4 0 .2%

1 8 .9%3 3 .6%8 .9%

1 6 .3%

3 .6% 3 .0%

5 .7% 2 .3%
1 .9%

研究テーマに対する研究指導について

H28

4 8 .3%3 0 .8%

1 3 .6%

4 .1% 2 .0%
1 .2%

H29

4 7 .1%3 2 .6%

1 3 .1%4 .4%
1 .6% 1 .2%

H30

4 7 .0%3 2 .0%1 2 .7%

4 .7%1 .3%
2 .3%

非常に満足

-240-

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

1 4 .2%3 3 .8%3 4 .2%

1 3 .3%
2 .3% 2 .2%

H21

2 3 .4%3 7 .2%2 9 .4%

7 .3%
1 .7% 1 .1%

一般の教員の教育指導について

H28

3 5 .7%3 8 .8%1 9 .7%4 .4%
0 .9%0 .4%

H29

3 3 .8%4 2 .2%

1 9 .6%

3 .1%
1 .0% 0 .4%

H30

2 5 .4%4 9 .1%

1 9 .1%

5 .4%
0 .3% 0 .7%

H18

3 0 .8%H21

2 7 .8%3 6 .3%2 1 .4%3 2 .9%1 2 .3%

1 8 .9%3 .8% 4 .0%

7 .9%

2 .4%
1 .6%

指導教員と学生のコミュニケーションに
ついて

H28

4 5 .3%3 2 .5%

4 .0%1 .8%

1 5 .1%

1 .3%

H29

4 4 .5%

3 2 .1%

4 .3% 2 .1%

1 5 .3%

1 .6%

H30

4 2 .3%3 4 .1%

4 .6% 2 .6%

1 3 .7%

2 .8%

H18

H21

事務職員の教育に対する学生支援について

1 9 .3%2 6 .5%

2 4 .9%3 0 .6%H28

3 6 .6%H29

3 8 .1%H30

1 4 .1%

2 4 .5%

2 4 .5%

3 4 .4%

1 1 .5%

1 9 .8%3 5 .0%3 4 .3%9 .1%

1 8 .7%3 7 .4%

1 8 .6%

6 .4%

5 .4% 3 .1%

5 .9% 1 .9%
1 .3%

1 .1%
5 .1%2 .0%

5 .4% 2 .3%
2 .1%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

６．福利・厚生
福利・厚生に関する項目では、「学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境」「大学の生活環境」の満足度がそれぞれ平均 87.9％、88.5％と満足度が高い。
「大学の学生生活に対する支援」「教職員による学生生活支援」「学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境」についても満足度は 8 割前後を維持し
ている。
〔図 5〕
図5

福利・厚生について

-241-

H18

H21

1 0 .8%2 7 .9%1 6 .3%4 2 .2%

4 .1% 2 .8%

1 2 .2%3 0 .8%3 7 .6%

3 .1%

9 .8%

2 .3%

学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境についてH28

2 6 .8%3 7 .5%

5 .7% 1 .3%

2 8 .0%

0 .7%

H29

2 7 .7%3 7 .5%

2 7 .5%

4 .5%
1 .8% 1 .0%

H30

2 1 .3%4 4 .0%7 .6% 1 .8%

2 3 .6%

1 .8%

H18

H21

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環
境について

1 0 .6%

2 3 .7%

1 4 .6%

3 3 .3%3 0 .3%

1 8 .1%

2 7 .0%

9 .2%

4 .9%

7 .8%

4 .7%

1 5 .5%H28

2 3 .3%3 3 .9%2 4 .6%

1 2 .2%

4 .1%1 .9%

H29

2 3 .9%3 3 .7%2 5 .6%

1 1 .8%

3 .6%1 .4%

H30

H19

H21

1 8 .3%3 5 .0%9 .3%

2 3 .8%2 5 .6%

1 3 .0%1 2 .3%4 0 .3%

2 8 .6%

4 .9% 3 .1%

1 6 .9%3 8 .4%

3 .7%

6 .9%

1 3 .5%

4 .2%
2 .3%

大学の学生生活に対する支援について

H28

2 4 .5%H29

2 5 .9%3 5 .9%2 9 .4%

7 .4% 1 .5%

2 9 .1%

6 .9% 1 .6%

1 .2%
3 5 .9%

0 .6%

H30

1 8 .6%4 4 .2%2 4 .9%

3 .1%

7 .6%

1 .6%

H18

H21

9 .8%

2 2 .3%

1 5 .2%4 1 .0%2 9 .6%

5 .1% 2 .8%

1 9 .1%

3 8 .0%3 .1%

1 2 .4%

1 .8%

教職員による学生生活支援について

H28

2 6 .0%H29

2 6 .6%

7 .0% 1 .1%

2 9 .1%

3 6 .0%0 .8%
3 8 .0%2 8 .5%

5 .0%0 .8%
0 .9%

H30

2 0 .1%4 3 .5%

2 7 .2%5 .6%
2 .1% 1 .5%

H18
H18
H21

1 5 .1%3 2 .5%19.3%

3 2 .5%26.5%

1 9 .9%24.5%

3 5 .7%

4 .7% 2 .5%

1 2 .7%14.1%
3 0 .3%

9.1%

6.4%

9 .9%

2 .6%
1 .5%

大学の生活環境について

H28

非常に満足
2 9 .1%

満足

やや満足

やや不満
3 8 .7%不満

非常に不満
2 3 .8%

5 .9% 1 .5%
1 .0%

H29

2 9 .4%

3 8 .5%2 5 .0%4 .4%
1 .6% 1 .2%

H30

2 8 .0%4 3 .3%2 0 .4%

5 .9%
1 .3% 1 .0%

非常に満足

-242-

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

７．就職
回答の選択肢には「進学又は社会人」を設けているが、ここでは「進学又は社会人」を除いて集計した。「大学院学生への就職支援は役立ちましたか」「就職活動において、大学院での教育は役立ちましたか」との設問に対し、「やや役立った」以上の回答は、それぞれ平均 69.9％、86.0％であった。いずれも調査開始当初よりも向上しており、それぞれ平成 19 年度は 58.1％、79.6％であったが、平成 30
年度は 76.4％、91.4％であった。〔図 6〕
図6

大学の就職支援は役立ちましたか。

H19

1 2 .0%H21

1 2 .8%H30

あなたの就職活動において、大学院での教育は役立ちましたか。

1 9 .3%

H28

H29

就職について2 6 .8%2 3 .5%

1 6 .3%2 6 .7%

2 4 .0%1 4 .8%2 6 .7%2 1 .3%

2 8 .7%

1 6 .0%3 1 .0%H19

2 4 .6%H21

2 6 .8%3 2 .0%H28

3 5 .0%H29

3 5 .3%H30

1 4 .4%

1 1 .3%

1 1 .0%2 5 .5%

1 3 .1%

5 .3% 5 .3%

2 5 .6%

1 4 .3%

4 .7% 5 .4%

2 9 .3%

1 2 .6%

7 .6% 3 .4%

2 3 .0%3 2 .8%9 .2%

1 9 .5%3 5 .3%

1 7 .8%3 8 .8%

非常に役立った
あまり役立たない

6 .5%

8 .5%

2 3 .5%

3 3 .2%3 1 .1%1 1 .4%

3 .6%
4 .0%

8 .1%

2 .6%
1 .6%

6 .5%

2 .7%
2 .4%

2 .7%
4 .3%
1 .6%

2 1 .5%

役立った
役立たない

5 .4%

やや役立った
全く役立たない

８．大学全体「大学院教育全体」「大学院の入学試験の実施方法・内容」「大学院での研究活動」については、それぞれ平均 92.7％、91.0％、90.6％と満足度が高い。
「大学の大学院教育を改善しようとする意
欲」「大学院生に対する奨学金、TA・RA 等の経済的支援」もそれぞれ平均 83.7％、83.3％と 8 割〔図７〕を超えている。
図7
H18

