日本財団パラリンピック研究会 紀要第２号
2015年５月
目次

研究論文
東京パラリンピックの文学………………………………………… 小

倉

和

夫

1

（英文要旨）

9

F. H.

11

1976年トロントリンピアードと2010年バンクーバー・
パラリンピック冬季大会のレガシー……………… デイビット

レッグ（和文要旨） 40
1988年ソウル・パラリンピックがもたらした成果とレガシー………………………………………………………… 全惠子（チョン・ヒェザ） 41（和文要旨） 58

パラリンピックにおける日本および各国代表の成績…………… 番

定

賢

治

59

（英文要旨） 68
2020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」に関する一考察
─ IPC の「パラリンピック教育」の定義と過去の事例分析から─……………………………………………………………………… 大

林

太

朗

69

（英文要旨） 78
日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」……………………………………………………………………… 佐

藤

宏

美

81

（英文要旨）100
執筆者………………………………………………………………………………………… 105
別冊
障害のある人にとっての競技場のアクセシビリティ─観客として，競技者として─…………… 川

内

美

彦，前

田

有

香

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group
Vol.2
May, 2015
Contents

ArticlesLiterature on the Tokyo Paralympics……………………………… Kazuo OGOURA

1（English Summary）

9

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games…………………………………………… David Frederick Harrison LEGG, Ph.D.

11

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities……………………… Hea-Ja CHUN, Ph.D.

41

The performance of Japanese Athletes
in the Paralympic Games… ………………………………………… Kenji BANJO

59（English Summary） 68
A study on ‘Olympic and Paralympic Education’ Leading up to the 2020 Games─ Based on IPC’s Definition of ‘Paralympic Education’ and Analysis of Past Cases ─……………………………………………………………………… Taro OBAYASHI

69（English Summary） 78
Summary Report on Japan-Korea Seminar on the Paralympics“Looking Ahead to the 2018 Pyeong Chang and 2020 Tokyo Games”………………………………………………………………………… Hiromi SATO

81

（English Summary）100
Authors… ……………………………………………………………………………………… 105
Special Supplement
Accessibility of Sporting Venues for People with Disabilities:
Accessibility as Spectators and Athletes… …… Yoshihiko KAWAUCHI, Yuka MAEDA

東京パラリンピックの文学

東京パラリンピックの文学
小倉和夫（日本財団パラリンピック研究会）

1964年の東京オリンピックは，多くの人々に感動を与え，また多くの人々が自ら感動的場面や思い出を作り出した。それだけに，オリンピックを巡る「文学的」論評や観戦記は数多く存在する。石川達三，井上靖，大江健三郎，小田実，松本清張，三島由紀夫，
そして女性作家では，有吉佐和子，瀬戸内晴美，曽野綾子など，枚挙にいとまがないほどである。
しかし，同年に開催された東京パラリンピックについてとなると，文学者や文芸評論
家の作品，論評はほとんどないといってもよいほど乏しい。わずかに，水上勉，中野好夫などを数えるに過ぎない。しかし，東京パラリンピックは，それに参加あるいは観戦した特定の人々には，人生の転機になるほどの感動を与えたことも，知る人ぞ知る事実である。そうした感動は，幾人かの人によって，目立たぬ形ではあるが，記録に残されている。
ここでは，そうした感動の手記と文学作品ないし評論を，東京パラリンピックの文学として，紹介したい。
その際，書き手の立ち位置として，⑴五輪そのものにやや懐疑的な人物のパラリン
ピック観，⑵パラリンピック開催自体に懐疑的な人物の感想，⑶パラリンピックがその人の人生の転機の大きな媒体となったもの，の三つに分類して，内容を見てみることとしたい。

１．オリンピック懐疑論者の見た東京パラリンピック
元来，作家は，物事を斜めや後ろから観察しがちであり，とりわけ，政治や経済が表に出れば出るほど，批判的になるのが習わしであるといってもよいであろう。そのせいもあろうが，東京オリンピック開催については，その意義に懐疑的な言辞を残した作家
も珍しくなかった。たとえば，松本清張は，東京オリンピック開催の１か月前，週刊雑誌に「憂鬱な二週間」と題する文章を寄稿し，「こんど，東京にオリンピックがはじまっ1日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2てもなんの興味もない。ただ，うるさいというだけである。何かの理由で，東京オリン
ピックが中止になったら，さぞ快いだろうなと思うくらいである」と述べている１）。
英国文学を初めとして，文学，そして文芸一般の評論家として名高かった中野好夫も，程度の差はあれ，そうした懐疑論者の一人だった。中野は，オリンピックの最中に「オリンピック逃避行」と題する文章を新聞に寄稿した２）。その中で中野は，夜になるとストーブをたかねばならぬ程寒い那須にこもって，オリンピックをテレビで見る心境をつづっている。中野は，「オリンピックになれば，どこか東京をはなれて，いちばん純粋な形で競技そのものだけを楽しもう」と思った。いいかえれば，中野は，五輪にまつわる政治的動きや経済的思惑が鼻につき，そうしたオリンピックの「騒ぎ」の外に身をおきたかった。だからこそ，中野は，次のように，国をあげてのオリンピック準備活動に皮肉な目をむける：
オリンピック担当大臣などというのまで特設した開催国が，これまで果たしてあったのであろうか。また昨年の国際スポーツ大会をはじめ，これだけくりかえし念入りにリハーサルをやれば，なにもオリンピックだけではない，人生たいていのことは成功する。───（中略）───オリンピック村のごちそうが大変好評だとあるが，わたしなどさえほとんどお世話になれない日本一流のコック長ばかりが集まって，手ぐすねひいて腕を見せるのだそうだから，これでうまくなかったら，その方がどうかしていよう。
こうした懐疑的態度を，中野は，つぎのような言葉で合理化している：
これだけの金，これだけの努力が，もしこの十年国民生活の改善，幸福の方へ向けられていたら，どんな結果が生まれていただろうか。東京の水キキン，糞尿地獄など
は，もちろん苦も無く解消していたろう──そして中野は，「スポーツは大好きだが，その周辺はきらいなことばかりである」と結論づけるのだった。それだけに，中野の「オリンピック逃避行」には，皮肉や否定的な感情を惹起する言葉が散見される。いわく，雑音，狂騒，国辱，「札束を敷きつめた道路」，糞尿地獄，不運，キキン，思惑，痴呆，腐臭，露骨，交通戦争などである。これらの言葉は，かならずしもオリンピック自体について使われているとは限らないが，全体として，いかにも，そこから逃避したいような感情を惹起させる効果を生んでいる。
ところが，その中野は，パラリンピックとなるとわざわざ会場へ足を運んで観戦する。
2

東京パラリンピックの文学「明るく朗らかな運動会」と題した中野のパラリンピック観戦記３）は，オリンピックについての論評とはうってかわって，親近感や暖かい感情をよびさますような言葉で満ちている。いわく，談笑，親近感，美しい，明るい，なごやか，親しく，ささやか，のんびり，楽しそう，などである。
オリンピックが，どこか騒々しく，金銭と利権にまみれたイヴェントと感じられているのに対して，パラリンピックは，中野にとって，町や学校の運動会のような，素朴な明るさと楽しさにあふれていた。
中野は特に，障害者の明るさとその根性に感動した。50メートルを泳ぐのに１分30秒もかかりながら，落伍することなく必死に泳ぎ切った選手の根性を「ほんとうにうれしかった」と表現している。これは，オリンピックのボートレスで健常者の日本選手たち
が，外国選手とは違って，泳ぎおわって「文字通り精根つきたように倒れてしまうか，
４）とうつぶしてしまうのに」「なにか考えさせられるようなものがあるような気がした」

述べているのとは，対照的な中野の反応であった。
５）という見方
こうした中野の反応の根底には，オリンピックは，「プロに堕している」

があり，スポーツにおけるアマチュアリズムに対する中野の執着があったといえよう。

２．パラリンピック懐疑論者の見た東京パラリンピック
東京オリンピックはもちろん，パラリンピックについても，その記録は，新聞記事やインタビューまで加えれば相当数にのぼる。しかし，オリンピックにせよ，パラリン
ピックにせよ，それに対する反対論の記録は意外と残されていない。とりわけ，パラリ
ンピックについては，時期尚早といった，当初のためらいや留保は，「太陽の家」の創始者中村裕博士に関する文献に間接的に言及されているものの，パラリンピック開催への反対をその根拠とともに記録に残してあるものは公表された文書では皆無に近い。
しかしながら，皮肉なことに，中村博士ともに，東京パラリンピック実現のために労を惜しまなかった作家水上勉の書いた小説『くるま椅子の歌』６）に，パラリンピック反対論がかなり詳細に記述されている。
自らも障害児を持った水上のこの小説は，脊椎破裂の障害児を持つ母親美弥子とその夫要助を中心に展開される物語であり，作者みずからこれは「フィクションである」とわざわざ断ってはいるが，逆にそれだけに，事実を下敷きにした物語と考えてよいであろう。
この物語の終末近くに，美弥子が，日本心身障害児父母大会に参加する場面がある。
この大会の会場で，小児麻痺の子を持つ出席者の一人は，与えられた２分間の発言時
間の間に，次のようにパラリンピック開催反対を訴えた：
3

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

政府はオリンピックのすんだあとで，障害者のスポーツ大会をひらくことを発表しておりますが，パラリンピックは，・・・少し早すぎると思います。つまり，国から二千万円，都から一千万円，競輪益金の配分四千万円，これに民間からの寄付金三千万円，計一億という大金を使って，・・・障害者の運動会をします。これは，時期がすこし尚早であります。
・・・・一億もの金をつかうなら，せめて，一か所でもいいから，重症児の国立施設をつくる費用にまわしていただきたい７）。
（障害者用の）「設
美弥子は，この発言を聞いて「なるほどと思った」８）。そしてさらに，備のととのった国ならともかく，日本は外国に比べて十年以上も立ち遅れていると言う。そんな国が，スポーツの祭典を催しても対抗してゆけるだろうか」と自問する。
続いて発言した者は，脳性麻痺の子供を持つ親の一人であった。この発言者も，パラリンピックに反対であると主張し，つぎのように述べた：
日本からどのような選手が出ますか。みんな病人でしょう。おそらく，障害者センターの施設から出るしかしかたがないでしょう。すると，この方たちは，スポーツマ
ンではありませんね。わたしはパラリンピックが開かれることで，日本の障害者対策の貧困ぶりが，世界の人々にみられてしまうかと思うと，ある戦慄さえおぼえます９）。
大会から帰って，美弥子は，夫に大会の様子を語りながら，「パラリンピックもまだ時期が早いと言った人もいたわ」と述べ，続いて「校舎が建たないのに運動会をするよ
うなもんだと言った人がいるのよ」と語る10）。
このように，パラリンピックの開催を快く思っていなかった美弥子ではあったが，「諸外国からくる障害者のスポーツ選手が，いったい日本へ来て，日本の現状をみてどんな表情をするか，どのような不自由な身体を克服してスポーツをするのか，それを目のあ
11）。そして美弥子は夫に内緒たりに見てみたいという気持ちもたしかにあるのだった」

で，パラリンピックのチケットを申し込むのである。開会式の様子とその時の美弥子の感想は，『くるま椅子の歌』の第61章に描かれている12）。
美弥子は，車椅子に乗って整列している選手団の様子や開会式の挨拶に心を動かされたが，パラリンピックの直前から次第に彼女の心を捕らえていた感情が，パラリンピッ
クを見たことによって，確信的なものへと変わってゆくのを自らのなかに感じた。そして美弥子は，障害者の娘にとって「わたしたち親が，車椅子の両輪だ」とあらためて自4東京パラリンピックの文学分に言い聞かせるのだった。その意味は，障害者の娘を車椅子になるべく乗せずに，松葉杖でみずから歩けるように訓練することであった。いいかえれば，パラリンピックは，
美弥子とその家族にとって，障害者とそれを介護する親族自らが，他人や器具の援助にできるだけ頼らず，なんとか自立して行動できるよう努力することがいかに重要かを改めて深く認識する契機となったのだった。
因みに，水上は，駒沢体育館で行われた，オリンピックの女子バレーの決勝戦を観に出かけた。そして，試合直後の日本チームの姿に感動を覚えた。しかしそれは，勝利とも栄光とも関係なかった。水上は「だれもが貧弱なからだをしていること」に感動し，
それは「世界一の魔女の顔などではなかった」といい，つぎのように語っている13）：（チームの娘さんたちは）そこいらの家からユニホームをひっかけて出て来て，ばんそうこうだらけの指をした娘さんの集まりだった。選ばれた人たちは，平凡な日本の女を代表していた。すると，彼女たちのあの魔力は，風貌や体躯から出たものではないのだった。
精神のはずだった。私は，そのことに気づいて，初めて涙が出てきた。美しい巨体の金髪の娘のまじる他国チームと比べてなんと貧弱であったことか。
水上は，貧弱な体の選手が，精神力で勝利をおさめたものとみなして感動した。肉体のハンディとも言うべきものを克服した精神に感動した。日本選手の肉体の貧相さこそが，水上の感動の素因だった。そこには，パラリンピック反対論を十分意識しながら，
中村裕博士とともにパラリンピックの実現を陰ながら助けた水上の気持ちを垣間見ることができる。
ここで，最後に，『くるま椅子の歌』を，東京パラリンピックの１ペイジとしてでは
なく，パラリンピックの意義やそれが与える感動や教訓との関連であらためて考察してみると，ある特徴に気が付く。それは，この小説が，主として，身障者の母親の視点から書かれていることである。もとより，この小説に登場する障害者は，いまだ幼い子供であり，みずからの思想や考えを十分持ち得る存在ではない。そのため，いきおい，母親の観点が正面に出るのは当然ではあるが，車椅子にのらずにすむように，きついリハ
ビリを決意し，それを娘に実行させる母親の姿には，深く考えさせられるものが潜んでいる。
そうした母親の思考は，一見，障害者を看護や保護の対象としてばかり見ずに，それなりに自立した人間の一人として見るべきだという精神につながるものである。いわ5

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

ば，パラリンピックにおいて，選手を障害者として見ずにアスリートとして見るということともつながっている。したがって，水上のこの小説では，「パラリンピックの選手たちが繰る車椅子とは，いわば（小説の主人公たる）娘の訓練への努力と，それを支え14）とまで言っている。
る親の愛の《敗北》の象徴なのである」

しかしながら，そうした「自立」への努力をあくまでも奨励することこそが，真の母親の愛であるかどうかは，難しい問題である。自立が不可能な重症者は，どうなるのか，と考えると，丁度パラリンピックのエリートスポーツ化が，重症者を取り残しているではないかという批判を生んでいることともつながってくる。
自立することによって少しでも健常者に近づくことが正しい道であるという考え方には，ある種のひとりよがりが潜んでいないか，という問いを発する人もいるのではないだろうか。

３．人生の転機を体験した人のパラリンピック
丸山一郎15）。知る人ぞ知る，第二次世界大戦後の日本における障害問題についての先駆者の一人である。その丸山が障害問題に終生たずさわることになった契機こそ，東京
パラリンピックであった。その経緯を，丸山は，信州大学教育学部付属中学校の同期生の文集『白露』のなかの「Ⅰのこと」という題名の作品において，明らかにしている。
この文からは，パラリンピック語学奉仕団に参加した丸山が，パラリンピックでの体験から強く感じ取ったこととして，すくなくとも三つのことが浮かび上がる。第一は，真の奉仕の精神とは何かという点である。第二に，日本の障害者対策の遅れに対する感慨である。そして第三に，障害者，とりわけ，健常者並の生活態度を維持している外国人
選手たちを観察して，自らの能力の開発と活用についての意欲と決意をかきたてられたことである。
第一の点について，丸山は奉仕団のいわば団長であり，生みの親ともいえる，橋本裕子（東京パラリンピック当時日本赤十字社青少年課長）の言葉「奉仕は，やってあげますというのではありません。そう考えるのならすぐお辞めなさい」という言葉に強く印象付けられ，パラリンピックに参加した外国人選手のため，献身的に活動した。そこで
は「ケチなヒロイズムなどというものは，出る幕がなかった」16）ほどであった。
第二の点については，丸山は次のように自らの感じた驚きを書き記している。
負けたといって，プールサイドでワアワア泣き出す女の人を慰めたことや，買い物についていったデパートのエレベーターの中で，デイトを申し込まれてドギマギ───。それを又，他の人にからかわれたこと，パーティーで車椅子から転げ落ちても，
6

東京パラリンピックの文学

まだげらげらと笑っている人など，全く予期せぬことが多かった。これらの明るさが，もちろんその社会の産物であることは確かであるが，そこに於ける人間というものの
考え方，個人の尊重というものを強く感じる，身体が不自由でも，社会の一員としての権利を行使できることは，日本ではまだまだであり，一般に言われる十年の遅れでは，まだ追いつかないような気もする17）。
これら全ては，第三の点につながった。すなわち，丸山は，パラリンピックを契機に障害者問題に携わることを決意し，大学卒業と同時に「太陽の家」に就職し，1969年には，サンフランシスコ大学のリハビリテーション管理コースへ入学，1970年には，東京
都心身障害者福祉センターに勤務し，以後福祉業務に一生を捧げたのである。
東京パラリンピックは，丸山のような特定の日本人だけではなく，外国人に対しても，人生の転換の触媒となった。たとえば，米国人ジャスティン・ダート18）にまつわる逸話がある。このことについて，丸山は，日赤奉仕団を率いた橋本裕子氏の言葉によって，「未見の我」を発見した人は多いとして次のように述懐している：
先生（橋本）は，パラリンピック以来の日本社会を次々と変えたと自負していた，
日本タッパーウェアの若き社長で車椅子に乗るダートさんに，誰もが思っていても口に出さなかった耳の痛い忠告をされました。曰く「人が頭を下げるのは，あなたの≪金≫にであって，あなたの≪人格≫にではないことに気づかないのか！」
あの時のべらんめ調の英語に，顔を真っ赤にして怒ったダートさんとまくしたてた
先生の顔は，終生忘れません。
帰米してから生活を一変させ，障害を持つ人々の公民権運動に全人生を注いで，ADA（米国障害法）の父とも呼ばれているダートさん，レーガン大統領の障害者問題特別補佐官としてホワイト・ハウスで活躍したダートさんが，私に会うたびに橋本先生の様子を聞き，必ず静かに言うのです。
「あの一言がなかったら，今の自分はありえない」と19）。
こうして，東京パラリンピックは，目に見えぬスピンオフを生じて，それに係わったいろいろな人物の人生行路に大きな影響を与えたのである。

