医療保健学研究

総1巻：15-29頁 (2010)
ISSN 2185-2227

説

小児肥満の治療と予防システム－家庭と学校、プライマリ・ケア医の連携－
平野千秋 1，鈴木育子 2，堀川晶子 3，片山育代 1，野口祥子 11 つくば国際大学医療保健学部保健栄養学科
2 つくば国際大学医療保健学部看護学科
3 きぬ医師会病院栄養課―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
旨】わが国の児童生徒における肥満児出現率は、肥満の判定方法を変更した平成 18(2006)【要

年度以降わずかずつ低下傾向にあるとはいえ、男子では 9 歳から 17 歳で 9％を、女子では 10 歳
から 17 歳で 8％をこえている。小児期の肥満は高血圧、脂質異常、耐糖能異常、肝機能障害や不登校など、心身の健康に悪影響を与え、さらに成人肥満に移行し生活習慣病発症リスクの上昇を招く。茨城県は全国的に見ても肥満児出現率が高い。その特徴は 6 歳時点ですでに肥満児が多い
こと、小学校入学後さらに肥満児が増加することである。
肥満は、不適切な生活習慣が積み重なった結果である。小児肥満治療の最終的な指導の目標は、成人として自ら社会や家庭で心身ともに健康な生活を営むことができる生活習慣を身につけさせることである。そのためには、小学校入学直後から継続して、家族・学校・地域が連携して生活習慣を見直し、改善する取り組みが必要である。
本稿では、まず全国と茨城県の肥満児出現率の現状を述べる。次に、小児肥満の判定と、指導・観察の基準に触れる。また、生活習慣改善の要点を述べる。最後に茨城県学校保健会と茨城県医師会が連携して実施している肥満児対策の取り組みを紹介する。(医療保健学研究第 1 号：15-29

頁)
キーワード： 小児；肥満；予防；生活習慣―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
序の出現率は男子では 9 歳から 17 歳で 9％を超論えており、15 歳が 12.1％と最も多かった。女
平成 21(2009)年度学校保健統計調査結果速子では 10 歳から 17 歳で 8％を超えており、

報(表 1)によると、わが国における肥満傾向児

12 歳が 9.0％と最も多かった(文部科学省学校――――――――――――――――――――

保健統計調査速報，2009)。これは親の世代で連絡責任者：平野千秋

ある昭和 55(1980)年度の約 2 倍にあたる。

〒300-0051

茨城県土浦市真鍋 6-8-33

つくば国際大学医療保健学部看護学科
TEL: 029-883-6022
FAX: 029-826-6776
e-mail: c-hirano@tius-hs.jp

小児肥満の問題点として、第一に成人肥満に移行しやすいことが挙げられる。7 歳で肥満であった児童が成人肥満に移行する割合が 40％程度であるのに対し(Stark,1981)、10～13 歳16
平野千秋 他／医療保健学研究の肥満児は 60～70％が成人肥満に移行してい1 巻：15-29 頁 (2010)

1. 肥満傾向児の現状－全国と茨城県の比較－

た(Alfin-Slater,1980)。さらに、肥満児が成人肥満に移行した場合、非肥満児が成人肥満にな(1)全国における児童生徒の肥満児出現率と体った者に比較し、生活習慣病発症リスクの上昇

格の推移を招くことが知られている(Mossberg, 1989；
梅崎 他，1994)。

わが国の児童生徒における肥満児出現率は、第二に、すでに高血圧、血清脂質異常、肝機

昭和 52(1977)年度から平成 11(1999)年度まで

能障害、耐糖能異常、不登校など、心身に合併

増加傾向が続き、平成 15(2003)年度以降は横症を有する肥満児の存在が挙げられる(柳 他，

ばいであった。肥満の判定方法を変更した平成

1993；山崎と村田，1995)。

18(2006)年度以降は、わずかずつ低下傾向にあ

第三に、肥満児の治療の困難性が挙げられる。

る。しかし肥満児出現率が低下傾向であるとは

昭和 40 年代から小児肥満外来を運営してきた

いえ、平成 21(2009)年度の肥満児出現率は、衣笠らによれば、通院を続けて非肥満になった男子では 10 歳から 12 歳と 15 歳から 17 歳で児童・生徒の割合は近年 9％程度であり、肥満10％を、女子では 10 歳から 17 歳で 8％をこ外来開設時の治療成績の半分以下であるといえている(表 1)。成人肥満への移行が懸念されう(衣笠，2006)。