大学全体について

1 3 .4%4 3 .6%

2 8 .9%1 0 .2%

2 .5%
1 .5%

H21

2 0 .3%4 4 .5%2 6 .9%5 .3%
2 .1% 0 .8%

大学の大学院教育は全体としてどうでし
たか。

H28

3 3 .9%4 2 .5%

1 9 .4%

3 .2%
0 .9%0 .2%

H29

3 1 .8%4 6 .8%

1 7 .2%

2 .8%
0 .8% 0 .5%

H30

2 6 .9%5 0 .6%

1 7 .2%

3 .0%
1 .5% 0 .8%

-243-

H18

9 .1%

2 8 .9%3 6 .4%

1 8 .1%

4 .9%
2 .5%

H21

1 5 .9%3 3 .1%3 2 .1%3 .3%

1 3 .9%

1 .7%

大学の大学院教育を改善しようとする意
欲について

H28

2 7 .7%3 5 .8%

8 .6% 1 .9%

2 5 .3%

0 .9%

H29

2 5 .9%3 9 .3%

7 .1% 1 .6%

2 5 .2%

0 .8%

H30

2 0 .0%3 6 .4%2 7 .4%

1 1 .7%2 .8% 1 .7%

H18

7 .5%

2 2 .5%

3 8 .9%2 0 .4%

7 .7%
3 .1%

H21

1 3 .5%

2 8 .8%3 5 .1%

1 6 .6%

4 .2%
1 .8%

学生の意向を大学院教育に反映させるシステムについてH28

2 5 .5%

3 4 .1%

2 8 .0%

1 .5%

9 .7%

1 .1%

H29

2 4 .8%3 6 .2%2 7 .3%

2 .1%

8 .7%

0 .8%

H30

1 8 .0%3 3 .7%

3 2 .1%3 .0%

1 1 .4%

1 .8%

H18

1 0 .9%3 4 .1%

3 8 .9%2 .8%

1 1 .1%

2 .1%

H21

1 6 .8%3 6 .8%3 4 .5%8 .1%
2 .2% 1 .5%

大学院の入学試験の実施方法・内容に
ついて

H28

2 9 .0%2 4 .0%4 1 .3%

4 .2%
0 .9% 0 .6%

H29

2 8 .2%4 3 .3%2 2 .9%4 .0%
1 .1% 0 .5%

H30

2 3 .2%4 6 .6%

2 4 .7%

4 .0%
0 .7% 0 .8%

H18

H21

大学院生に対する奨学金、TA・RA等の経済的支援について

1 3 .9%2 9 .8%1 8 .5%

3 3 .1%3 2 .9%H28

2 9 .7%H29

2 8 .2%

1 4 .6%

3 0 .5%

4 .7% 3 .9%

4 .1% 2 .7%

1 1 .4%3 6 .1%

3 6 .4%2 1 .6%2 .3%
8 .1% 2 .1%

2 3 .7%

6 .8% 2 .9%
1 .9%

H30

2 2 .2%3 1 .1%

2 8 .9%4 .2%

1 1 .2%

2 .5%

H18
H18
H21

2 3 .1%

3 7 .5%2 6 .3%

H28

24.5%

満足

やや満足

不満

3 7 .5%

1 .7%
6.4%

9.1%

7 .5% 2 .9%

2 4 .0%

やや不満

3 .4%

9 .2%

14.1%

3 7 .7%

非常に満足

あなたの大学院での研究活動について

2 5 .2%

26.5%

19.3%

1 .6%

非常に不満

3 7 .2%

1 8 .4%

4 .7%
1 .6% 0 .6%

H29

3 3 .8%4 2 .0%1 9 .0%3 .5%
0 .7% 0 .9%

H30

3 1 .9%4 1 .6%

1 8 .0%6 .0%
1 .7% 0 .8%

非常に満足

満足

-244-

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

９．将来
「後輩に筑波大学大学院を勧めますか」「親族や子供などに筑波大学大学院を勧めますか」との設問
に対し、「どちらかといえば勧める」以上の回答は、それぞれ平均 89.3％、89.4％であった。平成 30
年度は「大いに勧める」と回答した割合が減少しているが、「どちらかといえば勧める」以上の回答はいずれも直近 3 年でみると 8 割を超えている。

図8
H18

将来について2 1 .3%3 4 .4%

3 0 .9%

7 .7%

3 .0%
2 .6%

H21

2 9 .3%3 5 .9%2 4 .8%

6 .1%
2 .3% 1 .6%

後輩に筑波大学大学院を勧めますか。

H28

3 9 .2%3 3 .0%2 1 .2%

4 .1%
1 .7% 0 .8%

H29

3 8 .2%3 5 .3%2 0 .6%

3 .3%
1 .1% 1 .5%

H30

2 2 .2%3 1 .1%1 1 .2%2 8 .9%

4 .2%

H18
H18
H21

1 9 .4%3 3 .6%19.3%

3 0 .3%26.5%

2 7 .6%

9 .5%

24.5%
3 3 .0%14.1%
2 6 .6%

2 .5%

4 .2%
3 .1%

9.1%

6.4%

7 .1% 3 .4%
2 .3%

非常に満足

親族や子供などに筑波大学大学院を勧
めますか。

H28

満足

やや満足

やや不満

3 7 .9%不満

非常に不満

3 1 .4%2 2 .7%

5 .1% 2 .1%
0 .9%

H29

3 6 .5%

3 4 .6%

2 1 .2%

4 .4%
1 .6% 1 .8%

H30

2 9 .7%3 6 .7%2 6 .0%4 .5% 2 .0%
1 .0%

大いに勧める勧める

どちらかといえば勧めない 勧めない

-245-

どちらかといえば勧める
全く勧めない

3.3

大学院入学生アンケート調査の結果について（平成 20～30 年の調査結果）

調査目的と方法
本学の大学院教育に対する入学者の期待を把握すること等を目的として、平成 20 年度から継続的に全学的な大学院入学生アンケートを実施している。
例年、4 月の入学生オリエンテーション当日に大学院の全入学生を対象としてマークシート方式により調査を行っており、設問内容は途中で一部改正したが、結果を比較検討するために平成 20 年度から
ほぼ同じ内容としている。平成 21 年度以降は留学生用に英語の調査票も配布している。なお、平成 23
年度については、東日本大震災の影響で入学式が延期されたため調査を実施しなかった。
本調査結果には、長期的、短期的な傾向を把握するため、平成 20、22、28～30 年度の 5 年分のデータを掲載した。

調査結果の概要
１．回答率
アンケートの対象者数・回答者数・回答率は〔表 A〕のとおりである。平成 30 年度の回答率は 73.8％であった。例年 6～8 割程度の回答率が得られている。
表 A 大学院入学生アンケートの対象者数・回答者数・回答率
対象者数

回答者数

回答率
（回答者数／対象者数）

平成 20 年度実施（1 回目）

2,415 名1,894 名78.4％

平成 21 年度実施（2 回目）

2,441 名

1,366 名56.0％

平成 22 年度実施（3 回目）

2,510 名2,056 名81.9％

平成 24 年度実施（4 回目）

2,312 名1,723 名74.5％

平成 25 年度実施（5 回目）

2,380 名1,670 名70.2％

平成 26 年度実施（6 回目）

2,408 名1,849 名76.8％

平成 27 年度実施（7 回目）

2,429 名1,846 名76.0％

平成 28 年度実施（8 回目）

2,528 名1,661 名65.7％

平成 29 年度実施（9 回目）

2,512 名1,868 名74.4％

平成 30 年度実施（10 回目）

2,402 名1,773 名

73.8％

２．性別等
平成 20 年度は選択肢が性別のみであったが、平成 21 年度から、一般学生、外国人留学生、社会人
学生の別を選択肢に盛り込んだ。平成 30 年度の回答者の内訳は、一般学生が 63.7％、外国人留学生が23.2％、社会人学生が 13.0％で、性別の割合は男性が 65.4％、女性が 34.6％であった。〔図 1〕-246-

３．大学院入学前の所属「筑波大学の学群・学類」と「筑波大学の大学院」を合わせた本学出身者の割合は 49.5％、「他大学の学士課程」と「他大学の大学院」を合わせた他大学出身者の割合は 23.8％、「社会人」の割合は 13.6％
であった。
〔図 2〕

４．大学院の研究分野と卒業論文の分野の関係
大学院の研究分野と卒業論文の分野の関係については、概ね 7 割程度が卒業論文と関係した研究分
野、3 割程度が卒業論文とは異なる研究分野となっている。〔図 3〕５．本学大学院への志望理由
本学への志望理由に関する項目では、「研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分
野がある」が平均 44.1％（5 年分の平均値。以下同じ）と最も多く、次いで「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある」が平均 25.7％であった。この 2 つが志望理由として 7 割近くを占めている。
志望理由で 2 番目にあてはまる項目としては、「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲
気に魅力がある」が平均 29.1％、「研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある」が平均 24.9％であった。〔図 4〕-247-

６．本学を志望するにあたって役立った情報源「筑波大学大学院在学生・修了生からの情報」が 28％前後、「筑波大学大学院教員からの情報」が20％前後と、本学大学院関係者からの直接的な情報が最も役立ったとする回答が半数近くを占めている。また、紙媒体のパンフレットの情報よりも、大学ホームページや研究科・専攻ホームページから情報を得る学生が多い。
〔図 5〕なお、本項目では平成 25 年度に「研究科ホームページ」と「専攻ホームページ」を選択肢に追加し、「特になし」を削除した。