7

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2
注１）『サンデー毎日』1964年９月15日臨時増刊号。
２）『朝日新聞』1964年10月16日。
３）『週間朝日』1964年11月20日。
４）注２）に同じ。
５）注３）に同じ。
６）1964年10月から66年７月まで『婦人公論』に掲載されたもので，後に中公文庫のひとつとして1973年に発刊。
７）水上勉『くるま椅子の歌』中公文庫，1986年，p.334。
８）同上，p.335。
９）同上，p.337。
10）同上，p.344。
11）同上，p.367。
12）同上，pp.375-379。
13）水上勉「魔女たちの素顔を見た」講談社編『東京オリンピック』1965年，pp.160-161。
14）荒井裕樹『障害と文学』現代書館，2011年，p.161。
15）1942年生，長野県松本市出身，慶應義塾大学工学部卒。
16）渡辺忠幸著『常に先駆け走りゆく』一般社団法人ゼンコロ，2014年，p.61。
17）同上，pp.61-62。
18）ジャスティン・ダート・Jr.（Justin Dart Jr. 1930-2002）。米国イリノイ州シカゴ生まれの実業家。
18歳の時に急性灰白髄炎（ポリオ）発症，以来歩行の不自由な生活を余儀なくされた。生涯にわたって障害者権利実現に尽力した活動家であり，東京オリンピック開催時には日本タッパー
ウェア社社長としてパラリンピックの広報活動に従事した。米国帰国後，1970年代より米国内
での障害者権利擁護活動を積極的に展開。80年代にはテキサス州政府，レーガン政権下で障害者擁護のための委員会等の各要職を歴任。最も著名な功績として，「障害を持つ米国人法（American Disability Act: ADA）」の制定（1990）が挙げられる。参考：McMahon, Brian T.,
and Linda R. Shaw,（eds.）Enabling lives. CRC Press, 1999, p. 69。
19）「ありがとう

ハシ先生」の会実行委員会編『未来は，今日つくられる─橋本祐子先生追悼論

文集』「ありがとう

8ハシ先生」の会実行委員会，1995年，pp.138-139。

Literature on the Tokyo Paralympics

Literature on the Tokyo Paralympics
Kazuo OGOURA（Nippon Foundation Paralympic Research Group）

The 1964 Tokyo Olympics was an event that left an impact on many people, andfor many others, a context in which they created moving moments and memories.
This effect of the Olympics produced a large number of ‘literary’ criticisms andaccounts of the games. The writers include Tatsuzo Ishikawa, Yasushi Inoue,
Kenzaburo Oe, Makoto Oda, Seicho Matsumoto, Yukio Mishima, and female writers
Sawako Ariyoshi, Harumi Setouchi, and Ayako Sono among countless others.
However, there are only a handful of works by authors and literary critics on the1964 Paralympics. Tsutomu Minakami and Yoshio Nakano are among the very few
who have written on the Paralympics.
Nevertheless, although it is not widely known, the Tokyo Paralympics was astrongly moving experience for some of its participants and spectators to the extent
that it marked a turning point in their lives. This is documented by a small numberof people in works that have not received much attention.
This paper introduces these records of impressions left by the Paralympics andliterary works and criticisms, as literature on the Tokyo Paralympics. It separates
works into three categories based on the writer’s perspective: ⑴ views on
the Paralympics by those who express some skepticism on the Olympic Games;⑵ comments by those who are skeptical of the Paralympic Games itself; and ⑶ works
that show the Paralympics as a medium that changed the writer’s life.

9

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter GamesDavid Frederick Harrison LEGG, Ph.D.
（Mount Royal University）

The Paralympic Games, which began officially in 1960 in Rome, have grown tobecome the second largest multi-sport event behind only the Olympic Games.
Understanding the legacy of these Games, however, is difficult to ascertain, in part, as
only recently has the concept of legacy been addressed. That being said specific to
the legacy of other major sporting events there has been a great deal written about
the Olympic Games（e.g. Girginov & Hills, 2008）but very few on the Paralympic
Games.
Although games-impact analyses were carried out as early as the 1988 Calgary
Olympic Winter Games, the first concerted attempt to understand Olympic legacies
under the stewardship of the International Olympic Committee（IOC）was in 2002,
after hosting the International Symposium on the Legacy of the Olympic Games（1984-2000）in Barcelona（Chappelet, 2008）． As a result, the IOC, among otherthings, amended the Olympic Charter to include a particular reference to the creationof positive legacies from the Games. The IOC also developed the Olympic Games
Impact（OGI）project, which now requires host cities to undertake a comprehensive
longitudinal study designed to measure the economic, social and environmental
impact of the Games（which will be described in greater detail later in this chapter)（Girginov & Hills, 2008）．Girginov and Hills（2008, p. 2091）further referred to theIOC’s quest for legacy in the following manner: ‘.....the concept of ‘legacy’, which
together with the concept of ‘sustainable sports development’, has become an
essential part of the IOC and the Organising Committee of the Olympic Games（OCOG）vocabulary’.

11

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

Understanding legacy from a Paralympic Games perspective is further challenged
in that there still is not a universally understood and accepted understanding of thenature and objectives of the Games themselves; but this is for another article andanother time. Thus, while universally accepted definitions and prior empirical studies
to use as benchmarks are not readily available for Paralympic Games’ legacies, thisalso provides an opportunity to begin this important assessment and understanding.
Of the existing definitions of Games’ legacy the one I will use as a guide for the
purposes of this paper originates from the London 2012 Summer Olympic andParalympic Games Organizing Committee. The definition for them was that legacy is“the result of matching the needs of［a system］to the potential presented by［theevent］resulting in a number of opportunity areas and turning these opportunities
into actions and results”. What now follows is a review of the few research studies
that exist pertaining to the legacy of the Paralympic Games to lay a benchmark. I willthen focus on two specific case studies from a Canadian context; the Summer Games
then called the Torontolympiad for the Physically Disabled held in 1976 in Toronto
and the Winter Paralympic Games held in 2010 in Vancouver. I will reflect on thelegacies of both Games from an academic perspective using archival documents andalso from a practitioner’s perspective as I am the former President of the Canadian
Paralympic Committee（CPC）and have been a board member of the CPC since 1999
until 2013. I also have a unique perspective of the legacy of both Games as a former
board member of the 2015 Toronto Pan Parapan American Games and am
enthusiastic that my hometown Calgary may bid to host the 2026 Winter Olympic
and Paralympic Games. Lastly, my doctoral dissertation completed under theguidance of the founding President of the International Paralympic Committee, Dr.
Robert Steadward, focused on the history and strategic priorities of the Canadian
Wheelchair Sports Association, which was the first disability sport organization in
Canada, and from which much of the leadership for the 1976 Games emerged. I haveused significant content from this dissertation for this paper as well as chapters
written by Dr. Gilbert, me and colleagues from our book on Paralympic Legacies.
Lastly I have utilized content from articles authored by me and Dr. Ian Brittain on
the 1976 Torontolympiad to frame this manuscript and help articulate the legacies of
the two Games in question.
12

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

Image 1. Cover of Paralympic Legacies; Legg and Gilbert, 2011

http://sportandsociety.cgpublisher.com/product/pub.194/prod.6

In both cases of Toronto in 1976 and Vancouver in 2010 the legacies of prior Gamesare and were both relevant and significant. Finally, by understanding the legacies
from the two Canadian based Games, it is hoped that planning for and ensuring
legacies from the 2020 Summer Paralympic Games in Tokyo will be more effective
and efficient.
Although I noted that legacy is a relatively new phenomenon, as far as academic
and practitioner understanding in sporting events, it has quickly become prominent.
Legacy was a key factor in London’s successful bid to stage the 2012 Olympic andParalympic Games. “Providing a sustainable legacy sits at the very heart of the
project and is a driving force for all the agencies responsible for building, staging andhosting the Games”（Taylor & Edmondson, 2007）．This new focus is likely becauseof the increased competition to host Games from city states and in particular those
yearning for international recognition including Doha, Shanghai and Singapore. A
second reason for this new focus is the greater scrutiny due to improved access to
information from the public that often has to pay the vast majority of the costs to13

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

host the events.
Dunn and McGuirk（1999）claim that hosting a major sporting event has become
a global imperative of competition between nations, regions and cities, which try to
attract international investment. More specifically, these authors claim that placecompetition and place marketing are the effects of global competition（Malfas,
Theodoraki & Houlihan, 2004）．Harvey（1989），meanwhile, refers to mega events
such as the Olympic Games and the FIFA World Cup as a key means by which cities
and states express their personality, enhance their status and advertise their positionon the global stage（Malfas, Theodoraki & Houlihan, 2004）． Brown and Massey（2001），meanwhile, suggest that cities bid for and host Games because of intangible
benefits such as international city branding, emotional connection, sport development
and social impact（Brown & Massey, 2001）．
There is also, as noted to earlier, recognition that bidding and hosting Games is nota panacea for all that ails a city. In particular is the challenge in meeting the economic
benefits that many presume but has often either been unproven, incorrect or
impossible to truly know（Preuss, 2006）．Interestingly, economic benefit is usually
the main reason cities bid to host major Games with the hope that these emerge
through tourism, external investment and or infrastructure（Preuss, 2006）．The
political desire to attract new investment in order to develop the infrastructure suchas telecommunications, transportation and housing was certainly evident in theexample of Vancouver, site of the 2010 Olympic and Paralympic Games.
As I noted from the outset of this paper, legacy from an Olympic Games
perspective really only started being used officially in 2002 at the Barcelona
conference dedicated to its’ understanding. Gratton and Preuss（2008, pg. 1923）
suggested that when referring to the outcomes of the Barcelona conference ‘Itattempted to define legacy, but the participants found that there are several
meanings of the concept, and some of the contributions have highlighted theconvenience of using other expressions and concepts that can mean different thingsin different languages and cultures’. The challenge faced by the Barcelona delegatesthen was further reflected by Gratton and Preuss（2008）who suggested that: ‘Three
14

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

legacy definitions can be identified: first, the degree of planned structure; second, thedegree of positive structure; and third, the degree of quantifiable structure’. Gratton
and Preuss also provided 6 of their own event legacy structures: ［1］“Infrastructure［2］Knowledge［3］Skill-Development and Education［4］Image［5］Emotions and［6］Culture”（Gratton & Preuss, 2008, pp. 1926 – 1929）．
The challenge of coming up with one definition of legacy is further challenged
when we try to define the term using a dictionary. Here it can mean ‘somethinghanded down or received from an ancestor or predecessor’,（Macquarie Dictionary,2006）‘an inheritance’（Concise Oxford English Dictionary, 2008）‘a birthright or
heritage’,（Free Online Dictionary, 2010）‘a form of bequeath’ or ‘that which is left
behind’（Merriam Webster Dictionary, 2009）．
Further confounding the challenge of legacy research in a Paralympic context isthat there has been significantly less research on the subject so few benchmarks
exist from which to compare and contrast. With that, the purpose of this paper,
among a few others, is hoping to curb this pattern and provide a framework for
future research and understanding.
Thus begins our focus on the two Paralympic Games held in Canada as casestudies. The first Paralympic was in 1976 in Toronto, Ontario and referred to at thattime as the Torontolympiad for the Physically Disabled or the TORONTOLYMPIAD.
That same year, Canada hosted the Olympic Games in Montreal.
Canada then hosted their first Winter Paralympic Games in 2010 in Vancouver
following a successful hosting of Canada’s Winter Olympic Games. Canada also hosted
the Olympic Winter Games in Calgary in 1988 while the Paralympic Games were heldthat year in Innsbruck, Austria. It was not as common at that time for countries tohost both Olympic and Paralympic Games in the same cities and or countries and inparticular the winter versions. It wasn’t until the Winter Games in Albertville, France
in 1992 that this became a regular occurrence. This highlights one of many significant
differences between the two Games. As the growth in the Paralympic movement
between them is so significant that a direct comparison is inappropriate. But what
15

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

ties the two Games together is legacy both between and among them and also to the
Canadian sport system and society in general.
These legacies and inter-relationships were brought to light during a presentation I
made in Tokyo this past March, 2015 as part of the Nippon Foundation Paralympic
Research Group seminar series focusing on what could be learned to ensure a morerobust and effective 2020 Tokyo Paralympic Games.
The first item for the presentation was simply to define legacy, which as noted
earlier is not easy. As already reviewed there have been a number of scholars thathave tried to address legacy from an Olympic Games perspective with comparatively
few in the Paralympic context. I was fortunate to edit, along with my colleague Dr.
Keith Gilbert, the first, and to date, only book, focusing on Paralympic Legacies where
we had a number of scholars and practitioners write chapters on a variety of
Paralympic Games and Parlympic legacy topics（Legg & Gilbert, 2011）． Many ofthese have been utilized for the purpose of this manuscript.
One of the challenges inherent in the book edited by Dr. Gilbert and me, as well aswith my presentation in Tokyo, was choosing a definition. Ultimately as describedearlier I settled on London 2012’s Organizing Committee’s choice as “the result ofmatching the needs of［a system］…to the potential presented by［the event］…
resulting in a number of opportunity areas…and turning these opportunities into
actions and results. Gratton and Preuss（2008）described the second approach that I
use where legacy is understood using a cube to demonstrate the various possibilities
as planned and unplanned, positive and negative, and intangible and tangible
structures. What I like, in particular, about this second approach is the recognition
that legacies are not assumed to be entirely positive, nor are the benefits assumed
from Games to flow to the community as a matter of course.
It was ultimately a combination of these two definitions that I used to better
understand the legacies from Canada’s hosting of the 1976 Torontolympiad and 2010
Winter Paralympic Games.

16

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter GamesAs I noted earlier legacy appears to be used far more commonly now by Games’
host organizing committees at the local, national and international levels than twenty
years ago. This is likely because legacy is used to rationalize the use of scarce
resources, limit criticism and help focus a Games’ organizing committee and hostcommunity on perceived benefits. The level of scrutiny facing potential bid cities
from the host city’s tax-paying citizen, their government and sponsors is significant（as it should be）and thus host organizing committees need to articulate clear
benefits that will last beyond the few weeks of a Games. This has been particularly
evident recently with many potential host cities bowing out from candidate status
due to public referendums where the citizens determined that the cost to bid andhost Olympic Games was too exorbitant. Recent examples from the 2022 WinterGames include Munich, Germany, Oslo, Norway, Stockholm, Sweden and St. Moritz,
Switzerland. More recently, Boston, USA, which has been selected by the UnitedStates Olympic Committee as the candidate city from the United States to bid for the2024 Summer Olympic and Paralympic Games, has had numerous requests from thelocal citizens to host a plebiscite to determine the people’s support for moving
forward with a formal bid.
Suffice to say there have been a number of Olympic and Paralympic Cities thathave demonstrated significant legacies. Barcelona’s hosting of the 1992 Olympic andParalympic Games is seen by many as one where a derelict coastline and inward city
personality was transformed into a Mediterranean focused tourist destination, whichperhaps is why the IOC Legacy Conference was then held there in 2002. Calgary’s
hosting of the Games in 1988 is also seen as a good example of winter Games’ legacy
and in particular the sporting infrastructure that is still used today. The medal countof Canada’s Olympic teams at recent Olympic Games（1st in 2010 and 3rd in 2014
versus 12th in 1988 and 9th in 1992）is but one example of a legacy that can betracked to the hosting of the 1988 Games.
These examples are from a growing body of literature on the legacy of Olympic
Games and able bodied sport mega events, but as noted earlier, little exits specific to
the Paralympic Games. The few studies that do exist are typically anecdotal and or
post hoc thus with no research conducted prior to the Games themselves. Research
17

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

on Paralympic Games legacies is also further challenged because of the inability toseparate the Olympic and Paralympic effects. The challenge for the researcher isdetermining what legacy would exist from a Paralympic Games in isolation from what
the Olympic Games might create and influence?
One paper that did try to comprehend what research existed on the legacy of
Paralympic Games was published Misener, Darcy, Legg and Gilbert（2014）with thefinal two authors having just published the aforementioned book Paralympic Legacies.
Misener et. al.（2014）suggested that Paralympic legacy research could be
categorized into five elements: infrastructure; information, education and awareness;
sport; human capital; and management. These five could certainly then be applied tothe two case studies that will be the focus for the remainder of this paper; Toronto
1976 and Vancouver 2010 although for the purposes of this paper only a few will be
addressed.