る 13 歳では、男子の 9.7%、女子の 8.1%が肥以上から、小児肥満は、予防がきわめて重要であるといえる。

満であった(表 1)。
肥満児出現率の低下傾向とともに、児童生徒

本稿では、まず学校保健統計調査の結果をもの体格も、平成 13(2001)～15(2003)年度をピとに肥満児出現率の現状を述べる。次に、肥満ークに横ばいまたはわずかに低下傾向が続い度の判定、治療の原則と生活習慣改善の要点にている。学校保健統計調査の各年次報告から、触れる。最後に茨城県学校保健会と茨城県医師

日本人児童生徒の身長と体重の推移を検討し会が連携して実施している肥満対策の取り組た(図 1、2)。身長は男女ともに、昭和 33(1958)

みを紹介する。

年から平成 10(1998)年ころまで順調に伸びてきたが、ここ数年は各年齢において伸び止まり

表 1．年齢別肥満傾向児の出現率(全国平均)．

の傾向が見られる。同様に体重も順調に増加してきたが、ここ数年は各年齢で伸び止まりまたはわずかに減少している。ただし 15～17 歳では男女ともに体重が不変または増加傾向にある。
身長が伸び止まりを見せつつある背景について、図 3 に親の世代との年間発育量(体重増加量)を比較した。平成 20 年度に 17 歳の生徒
(1990 年生まれ)と、その親の世代にあたる昭
和 53 年度に 17 歳だった生徒(1960 年生まれ)
について、それぞれ 6 歳以降の年間発育量を示す。上段が男子、下段が女子である。男子の年間発育量は、親の世代も現在も 11～14 歳を中心として高く保たれ、それ以降急激に低下している。つまり、男子は 11～14 歳に思春期の変(平成 21 年度学校保健統計結果速報)化が起こっていると推測される。女子でも同様

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図 1．男子の身長と体重の推移．
(学校保健統計調査各年次報告をもとに作成)

図 2．女子の身長と体重の推移．
(学校保健統計調査各年次報告をもとに作成)

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図 3．親の世代との年間発育量の比較(体重増加量)．
(学校保健統計調査各年次報告をもとに作成)に 10～11 歳を中心とする数年が、思春期の変化が起こる時期と推測される。

増加傾向にある。
では、親の世代と比較し、肥満児はどのくら

しかし、年間発育量が最大になる時点を比較

い増加したのだろうか。平成 18 年度以降、肥すると、男子では親の世代の 13 歳から現在は満傾向児の算出方法が変更され、それ以前の数

11 歳と、2 年早くなっている。女子ではピー値と単純比較ができない。そこで平成 17 年度

クを迎える年齢は両方の世代とも 10 歳から 11の肥満傾向児出現率を、その親の世代である昭歳であるが、12 歳以降は子の世代が親の世代

和 52 年度と比較すると、11 歳時点で男子がの発育量を下回っている。親の世代より思春期

6.7％から 11.3％、女子が 6.2％から 9.2％といが不変または早く発来している一方で、思春期ずれも増加していた。年齢別に肥満児出現率をそのものの期間が延びていない。したがって、見ると、6 歳～14 歳の各年齢で男子は 1.7～2.1

日本人児童生徒の体格は、今後しばらく大きな

倍に、女子は 1.4～1.8 倍に増加していた(文部増加が期待できないと考えられる。ただし図 1、科学省，2006)。

2 に見るとおり、男女とも 17 歳の体重は未だ

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図 4．全国と茨城県の年齢別肥満傾向児出現率の比較(平成 20 年度)．
(平成 20 年度学校保健統計調査をもとに作成)(2)茨城県における児童生徒の体格と肥満児出はない。茨城県同様、肥満児出現率が高い秋田

現率の推移

県では、秋田県医師会保健小委員会が平成
16(2004)年に県内の小学校 5～6 年生 250 人を

図 4 は、茨城県の年齢別肥満児出現率を男女対象に生活習慣調査を行った。その結果、児童別に全国平均と比較したものである。6 歳からは夏に肥満度が減り冬に肥満度が増加し、その17 歳のすべての年齢で、茨城県の肥満児出現原因として冬季の明らかな運動量減少が示唆