-248-

７．入学まで「志望決定のための大学院からの情報提供」、「大学院の入学試験の実施方法・内容等の情報提供」に関する満足度（「やや満足」以上の回答。以下同じ）は、それぞれ平均 84.4％、88.0％と 8 割を超えている。また、「合格後の手続きや学生宿舎入居等についての大学院からの支援」は、平均 76.6％であっ
た。
〔図 6〕

８．学習・研究環境
学習・研究環境に関する項目では、「自分自身で学習･研究できる環境」を「非常に重要」または「重要」とする回答が平均 91.4％で 10 項目中最も多い。次いで「教育施設・設備・機器等」が平均 88.2％、「研究室で行うゼミや研究」が平均 87.5％、「附属図書館など、学習に必要な情報提供」が平均 85.4％
であった。
〔図 7〕

-249-

-250-

９．教職員
教職員に関する項目では、「研究テーマに対する研究指導」を「非常に重要」または「重要」とする
回答が平均 91.3％で 6 項目中最も多い。次いで「指導教員の教育に対する意欲」が平均 89.7％、「指導教員と学生のコミュニケーション」が平均 88.8％であった。〔図 8〕-251-10．福利・厚生
福利・厚生に関する項目では、「大学による就職支援」を「非常に重要」または「重要」とする回答
が平均 73.9％で 6 項目中最も多い。次いで「大学の生活環境」が平均 73.4％、「学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境」が平均 71.9％であった。
〔図 9〕

-252-

-253-

11．大学全体「学生の意向を大学院教育に反映させるシステム」「大学院生に対する奨学金、TA・RA 等の経済的支援」を「非常に重要」または「重要」とする回答は、それぞれ平均 74.2％、79.2％であった。
〔図 10〕

-254-

3.4

卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について（平成 30 年度の調査結果）

調査目的と方法
例年、学園祭期間に開催されているホームカミングデー（以下「HCD」）に合わせて、卒後 20 年の学群卒業生に対するアンケート調査を実施している。
平成 19 年度から平成 25 年度にかけては、主に在学当時の教育内容や学修環境の満足度を尋ねる設問構成であったが、平成 26 年度より、本学卒業生が社会人・企業人として一定年数を経た時点での視点から、本学の教育あるいは学生についてどのような印象を持っているかを調査することに主眼を置くこととし、設問を一新して調査を行っている。
調査方法の配付・回収方法は次のとおり年度により異なる。
・平成 19～21 年度：HCD の開催案内にアンケート調査票と返信用封筒を同封し、郵送にて回収
・平成 22 年度：HCD 当日、参加者に直接調査票と返信用封筒を手渡し、郵送にて回収
・平成 23 年度：HCD 当日、参加者に直接調査票を手渡し、当日回収
・平成 24 年度：HCD の開催案内にアンケート調査票と返信用封筒を同封し、郵送にて回収
・平成 25～30 年度：HCD 参加登録のウェブ化に伴い、アンケートもウェブ上で実施

調査結果の概要
１．回答率と回答者の属性
アンケートの回答状況は〔表 A〕のとおりである。対象者数については、調査票の送付数を「対象者数」、うち不達分を差し引いた数を「有効対象者数」とした。
（平成 22・23 年度はそれぞれ HCD の参加申込者数と当日参加者数。平成 27 年度は不達分を未集計のため、差し引きせず。）
前述のとおり、平成 24 年度までは紙の調査票により実施していたが、平成 25 年度からウェブ化し、HCD の参加登録サイトと連動したアンケートサイトで実施している。
表 A 卒後 20 年アンケートの対象者数・有効対象者数・回答者数・回答率
対象者数

回答者数

回答率
（回答者数/対象者数）

平成 19 年度実施（1 回目）

1,655 名

269 名

16.3％

平成 20 年度実施（2 回目）

1,652 名

166 名

10.0％

平成 21 年度実施（3 回目）

1,669 名

179 名

10.7％

33 名

25.4％

45 名

50.0％

平成 22 年度実施（4 回目）
平成 23 年度実施（5 回目）

130 名（参加申込者）

90 名（参加申込者）

平成 24 年度実施（6 回目）

1,347 名

122 名

9.0％

平成 25 年度実施（7 回目）

1,411 名

55 名

3.9％

平成 26 年度実施（8 回目）

1,578 名

117 名

7.4％

平成 27 年度実施（9 回目）

1,644 名

130 名

7.9％

平成 28 年度実施（10 回目）

1,879 名

132 名

7.0％

平成 29 年度実施（11 回目）

1,806 名

189 名

10.5%

平成 30 年度実施（12 回目）

2,281 名

136 名

6.0%

-255-

回答者の卒業時の所属と現在の職業は、それぞれ図 1、図 2 のとおりである。回答者には全学類の卒業生が含まれており、最も多かったのは自然学類（16 人）、次いで人間学類（13 人）であった。現在の職業については「企業」が 54.4％と最も多く、次いで「公務員・法人職員」が 22.1％、「大学教員・研究者」が 6.6％であった。
〔図 1・2〕
図１：卒業時の所属について
人文学類
社会学類
自然学類
比較文化学類
日本語・日本文化学類
人間学類
生物学類
生物資源学類
社会工学類
国際関係学類
情報学類
工学システム学類
基礎工学類
医学専門学群
体育専門学群
芸術専門学群図書館情報大学
その他・無回答

0.0%

2.0%

4.0%

6.0%

8.0%

10.0%

12.0%

14.0%

２．卒業生の大学での学修や経験について（1）卒業後のキャリアとの関係「大学での学修や経験は、卒業後のキャリアにおいて役に立ったと感じたか」という設問に対して、「非常に役立った」「役立った」「やや役立った」の回答はそれぞれ 32.4％、41.9％、19.1％であり、「やや役立った」以上の回答は 93.4％であった。
〔図 3〕「やや役立った」以上の回答者を対象に「どのような面で役に立ったと感じたか」（複数回答可）を尋ねた。
「専門的な業務を遂行するための能力の形成」が 35.0％、次いで「社会人としての基礎的・汎用的な能力の形成」が 29.9％であった。〔図 4〕（2）大学で身に付いた能力「大学での学修や経験によって、具体的にどのような能力が身に付いたと感じるか」を尋ねた。選択肢は、本学が「学士力」として整理した能力をもとに作成した（複数回答可）。回答は「専門分野に関する知識」が最も多く、次いで「チームワーク能力」「文化・社会・自然等に関する幅広い理解」で
あった。
〔図 5〕

-256-

「前問の能力はどのような学修や経験で身に付いたと感じるか」という設問に対しては、前問の回答に対応して「専門教育科目の履修」が最も多かった。
「課外活動」「学生宿舎での生活」はそれぞれ 2
番目、5 番目に多く、回答者の多くが正課外での経験も重要と考えていることが伺える。
〔図 6〕

図５：大学で身に付いた能力 （複数回答可）
専門分野に関する知識
専門分野に関する実践力
言語能力（母国語）
批判的・創造的思考力
数量的分析能力
文化・社会・自然等に関する幅広い理解
異文化への理解と尊敬
外国語能力
情報リテラシー
芸術への理解と実践
スポーツへの理解と実践
心と身体の健康を保つ能力
市民としての責任と実践
人間性・倫理性
チームワーク能力
リーダーシップ能力
自己管理能力
学び続ける能力その他【回答総数 621】

0.0%

2.0%

-257-

4.0%

6.0%

8.0%

10.0% 12.0% 14.0%図６：前問の能力はどのような学修や経験によって身に付いたか （複数回答可）
一般教育科目の履修
専門教育科目の履修
所属組織以外の科目の履修
教職などの資格取得のための学修
卒業論文・卒業研究
課外活動（サークル、ボランティア等）
学生自治活動（全代会やクラス等）
学生宿舎での生活
海外への留学等
留学生との交流
その他【回答総数 429】

0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

３．現在及び今後の筑波大学について「今の筑波大学の学生あるいは卒業生にどのような印象を持っているか」という設問に対しては、「専門分野の知識がある」「勤勉・努力・労働意欲がある」「幅広い知識がある（教養など）」の 3 つが特に多かった。
〔図 7〕「筑波大学の学群学生に、在学中に特に身につけて欲しいこと」については、「自己管理能力」が最も高く、次いで「チームワーク能力」、「専門分野に関する実践力」「人間性・倫理性」が多かった。
〔図 8〕
今の筑波大学への印象については、「研究活動が盛んである」が最も多く、次いで「専門教育が充実している」「体育・スポーツ活動が盛んである」、「国際性が豊かである」が多かった。
〔図 9〕