Toronto 1976
Image 2. Logo of Torontolympiad

http://paralympic.ca/

The legacies from the Torontolympiad for the Physically Disabled held in 1976 arein my opinion mainly focused on leadership and performance. Under leadership,
legacies can be further subdivided into four categories: evolving the Paralympic
Games into a multi disability event; the inclusion of South Africa; the creation of a18

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

Canadian disability sport system; and improved performance and excellent in
Canadian disability sport.
But before truly understanding the legacy of leadership from the 1976 Games it isnecessary to go back a few years earlier during the initial planning stages. In 1974,
Dr. Robert Jackson, seen by many as one of the founding fathers of Paralympic sport
in Canada, resigned as President of the Canadian Wheelchair Sports Association（CWSA）in order to chair the organizing committee of the Toronto Games. He also
was elected as vice-president of the International Stoke Mandeville Games Federation（ISMWGF），and upon the death of Sir Ludwig Guttmann, was unanimously elected
as its president. As chairman of the organizing committee, Jackson gave up his
medical practice for six months and tackled everything, from planning menus andworking with foreign ambassadors, to arranging for the inoculation of the police
horses that would be prancing in the opening day parade（Legg, 2001）．What isinteresting is the legacy related to Toronto from the Paralympic Games held inTokyo in 1964. It was here that Dr. Jackson, while during a medical internship, met
Dr. Guttmann who was also in Tokyo to lead the Games. When enquiring about a
Canadian team, Jackson was told there was none. Guttmann suggested to Jacksonthat he bring a team to the next Games in 1968 and Dr. Jackson agreed. Dr. Jackson
upon his return to Toronto began the slow process of organizing a team and led thefirst Canadian contingent to a Paralympic Games held in Tel Aviv, Isreal.
Returning to the 1976 Toronto Games. The first legacy in my opinion is theevolution of the Paralympic movement to one that was multi disability as these were
the first games（officially）to include athletes other than those with spinal cord
injuries. It was here that athletes competed with amputations and visual impairments.
I provide the caveat “officially” as the aforementioned 1964 Games in Tokyo also
included competitions for athletes with amputations but these were unofficial. Only
West Germany and Japan participated following the official closing of the Tokyo
Stoke Mandeville Games or Paralympics as they were then called, with Para meaning
Paraplegic. It was the decision to change to a multi disability framework in 1976 that
led the Toronto organizing committee to rename the Games to Torontolympiad for
the Physically Disabled to avoid the connotation of Para only being for persons with19

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

spinal cord injuries. Interestingly it was not until later that Para was denoted as “inparallel to” the Olympic Games.
In Toronto a total of 1,600 athletes and 900 coaches from 44 countries participatedin these 4th Paralympic Games and as noted already many of the athletes had avisual impairment or amputation. The addition of these two disability groups resulted,
in part, from a chance meeting between Dr. Jackson and a friend who was working
with the Swedish national Paralympic team. This friend told Dr. Jackson that theSwedish team had already planned to include athletes from other disability groups.
Dr. Jackson thought about this dilemma, and decided that, philosophically, it madesense and so he decided that the entire Games should follow suit. As far as legacy isconcerned this began the practice that continued. In 1980 when the Summer
Paralympic Games were held in Arnhem, the Netherlands, athletes with Cerebral
Palsy were included. In 1992 a separate Paralympic Games for athletes with an
intellectual disability were held in Madrid whereas the other disability groupscompeted in Barcelona and in 1996 athletes with intellectual disabilities competed in
Atlanta alongside athletes with physical disabilities. The inclusion since 1996, andsubsequent exclusion of athletes with an intellectual disability following the discovery
of athletes participating who did not have an intellectual disability, at the 2000
Summer Paralympic Games in Sydney, has been a point of serious debate which
again has created a significant legacy for the Games and movement. For some, it is aphilosophical and moral imperative to include all those who wish to compete, while
for others, those with physical disabilities have too often been mistaken to also haveintellectual disabilities and thus are hesitant to welcome their participation. This has
been further debated as athletes with an intellectual disability returned to the
Paralympic schedule at the 2012 Summer Paralympic Games in London.

South Africa
The second main leadership legacy of the 1976 Games in Toronto was related tothe participation of a team from South Africa. Suffice to say that this story alone isworth an entire article and readers are encouraged to review Ian Brittain’s（2008,2009）articles and books focusing on this issue.
20

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter GamesIn the 1970s South Africa was under apartheid rule, which many nations abhorredwith resulting sanctions from many nations including a decision to boycott sporting
competitions. New Zealand’s Rugby All Blacks wanting to test themselves against thevery best, which were presumed at that time to be the Springboks of South Africa,
ignored this ban and travelled to South Africa to compete in a series of matches. For
this transgression New Zealand’s participation in the 1976 Olympic Games inMontreal and Paralympic Games in Toronto was boycotted by other African nations.
This issue was then further complicated at the Torontolympiad by the potential andactual inclusion of a team from South Africa, which led to further boycotts by anumber of nations, including both those from Africa and elsewhere. The reason forSouth Africa’s participation was, in part, because South Africa had been a member ingood standing with the International Stoke Mandeville Games Federation, perhaps
because their team was multi-racial and thus went against the Apartheid policies
noted earlier. As a result South Africa had thus competed in several Stoke MandevilleGames leading up to the Torontolympiad.
Marc Lalonde, Canadian Minister of National Health and Welfare, expressed
Canada’s concern that South Africa was only attempting to propagate the impressionof equality in South Africa by the registration of a racially integrated wheelchairteam. The official stance of the Canadian government, therefore, was that it would notprevent the participation of the team but as a government it could not associate itself
with the South African team or the games through financial support（Legg, 2001）．
Ultimately, South Africa was allowed to compete by the Toronto organizing
committee and many countries expressed their displeasure by participating in aformal boycott. Wheelchair athletes from Jamaica, India, Hungary, Poland, Yugoslavia,
Sudan, Uganda and Kenya withdrew. Interestingly, Poland’s team officially withdrew
after all of their athletes had an opportunity to compete. The Jamaican team,
meanwhile, had already arrived in Toronto when they found out that they would beboycotting the games. This past year, an athlete from Hungary was trying to have
his medal won at the Games officially recognized by his government but because of
Hungary’s boycott after he had apparently won the medal no official documentation
existed.
21

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

Image3. Flags from Toronto Opening Ceremony

http://paralympic.ca/

Image 4. Toronto Opening Ceremonies

http://paralympic.ca/

Financially, the Canadian government’s opposition to South Africa’s inclusion andits subsequent withdrawal of support had a dramatic impact. The Canadiangovernment controlled a great deal of the funds that were required to host thegames. Dr. Jackson was hopeful that 25% of the funds needed could be received fromthe provincial government of Ontario, 25% from the federal government of Canada
22

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Gamesand 25% from ticket sales and sponsorship. The final 25% would come from thedifferent countries and athletes themselves. Only two months prior to the games,
however, the Canadian government, as per Minister Lalonde’s comments earlier,made their decision to pull their agreed upon CAD500,000 and it even asked to havea CAD50,000 advance reimbursed. The Ontario government, taking the federal
government’s lead, also decided to follow suit and they announced that their funding
would also be withheld.
This announcement was made only a few months prior to the Game’s opening
ceremonies and so the Toronto organizing committee, in desperate need of funds,
argued that the South African team was the only one that had broken the apartheid
barriers and that it deserved international support. The federal government appeared
somewhat conciliatory and requested proof that the team was truly representative of
racial integration. It was then arranged for the Canadian Ambassador in Cape Town
to visit the selection camp of the South African team. At the last minute, however,
the Consulate in Cape Town said that they could not verify the team’s racial makeup
as it had many other more pressing matters at hand. The selection events were
never witnessed and the Canadian government decided to withdraw its support fromthe 1976 Games（Legg, 2001）.
The withdrawal made it next to impossible to host the Games and this resulted ina public outcry of support for persons with a disability. A political cartoon in the“Toronto Sun” newspaper reflected this mood by showing the Health Ministerpushing a black African wheelchair athlete off a cliff. Eventually, the provincial
government relented to the public pressure, and agreed to honour its originalcommitment. The federal government, however, refused to budge.
The games went ahead without a great deal of its planned budget secured but thepresumed deficit never occurred. Ticket sales and donations far surpassed theorganizing committee’s wildest expectations. The opening ceremonies, which were
not supposed to generate a great deal of interest, had over 20,000 people inattendance. As a result, the organizing committee was able to make up the short fall.

23

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

Three days before the games ended the Canadian federal government relented to
public pressure and decided that while it could not give the money to help host theGames they could re-allocate the original commitment of CAD500,000. These funds
were used to create and support a coordinating committee and other organizations
for all Canadian athletes with a disability. The purpose of the newly formed
coordinating committee was to establish one governance mechanism for thegovernment and to ensure a proper disbursement of funds towards the disability
sport movement. This was then the third main legacy from the Games themselves.

Organization Infrastructure
Image 5. Organizing Committee for Torontolympiad

http://paralympic.ca/

The first legacy of hosting the Games was leadership while the second was a focus
on the issues surrounding Apartheid. The third legacy was the creation of thedisability sport system beyond the CWSA that had existed since 1968. This third
legacy is actually a direct result of the second, which was discussed earlier.
Even prior to the decision to reallocate the CAD500,000 discussed earlier once theGames had been awarded to Toronto, the federal government made a commitment to
a new disability sport infrastructure.
24

Canada wanted a strong showing from theThe Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

home team and so it agreed to support a national multi-sport, multi-disability Games
to help them prepare. The first of these was held in Cambridge, Ontario, only a few
months before the Torontolympiad. These games would essentially replace the annual
wheelchair national games that had begun in the late 1960s. These Games would end
in the 1980s as sport specific and or disability specific national championships became
more commonplace. The CPC has considered returning to these multi-disability,
multi-sport style of Games as a necessary missing step along the athlete pathway
continuum.
As noted earlier just prior 1976 Games ending, to better administer the services in
Canada for wheelchair athletes and the new categories of athletes with disability
including those with visual impairments, cerebral palsy and amputations, theCanadian federal government decided to create a number of new organization. One inparticular was created to be an umbrella organization for all the disability sportgroups. Originally it was called the Coordinating Committee of Sports for the
Physically Disabled（CC-SFD）． In 1980, the coordinating committee was renamed
the Canadian Federation of Sport Organizations for the Disabled（CFSOD）and later,
encouraged by the International Paralympic Committee in 1989, it changed its nameto the CPC. This, or similar steps to it, also occurred in many other countries again
demonstrating the significant legacy of the 1976 Games beyond the Canadian borders.
One might also argue that a legacy of the 1976 Games was organizational growthof disability sport at the international level. Four of the international sportorganizations including those that represented athletes with spinal injuries, cerebral
palsy, amputations, and visual impairments had determined there was a need tocoordinate Games following the 1976 Games and in 1982 created an International
Coordinating Committee Sports for the Disabled（ICC）． Two years following, Dr.
Steadward, a Canadian who had been the lead administrator for the Canadian team inToronto, circulated a proposal recommending a new organizational structure andgovernance. As a result, in March, 1987, an Ad Hoc Committee was elected at a
special meeting of nations in Arnhem site of the 1980 Paralympic Games. The
committee’s mandate was to develop a new constitution and bylaws and guidingthem were twenty-three resolutions. One of the most essential of these was to work
25

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

towards integration with the IOC and other International Sport Federations. Specificto this last resolution, Dr. Steadward as President of the Canadian Federation of Sport
Organizations for the Disabled met with IOC President Juan Antonio Samaranch in
Calgary, Canada during IOC meetings leading up to the hosting of the 1988 Olympic
Winter Games. Here Steadward presented to Samaranch the results of the Arnhem
Seminar and impressed upon him the importance of leaders from Paralympic sport
continuing to meet with IOC leadership in the hopes of developing a better formal
working relationship and creating Memorandums of Understanding（Legg &Steadard, 2011）．
Carl Wang, President of the Norway Handicapped Sport Association, andChairperson of the task force to develop the International Paralympic Committe（IPC）’s governing structure presented his report at a meeting in 1988 in Seoul.
Wang’s proposal was not accepted but it was decided, however, to reconvene in one
year’s time with the same task group developing a constitution and bylaws. The
group presented their recommendations to the first General Assembly in 1989 in
Dusseldorf, Germany where it was accepted and on September 22nd Dr. Robert
Steadward of Canada was elected as the IPC’s founding President（Legg &Steadward, 2011）．Again, while not a direct cause and effect it can be argued that
the Toronto Games provided a legacy resulting in the creation of the IPC, focus on
inclusion at the national and international levels and multi disability focus of theGames and movement.

Performance
A fourth legacy of the Toronto Games relates to Canadian Paralympic performance.
The 1976 Games provided an awakening of disability rights and awareness that was
spurred on years later by Canadian icons Terry Fox and Rick Hansen. Terry Fox in1981 embarked on his Marathon of Hope where he attempted to run a marathon a
day across Canada to raise money for Cancer research. Fox had lost a leg to cancer
and thus ran on one prosthetic leg, at a time when running a marathon was far froma regular occurrence. Fox’s cancer returned and he passed away before he was able
to complete his cross-country goal but he captured the country’s heart and became a26

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Gamesnational icon. Two years later Rick Hansen began a two-year Man in Motion odyssey
wheeling the equivalent of the earth’s circumference. Hansen travelled to China,
Europe and throughout North America ending his tour in Vancouver, his home city
coinciding with their hosting of the World’s Fair. Hansen too was seen as a nationaltreasure – and interestingly both Hansen and Fox were included in the torch lighting
ceremony for the 2010 Vancouver Games with Fox represented by his parents.
The 1976 Games combined with the contributions of Fox and Hansen thus enabled
a social movement that coincided with 1981 being named the year of the disabled.
Twenty years later the Canadian federal government built upon this recognition of
the needs for persons with disability and encouraged the able-bodied sport system tobecome responsible for both athletes that were able bodied and disabled. Swim
Canada Natation was the first to oblige. Some argue that it was this transition that
led to a marked increase in athlete performance and medals and in 2000 at the
Sydney Paralympic Games Canada finished 3rd in the medal standings. Some also
argue that the able-bodied sport system was able to take the existing athletes with adisability and provide them the additional expertise that allowed this giant leap
forward. Sadly, some have also argued that this process resulted in a negative legacy.
The transition at the federal level did not happen at the provincial / state or civic /local levels. The communication and synergies along the sport pathway did notmaterialize and thus the grassroots system lacked support and leadership. As a result
the athletes who were at their peak in 2000 slowly retired and there were few
athletes waiting to take their place. The 16th place result at the 2012 Summer
Paralympic Games in London is perhaps a reflection of this “negative” legacy of the
1976 Games showing that not all legacies are necessarily good.

27

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

Vancouver 2010
Image 6. Vancouver 2010 logo

http://www.olympic.org/Vancouver-2010-winter-olympics

Ten years following Canada’s 3rd place finish at the Sydney Paralympic Games in2000 the legacy of the Toronto Games would be further felt in Vancouver where
Canada would host the Winter Paralympic Games for the first time. Here too would
be many specific legacies including a commitment to measure legacy itself via the
OGI study. Several organizational “firsts” were also initiated in Vancouver that havebeen continued as legacies and finally as had happened in 1976 the 2010 Games also
left a legacy of medal performance for the host country.

FirstsSome of the “firsts” in 2010 included the first time that both IPC and IOC flags flew
side by side, the first time there was a Paralympic Games countdown clock, the firsttime that a host organizing committee had a National Paralympic Committee
representative on the board of directors and the first time that the Paralympic
mascot was introduced alongside the Olympic ones（Coward & Legg, 2011）．Whileeach may perhaps seem relatively insignificant, cumulatively they led to greater
acceptance, recognition and social reach which have perhaps resulted in a significant
legacy for the Games and movement.
28

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

Image 7. Olympic and Paralympic Flags at Vancouver 2010 Games

Image 8. Mascots from 2010 Olympic and Paralympic Games

http://www.olympic.org/Vancouver-2010-winter-olympics

Another legacy from the 2010 Games, and arguably a first, was a commitment at
the outset during the bidding phase to focus on legacy. The organization ‘2010
LegaciesNow’ was created in 2000 to spearhead what at that time was the mostcomprehensive approach to legacy. What was interesting about this new organizationis that its’ scope of interest went beyond the traditional legacies associated with sport
to include recreation, the arts, literacy and volunteerism. In 2002 the 2010
LegaciesNow program was transferred from the Vancouver 2010 Bid Corporation to29

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

a not for profit society called 2010 Legacies Now Society, with a mandate to ensure astrong and lasting sport system for the region.
Image 9. Logo of 2010 LegaciesNow

http://www.2010andbeyond.ca/

One specific example of a 2010 LegaciesNow program that I’m familiar with in myrole with the CPC was the creation of ‘Bridging the Gap’, a recruitment anddevelopment initiative of the British Columbia Wheelchair Sports Association. 2010
LegaciesNow was initially the main funding agency for this program, which was
designed to introduce and support continued involvement of individuals with physicaldisabilities in wheelchair sports.

It has now become the model by which many

introductory disability sport programs in Canada are modeled. 2010 LegaciesNow was
also unique in that it partnered with other initiatives with the hopes of building
something bigger than the sum of its parts. Four other strategic initiatives that
focused on Paralympic Games’ legacy included the Canadian Federal Government's
2010 Legacy Plan, with a Disability Focus, the CPC’s 2010 Games Plan, the Vancouver
Organizing Committee’s Sustainable Social Change for Persons with disabilities andthe host Province’s 2010 Vision for British Columbians with Disabilities.
The third legacy from the 2010 Games was a commitment to trying to measurelegacy itself. The OGI is a major research program commissioned by the IOC to theInternational Academy of Sport Science and Technology（AISTS）in Lausanne,
Switzerland and is now mandatory for each Olympic hosting city to participate. This
30

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Gamesis, in part, to address many of the issues presented at the start of this paper as far as
the challenges of measuring legacy.
The OGI’s objectives are to measure the impact of the Games economically, socially,and environmentally; create a comparable benchmark across all future Games; andhelp bid cities identify potential legacies to maximize Games’ benefits. Up until 2010
no Paralympic indicators had been included, but under the leadership of the OGI
researchers at the University of British Columbia and myself, we were able to add
five（albeit still only 5 out of a total of 126）．The five Paralympic indicators included
those focusing on employability; perceptions of people with disability in society;support networks for persons with disability; professional sport education for persons
with disability; and facility accessibility（Games and public venues）．The OGI is now
being further refined for use with the 2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games.
One other legacy of the 2010 Games related to the OGI was the creation of a groupled by the University of British Columbia researchers that helped organize with the
IPC the first ever legacy symposium.