率が全国平均を上回っている。

された(大野，2008)。たしかに肥満児出現率の表 2 に、各年齢別に肥満児出現率が高い都道

高い都道府県名を見ると、東北 6 県が多いが、府県のトップ 5 と茨城県の全国順位を示す。茨

上位 10 都道府県には四国・九州地域や沖縄県

城県では 6 歳、11～13 歳、15～16 歳の肥満児の名前も見られる。小林らが長崎市の小学生を出現率が全国的に見てもかなり高いことがわ

対象に行った研究では、非肥満児ではおもに秋かる。

に体重が増加していたのに対し、肥満児では夏肥満児出現率が地域で異なる理由を説明でに体重が増加していた(小林 他，1995)。小林

きる、児童生徒を対象とした大規模な調査研究

らによれば、長い夏の学期休み中に肥満児

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表 2．平成 20 年度における年齢別、肥満児出現率が高い都道府県．

で明らかな運動量減少が見られた。筆者らが茨歳の年齢集団はそれぞれ 7 年間、11 歳以下の城県内の小学生の保護者を対象に行った調査

年齢集団は 6 歳以降の肥満児出現率の推移を、では、肥満児が非肥満児に比べて明らかに、平折れ線グラフで示している。上段が男子、下段

日・休日ともテレビやゲームの視聴時間が、休が女子である。どの年齢集団においても、男子、

日は家の外より中で遊ぶ時間が長かった(遠藤

女子とも 7 歳から 9 歳にかけて肥満児出現率

他，2001)。ここから、茨城県においても肥満が急激に増加し、10～12 歳まで緩やかな増加

度の増加はとくに休日が続く夏に起こる可能または減少に転じている。また、12 歳から 13

性が考えられるが、さらに生活実態を広く検討

歳にかけて、男子では急激に肥満児出現率が低する必要性がある。

下するが、女子では緩やかな減少にとどまる男

次に、小学校入学後の体格変化を、同じ集団の肥満児出現率の推移から見る。茨城県学校保健会では、文部科学省が実施する学校保健統計に先駆けて、平成 14(2002)年度から現在の肥満度算定法(村田式，本文 2(1)に後述)を使用しており、平成 14 年(2002)度に 6 歳以上であった年齢層について比較検討が可能である。平成

女差が認められた。
以上から、茨城県の肥満児出現の特徴として
次の 3 点が挙げられる。
① 小学校入学時点ですでに肥満傾向児出
現率が高い。
② 小学校中学年にかけてさらに肥満傾向児が増加する。

20(2008)年度に 8～14 歳であった児童生徒に③ 中学校入学以後、男子では肥満児出現率

ついて、肥満児出現率を経年的にさかのぼってが急激に減少するが、女子ではわずかな比較した(図 5)。平成 20(2008)年度に 14～12

減少にとどまる。

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図 5．平成 14 年～20 年度における男女別、肥満傾向児出現率の経年的変化．
(茨城県学校保健会肥満対策委員会の平成 20 年度データから作成)

表 3．小児肥満の判定方法．

＊標準体重の算出方法を表 4 に示す。

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2. 小児肥満の判定と評価

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肥満女児の 11.4％に認められた。図 6 に、肥満児男女別の肝機能障害出現頻度を示す。男児(1)

肥満度の計算では肝機能障害の出現率が肥満度とともに段階的に増加した。女児では非常に高度な肥満児

肥満とは、「脂肪組織が過剰に蓄積した状態」

で肝機能障害の出現率が高かった(柳 他，と定義されている。体脂肪量を測定することが1993)。また、肥満外来の治療成績から、小児できる体重計が多数、市販されており、大多数

科肥満外来を初めて受診した時点ですでに高がバイオインピーダンス方式を用いている。し度肥満の場合、中断例や治療困難例が増加し、かしそのほとんどが成人対象か、小児の場合、成人肥満に継続する確率が高まることがわか