図７：今の筑波大学生・卒業生への印象 （複数回答可）
専門分野の知識がある
幅広い知識がある（教養など）
情報リテラシーがある
語学力がある
コミュニケーション能力がある
実務能力がある（記録・資料作成など）
企画力・問題解決能力がある
管理能力・リーダーシップがある
勤勉・努力・労働意欲がある
健康・体力がある
国際性がある
その他【回答総数 336】

0.0% 2.0% 4.0% 6.0% 8.0% 10.0%12.0%14.0%16.0%18.0%-258-

図８：筑波大学生に在学中に特に身につけて欲しいこと （複数回答可）
専門分野に関する知識
専門分野に関する実践力
言語能力（母国語）
批判的・創造的思考力
数量的分析能力
文化・社会・自然等に関する幅広い理解
異文化への理解と尊敬
外国語能力
情報リテラシー
芸術への理解と実践
スポーツへの理解と実践
心と身体の健康を保つ能力
市民としての責任と実践
人間性・倫理性
チームワーク能力
リーダーシップ能力
自己管理能力
学び続ける能力
その他

0.0% 1.0% 2.0% 3.0% 4.0% 5.0% 6.0% 7.0% 8.0% 9.0%10.0%

図９：筑波大学への印象 （複数回答可）
研究活動が盛んである
専門教育が充実している
教養教育が充実している
国際性が豊かである
社会貢献活動が盛んである
体育・スポーツ活動が盛んである
芸術活動が盛んである
広報活動に熱心である
その他

0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

30.0%

４．自由記述（筑波大学の教育について期待すること、要望、改善すべき点など）【全学的な方針や企画に関すること】
・世の中の変化に対応出来る大学であることを願います。
・深く学ぶことも、広く学ぶことも、どちらも可能である大学であって欲しいです。また、様々な国や地域からの留学生を受け入れることは勿論なされていると思いますが、受け入れる側の日本人の学生たちが、日本がどういう歴史の国でどんな国民性でどんな文化を持っているのか、説明できる人材であって欲しいです。
・アピール力があればより良いと思います。
・外部への発信をより強くしてほしい。
・社会・世界で活躍できる人材をたくさん排出してほしい。大学が OB と連携し、学生と交流をするよ
うな仕組みづくりを進めてほしい(もうやっているかもしれませんが）。
・知名度をあげてほしい。
・常に、少し先の未来を見据えて、必要な力を身に付けられる大学であってほしいと思います。
・マスコミへの露出度が、やはり東京の大学に比べて劣ると思われるので、学生、教員に関わらず、積極的に広報活動を行い、筑波大学の知名度をあげてほしい。
・引き続き、世の中にとって役に立つ人材の育成を期待します。
・総合大学として興味のある分野を自由に学べる柔軟なカリキュラムを期待。

-259-

・社会人が博士号を取れるような博士課程をもっと推進して下さい。
【教育・学生に関すること】
・研究施設などが周りにありますので、研究施設とも協力して先端的な分野で活躍できるような教育をして欲しいと思います。
・他の国立大学（旧帝大）や有名私大と比較して、卒業生のネットワークがあまり充実していないように感じます。
・社会に出てからも役立つ実践的な教育・研究に尽力されることを期待します。
・卒業生や OBOG との繋がりを大学全体に加え、学類や部活・サークル単位でも組織づくりや学生支援の資金面の仕掛け作りをもっと盛んにして学生が卒業生を頼りやすく、そして卒業生も現役へ支援しやすくしてもらいたい。
・医学専門学群出身だが、医師になって学生時代に学べれば良かったのは、起業や経営学です。また、第二外国語として、中国語が学べると良かったと思っています。
・大学外での活動や交流に力を入れてほしいです。
・私は、マスコミ志望の学生向けに元記者の先生が開いてくださっていた作文教室で勉強させていただ
いて、新聞社に入ることができました。マスコミ志望の学生のために、同様の場の運営を続けていた
だければ幸いです。
・大学院において（私は現在３年生博士課程に在学中です）教員間の連携があると学生にはメリットとなるのではないか。各教員によって得手不得手があるのでそこを補い合う関係性があると学生にとってメリットとなるのではないか。教員は，組織ではなく，個人事業主であると常々感じているが，それが教員にとっても学生にとっても合理的でない部分があると思う。学生でも研究活動を自律的に行える優秀な方はよいかもしれないが，教育を受けたい，研究支援が必要な学生の立場としては，教員が通常の会社のような組織として動くほうが双方にとってメリットがあると感じる。
・能力を発揮し、表現できる人物になってほしい。
・社会生活において、リーダーシップを発揮出来る人材育成をお願いしたい。
・あまり名前が聞こえてこないというところが正直な感想です。悪い意味ではありません。有名になる必要はないと思いますが、社会を影で支える人材をたくさん輩出してほしいと願っています。
・自分は他大学の学部卒で、修士課程を筑波で過ごしましたが、とても強く印象に残った事の一つが、学外から様々な講師を招いて頻繁に行なわれていた学内セミナーでした。自分が所属する研究科とは違う、さまざまな分野の最新動向を聴講する機会が多くあり、｢自分が望めばどんな事も学べる環境が整っている。なんて恵まれた教育環境なんだろう」と強く思ったことを覚えています。ぜひこのようなオープンな環境は残してほしいと思います。そして卒業生にも、そういったﾁｬﾝｽが残されていたらありがたい、と思います。
・優秀でグローバルな人材がたくさん社会に排出されることを期待している。
・引き続き、世の中にとって役に立つ人材の育成を期待します。
【環境・設備に関すること】
・一人暮らしを通して、生きる力や生命力がつき、どの環境でも生き抜けると力が備わると思いますので、その環境つくりは引き続き期待したいです。しかし、その生きる力は、個の力であり、チーム力を高める能力ではなく、リーダとしては、邪魔になるときさえあります。リーダとしての素養、それは、人間力であったり、大局観であったり、創造力や変革への情熱などだと思いますが、そういうものも高められる大学であってほしいと思います。
・今はどうかわからないのですが、図書館の本が古かったような気がするので、新しくて面白い本をたくさん読めるようになっているといいなと思います。

-260-

3.5

企業アンケートの結果について（10 年間の調査結果）

調査目的と方法
本学の教育活動に関する社会の期待や評価を把握することを目的として、平成 21 年度から継続的に企業関係者に対するアンケート調査を実施している。
例年、本学がキャリア支援の一環として開催している企業説明会（平成 24 年度までは「OB・OG 懇談会」、平成 25 年度より「学内企業説明会」）の参加企業の担当者を対象として調査を行っている。ただし、調査票の配布・回収方法は次のとおり年度により幾分異なる。
・平成 21 年度：OB・OG 懇談会の約半数の参加企業に調査票を配布し、郵送で回収
・平成 22 年度：OB・OG 懇談会のすべての参加企業に調査票を配布し、郵送で回収
・平成 23・24 年度：OB・OG 懇談会の新規参加企業に調査票を配布し、郵送または当日回収
・平成 25～29 年度：学内企業説明会のすべての参加企業に調査票を配布し、郵送または当日回収
・平成 30 年度：学内企業説明会のすべての参加企業に協力依頼文書を配布し、WEB アンケートにより実施
調査項目は、近年採用した大学卒業生・大学院修了生（他大学を含む）の社会人としての能力に関すること、本学の学生に在学中に身に付けて欲しいこと、本学の教育で充実して欲しいこと等から構成される。

調査結果の概要
１．回答率と回答者の属性
アンケートの対象数・回答数・回答率は〔表Ａ〕のとおりである。前述のとおり、年度によって対象範囲が異なるため、対象数・回答数にばらつきがある。平成 29 年度の回答率は、46.4％であった。

表Ａ

企業アンケートの対象数・回答数・回答率
対象数

回答数

平成 21 年度実施（1 回目）

197 社

115 社

回答率
（回答数／対象数）
58.4％

平成 22 年度実施（2 回目）

412 社

201 社

48.8％

平成 23 年度実施（3 回目）

129 社

76 社

58.9％

平成 24 年度実施（4 回目）

139 社

97 社

69.8％

平成 25 年度実施（5 回目）

637 社

331 社

52.0％

平成 26 年度実施（6 回目）

721 社

329 社

45.6％

平成 27 年度実施（7 回目）

728 社

276 社

37.9％

平成 28 年度実施（8 回目）

705 社

327 社

46.4％

平成 29 年度実施（9 回目）

705 社

371 社

52.6％

平成 30 年度実施（10 回目）

690 社

451 社

65.4％

回答者の社会人経験年数と現在の立場は、次頁〔表Ｂ〕のとおりである。社会人経験年数は「1～5
年」と「6～10 年」を合計すると半数以上を占め、平成 30 年度はそれぞれ 38.7％、21.3％であった。
回答者の現在の立場は「人事担当者」が例年 6～7 割程度で最も多く、平成 30 年度は 75.3％であった。