This symposium included researchers andGames organizers from past and future Games including those from Tokyo 2020.
Plans are now in the works for the second symposium to be held in Spain during the2015 IPC Vista Conference; once again a direct legacy from the 2010 Paralympic
Games.
Of the five OGI indicators each will now be addressed in more detail building upon
the work published by Coward and Legg（2011）in the book Paralympic Legacies.
Coward was the lead staff person for the 2010 Vancouver Paralympic Games and is
now working for the 2015 Pan Parapan American Games.
The first indicator, called Employability of People with Disabilities represented theGames’ impact on encouraging an able-bodied populace to see people with disability
as employable. In 1968, then the President of the CWSA, Dr. Robert Jackson, who has
been described earlier, noted that “it was hoped that persons who were able-bodied
would begin to understand that if a paraplegic could race a mile in seven minutes, orlift 472 pounds in a bench press, that the same individual should be able to work afull eight-hour day”（Legg, 2001）．
Employment challenges for persons with disability
31

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

unfortunately continue and in 2006 the Participation and Activity Limitation Survey（PALS）conducted by Statistics Canada revealed that people with activity limitations（ie. disabilities）experienced a higher rate of unemployment than the non-disabled
population（Statistics Canada, 2007）．In a post game study by Synovate’s ViewsNet’s
Global Opinion Panel noted in the OGI final report that less than one half of Canadiansbelieved that the 2010 Paralympic Games had a positive impact on employment
opportunities for people with disabilities. More specifically, four out of ten Canadians
who are employers claimed that their willingness to hire people with disabilities had
increased as a result of the 2010 Paralympic Games, compared to less than one
quarter who said that they were willing to do so prior to the Paralympic Games（VanWynsberghe, 2013）．This is not uncommon internationally with many countries
reflecting this trend whereby people with disabilities have higher rates of
unemployment. Perhaps a legacy of hosting Games whereby the abilities of people
with disabilities are showcased can change this.
The second indicator, Perceptions of People with Disabilities in Society, wasintended to capture advances in the able-bodied majority’s perceptions of persons
with disability. The specific dimensions of interest were social inclusion, attitudinalchange and social perceptions. The introduction of sport for people with disability inlate 1940s had enabled the transformation of patient to athlete to citizen. The second
indicator then was intended to judge how this evolution continued. According to
Canadian Attitudes Towards Disability Issues; 2004 Benchmark Survey Canadians
were most likely to point to prejudice on the part of individuals and society-at-large
as the most significant barrier to inclusion facing persons with disability（49%），aview shared by citizens with and without disability（Environics Research Group
Limited, 2004）．Results from the OGI report unfortunately were inconclusive as there
was a lack of regular, longitudinal data on employment of people with disabilities in
Canada. Therefore, no attribution analysis was conducted, although a possible
Olympic impact might have been seen as an increase in employment of people withdisabilities as awareness in general of people with disabilities was raised through theParalympic Games（VanWynsberghe, 2013）．
The 2012 Games in London had hoped that this would be one of its greatest
legacies. Sadly this has apparently not come to fruition as reports of changes to32

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

attitudes towards persons with a disability following the 2012 Paralympic Games are
mixed. The challenge may be an unforeseen difference in attitudinal change towards
Paralympians versus persons with a disability as a whole. UK Paralympian Sophie
Chistiansen noted that “there remains a huge gap between how Paralympians areperceived and how the rest of the disabled community is seen”（Christiansen, 2013）
She also suggested that the Games themselves might be partially to blame. “Thepublic may assume they understand disability because of the Games,（but）they do
not see the everyday lives of disabled people behind the scenes”（Christiansen,
2013）．What may be needed, however, is more time before the attitudinal changes
becomes engrained as these are often generational. One can hope that the children
who witnessed Paralympic sport in 2012 grow up to be more inclusive in theirthinking and respectful of those with disabilities. In Canada, meanwhile, responses
were more positive. The OGI final report noted that Canadians generally believedthat the 2010 Paralympic Games had increased awareness of acceptance of people
with disabilities（VanWynsberghe, 2013）．
From the 2010 Games, the OGI final report suggested that a majority of Canadiansin all regions believed that the Paralympic Games had led to more positive portrayalsof people with disabilities in the media（66％）and had increased the social status ofpeople with disabilities（57％）（VanWynsberghe, 2013）． While a majority of Canadiansbelieved that their public perception of people with disabilities had improved as aresult of the Paralympic Games, they were less likely to feel that the Games had
contributed to the social support and integration of people with disabilities（VanWynsberghe, 2013）．“The 2010 Paralympic Games were also more likely to be
seen as having encouraged people with disabilities to participate in sports than tohave increased their access to sports and recreational activities”（VanWynsberghe,
2013, pg. 156）．
The third indicator, Support Network for People with Disabilities helped determine
the degree of attention given by the local and regional authorities and or
governments towards effective support and integration of people with disability into
society. More specifically, this indicator addressed the rate of persons with disability
that had access to financial and in-kind support, as well as per capita expenditures
33

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

related to participation in physical activity. According to Canadian Attitudes Towards
Disability Issues; 2004 Benchmark Survey, the public does not see any one group as
having overall responsibility for assisting persons with disability, but Canadians aremost likely to look to government to take a lead role in such areas as health care,transportation, and providing specialized equipment although specific to recreation
they cite the importance of non profit organizations（Environics Research Group
Limited, 2004）．This indicator will thus report changes to these support services,which are achieved in light of the Games（i.e., before and after 2003）（Coward &Legg, 2011）．Unfortunately this was not tracked specifically.
The fourth indicator was Professional Sport Education for People with Disabilities
and it represented the quantity of professional sport education opportunities in higher
education in Canada （Coward & Legg, 2011）． Variables comprising this indicator
included the number of adapted physical activity courses available in Physical
Education / Kinesiology post-secondary academic programs. Lack of awareness andmisperceptions from able-bodied physical educators and sport and recreation
administrators is viewed as one of the most significant barriers to participation.
Goodwin, Gustafson and Hamilton（2006）noted that teacher’s perceived competence
in working with athletes with a disability typically increased through academic
training and was a strong indicator of a positive attitude. As an example in othernations, in Australia, a legacy of the 2000 Summer Games were a series of disability
education programs that were geared towards coaches, teachers, and students with
the Australian Sport Commission planning to commission research to evaluate theirimpact in 2009（Cashman & Darcy, 2006）．Again as per indicator three this was notmeasured directly.
A fifth indicator was Accessibility of Public Services which was a socio-cultural
indicator intended to capture gains achieved in planning and construction to provide
people with disabilities access to public buildings that provide essential services suchas City Hall and post offices. This indicator specifically addressed the number ofbuildings made more accessible in light of the Games（i.e., before and after 2003)（Coward & Legg, 2011）．2010 Vision for British Columbians with Disabilities wasstarted by the City of Vancouver Council in 2003 in order to create a rating
34

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Games

instrument to help municipalities determine how they could make their communities
more accessible. The Province of B.C. was brought in as a partner and the idea wasdistributed to every municipal council in B.C.. Over 40 municipalities endorsed the
motion. In 2005, 2010 LegaciesNow assumed responsibility for AICCP and in 2007, theGovernment of British Columbia provided a one-time grant to 2010 LegaciesNow fortraining and research activities. The legacy here is that a government funded agency
continues to support and assess the accessibility of public buildings. The OGI final
report showed that the public recognized these efforts revealing that anywhere from
41％ to 50％ of Canadians credited the Games with public initiatives that help people
with disabilities, specifically, increasing the accessibility of buildings, sidewalks andpublic spaces, specialized programs and training for athletes with disabilities, andgovernment support（VanWynsberghe, 2013）.
As noted in the OGI post-Games report, the first focus area here was compliance of
public building with accessibility criteria. More specifically the indicator assessed theadaptation of critical public buildings in order to provide people with disabilities withan unobstructed, equitable and dignified access to the required services（VanWynsberghe, 2013, pg. 152）
．The second focus area was compliance of Olympic
venues with accessibility criteria. This indicator evaluated the extent to which
Olympic and Paralympic Games’ venue construction（including both competition andnon-competition sites）was made accessible for the Games, and the extent to which
they remained as such in their post-Games usage（VanWynsberghe, 2013, pg 152）.
Results from the first criteria were inconclusive as data was not available on therate of compliance of host city buildings（administration offices, post offices, police
offices, social services, hospitals, and airports）in meeting basic accessibility criteria（VanWynsberghe, 2013）． For compliance of Olympic venues all facilities weredeemed accessible albeit to varying degrees from one venue to another（with nodata available for the category “mentally impaired)（VanWynsberghe, 2013）．What is
unfortunate is that this measurement did not go beyond the Olympic and Paralympic
Games’ facilities. Most of the facilities were new so that a minimum level of accessshould be expected. What is perhaps more important is what new facilities ‘exceeded’
minimum requirements or what old ones were updated.
35

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

As a person interested in Paralympic Games’ legacy and sport management, I see
the OGI as establishing a benchmark for measuring all future Games on their impacts
on athletes with disability. The particular focus on disability within the larger study
is further important as it addresses a number of the key determinants to improving
opportunities for persons with disability in sport and recreation at all levels of the
sport continuum. Hopefully, measuring pre and post Games will enable a better
understanding of the legacy of hosting Paralympic Games which will then facilitate
more effective future competitions and programs and services in the host country
and thus continue to provide legacies from the 2010 Games.

Sport Performance
Table 1. Medal Results from Canada’s Winter Paralympic Teams 1988-2014
PARALYMPICRESULTSGold

SilverBronzeTotal

Position

1988
Innsbruck

5

3

5

13

8

1992
Albertville

2

4

6

12

9

1994
Lillehammer

1

2

5

8

8

1998
Nagano

1

9

5

15

15

2002
Salt Lake

6

4

5

15

6

2006
Turin

5

3

5

13

6

2010
Vancouver

10

5

4

19

3

2014
Sochi

7

2

7

17

3

As mentioned earlier the 2010 Paralympic Games also provided a legacy for sport
performance for Canadian athletes. Canada had the dubious distinction of being theonly nation to host an Olympic Games and not win a gold medal – and Canada did
this twice in 1976 and 1988. Not wanting to repeat this for a third time, the CanadianFederal government after Vancouver was selected made a significant commitment
and commensurate financial contributions to ensure that Canada’s team would “Own
the Podium”. With this decision came new funding opportunities and a commitment
36

The Legacy of the 1976 Torontolympiad for the Physically Disabled
and the 2010 Vancouver Paralympic Winter Gamesto ‘winning’ in both the Olympic and Paralympic sport systems. Canada was notknown to be boastful and proclaim athletic superiority（except perhaps in ice
hockey）so this was marked shift in attitude. The disability sport system wascertainly part of this change and increased their focus on doing whatever it took to
improve medal performances with invigorated strategic planning and a commitment
to working together for a common goal. And it worked! In 1998 the Canadian
Paralympic team placed 15th in medals at the Nagano Winter Games. But with thisnew commitment to athlete performance the results began to change. In the medal
standings, Canada placed 6th in 2002 in Salt Lake City, 6th in Torino in 2006 and in2010 on home soil Canada won 10 gold medals and 19 in total for a 3rd place finish,
which was then repeated in Sochi in 2014.

Conclusion
From the 1976 and 2010 Canada based Paralympic Games is the recognition thatwhat might appear as small initiatives may lead to big changes. I am also convincedthat events such as the Paralympic Games, while not the panacea that some may
hope for, is still the best and single most impactful way to spur on social change atthe broadest level for persons with disability. It is also in my opinion the best way inwhich to improve a home team’s performance. In order to maximize the contributionsof Games, however, it is necessary that all partners be included and enabled. Moving
forward, to maximize the impact of legacy for Paralympic Games it is critical that a
clear articulation of legacy benefits is in place early, significantly in advance of theevent.
The Paralympic Games has come a long way in a short period of time including thetime between the two Games held in Canada. The Games in its entirety is only 65
years old and the modern Games are just over 25. An indication of how far our
understanding of athletes with disability and Paralympic sport has changed is that up
until 1976, due to concerns of a person with disability’s cardiovascular endurance,
male paraplegic athletes were only allowed to compete in the track events up to 100
metres in length, women paraplegics 60 metres and quadriplegics 40 metres. Today,
athletes with disability compete in most international sanctioned marathons（Legg &37

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

Steadward, 2011）．The understanding of the impact or legacy of hosting Paralympic
Games is perhaps not quite as disparate as this example but it is close. Hopefully
more researchers will answer the call to focus their legacy research on the
Paralympic Games to rectify this challenge.
Canada has been blessed with legacies resulting from hosting two Paralympic
Games and it is hoped that by understanding how each nation has benefitted fromtheir Games that future hosts such as Tokyo can move the Paralympic movement
even further.
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39

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

1976年トロントリンピアードと2010年バンクーバー・
パラリンピック冬季大会のレガシー
デイビット

F. H.

レッグ

（マウントロイヤル大学）

パラリンピックは，1960年にローマで正式に開催されて以来，今やオリンピックに次いで２番目に大規模なマルチスポーツイベントとなったが，「レガシー」というコンセ
プトについて議論されるようになったのは近年のことであるため，過去に開催された各大会のレガシーの確認は難しい。大会インパクトの分析は1988年カルガリー冬季オリン
ピックの頃からすでに行われていたが，レガシーについて理解するための協調的な取り組みが国際オリンピック委員会（IOC）のもとで行われるようになったのは，2002年にオリンピック・レガシー国際シンポジウム（1984-2000）がバルセロナで開催された後であった（Chappelet, 2008）。パラリンピックのレガシーに関する研究は，さらに希少である。しかし現在，数少ないパラリンピックのレガシー調査研究を再検討してベンチマークを設定し，事態を改善する試みが進められている。
本稿では，1976年にカナダのトロントで開催された障害者スポーツの夏季大会，通称「トロントリンピアード」と，バンクーバーで2010年に開催された冬季パラリンピックを事例として取り上げ，カナダの文脈から考察する。一方では保存記録をもとにした学問的見地から，もう一方ではかつてカナダパラリンピック委員会（CPC）会長を務め1999年から2013年に CPC の理事会メンバーでもあった私自身の経験に基づく現場の見地から，これらの大会のレガシーについて検討する。私は，2015年にトロントで開催されるパンアメリカン競技大会とパラパンアメリカン競技大会の前理事会メンバーでもあり，同時に，故郷カルガリーへの2026年冬季オリンピック・パラリンピック招致を熱望する者の一人として，独特の視点を持つ。これら将来の大会への関連性を考えても，過去の大会のレガシーが現在と過去に持つ重要性は大きい。カナダで開催された２大会のレガシーを理解することで，2020年東京パラリンピックに向けた計画策定と大会でのレガシー確保がより効果的かつ効率的なものとなることを期待する。

40

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul
Paralympics on Sports for People with Disabilities
Hea-Ja CHUN, Ph.D.
（Soon Chun Hyang University）

Introduction
The Olympics can be said to be the greatest legacy made by human society. The
Olympics deliver communication and impressions to people around the world throughsport competitions, reaching beyond boundaries and barriers, and play a role as acatalyst unifying various races, ethnicities, and cultures of the global village byimplementing the noble values and ideals of the Olympics and spreading the Olympic
culture to the world.
The Paralympics harmonized these contents to bring together the welfare needs ofpeople with disabilities with the spirit of amateur sports and Olympic ideals tocontribute to world peace. The Paralympics are the festival of joy that identifies
human equality beyond the Olympic spirit, and transcends human capabilities andlimitations.
Adapted physical activity in Korea started as rehabilitation sports activities fortreating soldiers wounded in the Korean War in 1950 and the Vietnam War in 1960.
It then began to make its name internationally, starting with participation in the
Stoke Mandeville Games and the 3rd Paralympic Games in Israel. Initial adapted
physical activity had limitations in development from lack of understanding towards
non-disabled people, and the lack of government support and facilities because it wasapproached in terms of treatment and rehabilitation.
The 1980s was the time when administrative services for welfare and rehabilitation
through sports began to increase gradually for disabled people. The Ministry of
Health and Welfare, responsible for adapted physical activity work, held the DisabledSports Festival every year, but development was slow due to lack of recognition and41

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

budget and absence of expertise.
In September 1981, Seoul was confirmed as the venue for the Summer Olympics,
and in January 1984, the Seoul Paralympics was confirmed according to the practiceof holding the Paralympics in the same country as the Olympics. Until then, adapted
physical activity administration was not recorded as work supervised by the Ministryof Health and Welfare due to the regulations of government organization, althoughadapted physical activity administration was carried out in the context ofrehabilitation until 2004, because the Rehabilitation Department of the Ministry of
Health and Welfare was the competent department for social welfare relatedorganizations and the Seoul Paralympics. In this process, the government alsoplanned the intention to create an opportunity for the development of disability
welfare services by enhancing the understanding of disabled people through thepossibility of attracting the Paralympics.
At that time, welfare for disabled people in Korea was poor, and prejudice anddiscrimination towards people with disabilities was highly prevalent, resembling abarrier. Korea was recorded as a country that successfully held the Seoul
Paralympics, which had been considered impossible, and this prepared the foundation
for the development of adapted physical activity in Korea. The Seoul Paralympics
played an important role in the development of adapted physical activity in Korea.
This paper will review the overall impact and legacy of the Paralympics after the1988 Seoul Paralympics on adapted physical activity and society.

Positive effects of the Seoul Paralympics
1. Social-environmental changes
The social atmosphere of recognizing adapted physical activity as active sports
activities, the social-environmental paradigm away from rehabilitation sports andpassive activities in the medical paradigm, as well as recognizing adapted physicalactivity as a form of cultural activity is spreading.
This change of awareness for national adapted physical activity encounteredprimary changes through the 1988 Seoul Paralympics. The Welfare of Disabled
Persons Act was enacted in 1980 and the full text was amended in 1989 and 1999 toexpand the category of disabilities and re-conceptualize disability concepts. These
42

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

changes can be seen through the expanded disability category and increased
population of registered disabled people as shown in〈Figure 1〉.