対象年齢が 10 歳以上の機種である。成長が著っている(梅崎 他，1994)。筆者らの外来におしい小児期においては、体脂肪量の変化についける治療成績は、初診時に軽度肥満(肥満度 20て検討した研究自体が少ない(原 他，1995)こ～29％)であった場合の 34.8%に対し、中等度ともあり、小児の肥満を厳密に体脂肪量蓄積の肥満(肥満度 30～49％)で 10.5%、高度肥満(肥状況から捉えることは困難である。

満度 50％以上)で 3.7%と、肥満度の増加に比そこで小児では、表 3 に示す身長と体重から例して治療成績の低下が明らかであった(平野

計算できる体格指数(乳幼児のカウプ指数、小他，2001)。これらのことから、中等度肥満と学生のローレル指数など)が用いられてきた。

判定された児童・生徒について、それ以降肥満

ただし身長と体重から計算するこれらの値は、度が継続して増加するときには、速やかに小児

身長が同じ年齢の中で大きい小児で、判定基準

科肥満外来受診を勧め、高度肥満への進展を積から離れるため、現在は実測体重と標準体重の極的に予防する必要がある。

差を用いた肥満度が使われている(やせについても判定を行う場合には肥痩度という用語になる)。肥満度算定の基準となる標準体重の算

3. 肥満児童生徒指導の基本方針

出方法と肥痩度の判定法(村田式)を、表 4 に示(1)学校健診における観察のポイント

す。
(2)

肥満の評価

茨城県学校保健会では、茨城県医師会学校保健医会と協力し、平成 14(2002)年度から「児肥満度から、標準的な体格と比較してどの程童生徒の生活習慣病防止対策」を行っている。

度の太り具合であるか判定することができる。

その際、肥満度 40％以上の児童生徒に「医療従来、肥満度を用いた小児肥満指導の基本方針

機関受診の勧め」を配布し、個別の状況によりとして、中等度以上の肥満児にはまず学校で個かかりつけ医または専門医受診を勧める図 7

別的な対策をとり、学校での指導が無効な場合のようなフォロー体制をとった。肥満度 40％

または高度肥満児は小児科肥満外来を紹介す以上を原則「要医療」としたほか、学校医が内ることが勧められてきた(衣笠，1999)。

科検診等において受診を勧めやすいよう、「両しかし筆者らが茨城県において小中学生を

親の生活習慣病の有無」と「仮性黒色表皮腫の対象に行った調査によると、肥満度 40％以上有無」を加えた。仮性黒色表皮腫は、単に黒色の肥満児の約半数に、脂質代謝異常と肝機能障

表皮腫(Acanthosis Nigricans)とも言われる、害のうち 1 つ以上が認められた。とくに内臓脂

あたかも垢で汚れたような茶褐色の色素沈着

肪の過剰な蓄積を示すと考えられる肝機能障を主とする皮膚所見である。体脂肪とくに内臓害の出現率は、対象となった肥満男児の 24.8％、脂肪が過剰に蓄積し、インスリン抵抗性が出現23
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表 4．標準体重の算出法と肥痩度の判定．

＊日本学校保健会(2003)より引用

図 6．肥満度 40％以上の児童生徒における肝機能障害の出現率．
＊柳 他(1993)より引用

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図 7．茨城県学校保健会における肥満児童生徒のフォロー体制．
＊茨城県学校保健会(2002)より引用

した肥満者に有所見率が高いとされる。目に見れる。正常な心身の発育を支援するため、える異常所見であることから、この皮膚所見の小児科での診察を経て思春期外来を紹指摘により、肥満児本人と保護者が肥満と健康介する。

について考え、真剣に肥満解消に取り組むきっ④ 中等度以下の肥満であっても、すでに高かけになることが多いため、とくに追加したい

血圧、脂質異常、耐糖能異常など肥満合

きさつがある。

併症を伴っている、またはその可能性が高いと考えられる肥満児。薬物療法を含(2)小児科専門医に受診を勧める判断基準

めた治療方針の決定が必要になる。
⑤ 急激に体重が増加した場合。単純性肥満

地域の基幹病院に小児科常勤医師が複数名

では、夏休み中などにしばしば体重の急いる場合は、栄養指導の専門職である管理栄養増が認められる。それより短期間で体重士などと協力して、生活習慣改善指導を行ってが急増した場合には、症候性肥満も念頭いることも多い。小児のプライマリ・ケアを担に置く必要がある。