-261-

表B

H26
H27
人事担
当者

H28
H29
H30
H26

人事担
当責任
者

H27
H28
H29
H30

現

在

H26
一般社
員
（人事
担当以
外）

場

H28
H29
H30

の

立

H27

H26
係長・
部課長
等役職
者

H27
H28
H29
H30
H26
H27

役

員 H28
H29
H30
H26
H27

そ の 他 H28
H29
H30
H26
H27
合

計

H28
H29
H30

回答者の社会人経験年数と現在の立場

社会人経験年数
1～5年 6～10年 11～15年 16～20年 21～30年 31年以上

合 計

回答数
％
70
21.8
58
21.0
97
30.0
91
26.8
162
36.0
0
0.0
2
0.7
3
0.9
1
0.3
3
0.7
3
0.9
8
2.9
10
3.1
16
4.7
2
0.4
0
0.0
1
0.4
1
0.3
3
0.9
6
1.3
0
0.0
2
0.7
0
0.0
1
0.3
0
0.0
0
0.0
0
0.0
1
0.3
2
0.6
1
0.2
73
22.7
71
25.7
112
34.7
114
33.5
174
38.7

8
2.5
4
1.4
6
1.9
10
2.9
11
2.4
2
0.6
2
0.7
4
1.2
3
0.9
3
0.7
0
0.0
1
0.4
0
0.0
0
0.0
0
0.0
10
3.1
6
2.2
3
0.9
14
4.1
8
1.8
0
0.0
0
0.0
3
0.9
0
0.0
2
0.4
2
0.6
0
0.0
0
0.0
0
0.0
1
0.2
22
6.9
13
4.7
16
5.0
27
7.9
25
5.6

回答数
％
226
70.4
186
67.4
229
70.9
214
62.9
339
75.3
27
8.4
19
6.9
35
10.8
31
9.1
47
10.4
5
1.6
17
6.2
19
5.9
22
6.5
5
1.1
58
18.1
51
18.5
34
10.5
66
19.4
54
12.0
3
0.9
3
1.1
5
1.5
3
0.9
3
0.7
2
0.6
0
0.0
1
0.3
4
1.2
2
0.4
321
100.0
276
100.0
323
100.0
340
100.0
450
100.0

※(

) 無回答

回答数
％
75
23.4
67
24.3
59
18.3
56
16.5
80
17.8
4
1.2
1
0.4
6
1.9
5
1.5
7
1.6
2
0.6
6
2.2
6
1.9
4
1.2
2
0.4
8
2.5
9
3.3
1
0.3
4
1.2
7
1.6
1
0.3
1
0.4
1
0.3
1
0.3
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
1
0.3
0
0.0
90
28.0
84
30.4
73
22.6
71
20.9
96
21.3

回答数
％
33
10.3
28
10.1
31
9.6
33
9.7
51
11.3
4
1.2
4
1.4
6
1.9
5
1.5
8
1.8
0
0.0
1
0.4
2
0.6
1
0.3
0
0.0
5
1.6
8
2.9
10
3.1
11
3.2
9
2.0
1
0.3
0
0.0
0
0.0
0
0.0
1
0.2
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
43
13.4
41
14.9
49
15.2
50
14.7
69
15.3

-262-

回答数
％
15
4.7
11
4.0
19
5.9
11
3.2
23
5.1
9
2.8
2
0.7
6
1.9
8
2.4
10
2.2
0
0.0
0
0.0
1
0.3
1
0.3
1
0.2
13
4.0
10
3.6
7
2.2
18
5.3
10
2.2
1
0.3
0
0.0
1
0.3
1
0.3
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
38
11.8
23
8.3
34
10.5
39
11.5
44
9.8

回答数
％
25
7.8
18
6.5
17
5.3
13
3.8
12
2.7
8
2.5
8
2.9
10
3.1
9
2.6
16
3.6
0
0.0
1
0.4
0
0.0
0
0.0
0
0.0
22
6.9
17
6.2
12
3.7
16
4.7
14
3.1
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
1
0.3
0
0.0
55
17.1
44
15.9
39
12.1
39
11.5
42
9.3

回答数
％

回答者のうち、本学卒業生・修了生の占める割合は図 1-1 のとおりであり、平成 30 年度は 5.1％であった。前述のとおり年度によって調査対象数等が異なるため、年度毎の変化が大きい。
〔図 1-1〕
図 1-1

回答者の出身大学

あなたは、筑波大学の卒業生もしくは大学院修了生でしょうか。

本学卒業生・修了生のこれまでの雇用人数については、「1～4 名」が 10 年間を通じて最も多い。5名以上雇用している企業の割合が平成 24 年度まで減少し、平成 25 年度以降は増加しているのは、調査対象の設定が影響していると考えられる。すなわち、平成 23・24 年度は調査対象を OB・OG 懇談
会の新規参加企業に限定していたため、本学出身学生の採用実績が比較的少ない企業の割合が多くな
り、平成 25 年度以降は学内企業説明会の全参加企業を調査対象としたため、本学出身学生の採用実績が比較的多い企業の割合が前年までより多くなったものと考えられる。
〔図 1-2〕
図 1-2

本学出身者の雇用人数

貴社では、これまで筑波大学の卒業生・大学院修了生を何名くらい雇用されているでしょうか。

H21

0.9%

H22 2.1%
H23

7.9%

32.2%

20.9%

32.5%

18.0%

12.2%
19.6%

36.8%

H24 5.3%

27.0%

18.4%

H25

6.1%

38.9%

H26

7.2%

33.2%

H27

5.8%

H28

8.4%

H29

6.2%

H30

10.4%

20.1%
23.2%

33.8%

16.6%

31.7%

20.2%

30.0%
1～4名

20.4%
5～10名

11～20名

12.5%
14.7%
12.0%
16.9%
14.8%
12.9%

21名以上

5.7%

18.4%

14.7%
21.9%

31.2%

0名

22.2%

9.2%

58.9%

7.0%

10.5%

9.2%
7.4%3.2%

16.7%
18.2%
19.2%
20.0%
19.6%
22.2%

4.0%
6.6%
8.7%
4.4%
7.6%
4.0%

わからない

２．大学卒業生・大学院修了生の評価や能力について「近年採用した大学卒業生・大学院修了生（他大学を含む）が社会人として働く上での十分な能力を身につけていたか」という設問に対して、平成 30 年度は「十分身につけていた」が 35.4％、「少し身に付けていた」が 46.4％であった。両者を合わせた肯定的回答は例年 7～8 割程度である。〔図 2-1〕-263-

平成 30 年度の回答を大学卒業生と大学院修了生に分けて集計すると、大学院修了生は大学卒業生よりも「十分身につけていた」の割合が多く（それぞれ 36.2％、34.7％）、「あまり身につけていなかった」の割合が少ない（それぞれ 9.2％、14.6％）。
〔図 2-2〕
図 2-1

大学卒業生・大学院修了生の能力について【大学卒業生・大学院修了生を合わせて集計】

近年、貴社で採用された大学卒業生・大学院修了生が採用の時点で、社会人として働く上で十分な能力を身につけていたと感じましたか。

H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27
H28
H29
H30

58.3%
53.7%
42.8%
55.1%
54.1%
50.3%
53.0%
51.5%
48.4%
46.4%

19.1%
24.1%
23.7%
22.2%
27.5%
31.1%
31.0%
33.2%
36.0%
35.4%

17.8%

10.4%
14.4%
15.8%
7.6%
15.1%
12.7% 5.5%
10.9% 7.3%
9.8% 6.0%
7.2% 8.1%
7.8% 7.7%
12.2% 5.4%