Expanded disability category
2000(10 areas)

1997(5 areas)-

Physical disability
Visual disability
Hearing disability
Speech disability
Learning disability-

Disability of brain region
Autistic disorder
Mental health condition
Kidney dysfunction
Cardiac dysfunction

2003(15 areas)-

Respiratory dysfunction
Hepatic(liver) dysfunction
Facial disfigurement
Epilepsy
Intestinal, urinary fistula

Increased population of disabled people (unit : persons)
1995

2005

2013

1,028,837

2,148,686

2,501,112

Figure 1. Disability category and population of registered disabled people
It can be seen that 5 disability areas in 1997 have been expanded to 10 areas in2000 and 15 areas in 2003, and that the population of registered disabled people has
been gradually increasing since the 1988 Seoul Paralympics. It was the Seoul
Paralympics that brought about a turning point in public awareness with regard todisabled people. Although the decision of holding this competition was madeunilaterally without gathering the opinions of disability groups, the Paralympics werea major watershed in the public awareness of disabilities. Until just before theParalympics were held, the government was indifferent about disability issues to theextent of not establishing separate policies for national adapted physical activity, andthe awareness of the general public was not significantly different. This shows thatthe 1988 Seoul Paralympics had a significant impact on improving public awarenessof people with disabilities.

2. Changes in sports environment
As for adapted physical activity before 1988, small competitions by disability area
were held, such as the National Disabled Military and Police Athletic Meet（1967）,
and the National Handicapped College Students Union Sports Games （1978）.
43

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

However, after a sports organization called the Welfare Promotion Association for the
Disabled was founded following the 1988 Seoul Paralympics, nationwide DisabledSports Games were held.
National Sports Games for the Disabled were held in the Korea Armed Forces
Athletic Corps in Seongnam, Gyeonggi-do, Seongnam public stadium, and welfare
facilities in1988-1999. The tour of the 20th National Sports Games for the Disabled,
first attempted in 2000, was held successfully. It presented improved awareness ofpeople with disabilities, amenities expansion, and a balanced growth model between
cities and provinces of disability sports. The 8th Busan Pacific Competition was also
held through this tour hosting. The tour hosting was conducted until 2014. Throughtour hosting, the National Sports Games for the Disabled developed disability sports
qualitatively and quantitatively.
From 2015, the National Sports Games will be held followed by the National Sports
Games for the Disabled 5 days later. Holding the National Sports Games and NationalSports Games for the Disabled in the same month of the same year will mean that
adapted physical activity is recognized as true sports.
（1） Institutional foundation of adapted physical activity
As the importance of adapted physical activity was highlighted by the successful
hosting of the Seoul Paralympics, and the need for an organization to permanently
develop adapted physical activity was highly required, the Korea Association for the
Disabled Welfare and Sports was founded in 1989. Holding the National Sports Gamesfor the Disabled every year after 1989 and substantially leading adapted physicalactivity work, such as sending teams to various international competitions at thesame time, the Korea Association for the Disabled Welfare and Sports could prepare
for structured and systematic development opportunities of adapted physical activity.
This group changed its name to the Korea Welfare Promotion Association for the
Disabled in 2000 and carried on the business of promoting adapted physical activity,
such as hosting the National Sports Games for the Disabled, supporting competitions
by disability event, and activation of sport for all. It was also involved with pension
payment for prize-winning players of Paralympics championships, and simultaneously
sending Korean teams to various international competitions and exchange work.
With the amendment of the National Sports Promotion Act in 2005, the44

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

environment surrounding adapted physical activity experienced significant changes
such as the establishment of the Department of Adapted Physical Activity when
adapted physical activity was transferred from the Ministry of Health and Welfare,
responsible for adapted physical activity as part of rehabilitation, to the jurisdiction of
the Ministry of Culture, Sports and Tourism, professionally responsible for sports
work. The Korean Paralympic Committee（KPC）and Korea Olympic for the Disabled
Committee launched in December 2005 have promoted a variety of projects to
support adapted physical activity activities since 2006. The Disability Discrimination
Act was enacted in 2007 and the Incheon Korean Sports Training Center, opened in
2009, is performing its function as a future professional athletic permanent training
camp and venue for sports program standardization, leader training, and education.
（2） Positive effects of activation of local sports organizations
After the 1988 Seoul Paralympics, the need for local organizations emerged for theactivation of adapted physical activity. Local adapted physical activity organizations
were started, from the Korea Welfare Promotion Association for the Disabled to localbased recognized groups（Busan, Incheon, Daejeon, Chungnam, Gyeongnam）. Local
adapted physical activity organizations have expanded, starting with Gyeongnam,
Daegu, Busan, Gyeonggi, Chungbuk, and Chonbuk in 2005. The establishment of 17
city and province branches was completed, and 65 city, county, and district branches
were established in 17 cities and provinces. Game affiliations by KPC events werealso composed and organized into 29 groups.

3. Changes in media
Looking at newspaper articles from 1988, the year of the Seoul Paralympics, mostarticles focused on preparation regarding competition, the opening and closing
ceremonies, player encouragement, and promoting the Paralympics to the public
rather than on game contents and game information. From 1989 to 1991, nonewspapers covered adapted physical activity. It seems that the overall social
atmosphere, affected by worsened economic conditions, prevented the public frombeing interested in adapted physical activity.
Articles on the Barcelona Paralympics in 1992 were mainly about player
encouragement, the opening and closing ceremonies, and competition-related45

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

donations. Since 1993, only few adapted physical activity-related articles have beenfound. Since 1995, however, the contents of articles began to change and gradually
showed a quantitative increase. Competition-centered articles such as on sports
games for disabled people or the Paralympics changed from marginal articles toarticles reporting players’ records. Looking at adapted physical activity related
articles reported in the Chosun Ilbo from 1988 to 2012, the contents become diverse
as articles gradually change and increase in format and content（Kwon & Choi, 2006）.
According to Kwon（2013）, the number of articles on the Paralympics reported in
the Chosun Ilbo has gradually increased since 2000, and the average placement of thearticles has changed to a more noticeable space. Analysis of the tone of the articles
showed that positive and negative articles decreased while neutral articles increased.
Given that the 1988 Seoul Paralympics competition-related articles were a total of 36,
and 100% were in the society section, while the 2012 London Paralympics
competition-related articles were a total of 26, but with more than 70% in the sports
section, newspaper articles play an important role in improving recognition even if
other media are developed. Newspapers will be an important means of sparking theinterest of the public, by promoting the feasibility and position of adapted physicalactivity as a form of sports that is shared by everyone.

4. Changes in financeThe budget of adapted physical activity gradually increased from 2.533 billion won
in 2002 to 4.955 billion won in 2005, and increased by approximately 50 billion won in
2014. The budget for this year, 2015, was confirmed to be 62.1 billion won. This showsthat the government is actively supporting the adapted physical activity budget, andthe budget increase trend is shown in <Figure 2> below. Nevertheless, there are few
cases of companies supporting disabled athletes and competitions in Korea. In the
future, there is a need to try and actively attract donations and financial support fromcompanies.

46

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

62,118(milion won)∎

60,000∎55,88646,889∎50,00036,38740,00034,393∎

19,634∎26,01830,000∎∎30,56010,936∎20,000

4,955

2000

∎

∎

∎

5,000

∎

∎

4,171
2,191

∎

2,533

∎

6,899

6,038

10,000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014 (year)

Figure 2. Increase trend of adapted physical activity budget

5. Positive changes in professional sports
Korea's disability sports started with the holding of the 1st National Sports Gamesfor the Disabled in 1981, but began in earnest when the 1988 Paralympic
championships were held at the national level, and the Korea Association for the
Disabled Welfare and Sports was founded in 1989. However, awareness of disability
sports as national sports was lacking due to an institutional limitation, where in theadministration system, adapted physical activity was considered welfare for disabled
people and not professional sports. Thus, the discussion for being recognized asnational sports was centered in the academic world and among disabled athletes. In
addition, through the amendment of the National Sports Promotion Act in July 2005,
a department in the Sports Bureau of the Ministry of Culture, Sports and Tourism infull charge of adapted physical activity was founded as a national administrative
organization, and the KPC was established as a private organization. The NationalSports Games for the Disabled held by these professional athletic organizations werechanged into championships, and transformed progressively unlike in the past.
（1） National Sports Games for the Disabled
In the adapted physical activity sector, the National Sports Games for the Disabled
is held every year to improve the athletic performance of disabled athletes, contribute47

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

to the activation of local sports, cultivate the ability to adapt to society through sports
activities, and create a social environment where disabled and non-disabled people
are together to enhance the understanding of the public for disabilities. Although notorganized by professional sports administration organizations, the number ofparticipants in the National Sports Games for the Disabled has constantly increased
and the Games has changed progressively. This is shown for example by the fact that
the National Sports Games for the Disabled is held a year after the National Games inthe same city or province, and by the ranking system by city and province that has
been introduced（Ministry of Culture, Sports and Tourism, 2013）.
From 1988 to 1999, after the 1988 Paralympics, it was held in Seoul and Gyeonggido, and from the 20th Incheon Competition in 2000, it has been held in the city andprovince where the National Games were held the previous year. It has been held asshown in <Figure 3>, and from 2015 will be held in the same city and year as the
National Games.

1981-1984 yrs (1st-4th)
Host : Korean society for rehabilitation of persons with disabilities, Munhwa Broadcasting Corporation
Place : Yeouido sports park, YMCA gym, Seoul girls’ commercial high school, Jeongnip hoegwan

1985-1987 yrs (5th-7th)
Host : Seoul Paralympics organizing committee
Place : Sungnam public stadium, Veterans hospital, Jeongnip hoegwan, Sangmu stadium, Olympic park,
Jamsil stadium

1989-1999 yrs (9th-19th)
Host : Korea Association for the Disabled Welfare and Sports
Place : Olympic park fencing stadium, Sungnam stadium, Sangmu stadium, Taereung international shooting
stadium range, Jeongnip hoegwan, Sungnam stadium

2000-2013 yrs (20th-34th)
Host : Korea Welfare Promotion Association for the Disabled(before 2005), Korean Paralympic Committee(after
2006)
Place : National tour hosting(hosting place where National Sports Game for non-disabled people was held one
year before)

2015 (the 35th National Sports Games will be held in the same place and year as the non-disabled Games)

Figure 3. Hosting status of the National Sports Games for the Disabled
The sporting events, which began with 18 events, have been expanding every year,
and the 2015 National Sports Games for the Disabled has 27 events （formal 26,
demonstration 1）. <Figure 4> is the participation status of the National Sports Games
48

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

for the Disabled after tour hosting in 2000. 1,867 people participated in 2000, and 6,852
in 2014, indicating a tendency to increase each year. After tour hosting the NationalSports Games for the Disabled, adapted physical activity facilities and amenities thatcan be easily used by local sports facilities and people with disabilities wereexpanded. Currently, there are about 30 adapted physical activity facilities
nationwide.

7,905

5,459

∎

∎

∎

6,000

6,852

∎

∎

6,350

6,995

6,746

∎

7,419

∎
(person)
7,000

5,000

4,031

4,000

∎

∎

∎

1,867

∎

2,020

2,291
∎

2,020

∎

2,586

3,000
2,000

∎

3,272

1,000
20th
2000

21st
2001

23rd
2003

24th
2004

25th
2005

26th
2006

27th
2007

28th
2008

29th
2009

30th
2010

31st
2011

32nd
2012

33rd
2013

34th
(year)
2014

Figure 4. Participant status after tour hosting（2） National Winter Sports Games for the Disabled
The National Winter Sports Games for the Disabled was first held in 2004 toenhance the athletic performance of disabled athletes through the activation of wintersports for the disabled, finding excellent and new players through national
championships and promoting the general public’s interest in winter disability sports.
The 12th championships were held this year, and participating players are increasing
every year. The increase trend is as shown in <Figure 5>.

49

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

8th(2011)

729∎

7th(2010)

738

∎

∎

700

685

∎

660

∎

731

(person)9th(2012)

10th(2013)

11th(2014)

600∎

5th(2008)

6th(2009)

400∎

1st(2004)

2nd(2005)

209

224

∎

150

∎

200

150

∎

300

429

∎

446

500

100
3rd
(2006)

4th(2007)(year)

Figure 5. Participant status of the National Winter Sports Games for the Disabled（3） Promotion and support of works teams
Adapted physical activity works teams will be a strong element in promoting
occupational stability of athletes and leaders participating in adapted physical activity,and cultivating capacity that can support life as an athlete.
Starting with the foundation of the Daegu City Hall Wheelchair Basketball Team in
1996, 21 works teams had been founded and operated by 2011. The Works Team
Development Support Project, promoted to ensure stable employment as part ofensuring disabled training conditions by the government, achieved the result of 800
million won budget being allocated in 2012, and a new project for supporting existingand new teams. 157 athletes are playing in 8 teams among 39 teams in 18 events in
13 cities and provinces as of December 2013 <Figure 6>. In the future, development
policies for the founding and operational support of adapted physical activity works
teams will be expanded. It is necessary to actively develop works teams through thesponsorship of local governments and enterprises for disabled athletes to compete ininternational competitions, demonstrate skills, and continue training in a stableenvironment.

50

전문체육
The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities 실업팀 육성 및 지원

- 47개 팀(창단 39개 팀, 입단 8개 팀)
1996

Wheelchair basketball·(Daegu
city hall)

Shooting·(Cheongju
city hall)the disabled)(Chungbuk sports
association for the disabled)

Weight lifting·(Daejeon
sports association
for the disabled)(Ulsan Junggu office)(Jeju sports association forthe disabled)Archery·(Gwangju
city hall)Dance sports·(Ulsan
Ulju office)Shooting·(Donghaecity hall)(Gyeongnam province
office)·association for the disabled)
Tennis(Korea tennis

2 teams

Ice sledge hockey·(Gangwon
province

Wheelchair tennis·(Dalseonggun
office)Trackand field·(Dalseonggun
office)Shooting·(Gangneungcity hall)
Ski·(High1 resort)

office)2012

10 teams

6 teams

Track and field·(Daejeon
sports association

Table tennis·(Seoulcity hall)

Swimming·(Busansports association for

Swimming·(Daejeon
sports association

Archery·(Gwangju
city hall)
Badminton·(UlsanJunggu office)Bowling, weight lifting,·tabletennis, badminton·(Yangpyeon office)Swimming·(Chuhgbuk
sports association

for the disabled)

the disabled)(Kyeonggi sports association
for the disabled)2008

2 teams

2013

2014

2007

1 team

1 team10 teams
Track and field·(Busansports association for

2006

2004

1 team(Daegu city hall)for the disabled)

Judo(visual impairment)

for the disabled)

Bowling(deaf)·(Gyeongbuk
province
office)·(Chungbuk sports
Weight lifting

2011

7 teams
Weight lifting·(Donggu
province office)Table tennis·(Daejeon
sports association
for the disabled)(Gwangju city hall)

Wheelchair basketball·(Sports
toto)
Sitting volleyball·(Chungnam
city hall)
Track and field,·swimming(Jeju city hall)

2010

7 teams
Wheelchair basketball·(Seoulcity hall)
Cycling(tandem)·(Busanindustrial complex)
Badminton, weight lifting·(Incheon
sports association
for the disabled)Archery·(Daejeon
sports association
for the disabled)

Track and field·(Gwangju
city hall)
Badminton(deaf)·(Kimcheoncity hall)association for the disabled)

Boccia·(Chungnam
province office)Figure 6. Status of adapted physical activity works teams（39 teams founded, 8 teams
joined）

6. Sports for all（1） Expanding the base of sports for all
For people with disabilities, the base expansion of sports for all needs to beapproached simultaneously from two aspects. The first is to attract people withdisabilities not currently participating（with no sports experience）to the sports field.
The second is to encourage people with disabilities who are currently participating insports for all to continue to participate. In particular, given that the majority - up to
89% - of people with disabilities have acquired disabilities, and that many of them arepeople with severe disabilities, there is a need to explore a new methodologicalapproach for base expansion. In addition, disabled people are often not able to use
convenience facilities because they are not installed, including in public sports
facilities.
To improve this, local governments, in meetings of the city-province vice governor
and city-province sports policy evaluation, urged the installation of facilities set out in
the Disability Discrimination and Remedy for Violation of Private Right Act in public
sports facilities. An actual condition survey research service has been put into effect51

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

for rationalizing convenience facilities for disabled people in public sports facilities, toinvestigate the actual conditions of public sports facilities（proper installation rate
54.6% in 2010, 48.9% in 2012）, and strongly promoting compulsory conveniencefacilities for disabled people in public sports facilities, as conducted in 2015. In
addition, the participation rate of people with disabilities in sports for all, which canbe considered as an indicator of base expansion of sports for all, is increasing every
year: 12.3% in 2013, and by 16% from 10.6% in 2012.
（2） Training leaders of sports for all for disabled people
In Korea, the Korea Association for the Disabled Welfare and Sports, called the
Korea Welfare Promotion Association for the Disabled until 2000, started to train life
sports leaders for disabled people from 1993. A total of 569 leaders have been trained
up to 2005, and a total of 230 （115 people supported by the KPC, 115 people
supported by the city and province）were placed in 2013 <Figure 7>. Furthermore,
the qualification of adapted physical activity leaders was confirmed as a nationallycertified qualification, and a specific plan for the institutionalization andimplementation of the qualification system in 2015 has been made. In addition, leader
workshops for life sports leaders were held in 16 cities and provinces, life sports
program opening events（Bowling, Park golf）were held, and a Lead up Program wasdeveloped and distributed through a video source book development project.
The subjects of leader workshops that have been carried out so far were organized
into basic theories and practical elements required in the field of adapted physicalactivity. Practical elements were introduced using programs not distributed in Korea
to be used in on-site training. However, due to the amendment of the National Sports
Promotion Act in December 2011, preparation for placement and employment andfollow-up management（refresher training）of leaders will be needed first.