う学校医またはかかりつけ医から小児科専門⑥ 医師以外に、管理栄養士、保健師、臨床医に診察を依頼する目安は、以下のとおりであ

心理士、メディカルソーシャルワーカー

る。

などの専門職がかかわる必要があると① 高度肥満児。先に述べたように、高度肥考えられるとき。肥満にいたる背景に児満の治療はかなり困難である。肥満度の

童虐待(不適切な養育やネグレクトが多増加傾向が続く場合には高度肥満に至い)などの問題が隠れていることがある。

る前に紹介したほうがよい。

それぞれの専門的立場から適切な助言② 症候性肥満が疑われる肥満児。低身長やを得ることを考慮する。養護教諭やかか特徴的な顔貌・体型、知的障害を伴うとりつけ医の指導によっても肥満の改善

きには、小児科での精査が必要である。

が見られないときにも、多職種によるチ③ 思春期早発を伴う肥満児。とくに幼児期

ーム・アプローチを検討すべきである。

から肥満が継続した女児においてみら

25
平野千秋 他／医療保健学研究(3)肥満合併症の検索

1 巻：15-29 頁 (2010)② 学校生活の大きな妨害とならないこと。
③ 肥満度の軽快に重点を置くこと。

肥満合併症の検索は、治療方針を決定する上で必要である。

④ 各家庭の嗜好を変動させないこと。
⑤ 指導内容がわかりやすいこと。

血圧測定は、毎回の身長、体重測定と同時にこの原則は、成人の肥満治療が「体重の減少」

行うルーティン検査項目に入れる。血液検査はに重点を置くのに対し、身長が伸びる小児の特血清脂質、肝機能、尿酸値など必要最低限の項

徴を最大限に活用し、長続きする指導のありか目でよい。血糖値、インスリン値測定をおこなたを端的に表現している。小児肥満治療の最終うときには、食事以外に飲食していることを想的な指導の目標は、成人として自ら社会や家庭

定しすべての飲食からの時間経過をていねいで心身ともに健康な生活を営むことができるに聞き取る必要がある。肝機能障害がある場合、生活習慣を身につけさせることである。

トランスアミナーゼの高値と肝臓の脂肪蓄積の状況は必ずしも一致しないことに留意し(2)生活習慣改善指導のポイント(Noguchi et al，1995)、肝炎ウイルスの検索に加え、肝臓の画像検査を考慮する。

肥満児の生活習慣指導のポイントは、第一に検査の実施を考慮する際、肥満児では採血検

食生活と運動習慣の見直しによりエネルギー査の実施が困難なことがあり、初回の診察時にの収支バランスを改善することにある(西澤はとくに苦痛を感じる検査の必要性について

他，2007)。肥満児に特徴的な生活習慣として、慎重に判断しなければならない。とくに、「学「早食い」「満腹になるまで食べる」「自分で料校からプリントをもらったから」「先生に紹介理する」「夜食を食べる」「近距離も歩きたがらされたから」など“しかたなく受診した”肥満児ない」などが挙げられる(遠藤 他，2001)。似と保護者は、検査をいやがり受診を中断するこ鳥らは肥満を伴う 2 型糖尿病児では、同年齢健とが少なくない。すぐに検査が必要な場合でも、常児の所要量に比べて 1.5～2 倍のエネルギー

面接に時間をかけ十分な説明を行い、肥満児本にあたる食事を長期間摂取していたことを調人と保護者の同意を得ることが必要である。

査し、過剰なエネルギー摂取の原因が、「食事
のリズム」
「食べ方」
「間食」のいずれかで生じていると報告した(似鳥と大和田，2006)。しか4. 生活習慣改善についてし、これら改善したい生活習慣を肥満児自身が、また、しばしば保護者も問題とは感じていない。

(1)