11.3%
7.9%

十分身につけていた

少し身につけていたあまり身につけていなかった

全く身についていなかった

図 2-2

大学卒業生・大学院修了生の能力について【大学卒業生・大学院修了生を分けて集計（平成 29 年度分）】
大学院修了生

36.2%

大学卒業生

34.7%

47.6%

9.2% 6.1%

45.4%

十分身につけていたあまり身につけていなかった

14.6%

4.8%

少し身につけていた
全く身についていなかった「大学卒業生・大学院修了生（他大学を含む）の社会人としての能力と成長には、大学・大学院での教育が役立っているか」という設問に対して、平成 30 年度は「非常に役立っている」が 37.0％、「少
し役立っている」が 51.0％であった。両者を合わせた肯定的回答の割合は 88.0％であり、前年と同水準であった。〔図 2-3〕
平成 30 年度の回答を大学卒業生と大学院修了生に分けて集計すると、大学院修了生は大学卒業生よりも「非常に役立っている」の割合が多く（それぞれ 41.0％、33.9％）、「あまり役立っていない」の割合が少ない（それぞれ 4.0％、4.6％）。
〔図 2-4〕
図 2-3

大学・大学院教育の有用性について【大学卒業生・大学院修了生を合わせて集計】

大学卒業生・大学院修了生の社会人としての能力と成長には、大学・大学院での教育が役立っているとお考えですか。

H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27
H28
H29
H30

21.7%
20.8%
21.3%
21.8%
28.8%
35.0%
36.5%
34.0%
33.2%
37%
非常に役立っている

53.9%
52.9%
44.7%
52.3%
47.4%
46.0%
44.4%
46.4%
45.6%
51%

10.4%
13.9%
7.8%
18.6%
12.0%
22.0%
11.5%
14.4%
11.4%
12.3%
6.0% 13.0%
5.5%
13.6%
6.3%
12.9%
6.4%
14.8%
4% 8%

少し役立っている

あまり役立っていない-264-

図 2-4

大学・大学院教育の有用性について【大学卒業生・大学院修了生を分けて集計（平成 30 年度分）】
4% 0% 8%

大学院修了
生

41%

47%

33.9%

大学卒業生

非常に役立っている
全く役立っていない

54.1%
少し役立っているわからない

4.6%0.0% 7.3%

あまり役立っていない

役立っている点（具体的にお書きください）【自由記述】【学群卒業生・大学院修了生共通】
・基本的なコミュニケーション能力
・自ら考えて行動する点
・専門的知識・大学内で、キャリア教育を行っている点
・プレゼンテーションスキル
・課題解決能力
・課題探究心・事業に関して興味を持っている点
・困難な課題に対する粘り強さ【学群卒業生】・英語など語学能力
・物事を客観的分析する能力
・大学でのゼミやサークル等を通して培った人格的な部分が、業務を遂行するにあたっての基礎として役立っている。
・留学や地域活動などを体験している学生は視野が広いと感じる。
・海外留学経験、外国人とのディベート、MBA などが学生を成長させる良い経験だと実感している。
・研究課題等の未知の課題（答えの見えていない課題）へのアプローチを行う過程が非常に役立つと考える。
・興味を持つ、その事を深く学ぶ、議論を交わすなど主体的に動くもととなる習慣を身につけている。
・大学での講義で基礎的なものを学び、それが社会でも活きていると感じており、物事の進め方や、人との折衝なんかは大学生活の中で養われる能力で、副次的に役に立っている。
・学業に加え、部活・サークル活動や学外活動等で様々な人と関わり、物事を進めた経験のある方は、社会人になっても変わらず活躍されている。
・大学での専門分野の研究や課題に対しての納期など自主性や計画性が社会人としての能力に役立っている。
・筑波大学の学生さんは優秀であり、また実務にフィットするだけの教育がされていると感じている。
・授業内で学んだ内容がそのままダイレクトに仕事に反映されることは少ないですが、学びの姿勢、様々なことにおける探求心などにおいては大学で多様な学問・教養を学ばれているからこそだと感

-265-

じる。
・弊社はメーカーのため、大学時代に学んだ技術知識(機械電気情報)が仕事を行う上で下地となり、役立っている。
・社会適応性が高く、様々の分野に関心を持つ契機となっている
・幅広い年齢層と関わりのある学生は、社会人能力が高いと感じる。
・自信の学びを仕事に活かそうという意識が高い方が多いように感じる。
・学業・研究のみに留まらず、大学教育の中での経験・多種多様な意見を持つ他社との触れ合いは、
他者の尊重や理解につながるもので、社会人にはとても重要かつ必要である。
【大学院修了生】
・社会の中で相手を意識しながら自分の意見を簡潔に発表できる能力
・専門性・専門知識を学んできた内容というよりは、その専門知識をなぜ、どのような目的で学んできたか明確に持ててるため、仕事においても目的意識を持って取り組める。
・研究室を引っ張る役目を認識している学生さんは、リーダーシップが養われている。
・研究課題等の未知の課題（答えの見えていない課題）へのアプローチを行う過程が非常に役立つと考える。
・学会や企業と関わる中で社会人とのコミュニケーションを経験している。
・考えるということが癖づいている学生が多く、疑問を持つ力に長けていると感じる。
・学業で目的目標を明確にし、常に新しいことに挑戦している姿勢がある。
・大学院修了生の場合、それぞれの研究に関する考え方や取り組み方が、そのまま社会人になっても活かされていると考える。
・弊社ではエンジニアを採用しており、大学院の学生は開発力が高い印象。能力の点では非常に優秀であると感じる。
・ゼミや研究で主体的に取り組む姿勢は基礎能力として重宝されている。
・より高度な専門分野を研究してきた為、その分野のみならず違う分野でも異なる着眼点や考え方
で物事を見ることができる。
・研究を進めていく中で、課題点の発見と改善のための糸口や解決策を自身で自ら深堀していく姿
勢は、社会人として必要不可欠であり、非常に役立つ能力であると考える。
・一つの事象を深く掘り下げる力、広く視野をもちながら問題解決を導く力などが身についている。
・専門的な知識はもちろん、研究の進め方などについても十分役に立っている。
・様々なことに疑問を感じる、自ら問題を発見し解決方法を模索し実施することができるのは一つの分野を追及されたからだと考える。

３．筑波大学の教育に対する要望・希望や印象など
本学の学群学生・大学院学生に在学中に身につけて欲しいこと（複数回答可）については、10 年間
を通じて「コミュニケーション能力」の回答が最も多い。学群学生と大学院学生を分けて集計すると、全体的な傾向は大きく変わらないが、大学院学生では、「専門分野の知識」の割合が相対的に高くなっている。
〔図 3-1、3-2〕-266-

図 3-1

学生に身につけて欲しいこと（単位：％）【学群学生・大学院学生を合わせて集計】

図 3-2

学生に身につけて欲しいこと（単位：％）【学群学生・大学院学生を分けて集計（平成 30 年度分）】

本学の学群・大学院教育において、特に充実すべきこと（複数回答可）については、10 年間を通じて「コミュニケーション能力を身につける教育の充実」の回答が最も高く、次いで「物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実」「企画力・問題解決能力を身につける教育の充実」の回答が多い。なお、選択肢のうち「国際交渉力を身につける教育の充実」は平成 22 年度に追加したものである。
〔図 3-3、3-4〕-267-

図 3-3

筑波大学の教育で特に充実すべきこと（単位：％）【学群教育・大学院教育を合わせて集計】

H21

6.5% 7.3% 3.8%

H22

7.6%

9.6% 3.8%

H23

9.3%

10.4% 4.6%

22.6%

H24

6.8%

12.0%

6.0%

19.5%

8.5%

14.9%

15.6%

10.6% 4.4%

H25

8.1%

10.4% 4.3%

20.3%

10.1%

16.3%

13.9%

10.4% 5.0%

H26

7.5%

15.7%

15.4%

14.6%

7.9% 5.4%

H27

7.8%

11.7% 5.4%

19.0%

9.2%

16.3%

16.0%

8.9% 4.9%

H28

8.9%

11.8% 4.5%

18.8%

10.0%

16.9%

15.5%

8.6% 3.3%

H29

7.4%

11.4% 5.2%

20.5%

9.5%

17.6%

15.2%

8.1% 3.9%

H30

11.2%

14.1%

8.5% 2.8%

13.8%

5.0%

14.8%

8.9%

8.5%

18.6%

4.9%

16.8%

16.2%

6.7%

20.8%

17.6%

18.8% 0.0%

17.3%

18.5%

7.0%

19.9%

10.4%

11.8%

15.7%

10.2%

6.0%

11.8%

5.6%

学問に対する取り組み方法を身につける教育の充実
専門的な知識を身につける教育の充実
社会人になったときに、すぐに役立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実
広く教養を身につける教育の充実
物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
企画力・問題解決能力を身につける教育の充実
サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
各種の免許や資格等を取得する教育の充実
国際交渉力を身につける教育の充実
その他