52

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

1993-2005

2007-2011

Korea Association for the· Disabled Welfare andSports· KPC public business(local)· Certificate of qualification- train life sports
leaders for disabled people
from 1993- 569 leaders have been
trained until 2005

issue of sports leaders fordisabled people

2012
of National· Amendment
Sports Promotion Act‘Sports leaders for disabled’· people nationally certified in
Feb 2012.

Implementation of National· certificate of qualification in2015

Figure 7. Changes in the qualification system of leaders（3） Placement and employment
To meet the demand for sports for all leaders in the disability sports sector, in
2007, a total of 21 sports for all leaders（city and province 17, sports groups 4）andassistant sports for all leaders（city and province 5）were placed. In 2008, a total of 32（KPC 15, city and province 17）were placed and employed with the support of the
KPC and city-province sports associations for disabled people. In 2009, a total of 101
people （KPC 42, city and province 47, type-specific sports organizations 2） wereplaced and employed by combining funds with the city and province. A total of 136
people（68 supported by the KPC, 68 supported by cities and provinces）were placedin 16 cities and provinces in 2010, a total of 172 people（86 supported by the KPC, 86
supported by cities and provinces）in 2011, a total of 190 people（95 supported by the
KPC, 95 supported by cities and provinces）in 2012, and a total of 230 people（115supported by the KPC, 115 supported by cities and provinces）were placed in 2013.
In addition to the above, sports for all are provided as a visiting service for disabled
people, to expand the base of adapted physical activity. This includes sports activity
counseling, sports for all programs, and onsite sports instruction for residents andseverely disabled people. Visiting services of sports for all are available to improve
the quality of life of people with disabilities by providing health maintenance andrecreational opportunities. This is done through several steps: experiencing sports
through exercise effective for rehabilitation; encouraging those who enjoyed exercise
participation to take part in sports for all; and continuing participation which will leadto a sense of harmony with sports.

53

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2（4）Training and support of the professional workforce
In 2013, an international referee and classifier training project was carried out
targeting 65 people related to 10 events such as wheelchair basketball, shooting,weight lifting, bowling, curling, table tennis, and cycling（51 international referees, 14classifiers）. Ongoing training and a support roadmap needs to be planned andpromoted for improving the quality of professional training projects in the future<Table 1>.
Table 1. Status of international referee and classifier training project in 2013

SportsInternational referee

Classifier

Total

Wheelchair basketball

2

1

3

Shooting

2-

2

Weight lifting

15

-

15

Bowling24-

24

Wheelchair curling

-

2

2

Table tennis

-

7

7

Cycling-11Volleyball

-

1

1

Wheelchair rugby

-

2

2

Goalball

8

-

8

Total

51

14

65

7. International exchange after the 1988 Seoul Paralympics
After the success of the 1988 Seoul Paralympics, Korea gave advice for the
preparation of the 1992 Barcelona Paralympics at the request of the Barcelona
Paralympics organizing committee. When the IOC was expanded and reformed to the
IPC during the competition preparation and due diligence period, Korea had amember in the executive committee for the first time due to the resulting merits of
the 1988 Seoul Paralympics.
The Korea Welfare Promotion Association for the Disabled joined various
international adapted physical activity organizations such as the IPC, and performed
disability-related exchange activities. However, it did not actively cope with thechanging international environment of adapted physical activity because integrated
management was not put into effect and information exchange was lacking. Thus,
54

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

with the need for an organization to perform functions and roles such as those of the
Korean Olympic Committee, the KPC was established on May 12, 2006. Furthermore,
as of 2013, a total of 13 officers are working in each international organizationcommittee for adapted physical activity. As the term of some officers expired in 2013,changes are expected such as the addition of new officers <Table 2>.
Table 2. Status of Korean workers of international organizations in 2013

Internationalorganization

International referee

No. ofpersons

comment

IPC

Governing board

1

expires in 2017

Development committee

1expires in 2013

Severe disability athletecommittee

1

expires in 2013

Women in sports committee

1expires in 2013

Governing board

3

expires in 2014

Standing committee

3

expires in 2014

IBSA

Governing board

1

expires in 2017

ICSD

Governing board

1

expires in 2016

SOD

Governing board

1

expires in 2015

APC

Total

13

Conclusion
As Jacques Rogge, the IOC Chairman, mentioned in an editorial contributed to
Korean media in 2012 ahead of the London Olympic Games, the legacy of the
Paralympics and the Paralympic Movement continues to have an effect on the hostcity in areas such as the economy, culture, environment, and adapted physicalactivity, leaving a mark on society.
The 1988 Seoul Paralympics, made possible by attracting the Olympics, was widely
known around the world as a successful competition that created a new model of the
Paralympics. It also had a significant impact on Korean society as a whole, as well as
on welfare for disabled people in Korea. This paper reviewed the legacy of the 1988
Seoul Paralympics such as social and environmental changes, changes in adapted
physical activity, and changes in media, and can be summarized as follows:
The 1988 Seoul Paralympics marked a turning point by improving poor welfare for55

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

disabled people and public awareness. After the competition ended successfully, theimportance of adapted physical activity was highlighted, and the Korea Association
for the Disabled Welfare and Sports was established, leading the work of adapted
physical activity with an organized and systematic development framework.
The Korea Association for the Disabled Welfare and Sports carried out projects
such as sending teams to various international Paralympic championships, holding
general competitions such as the National Sports Games for the Disabled, promoting
sports for all, leader training, pension payment to excellent players, and played therole of joining or supporting international Paralympic sports organizations authorized
by the IPC as an IPC member organization. In this process, the 1988 Seoul
Paralympics changed the awareness of adapted physical activity from a means of
rehabilitation to a cultural phenomenon. This contributed in turn to knowledge ofphysical activities of people with disabilities among the public and among disabled
people themselves.
Positive effects not analyzed in this paper are the changes to the physicalenvironment such as airports, stadiums, the athletes' village, other accommodations,roads, means of transportation and ancillary facilities, as well as communication
facilities begun in the four–year preparation period before the competition. This also
developed into improved accessibility and expansion of adapted physical activity
facilities through for example removing solo motor cycles in the road, distributing
special vehicles, bathroom renovation, and maintenance of lift facilities. There is also
the legacy related to knowledge and information of adapted physical activity. On an
administrative level, there is the operational knowledge of competitions. Disability
events promotion and operational knowledge of games was introduced for the firsttime in Korea through the process of attracting, preparing for, and operating a mega
sports event such as the 1988 Seoul Paralympics. In addition, an information system
to computerize competition records and leave accurate records was built, and thissystem was also applied to national competitions.
Finally, operation related professional resources in the form of human resources
and networks were built while organizing the 1988 Paralympics Organizing
Committee. In addition, knowledge of area-specific volunteer recruitment andmanagement of stadium facilities, transportation, and accommodation was built.
Mega sports events such as the 1988 Seoul Paralympics had a significant impact on
56

The Positive Impact and Legacy of the 1988 Seoul Paralympics
on Sports for People with Disabilities

adapted physical activity, welfare, and overall society. Nevertheless, the postParalympics have been hardly analyzed. It is thought that social interest inemphasizing the positive aspects of the Paralympics is required in the future. In
addition, research on sustainable utilization of infrastructure, competition operation
knowledge, information systems, professional human resources, and social and cultural
impact analysis after mega sports events such as the 1988 Seoul Paralympics will beneeded.
References
Kwon, Yeon-gyung. 2013. A Study on Changes in Domestic Newspaper Reporting on
Disability Sports: Forcusing on Paralympics（unpublished master thesis）．Korea
University Graduate School of Education.
Kwon, Jeong-ah, Choi. 2006. “Changes in Disabled Sports Related Artichles Reported in the
Chosun Ilbo after 1998.” Yongin University Special Physical Education Research,
volume 4, pp.95-113.
Ministry of Culture, Sports and Tourism（Government of Korea）. 2013. Disability Sports
White Paper.

57

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

1988年ソウル・パラリンピックがもたらした成果とレガシー
全惠子（チョン・ヒェザ）（順天郷大学）

オリンピックに続いて開催された1988年のソウル・パラリンピックは，世界的には，
新たなパラリンピックモデルが形成された大会として成功をおさめ，また韓国国内においては，障害者福祉の枠を超え社会全体に大きな影響を及ぼした大会である。本稿では，
ソウル・パラリンピック以降のレガシーに関連して，社会環境の変化，アダプテッドス
ポーツをめぐる環境の変化，さらにメディアの変化等を考察した。端的には次の4つの変化が挙げられる。１つ目は，ソウル大会は，それまで後手に回されていた障害者福祉の充実と国民の意識向上の機会を与えた。２つ目は，大会の成功によりアダプテッドス
ポーツの重要性が注目され，障害者のためのスポーツ組織として韓国身体障害者スポーツ協会が設立され，アダプテッドスポーツの課題が実践的な側面からリードされるようになって，組織的・体系的な土台が築かれた。３つ目は，アダプテッドスポーツに適する施設へのアクセシビリティが確保され，拡充された。４つ目に，大会運営と大会記録のコンピュータ管理，人的資源のデータベース等が整備された。1988年のソウル大会は，
アダプテッドスポーツの側面に留まらず，障害者福祉や国民の意識など社会全体に大きな影響を与えたと言える。

58

パラリンピックにおける日本および各国代表の成績

パラリンピックにおける日本および各国代表の成績
番定賢治（東京大学大学院）

はじめに
本紀要第１号掲載の拙稿１）において，執筆者は，過去のパラリンピックにおける選手
数の増減とメダル数のデータをもとに，各国代表の人数に対するメダル獲得数の割合を成績指数として計算し，日本及び近年のパラリンピック開催国（夏季について，韓国，
スペイン，アメリカ，オーストラリア，中国，イギリス，冬季について，ノルウェー，
アメリカ，カナダ，ロシア）の代表選手団の間で比較を行った。これにより，中国やロ
シアといった新興国の成績が飛躍的な伸びを見せる一方，日本の成績が各国と比較して低い水準にとどまっていることが明らかになった。しかし，各国の成績を比較する場合，個人種目と団体種目の違い，種目による成績の偏りといった問題を考慮しなくてはならない。そのため，各国の成績について新たな指標を用いて比較を行い，各国代表選手団の成績をより多面的に検討する必要があると考えられる。
本論文では，以上の問題意識に基づき，第１号掲載の拙稿に引き続き，日本及び近年のパラリンピック開催国（夏季について，韓国，スペイン，アメリカ，オーストラリア，中国，イギリス，冬季について，ノルウェー，アメリカ，カナダ，ロシア）の代表選手団の間で，成績の比較を行うとともに，パラリンピックにおける日本代表選手の成績を，個人種目と団体競技に分けて検討する。なお，日本及び各国代表選手の成績の典拠として，第１号掲載の拙稿に引き続き，国際パラリンピック委員会（IPC）ウェブサイトのデータベース上の数値を用いる２）。

１．日本及び各国代表の出場種目数に対するメダル獲得率
第１号掲載の拙稿において各国の成績を比較した際には，選手数に対するメダル獲得数という形で成績の指数を計算して比較を行ったため，団体種目に各国代表選手が参加しているか否かにより指数が異なるという問題があった。そのため，個人種目と団体種
59

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

目の差に左右されることなく成績の水準を計算するため，各国代表選手が出場した競技
種目に対する各国代表選手が獲得したメダルの数の割合を比較した。その結果が次のgraph 1と graph 2である。
まず，夏季大会について比較した graph 1について検討する。このグラフでは，日本，
オーストラリア，中国，イギリス，アメリカの５カ国の代表選手団を，1992年バルセロ
ナ大会以降の６大会について比較した。この比較結果において，中国代表選手団が2008
graph 1. Percentages of the medals which each NPC won per the events inwhich each NPC participated (Summer Paralympic Games)
(%)

90
80
70
60
50
40
30
20
10
0
1992 Barcelona

1996 Atlanta
Japan

2000 Sydney
Australia

2004 Athens
China2008 Beijing

Great Britain

2012 London

USA*Based on the data from IPC website. http://www.paralympic.com/results/historical/

graph 2. Percentages of the medals which each NPC won per the events inwhich each NPC participated (Winter Paralympic Games)
(%)

140
120
100
80
60
40
20
0
1994 Lillehammer

1998 Nagano
Japan

2002 Salt Lake City
Canada2006 Turin

NorwayRussia2010 Vancouver2014 Sochi

USA*Based on the data from IPC website. http://www.paralympic.com/results/historical/

60

パラリンピックにおける日本および各国代表の成績

年の北京大会をきっかけに飛躍的にメダル獲得率を伸ばしている一方，日本代表選手団の成績が最近の20年で低落傾向にあることがわかる。オーストラリア，イギリス，アメリカの３カ国，2004年アテネ大会以前の中国のメダル獲得率については，ほぼ４割前後の水準で推移していることがわかる。日本代表選手団の今後の目標として，全体のメダ
ル獲得率を４割前後の水準に引き上げるということが，一つの目標として考えられるだろう。
次に，冬季大会について比較した graph 2について検討する。このグラフでは，日本，
カナダ，ノルウェー，ロシア，アメリカの５カ国の代表選手団を，1994年のリレハンメ
ル大会以降の６大会について比較した。この比較結果において，2006年トリノ大会以降
において，ロシア代表選手団のメダル獲得率が飛躍的に伸びている一方，日本を含む他の４カ国の代表選手団のメダル獲得率が２割から４割の間に収斂しつつあることがわかる。ロシア代表選手団のメダル獲得率の高さが，夏季大会における中国代表選手団のメダル獲得率の伸びと比べても抜きん出て高いという点は，特筆すべきである。

２．各競技における各国の参加状況
前述のように，競技ごとに各国の代表選手団の出場状況を分析すると，中国とロシアの代表選手団における成績の伸びが明らかになる。しかし，その背景として，特定の競技において特定の代表選手団が他の代表選手団に比べて明らかな多数を占めているというように，競技による偏りが存在することが，成績の伸びにつながっているのではないか，ということが考えられる。それを示すものとして，前掲のグラフにおいて比較対象とした夏冬各５カ国の代表選手団の，最近の大会の各競技における出場選手数を検討したものが，次に示す Table 1と Table 2である。
Table 1は，2012年ロンドン大会の各競技における，５カ国の参加選手数を示している。これを見ると，パワーリフティング，卓球，車いすフェンシングの３競技において，５カ国中最多の選手を出場させている中国が２番手の２倍以上の選手を出場させている
ことがわかる。また，陸上の選手数においても，２番手の２倍ではないものの，中国代
表選手は抜きん出て多い。同様に，特定の競技で特定の代表選手団が明らかな多数を占める傾向が，冬季大会において強く表れている。それを示すのが Table 2である。
Table 2は，2014年ソチ大会の各競技における，５カ国の参加選手数を表している。これを見ると，ロシア代表選手団はバイアスロンにおいて２番手のアメリカの３倍近くの選手を出場させており，クロスカントリースキーでも２番手のアメリカと比べて倍近くの選手を出場させている。また，それぞれの３番手の人数と比べれば，さらに差が開い61

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

Table 1. Number of athletes in each sport in 2012 London Paralympic GamesSport/NPC

Japan

Australia

China

Great Britain

USA

Archery

3

0

9

15

7

Athletics

78

83

170

87

138

Boccia

5

0

6

10

1

Cycling

11

42

33

40

51

Equestrian

2

8

0

11

7

Football 5-a-side

0

0

1

1

0

Football 7-a-side

0

0

0

1

1

Goalball

1

1

2

2

1

Judo

8

0

8

5

6

Powerlifting

3

2

16

5

2

Rowing

1

2

3

3

3

Sailing

3

3

0

3

3

Shooting

3

14

26

19

4

Swimming

52

148

109

148

147

Table Tennis

3

3

35

15

4

Volleyball

1

0

1

2

1

WC Basketball

1

2

1

2

2

WC Fencing

1

0

15

5

6

WC Rugby

1

1

0

1

1

WC Tennis

13

6

0

14

13

*Based on the data from IPC website. http://www.paralympic.com/results/historical/

Table 2. Number of athletes in each sport in 2014 Sochi Paralympic Winter GamesSport/NPC

Japan

CanadaNorwayRussiaUSA

Alpine Skiing

46

50

5

50

72

Biathlon

11

7

6

69

25

Cross Country Skiing

19

28

18

73

41

Icesledge Hockey

0

1

1

1

1

Icesledge Curling

0

1

1

1

1

*Based on the data from IPC website. http://www.paralympic.com/results/historical/

62

パラリンピックにおける日本および各国代表の成績ていることが見受けられる。実際に，ソチ大会のバイアスロンとクロスカントリース
キーにおけるロシア代表選手の割合は，それぞれ28.9% と19.1％である。一方，ロンドン大会で中国代表選手が多数を占めていたパワーリフティング，卓球，車いすフェンシ
ングにおいて，中国代表選手が全体に占める割合は，それぞれ8.3%，9.9%，10.5% だった。
この点からも，特定の代表選手団に有利な競技が存在するという傾向が，冬季大会においてより強く表れており，それが特定の代表選手団の取り分けて高いメダル獲得率につながっていることが考えられる。
以上の分析を踏まえれば，代表選手団全体におけるメダルの獲得数や獲得率という意
味で成績を捉えた場合，日本の成績は国際水準から見て低迷しており，その向上のためには，個人種目を含む競技において日本代表選手団の「得意競技」を作り出すことが有効であるということが考えられる。しかし，特定の国が多く参加でき，多くのメダルを獲得できるような「得意競技」が存在することは，大会全体の公平性から見て問題があるという点を見逃してはならない。特定の国に有利な「得意競技」の存在という不公平性の存在を IPC のような大会全体の運営の場において指摘し，より公平な競技種目の構成を提案するといった努力も，日本からの取り組みとして必要になるだろう。また，
より公平性を確保するとすれば，代表選手団全体のメダル獲得数やメダル獲得率といった指標とは異なる指標を用いて成績を評価する必要がある。例えば，種目ではなくメダルを獲得した競技の数のような形で，競技の偏りなくより遍く各競技で好成績を残しているかどうかで成績を評価するということも，ひとつの手段として考えられる。