小児肥満の治療の原則

改善すべき課題が重複している場合、解決に向けた課題の順位付けが適切にできず、いわゆる肥満度の増加は、不適切な生活習慣が積み重三日坊主に終わっていることもある。

なった結果である。結果を求めるあまり短期間

小児の生活習慣改善指導では、まず肥満児とでの体重減少にこだわると、無理な減食や偏っその家族との話し合いの中から解決すべき課

た食品摂取など、かえって好ましくない生活習

題を選び出し、順位づけを行う。話し合いの土慣を呼び寄せることがある。高度肥満児では、台として必要な情報はかんたんなアンケート

保護者の生活習慣に問題があることも多い。家でも得られるが、数日から 1 週間程度の生活習

族全体で生活習慣を見直し改善するには、長期慣記録があればなおよい。得られた情報から、間を要することが多い。衣笠らは小児肥満の治

肥満児自身や家族が問題点を指摘できるよう療原則を、次のように示した(衣笠，1995)。

促すと、その問題点を家族全体の問題として共① 成長、発達を妨げないこと。

有できるため、解決に向けた行動修正を継続し

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やすい。イラストや写真など視覚に訴える教材を用いるような工夫は、理解を促進するととも(3)児童生徒向けの生活習慣記録表に行動修正の継続が期待できる(平野 他，
2005；牛尾 他，2009)。

生活習慣記録表を使用する利点は以下のと近年、朝食欠食や夜型生活と生活習慣病・肥おりである。第一に、指導方針決定に必要な情満発症との関連が明らかになってきた(坂田報を収集できる。第二に、記録を比較すること

他，2001；Sekine et al, 2002；根本 他，2006；

で途中経過を見極めることができる。第三に、小松と岡村，2007)。朝食欠食や夜型生活は、指導にかかわる多職種が情報を共有すること

おとなの生活習慣が子どもの生活に反映されができる。

たものであり、その改善には保護者の理解と協先に述べたとおり、茨城県の肥満児出現の特力が欠かせない(堤 他，2007；関根と鏡森，

徴として、小学校入学時点の肥満傾向児出現率

2007)。

が高いこと、小学校中学年にかけてさらに肥満

一方、運動量について高校生を対象にした研傾向児が増加すること、中学生では肥満の軽快

究では、Baba et al (2006) が肥満群男女で明に男女差が見られることの 3 点が挙げられた。

らかに運動量の減少があると報告したが、宮崎そこで茨城県学校保健会肥満対策委員会では、

ら(2009)は肥満群男子のみ休日運動時間の減

平成 20 年度事業のひとつとして、児童生徒の少が見られたとするなど、運動量と肥満についための生活習慣記録表を作成した。筆者らが生ての見解は一定でない。これは、エネルギー収

活習慣病予防外来で用いている生活習慣記録

支の点から考えれば当然のことである。運動に用紙(平野 他，2002)をベースに、食育のスロ

よるエネルギー消費量が多くても、食事からのーガンでもある「早寝・早起き・朝ごはん」をエネルギー供給量がさらに多い日が続けば、そ

重視し、基本案を作成した。基本案を実際にいの結果として体脂肪量が増加し肥満につなが

くつかの小中学校で使用し、得られた感想や意る。

見をもとに修正を重ね、現行案とした。その目エネルギー収支バランスの観察には、食事記

標や特色は次のようである。

録に加え運動量の記録が重要である。運動量の児童を対象とした生活習慣記録表の主眼は、記録には、歩数計を用いるのがもっとも簡便で入学時にすでに肥満である児童の肥満度を増ある。休日に運動量が減少するような生活であ加させないこと、新たな肥満児の出現を予防す

れば、歩数計を毎日装着し、平日と休日の歩数ることである。子どもの生活習慣は保護者の生の差を肥満児と家族が認識し、休日に家族が協活習慣をなぞって形成されたものと考え、親子力して身体活動を増やすよう指導する。歩数計

でいっしょに記録する生活習慣記録表を、低学の装着にあたっては、いじめ防止のため、事前年用と中学年以上用の 2 種類作成した。資料 1に保護者から学校に協力を要請してもらうこ

は、低学年用の記録表である。また、体格にかともある。家族全員が歩数計を装着し、歩数をかわらず食生活の問題を早期に発見すること

比較しながら身体活動量の増加に取り組むこ

を考え、食事記録の内容を食品群別に整理記入とができればさらに効果的である。

することで、摂取した食事のバランスがわかる、

加速度付き歩数計は、歩数と運動強度からよ食事記録主体の記録表も作成した(資料 2)。中り正確に消費エネルギーが推定できるため、具学校生徒を対象とした生活習慣記録の作成に