図 3-4

筑波大学の教育で特に充実すべきこと（単位：％）【学群教育と大学院教育を分けて集計（平成 30 年度分）

9.学群教育11.8%

10.0% 4.3%

10.大学院教
育

10.6%

17.2%

19.1%

5.7%

16.2%

11.9%

9.1%

15.4%

15.8%

13.8%

14.4%

10.3%

6.8%

学問に対する取り組み方法を身につける教育の充実

専門的な知識を身につける教育の充実
社会人になったときに、すぐに役立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実
広く教養を身につける教育の充実
物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
企画力・問題解決能力を身につける教育の充実
サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
各種の免許や資格等を取得する教育の充実
国際交渉力を身につける教育の充実

今の筑波大学の印象を尋ねた項目では、10 年間を通して「研究活動が盛んである」「研究環境が充実している」の回答が多く、次いで「国内有数の大学である」「高い専門教育を行っている」「体育・スポーツが盛んである」の回答が多い。
〔図 3-5〕-268-

図 3-5

H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27
H28
H29
H30

筑波大学の印象

10.5%1.4% 11.6%

22.4%

22.2%

9.4% 6.0%

13.6%

21.7%

22.9%

8.0% 6.9%

12.9%

11.9% 1.3% 13.6%

23.5%

8.2%

8.2%

9.1%

12.8% 0.4% 14.8%

21.8%

13.6%

13.6% 1.9%

16.4%

21.7%

18.6%

6.5% 6.5%

20.6%

20.6%

9.0%

7.8%

12.6%

12.0% 1.2% 14.9%

22.0%

20.2%

8.6%

7.6%

13.9%

11.8% 1.1% 14.1%

21.3%

20.3%

7.7% 6.5%

15.4%

10.8% 1.7% 15.1%

21.4%
24.1%
20.5%

20.2%
19.3%
19.2%

6.9%

13.7%

10.1%1.8% 14.4%

8.7% 6.0%

14.6%

12.0% 2.0% 12.6%

10.3%

14.2%

9.7% 2.1% 14.9%

9.8%
8.1%

研究活動が盛んである

研究環境が充実している

国際交流に力を入れている

教養教育が充実している高い専門教育を行っている

体育・スポーツが盛んである

芸術活動が盛んである

国内有数の大学である

有名人が多い知られていない-269-

４．自由記述（筑波大学の教育についてのご意見）
・現在はつくば TX もできて東京都の距離感も以前ほどにはなくなりましたが、東京の喧騒から離れてじっくり学問に取り組める土台やカルチャーはあると感じます。また国内・国外から優秀な人材が積極的に交流し、出会いを通じてお互いを高めあっているというイメージも持っています。今後も人材の交流を通じて、日本の産業・文化のレベルアップを図って頂きたいと思います。
・毎年とても優秀な学生が、貴学から入社してくださっております。
・現状のままでも十分に素晴らしい教育をされていると思っています。今後は更なる国際交流が盛んになると思いますので、国際色豊かな人材と幅広い研究を目指して頂きたく存じます。
・広い視野を持って自身の未来を見つめる力を養い社会に出るための教養を充分に身に付けられていると思います。それを今後もより一層充実させて欲しいと思います。
・学問に対する意欲は高い学生が多いと認識しております。ただ、物事を深掘りする力や、自分のことに置き換えて捉える力が弱くなってきていると感じます。具体的な方法については会社の中でも試行錯誤しておりますが、大学教育の中でも入れていただけると、基礎から研究、社会に出てからと活きてくると考えております。
・貴学生にかかわらず、幅広い分野で活躍したいと考えてくれる学生さんが少ないように見受けられます。専門性も大切ですが、そのように考えて物事に取り組んでくれるそんな学生さんを育てて頂ければと思います。
・一概には言えませんが、情報処理・理解力は高いと感じますが、それを発信する力はやや低いと感じます。失敗を恐れるのではなく、チャレンジする姿勢を教育面で取り入れていただけると、総合的に優秀な学生へ成長すると思います。
・真面目に勉学に励まれている学生の方が非常に多い印象です。社会人になっても生きてくるものと思います。
・弊社で扱う専門性は入社後に徐々に身につけていくものと考えます。そのため学生時代には「問題解決のためにどうしたらよいか論理的に考える力」を養っていただけると、より社会で活躍する人材へ成長していくことができると感じます。
・貴学の学生は専門性に長けていて素直な印象があります。
・大変優秀な方が多い印象で、実学と教養部分のバランスが良い教育をされていると感じます。
・多くの優秀な学生さまが当社の内定を承諾いただき、同期の中でもリーダーシップを発揮し活躍い
ただいています。
・一つの分野をとらわれずに広範な学問に触れながら、多角的な視野を養うように教育をおこなわれている印象です。
・どの学生も真摯に研究に取り組んでいる様子が伺えます。地道にコツコツと目的に向かって努力し続けられるタイプの学生が多いように感じています。
・広報等で、貴学では現在、さまざまな教育に関する取り組みをされていることが伺い知れます。是非、今後も継続頂き、優秀な学生様を排出頂きますよう、よろしくお願いいたします。
・若手のうちから海外に行っている者がおり、それ以外にも活躍している者が多いです。引き続きよろしくお願いします。
・専門力を高め、変化の激しい社会に対応できる知識・能力が養成されていると思います。

-270-

第４章

教育に係る学長表彰

筑波大学の学士課程、大学院課程において特色ある教育活動を行い、教育の質の向上に貢献したと認められる組織に対して、教育に係る学長表彰として表彰を行いました。
表彰は平成 30 年度が 10 回目で、各教育組織長からの副学長（教育担当）あての推薦に基づき、審査の上、候補組織を学長に推薦し、学長が被表彰組織を決定しました。

１．各教育組織からの推薦件数：4 件
２．表彰件数：2 件

平成 30 年度教育に係る学長表彰 表彰組織一覧
表彰組織

1

2

人文社会科学研究科

附属学校教育局

プログラム名表彰

理

由「哲学カフェ」による新しい大学のトランスボーダー
教育

人文社会科学研究科による組織的な取組であり、学問領域の一切の垣根なく大学全体さらには全国の一般市民との「対話」を介した「哲学」の実践を行っており、他組織への効果
はすでに十分に波及している。マスコミにも多様にとりあげられ、全国からの注目を浴びている。
「人間」の思考を深める実践活動による教育は非常に高く評価できる。

附属 11 校による黒姫高原
共同生活を中心とした交流
活動「筑波型インクルーシブ教育システムを目指すプログラムの開発」の一環として、附属 11 校に横串を刺した障害者理
解の取り組みとして非常に高く評価する。単なる知的な啓発活動だけでなく、筑波大学の特長である体育・スポーツに絡むスポーツ交流を行うことで learning by doing による体で覚える教育を行っている点も高く評価する。筑波大学グループとしての一体感を掲揚する筑波大学の特徴を活かした取り組みであり、今後は大学教員・学生とも広く強く連携しながら社会的・国際的な展開を期待できる。

-271-

【活動一覧・関係規程】○平成 30 年度筑波大学 FD 活動一覧
月

日

名

4月5日

全学 TA 研修会

4 月 6～9 日

大学院入学生アンケート

4 月～5 月5 月 24 日
6月6日

称

備

考

【第 1 回 FD 研修会】

学生による授業評価アンケート（春学期 A モジュール）
イギリス英語で聴く！ウィンチェスター大学の魅力と英国の大学における留学生獲得への取組
DAC センター企画研修会「SOGI （性指向・性自認）/ LGBT+と大学」【第 3 回 FD 研修会】
【第 2 回 FD 研修会】

5 月～7 月

学生による授業評価アンケート（春学期 B モジュール）

7月4日

ボルドー大学の魅力：合併による組織変革の取組【第 5 回 FD 研修会】

7 月 27 日

Garr Reynolds 氏による特別講演「プレゼンテーション Zen」

【第 4 回 FD 研修会】

7 月 31 日

学生支援ＦＤ

【第 6 回 FD 研修会】

7 月～8 月

学生による授業評価アンケート（春学期 C モジュール）

8 月～9 月

卒後 20 年の卒業生アンケート

8 月～9 月

学生による授業評価アンケート（夏季休業中）

9 月 11 日

発達障害の診断または傾向のある学生への支援【第 8 回 FD 研修会】

9 月 19 日

学生生活関係教職員研修会【第 7 回 FD 研修会】

9 月 22 日

TIDE シンポジウム & TGSW2018 Diversity Session
Beyond the border: how we realize the diversity and genderequality in the future?