３．日本代表選手団の団体競技および個人競技における参加状況
それでは，日本代表選手団はそれぞれの競技でどれだけの好成績を残しているだろうか。本節では，日本代表選手団の成績水準を，団体競技と個人競技に分けて分析する。
まず，個人競技における日本代表選手団の成績水準のうち，メダル獲得の有無のみか
ら判別しにくい水準に着目すべく，陸上及び水泳の種目のうち，予選が行われた種目における日本代表選手の決勝進出率を，全体の決勝進出率と比較した。それを示すものがTable 5である。この表は，最近２大会における上記の決勝進出率を，男女に分けて比較したものである（2008年北京大会における陸上女子については，日本代表選手団の女
子選手が１種目にしか出場しなかったため，考察対象から除外した）。これを見ると，
水泳においては2008年北京大会の女子を除いて日本代表選手団の決勝進出率が全体の決
勝進出率より高い値を示しているのに対し，陸上においては，２大会の男女いずれにおいても，日本代表選手団の決勝進出率が全体の決勝進出率より低い水準にあるというこ
63日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2とがわかる。
次に，団体競技において日本代表選手団がどれだけの競技に出場し，メダルを獲得しているかを検討する。次に挙げた Table 3は，夏季パラリンピックの団体競技における出場チームとメダル獲得チームを示したものである。ここから見ると，夏季パラリン
ピックの団体競技のうち，日本代表チームがメダルを獲得しているのは，ゴールボール
女子だけということがわかる。また，日本代表チームがまだ一度も出場したことがない
種目として，５人制サッカー，７人制サッカー，ゴールボール男子が挙げられる。また，
車いすバスケットボールの男女双方では，日本代表チームが長年に渡り出場を続けているにもかかわらず，メダルを獲得経験がないままである。その次の Table 4は，冬季パラリンピックの団体競技における出場チームとメダル獲得チームを示している。冬季における団体競技はアイススレッジホッケーと車いすカーリングの２つのみであるが，日本代表チームは双方で出場経験があり，アイススレッジホッケーでは2010年バンクー
バー大会で銀メダルを獲得している。
Table 3. Competitive rates in the 1st round
total

Japan

Athletics
2012 London Men

48.27586207

25.80645161

2008 Beijing Men

51.47928994

48.48484848

2012 London Women

65.85365854

302012 London Men

56.60377358

68.42105263

2008 Beijing Men

62.42424242

81.25

2012 London Women

49.43820225

37.5

2008 Beijing Women

68.29268293

73.68421053

Swimming*Based on the data from IPC website. http://www.paralympic.com/results/historical/

64

パラリンピックにおける日本および各国代表の成績

Table 4. Team sports and the participants in the Summer Paralympic Games2012 London

2008 Beijing

2004 Athens

Basketball ID
Men（12 perteam）

Football 5-a-side Argentina, Brazil,Men（10 per
China, France,
team）Great Britain, Iran,Spain, Turkey

2000 Sydney

1996 Atlanta

1992 Barcelona

Australia, Brazil（11）, Greece,
Jordan, Poland,
Portugal, Russia,
Spain
Argentina, Brazil,
China, GreatBritain, Korea,
Spain

Argentina, Brazil,
France（8）, Greece,
Korea, Spain

Football 7-a-side Argentina, Brazil, Brazil, China, Great Argentina, Brazil,Men（12 perGreat Britain, Iran, Britain, Iran
（11）
,
Iran
（11）
, Ireland,
team）
Netherlands,
Ireland,Netherlands,
Russia, Ukraine,
Netherlands,
Russia, Ukraine,
USA
Russia, Ukraine
USA

Argentina（11）,
Argentina（11）,
Belgium（10）,Australia（11）,
Brazil（11）, Ireland Brazil（11）, GreatBrazil（11）,（11）, Netherlands Britain（11）,
Netherlands（11）, （11）, Portugal（11）, Ireland（10）,
Portugal（11）,
Russia（10）, Spain Netherlands（9）,
Russia（11）, Spain （11）
, USA
（11）
Portugal
（11）
,
（11）
, Ukraine
（11）
Spain
（10）
, USA
（11）

Goalball Men（6 Algeria, Belgium,
per team）
Brazil, Canada,
China, Finland,
Great Britain, Iran,
Korea, Lithuania,
Sweden, Turkey

Belgium, Brazil,
Canada, Denmark Australia, Canada
Canada（5）, China, （5）, Finland,（5）, Denmark,Denmark, Finland, Germany, Greece, Finland, Germany,
Iran, Lithuania,
Hungary, Korea,
Great Britain,
Slovenia, Spain,
Lithuania, Slovenia, Hungary,
Sweden, USA
Spain, Sweden,
Lithuania（5）,
USA
Slovenia, Spain,
Sweden, USA

Goalball Women Australia, Brazil,（6 per team） Canada, China,
Denmark（5）,
Finland, GreatBritain（5）, Japan,Sweden, USA

Brazil, Canada,
China, Denmark,Germany, Japan,
Sweden, USA

VolleyballBosniaMen’s Sitting
Herzegobina（11）,（12 per team） Brazil（11）,China（11）, Egypt（11）,
Germany（10）,
Great Britain
（11）
,
Iran
（11）
, Morocco（11）, Russia（11）,
Rwanda（11）

BosniaBosniaHerzegobina,
Herzegobina,
Brazil, China,
Egypt, Finland
Egypt, Iran, Iraq, （10）, Germany,
Japan, Russia
Greece, Iran
（10）,
Japan, USA

Australia, Canada, Algeria, Australia,
Czech Republic（5）, Canada, Egypt,
Finland, Germany, Finland, Germany,
Great Britain（5）,
Hungary, Israel（5）,
Hungary（5）, Italy, Italy（5）, Spain,
Netherlands（5）,
Unified Team,
Slovenia, Spain,
USA
USA

Brazil, Canada,
Australia（4）,Australia,
Finland, Germany, Canada, Finland,
Denmark, Finland
Greece,Great Britain,（5）, Germany,
Netherlands, Japan, Netherlands, Spain, Korea, Spain,
USA
Sweden, USA
Sweden（5）, USA

Australia（5）,
Canada, Denmark,Finland（5）,
Germany, Spain,
Sweden, USA,

Australia（11）,
Argentina（10）,
Egypt, Finland,
BosniaFinland, Germany, Germany, Iran
（11）,
Herzegobina,
Hungary（10）, Iran, Iraq, Netherlands,
Egypt
（11）
,
Kazakhstan,
Norway（9）, Spain,Finland（11）,
Netherlands,
Sweden（10）,
Germany（11）,
Norway, Russia,
Unified Team（11）,
Hungary, Iran,
Sweden, Ukraine
USA（9）Japan, Korea,
（11）
, USA
Lybia, Netherlands,
USA
Australia, Canada, Czech RepublicCzechoslovakia,
Cambodia
（11）
,
（10）
, France,
France（11）,
Germany, Israel
Germany（11）,
Germany, Great（11）, Poland,Great Britain（11）, Britain（10）, Israel
Slovakia, USA（11） Israel（9）, Poland, （10）, Poland（10）,
Slovakia（11）, USA USA

Volleyball
Men’s Standing（12 per team）

Brazil（11）, China
Volleyball, Great Britain
Women’s Sitting（11）, Japan（11）,（12 per team） （11）Netherlands（12）,
Slovenia（10）,
Ukraine
（11）
, USA
（11）

China, Japan（11）,
Lithuania（10）,
Latvia（11）,
Netherlands（9）,
Slovenia（11）,
Ukraine（9）, USA

China, Finland（10）,
Netherlands,
Slovenia（11）,
Ukraine（8）, USA

Australia, Canada,
Wheelchair（10）,
Basketball Men Columbia（12 per team） Great Britain,
Germany, Italy,
Japan, Poland,
Spain, South
Africa, Turkey,
USA

Australia, Brazil,
Australia, Brazil,
Canada, China,
Canada, GreatGreat Britain,
Britain, Greece,
Germany, Iran,France, Germany,
Israel, Japan, South Iran, Italy, Japan,
Africa, Sweden,
Netherlands, USA
USA

Australia, Canada, Argentina,
Argentina,
Great Britain,
Australia, Canada, Australia, France,
France, Germany, Great Britain,
Germany, Great
Japan, Korea,
France, Japan,
Britain, Israel,
Mexico,Mexico,
Japan
（11）
,
Netherlands, South Netherlands, Spain, Netherlands, Spain,
Africa, Sweden,
Sweden, USA
Sweden, USAUSA

65

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2
Wheelchair
Basketball
Women（12 per
team）

Australia, Brazil,
Canada, China,
France, GreatBritain, Germany,
Mexico,Netherlands, USA

Australia, Brazil,
Canada, China,
Great Britain,
Germany, Japan,
Mexico,Netherlands, USA

Australia, Canada,
Great Britain,
Germany, Japan,
Mexico,Netherlands, USA

Australia（11）,
Australia（11）,
Australia, Belgium
Wheelchair
Belgium（11）,
Canada, China
（10）
, （8）
, Canada,
Rugby Mixed（9）, Germany（11）,
Germany（11）,（12 per team） Canada, France
Great Britain（11）, Great Britain,
Great Britain,
Japan, Sweden,
Japan
（11）
, New
Japan, New
USA
Zealand（8）, USA
Zealand
（9）
, USA
（11）

Australia, Canada,
Great Britain,
Germany, Japan,
Mexico,Netherlands, USA

Australia, Brazil,
Australia（10）,
Canada, Great
Canada, France,
Britain, Germany, Germany, Japan
Japan
（11）
,
（11）
, Netherlands,
Netherlands, USA Spain, USA

Australia, Canada, Australia（8）,
Germany, Great
Canada（8）, GreatBritain, New
Britain（8）, New
Zealand（11）,
Zealand（8）,
Sweden,Sweden（8）, USA
Switzerland
（10）
, （7）
USA

* Each color（gold, silver, bronze）indicates that the team won a medal. The numbers in（ ）indicate the number of the athletes in theteam.
Based on the data from IPC website. http://www. paralympic. com/results/historical/

Table 5. Team sports and the participants in the Winter Paralympic Games2014 Sochi

2010 Vancouver

2006 Turin

2002 Salt Lake City

Ice Sledge
Hookey Men

Canada（17）,
Czech Republic（14）, Italy
（16）
,
Korea
（17）
,
Norway（16）,
Russia（17）,
Sweden
（14）
,
USA
（17）

Canada（15）,
Canada（15）,
Canada（15）,
Czech Republic
Germany（14）,
Estonia（13）, Japan（14）, Italy（15）,
Great Britain（12）, （15）, Norway
（15）,
Japan
（15）
, Korea Italy（15）, JapanSweden
（15）
, USA
（15）
, Norway（15）, Norway（15）（14）, Sweden（14）, Sweden（14）, USA（15） （12）
, USA
（15）

Wheelchair
Curling Mixed（5 per team）

Canada, China,
Finland, GreatBritain, Korea,
Norway, Russia,
Slovakia, Sweden,
USA

Canada, GreatBritain, Germany,
Italy, Japan,
Korea, Norway,
Sweden,Switzerland, USA

1998 Nagano

1994 Lillehammer

Canada（15）,
Canada（15）,
Estonia（12）,
Estonia（9）, Great
Great Britain（15）, Britain
（12）
,
Japan
（15）
,
Norway（11）,
Norway（14）,
Sweden（10）
Sweden
（15）
,
USA
（14）

Canada,Denmark, GreatBritain, Italy,
Norway, Sweden,
Switzerland, USA* Each color（gold, silver, bronze）indicates that the team won a medal. The numbers in（ ）indicate the number of the athletes in theteam.
Based on the data from IPC website. http://www.paralympic.com/results/historical/

おわりに以上，パラリンピックにおける日本代表選手団の成績水準を複数の指標から見てみると，日本代表選手団の成績向上のための課題が明らかになる。まず，とりわけ夏季大会
において，低下傾向にある選手団全体の成績水準を向上させる必要が考えられる。ただし，各競技の競技能力の向上を目指すのみならず，パラリンピック大会全体における競
技選択における公平性の確保といった運営面の問題に対して日本側から働きかけることも必要になるだろう。また，競技ごとの対策に目を向けると，個人競技に関しては，水泳のように全体の競技水準が十分である以上メダルを目指した強化が必要になる競技と，陸上のように全体の競技水準の向上が第一の問題になる競技を分けて考え，適切な強化計画を立てる必要があると考えられる。団体競技に関しては，長年出場しているにもかかわらずメダル獲得経験がない競技がある点や，まだ出場経験がない競技があるこ66

パラリンピックにおける日本および各国代表の成績とに着目し，前者でのメダル獲得，後者での出場を目指すことで，幅広い競技において日本代表選手が活躍できるような強化計画を立てる必要があると考えられる。
注１）番定賢治「パラリンピックにおける日本および各国の選手数と成績の変化」『日本財団パラリ
ンピック研究会紀要第１号』，2015年。
２）http://www.paralympic.com/results/historical/

67

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

The performance of Japanese Athletes
in the Paralympic Games
Kenji BANJO（The University of Tokyo）

SummaryThis article examines the standard of Japanese athletes’ performance in the
Paralympic Games, comparing it to the performance of athletes from other National
Paralympic Committees（NPCs）. It uses data of Paralympic Games results on theInternational Paralympic Committee（IPC）website.
First, the article examines the performance of the Japanese national team. The
percentage of medals won by Japanese athletes per the events in which Japanese
athletes participated is relatively low in the summer Paralympic Games, and averagein the winter Paralympic Games in comparison to other nations （Australia, GreatBritain, USA in the summer games; Canada, Norway, USA in the winter games）.The
comparison with other nations also indicates that China（in the summer games）andRussia （in the winter games） achieved a high level of performance. Further
examination shows that the high level of performance by one nation is linked to thenumber of athletes it has in each sport. For example, athletes from the Russian teamform a large part of the participants in the Biathlon. This fact indicates that there
may be an unfair advantage in some sports in the Paralympic Games.
Second, the article examines the performance of Japanese athletes and teams ineach individual and team sport in the Paralympic Games. In individual sports, theratio of Japanese athletes who won the 1st round is low in Athletics and high in
Swimming in comparison to the overall competitive rate in the 1st round. In teamsports, the Japanese team has only won a medal in one sport（women’s Goalball）,and
a Japanese team has not participated in some sports （Football 5-a-side, Football
7-a-side, men’s Goalball）.

68

2020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」に関する一考察

2020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」に関する一考察
─ IPC の「パラリンピック教育」の定義と過去の事例分析から─
大林太朗（筑波大学大学院）

はじめに
2020年の東京オリンピック・パラリンピック（以下，東京大会）に向けて，関係団体
や自治体において「オリンピック・パラリンピック教育」が推進されている。例えば，
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は，全国773大学（2015年２月１日時点）と連携協定を結び，各大学の特色を活かした教育実践を展開している１）。また，東京都教育庁では，2015年４月から都内公立学校のうち600校を「オリンピック・
パラリンピック教育推進校」（幼稚園７園，小学校397校，中学校149校，高等学校38校，特別支援学校９校）に指定し，その展開を拡大している２）。今後2020年の東京大会に向けて，オリンピック・パラリンピックムーブメントの普及に向けた教育実践は，学校や地域においてさらに多様化，活発化していくだろう。
ところで，これまで「オリンピック教育」に関しては，国内外で多様な理論的研究がなされてきた３）。また，国際オリンピック委員会（IOC）が2007年に策定した Olympic（OVEP）を活用した各国での実践事例が報告され５），
Values Education Programme４）
日本でも IOC 認可のオリンピック教育プラットフォーム（CORE）が，学習指導要領を考慮した多様な実践例を提示している６）。しかし一方で，比較的新しい概念である「パラリンピック教育」については，特に国内ではそもそも定義や目的が必ずしも十分に理解されておらず，単発的なイベントとしてのパラリンピアンによる講演会や，障害者ス
ポーツの体験講座等にとどまっている現状がある。
そこで本稿では，2020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」の展開を検討するための資料として，国際パラリンピック委員会（IPC）における「パラリンピック教育」の定義を紹介し，過去の事例として1964年に東京で開催されたオリン
ピック，パラリンピック時の関連する教育実践の分析を行う。そして，直近のソチオリンピック・パラリンピック大会における教育プログラムに関する情報を整理し，今後の日本や東京都における教育実践の方法に関して小考を記したい。
69

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

１．IPC の定義する「パラリンピック教育」
まず，IPC のウェブサイトに明記されているパラリンピック教育の定義について，以下に抜粋する。
パラリンピック教育の前提は，パラリンピックの理想や価値を，障害者理解や認知を促進するための教育活動に位置づけることである。パラリンピック教育の目的は，次の課題によって達成される。
−パラリンピックスポーツの知識や認知を高めること−体育や身体活動における包括（Inclusion）の実践によりよい理解を創造すること−障害者スポーツにおける異なるコンセプトを普及すること−逆統合（Reverse Integration）のための障害者スポーツの実施を促進すること−障害者に対する認識や態度の変化を促すこと−パラリンピック教育に関する学術的研究を促進すること７）
このうち，前提で述べられているパラリンピックの価値とは，勇気（Courage）
・決断（Determination）
・感化（Inspiration）
・平等（Equality）の４つのことである。そして，「包括（Inclusion）」や「逆統合（Reverse Integration）」の用語を含む上記の６
つの課題を総合すると，パラリンピック教育の対象には，いわゆる健常者と障害者の双方が含まれると考えられる。つまり，IPC の定義するパラリンピック教育とは，上記４つのパラリンピックの価値を基軸としつつ「スポーツを教材として，障害者に対する社会的な認知や正しい理解を促進すること」と解釈することができる。この定義を念頭に置きつつ，次に1964年の東京大会に際する教材や実践事例を分析する。