体的な運動指導に役立つ。加速度付き歩数計は、

あたっては、通学距離や部活動による身体活動

パソコンにデータを転送し解析するタイプが量の差や、塾通いによる夜型生活の固定など、主流であったが、最近は簡易型が市販されてい個別の生活リズムを反映させることに配慮しる。

た。健康教育の視点から、生徒自身が記録し、

27
平野千秋 他／医療保健学研究

1 巻：15-29 頁 (2010)

記録を振り返り、自ら問題点を発見できる記録(2009) バランス型紙を用いた食事療法に表を目指し、食事記録併記のもの(資料 3)と行

一日 1 漫歩の励行を加えることはメタボ

動記録主体のものの 2 種類を作成した。すべて

リックシンドロームの予防・改善の可能性の生活習慣記録表は、茨城県学校保健会のホーを増大させるか．肥満研究．15: 185-189.

ムページからダウンロードできる(茨城県学校

梅崎絹恵，楠智一，衣笠昭彦 (1994) 外来指導

保健会肥満対策委員会，2009)。

を受け、成人年齢に達した肥満児の予後にこれらの生活習慣記録表にはすべて、肥満児関する調査成績－第 1 報 肥満度の経過と自身と保護者、「先生」の感想記入欄が設けて成人病保有状況について－．小児科臨床．

ある。「先生」として、児童生徒が通学する学

47: 2020-2024.

校の先生はもちろん、地域医療機関や市町村保

遠藤数江，平野千秋，柳久子，戸村成男 (2001)

健センターの医師・看護師・保健師・管理栄養

小児肥満の生活習慣および両親の体格と士など、指導にあたる多職種を想定している。

の関連についての検討．小児保健研究．60:

児童生徒の生活習慣改善指導には、学校を中心

351-357.

に肥満児と家族が暮らす地域全体で取り組む

大野忠 (2008) 学童の肥満と運動量について必要があるため、地域のプライマリ・ケアを担－北日本に高い肥満児頻度－．第 20 回東当する保健医療機関と連携することを前提に、

北学校保健・学校医大会抄録．

このような記入欄を加えた。
この生活習慣記録表が、学校・家族・地域をつなぐ情報共有ツールとして、茨城県の児童生徒を対象とした肥満予防対策の一助になれば幸いである。

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Review article

Therapeutic and preventative systems for childhood obesity:
Cooperation among families, schools and primary care doctor
Chiaki Hirano1, Ikuko Suzuki2, Akiko Horikawa3, Ikuyo Katayama1,
Syouko Noguchi1
1Department of Health and Nutrition, 2Departmetn of Nursing,

Tsukuba International University
3Department of Nutrition, Kinu Medical Association Hospital

Abstract
The ratio of the obese children in Japan gradually decreases from 2008, when a standard forevaluation of the obesity was revised. Currently, an overweight is exhibited by more than 8%of boys and more than 9% girls at 9-17 years of age. The pediatric obesity is involved inseveral health problems such as hypertension, dyslipidemia, glucose intolerance, liver
dysfunction, and psychosocial problems, and will have a high risk to develop somelifestyle-related diseases. The childhood obesity has been shown with a high incidence in
Ibaraki prefecture, and is characterized by a relatively greater number of the obese children
already at 6 years of age, and by increasing number of them after entering the elementary
school.
The obesity is caused by a continuous irregular lifestyle. The therapeutic goal of thechildhood obesity is to obtain a lifestyle such that they can live a life as adult person withhealthy mind and body at society and home. In order to achieve this goal, it is necessary tocooperate among the families, schools and communities for improvements of the lifestyle ofthe obese children, continuously.
This review mentions 1) the current status of an incidence of the obese children in either
Japan or Ibaraki prefecture; 2) criteria for evaluation, therapeutic guidance and follow-up
observation of the childhood obesity; 3) a main point of improvements for the lifestyle. Finally,
we introduce the measures against the childhood obesity, which are carried out in cooperation
between by the Ibaraki School Health Association and the Ibaraki Medical Association.
(Med Health Sci Res TIU 1: 15-29)
Keywords:

Children; Obesity; Prevention; Lifestyle