【第 10 回 FD 研修会】

9月

平成 29 年度筑波大学 FD 活動報告書作成・公表

10 月～11 月

学生による授業評価アンケート（秋学期 A モジュール）10 月 26 日

いま大学で対応する SOGI（性指向・性自認）/LGBT+【第 9 回 FD 研修会】

11 月 27 日
12 月 3 日

平成 31 年度学士課程教育改革の理念と実装について【第 13 回 FD 研修会】

11 月 27 日

情報セキュリティセミナー

【第 12 回 FD 研修会】

11 月～12 月

学生による授業評価アンケート（秋学期 B モジュール）

1 月～2 月

学生による授業評価アンケート（秋学期 C モジュール）2 月 20 日

平成 30 年度ダイバーシティセミナーⅣ「知識と支援の共同創造」 【第 15 回 FD 研修会】

2 月～3 月

学生による授業評価アンケート（春季休業中）

3月6日

フレッシュマン・セミナーＦＤ【第 14 回 FD 研修会】

3月7日
3月8日

英語で効果的に授業を行うために【第 11 回 FD 研修会】

3 月 14 日

２０１８年度研究倫理 FD 研修会【第 16 回 FD 研修会】

3 月中旬

企業アンケート

筑波大学企業説明会参
加企業対象

3 月下旬

各教育組織の FD 活動における取組状況の調査

3 月 25 日

学群卒業生・大学院修了生アンケート

ホームカミングデー参加者対象（学群）-272-

○関係規程・筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会の設置に関する取扱い
平成１８年１１月１６日
教 育 研 究 評 議 会
一部改正 平成２２年８月 ５日
一部改正 平成３０年２月１５日（設置）
１ 筑波大学に、各教育組織との連携の下にファカルティ・ディベロップメント（以下「ＦＤ」という。
）活動を企画立案し、実施するため、教育を担当する副学長の下にＦＤ委員会（以下「委員会」と
いう。
）を置く。
（任務）
２ 委員会は、次に掲げる事項を行う。
(1) 大学教員の教育に係る研修に関すること。
(2) 大学教員の教育技術の向上に関すること。
(3) その他ＦＤの推進に関すること。
（組織）
３ 委員会は、次に掲げる委員で組織する。
(1) 各学群から選出される大学教員 １人(2) 各研究科から選出される大学教員 １人(3) グローバル教育院から選出される大学教員 学士課程及び大学院課程から各 1 人(4) 教育企画室から選出される大学教員 若干人(5) その他教育を担当する副学長が指名する者 若干人（委員長等）
４ 委員会に委員長を置き、教育を担当する副学長の指名により選出する。
５ 委員会に副委員長を置き、委員長が委員のうちから指名する。
６ 委員長は委員会を主宰する。
７ 副委員長は、委員長を補佐し、委員長に事故があるときは、その職務を代行する。
（任期）
８ 委員の任期は、２年とし、再任を妨げない。
（委員以外の者の出席）
９ 委員会は、必要に応じて委員以外の者の出席を求め、その意見を聴くことができる。
（専門的事項を行う組織）
１０ 委員会に、専門的事項を行わせるため、必要な組織を置くことができる。
（事務）
１１ 委員会に関する事務は、教育推進部が行う。
（雑則）
１２ この取扱いの定めによるもののほか、本学のＦＤ活動に関し必要な事項は、別に定める。
附 記
この決定は、平成１８年１１月１６日から実施する。
附 記
この決定は、平成２２年８月５日から実施する。
附 記
この決定は、平成３０年４月１日から実施する。

・筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会の運営について
平成２２年８月５日
教育担当副学長決定（趣旨）
１ 筑波大学ファカルティ･ディベロップメント委員会の設置に関する取扱い（以下「ＦＤ委員会取扱い」という。
）第１２項に基づき、本学のＦＤ活動の推進等に関する必要な事項を定める。

-273-

（専門的事項を行う組織等）
２ ＦＤ委員会取扱い第１０項に基づき、ＦＤ推進専門委員会（以下「専門委員会」という。）を置き、次に掲げる委員で組織する。
（１）ＦＤ委員会委員長（２）ＦＤ委員会委員長がＦＤ委員会取扱い第３項の委員から指名する者 若干人（専門委員会の委員長）
３ 専門委員会に委員長を置き、前項第１号の委員をもって充てる。
（専門委員会の任務）
４ 専門委員会の任務は、次のとおりとする。
（１）ＦＤ委員会取扱い第２項の任務に関する原案の作成（２）その他ＦＤ委員会から権限を委任された事項（会議等の開催）
５ ＦＤ委員会は、年２回程度開催することを原則とする。
６ 専門委員会は、必要に応じて開催する。

・筑波大学ファカルティ・ディベロップメントの実施要項
平成２１年３月９日
筑波大学ＦＤ委員会
一部改正 平成２２年１０月２５日
１．趣旨・目的等
この実施要項は、筑波大学学群学則（平成１６年法人規則第１０号）第２８条の２第１項及び筑波大学大学院学則（平成１６年法人規則第１１号）第３１条の３第１項の規定に基づき、筑波大学の教員の教育能力向上を図るためのファカルティ・ディベロップメント活動（以下「ＦＤ活動」という。）の実施のための基本的事項を定めるものとする。
２．ＦＤ活動の基本概念等
本学の研究科、学群等の教育組織は、当該教育組織の授業の内容（大学院においては「授業及び研究指導の内容」）及び方法の改善（カリキュラムの改善等を含む）を図るための組織的な研修及び研究を実施するとともに、教授法の向上、単位の実質化、成績評価の厳格化など、教員各自の教育実践の在り方や職能開発に向けた支援の体制を整える。
３．ＦＤ活動の概要等（１）全学共通の取組みの概要は、次に掲げる事項とする。
ア．全学的な講演会、研修会、研究会等の企画及び実施に関すること。
イ．大学教員の教育技術の向上に関すること。
ウ．ＦＤ活動に関する全学の情報の共有化に関すること。
エ．その他、全学のＦＤ活動の推進に関すること。
（２）各教育組織の取組みの概要は、次に掲げる事項とする。
ア．各教育組織に特化した講演会、研修会、研究会等の企画及び実施に関すること。
イ．教員各自の教育技術の向上に関すること。
ウ．教員各自のＦＤ活動に対する調査及び研究に関すること。
エ．教育組織内の教育活動への支援及び環境整備に関すること。
オ．その他、各教育組織のＦＤ活動の推進ならびに全学的なＦＤ活動との連絡及び調整に関すること。
４．ＦＤ活動の実施に関する基本的項目等（計画＝Ｐ、実行＝Ｄ）（１）全学共通の取組み項目
ア．筑波大学ＦＤ活動報告書の作成
イ．全学に共通のＦＤ実施項目に関する基本的な指針、実施項目等の策定-274-

ウ．全学的なＦＤ活動の企画・実施等
エ．全学的なアンケート調査の企画・実施等
オ．全学的な新任教員研修会
カ．全学的な履修状況の調査
キ．その他、全学的なＦＤ活動等（２）各教育組織の取組み項目
ア．教員相互の授業参観・授業評価
イ．学生による授業評価
ウ．教育組織に関するＦＤ講演会、研修会等の実施
エ．アンケート調査の企画・実施等
オ．教育組織に関する新任教員研修会
カ．その他、各教育組織に特化したＦＤ活動等
・シラバス、評点分布、成績評価基準、学生の履修相談 他
５．ＦＤ活動に対する点検等（点検＝Ｃ）
全学ＦＤ委員会、各教育組織のＦＤ委員会等は、ＦＤ活動に対する点検等を行わなければならない。
ＦＤ活動に対する点検等の結果は、これを全学教職員に公表し、共有化を図る。
６．点検結果の報告・公表等（改善＝Ａ）
全学ＦＤ委員会をはじめとした各教育組織は、ＦＤ活動に対する点検等に基づき要改善点を明確化し、今後のＦＤ活動方針を定める。
筑波大学ＦＤ委員会は各教育組織の点検等の報告に基づき検証を行い、今後の取組の方向性を提案する。
７．実施体制筑波大学ＦＤ委員会に専門的事項を行うためＦＤ推進専門委員会を置くことができる。

-275-

編集担当者
平成 30・令和元年度

副学長（教育担当）

清水

平成 30・令和元年度

筑波大学 FD 委員会委員長

水谷

発

行

日

諭
孝一（システム情報系）

令和元年 10 月

編集・発行

筑波大学 FD 委員会

編集協力

筑波大学

発行場所

〒305-8577 茨城県つくば市天王台 1-1-1
電

話：

教育推進部

029-853-5896