２．1964年大会に向けた教育実践における「パラリンピック教育」
に関する活動内容⑴

1964年東京オリンピック：「オリンピック読本」

1964年の東京オリンピックに向けて，文部省（当時）は「開催国にふさわしい心身ともに健康な国民の生活態度および社会的環境」の構築を目的に，オリンピック国民運動を展開した８）。その一環で作成され，1962～1964年にかけて全国の学校に配布されたのが「オリンピック読本」である。主な内容としては，近代オリンピックの歴史や著名なアスリートのエピソード，東京大会の概要等である。小学校，中学校，高等学校・青年
70

2020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」に関する一考察

学級向けにそれぞれ展開されたもののうち，中学生を対象とした読本に，以下の通り障害のあるメダリストの逸話が紹介されていた。
「病にうちかって金メダル」
ローマのオリンピックで，女子陸上競技の100メー
トル，200メートル，400メートルリレーの３種目に優勝したアメリカのウイルマニルドルフ選手は４才の時
小児まひにかかり，８才になるまで歩けなかったのですが，11才のときからバスケットボールの練習を始め，あとで陸上競技をやるようになって，ついにオリン

図１．オリンピック読本

ピックで三つの金メダルを手にしたのです。
小児まひというおそろしい病気にうちかって，オリンピックで金メダルをとった選
手はこのほかにもいます。
そのひとりは，1952年ヘルシンキ大会で，走り高とびに優勝し，その翌年には２メー
トル12という世界新記録を作ったアメリカのウォルター＝デービス選手です。デービ
ス選手は，８才のとき小児まひにかかって，両足と右腕が不自由になりました。しかし病気に負けず，ようやく動けるようになった13才のときからいろいろなスポーツの練習をはじめ，それからわずか８年のうちには，オリンピックで優勝するほどになったのです。
また，アメリカの陸上競技のレイ＝ユーリー選手は，1900年の第２回大会から1908年の第４回大会まで，あいだに，1906年の特別大会を加えて，合計10種目に10個の金メダルを得た金メダルの記録保持者です。やはり，小さいときに小児まひにかかって，足が動かなくなりましたが，病気がよくなってから熱心にスポーツ練習をして，とくに足の筋肉を強くすることに努めました。そして，第２回オリンピック競技大会では，いまの競技種目ではなくなりましたが，助走をしないで立ったまま踏み切ってとぶ立
ち幅とび，立ち高とび，立ち三段とびの３種目に出て優勝し，あとの大会でも全部この立ちとびで優勝したのでした。
このほかデンマークの女子馬術のリスニハルテル選手も，幼いとき小児まひにかかったのでしたが，1952年の第15回大会と1956年の第16回大会の馬術競技でそれぞれ第２位になりました。
このような例でもわかるように，スポーツは病気や困難にうち勝つ勇気と力をわた
９）
くしたちに与えてくれるのです。

71

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

当時は，現在とは異なりオリンピックとパラリンピックの組織委員会は別組織，その会場や規模にも大きな隔たりがあり，文部省の「オリンピック読本」では直接的にパラ
リンピックの内容を扱ってはいない。しかし，この教材において，小児麻痺の困難を乗り越えてオリンピックで活躍したアスリートのエピソードを紹介していることは，障害のある児童・生徒のスポーツ参加の促進や，学校や社会における障害者への認識の変容を促進する教材であったと捉えることも可能である。読本は全国の中学校10）へ約35,000部配布された。その点においては，1964年の東京オリンピックに向けた事業の中には，
現代の IPC の掲げる「パラリンピック教育」に通ずる内容がすでに含まれていたことが示唆される。
⑵

1964年東京パラリンピック：大分県別府における「義肢園運動会」

続いて，1964年の東京パラリンピック期間中に大分県別府で行われた表記運動会について分析する。すでに，1961年に中村裕11）を中心に第１回大分県身体障害者体育大会を開催し，全国に先駆けて身体障害者体育協会を有していた大分県では，パラリンピックの開催と合わせて，1964年11月８日から肢体不自由の児童生徒の学校において運動会が開催された。大分県の地方紙『大分合同新聞』から，関連する記事を以下に抜粋する。
「ぼくらもパラリンピックだ」
別府

義肢園児たち別府義肢園の園

内オリンピックが八日午前十時から始まった。このほど園児が児童会を開いて，八日から東京で始まったパラリン
ピックにあやかって「ぼくらもパラリン
ピックの期間中体育大会をやろう」と，八日から十五日まで園内オリンピックを開くことにした。このオリンピックには百三十七人の園児のうち医師から運動しても差し支えないと認められた七十人が図２．義肢園の園内オリンピック、オープ
ン競技の車いす競走

参加し，東京パラリンピックに出場している先輩たちに負けまいと大張り切り。初日の八日は午前十時から同園グラウンドで開会式を行い，中等部三年の野々下一幸君（一八）が「一生懸命がんばります」と出場者を代表して力強く宣誓した。このあと，
講堂と園内の温泉プールで，オープン競技の車いす競走，軽量級重量引き，水泳の三種目を行なったが，先生や看護婦さんの声援を浴びてみんな楽しそうだった。九日以722020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」に関する一考察

降のスケジュールは次のとおり。
▽九日

レスリング軽量級（小学部）▽十日

バドミントン▽十一日

砲丸投げ，自転車競走，腕相撲▽十二日

テニス，卓球▽十四日

ホッケー（予選）▽十五日

ホッケー（決勝リーグ），レスリング重量級（中等部） 閉会式12）

東京でのパラリンピックを契機として，大分県の義肢園で７日間にわたる運動会が行
われ，障害のある児童生徒がスポーツを楽しんだ事例が示されている。これは，パラリ
ンピックを契機とした「体育や身体活動における包括（Inclusion）」という点において，
IPC の定義するパラリンピック教育にも通ずると考えられる。とくに，東京から離れた
九州での実践事例は，オリンピック・パラリンピックムーブメントの全国的展開という点から見ても貴重である。
以上，今回は２つの事例分析にとどまるが，このように，現在の IPC が掲げるパラリンピック教育に関する内容は，1964年大会に際する取り組みにおいても部分的に実施されていたことが明らかとなった。国内では IPC の定義は目新しいが，1998年の長野大会時の事例13）を含め，日本の過去の大会時にはすでに関連する事例が多く実践されていたことが示唆される。なお，義肢園等の各特別支援学校における体育・スポーツ実践については，すでに藤田（2013）が概略を示しており14），今後はそれらを手掛かりとして日本のパラリンピック教育の変遷に関する検討を行うことが重要な課題となろう。

３．海外のパラリンピック教育に関する事例（2014年ソチ大会に際する実践を中心に）次に，海外での「パラリンピック教育」の事例を整理する。IPC のウェブサイトには，カナダ，オーストラリア，イギリス，ベル
ギーにおける事例と，2012年ロンドン大会と2014年ソチ大会におけるプログラムに関するサイトへのリンクが示されている15）。
本稿ではこのうち，筆者が現地調査を行った2014年のソチ大会における事例について紹介する。

図３．ソチパラリンピック調査（右：筆者）
73

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2⑴

2014年ソチ大会における “Paralympic Awareness” プログラム

ソチ2014組織委員会オフィシャルサイト英語版16）によれば，ソチ2014に関わるオリン
ピ ッ ク 教 育 は， 次 の ７ 項 目（“Paralympic Awareness”，“Download”，“Youthprograms”，“Sochi 2014 ABC”，“Education programs”，“Partners' educational
programs”，“Photo”）に分けて，具体的な教育プログラムを展開した。以下に，とくにパラリンピック教育に関する内容として，“Paralympic Awareness” プログラムに関連する内容を紹介する。
まず，同プログラムの目的は，ロシアにおけるパラリンピックに対する理解度の低さが指摘されたことを背景に，オリンピック・パラリンピックを契機としてバリアフリー
環境を整備し障害のある人々に対する固定観念を払しょくすること，と示されていた。
そして，その具体策として2011年に組織委員会が立ち上げた「ロシアの人々におけるパラリンピックとパラリンピックバリューに関する意識向上プログラム」では，主に以下の３つの内容が実施された。
①

アクセシビリティマップ
2012年10月23日，パラリンピックの開会まで500日と迫った日に，「アクセシビリティ

マップ」が公開された。これは，ロシア各地域からのボランティアの情報提供により完成された電子地図で，そこには障害者が気軽にスポーツを楽しめる施設の情報が集約されている。大会後もそのマップへのアクセスは継続され，2015年４月１日現在で22,416
件の施設情報が蓄積されている。

図４．アクセシビリティマップ
74

2020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」に関する一考察②“Our Champion” と学校におけるパラリンピック教育プログラム
ロシア国内のパラリンピアンが講師として，パラリンピックの価値に関する教育や，

各アスリートが困難を克服して今に至った経験談を話し，障害者スポーツへの理解促進を図った。大会の約３年前の2011年４月に開始され，ウエイトリフティング，クロスカ
ントリースキー，バイアスロン，アルペンスキー等のアスリートが参加した。また，組織委員会は学校におけるパラリンピック教育を企画し，パラリンピックの哲学や価値を普及，そして障害のある人々を迎え入れる社会の雰囲気を育てることを念頭に教育実践を行った。
③

大会期間中の文化・教育プログラムについて
オリンピック・パラリンピック期間中には，開催地，あるいは開催国を中心として「文化・教育ブログラム」が展開されるのが通例である。ソチ
大会においても，ロシアの各地域の伝統文化に関する展示やパフォーマンス等が実施された。その中で，パラリン
ピック期間に限り Sochi Art Museum で行われた視覚障害者のための絵画展を紹介する。
ここでは右の写真の通り，手で絵画の凹凸に触れることができ，絵具に含まれる香料によって部分的に香りの漂う
展示がなされていた。パラリンピックの期間中は，アスリートだけでなく，当然障害のある観光客も多く訪れる。
開催都市のバリアフリーやアクセシビリティがさかんに議

図５．視覚障害者対象の絵画展示

論される一方で，組織委員会公式の文化・教育プログラム
会場として指定された美術館で障害者を対象としたこのような展示がなされていたことは，特筆すべき内容である。
このように，
ソチ大会においては，
オリンピック・パラリンピックを契機として学校や地域における障害者理解に関する実践が多様に展開されていたことが明らかとなった。

おわりにここまで本稿では、IPC におけるパラリンピック教育の定義を紹介し、日本国内の事例として1964年の東京大会、海外の事例として2014年のソチ大会における実践事例を分析した。検討の結果は、次の通りである。

75

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

１）IPC の定義するパラリンピック教育は「スポーツを教材として，障害者に対する社会的な認知や正しい理解を促進すること」と解釈することができる。
２）1964年の東京オリンピックに向けて文部省が発行した「オリンピック読本」（中
学生用，35,000冊）では，小児麻痺を乗り越えてオリンピックのメダルを獲得したアスリートの逸話が掲載され，それは生徒の障害者スポーツに対する認識を変化させうる内容であった。
３）1964年の東京パラリンピックの期間中，障害者スポーツの先進地域であった大分
県では，別府の義肢園で６日間の運動会が開催された。パラリンピックを契機とした障害者のスポーツ参加に関するこの事例は，IPC が示す「体育や身体活動における包括（Inclusion）」という点において，パラリンピック教育の実例として位置付けることができる。
４）2014年の冬季オリンピック・パラリンピックに向けて，開催地のソチを中心として “Paralympic Awareness” プログラムが行われ，障害者のスポーツ環境の整備
や，パラリンピアンの社会的地位を向上させる取り組みが実施された。また，組織委員会が展開した文化・教育プログラムにおいて，パラリンピック期間に限定した視覚障害者のための絵画展が実施された。
以上の内容を踏まえ，2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた教育プロ
グラム，とくにパラリンピック教育の効果的な実施に向けて，まずは IPC の定義を考慮した教育目的の明確化が重要であろう。パラリンピアンの講演会や体験会の単発的な開催にとどまらず，パラリンピックの４つの価値（Courage, Determination, Inspiration,
Equality）を意識し，スポーツを教材として障害者に対する正しい理解を促進することを目的とした，実践的なプログラムづくりが課題となる。
また，1964年大会時の事例検討から明らかになったように，既存の教育内容をパラリ
ンピック教育の枠組みの中で再検討することも重要である。学校や地域において，パラ
リンピック教育として位置付けられるイベントは，すでにこれまでにも多様に展開されている。とくに，学校体育に長い歴史を有する日本において，過去の事例を系統立てて再検討していくことは，2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた国内の展
開にとどまらず，その後の国際的な展開にも多様な示唆を与えることが期待される。

762020年東京大会に向けた「オリンピック・パラリンピック教育」に関する一考察
注１）東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会ウェブサイト，https://tokyo2020.jp/
jp/organising-committee/university/index.html

2015年３月18日閲覧 .

２）東京都報道発表資料「平成27年度オリンピック・パラリンピック教育推進校について」，
http://www.metro.tokyo.jp/INET/OSHIRASE/2015/03/20p35200.htm，2015年３月18日閲覧 .
３）Naul, R.（2008）. Olympic Education, Oxford: Meyer & Meyer（UK）Ltd., Müller, N. (2004).
Olympic Education: Retrieved August 3, 2013, from Centre d’Estudis Olimpics（UAB）Web
site: http://olympicstudies.uab.es/lec/pdf/muller.pdf 等。
４）Binder, D.（2007）. Teaching values: An Olympic Education toolkit. Lausanne: International
Olympic Committee. OVEP では「オリンピズムの５つの教育的価値」として，Joy of Effort，
Fair Play，Respect for Others，Pursuit of Excellence，Balance between Body, Will andMind を挙げている。とくに，“Joy of Effort” と “Balance between Body, Will and Mind” の教
材には，パラリンピックや障害者スポーツを題材とした教材も含まれており，「オリンピック
教育」の中に「パラリンピック教育」が包括されるという見解もある。
５）Olympic Values Education Programme（OVEP）Progress Report: 2005-2010. Sport Journal
July 2011, Vol. 14 Issue 3.
６）Centre for Olympic Research & Education.（2013）. Journal of Olympic Education vol.1.
（04/2012-03/2013）. Ibaraki: CORE., Centre for Olympic Research & Education.（2014）.
Journal of Olympic Education vol.2.（04/2012-03/2014）.Ibaraki: CORE.
７）筆者による訳文。原文は，http://www.paralympic.org/the-ipc/education を参照されたい。な
お，障害者スポーツの用語として一般的に使用される “Integration”（統合）の意味を考慮すると，文中の「逆」統合とは，健常者が障害者のスポーツに触れ，障害者の視点に立ったスポー
ツ体験を行うことと考えられる。
８）文部省（1965）『オリンピック東京大会と政府機関等の協力』p.195.
９）文部省（1962）『オリンピック読本─中学生のために─』pp.20-21.
10）1964年度の中学校数（国公私立を含む）は12,310校。（参考：総務省「学校基本調査」）
11）中村裕博士は，国立別府病院整形外科科長時代にイギリス・ストークマンデビル病院に留学し，日本のパラリンピック開催の立役者となった。同大会では，日本選手団団長を務めている。
（社
会福祉法人太陽の家「中村裕博士と障がい者スポーツ」http://www.taiyonoie.or.jp/sports，
2015年）
12）『大分合同新聞』1964年11月９日，朝刊８面 .
13）「一校一国運動」や「アートパラリンピック」など，障害者の社会的認知向上に関する取り組みが展開されていた。
14）藤田紀昭（2013）『障害者スポーツの環境と可能性』，創文企画，pp.28-34.
15）http://www.paralympic.org/the-ipc/paralympic-games-education-programmes16）ソチ2014組織委員会公式サイト「sochi.ru 2014」，http://www.sochi2014.com/en/，2013年12月16日閲覧 .

77

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

A study on ‘Olympic and Paralympic Education’ Leading up to the 2020 Games─ Based on IPC’s Definition of ‘Paralympic Education’ and Analysis of Past Cases ─
Taro OBAYASHI（University of Tsukuba）

Summary
In a lead-up to the 2020 Tokyo Olympics and Paralympics, various organizations
and local governments are promoting ‘Olympic / Paralympic education.’ This paper
describes the definition of Paralympic education by the International Paralympic
Committee（IPC）and analyzes past cases from the 1964 Tokyo Games（as aJapanese example）and the 2014 Sochi Games（as an overseas example）, to be used
as reference material for examining individual Paralympic education programs. Hereare the findings:
1）
IPC defines Paralympic education is to ‘use sports as a teaching material topromote social recognition and correct understanding of people with
impairments.’
2）
The ‘Olympics Readers’（35,000 copies circulated to junior high school students）,
issued by the Ministry of Education in a lead-up to the 1964 Tokyo Olympics,
contained an episode about an athlete who overcame impairment from infantile
paralysis to win an Olympic medal. The message transformed students’ attitudes
toward disabled sports.
3）
During the 1964 Tokyo Paralympics, Oita Prefecture, known for its advanced
initiatives for disabled sports, held a six-day athletic event at a prosthetic facility.
Disabled people’s involvement in sports inspired by the Paralympics, can bepositioned as an example of a Paralympic education program in terms offacilitating ‘inclusion in physical education / activity,’ as described by the IPC.
4）In a lead-up to the 2014 Winter Olympics and Paralympics, “Paralympic
Awareness Programs” were implemented in the host city of Sochi and its
surrounding areas. The programs included developing a sporting environment
for people with disability and improving the social status of Paralympians. The
78

A study on ‘Olympic and Paralympic Education’ Leading up to the 2020 Games

cultural and educational programs staged by the organizing committee included
an art exhibition for people with vision impairment, which ran during theParalympic Games.
Based on the above findings, the paper also explores the direction of educational
programs leading up to the 2020 Tokyo Olympics and Paralympics. For Paralympic
education to spread, the paper points to the need to clarify educational objectives inlight of the IPC definition, and rebuild programs offered in the past, so as to establish
a model curriculum for practical education based on the four values of the
Paralympics（Courage, Determination, Inspiration and Equality）.

79日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」
佐藤宏美（日本財団パラリンピック研究会）

本稿は，2015年１月30日に東京・早稲田大学にて，日本財団パラリンピック研究会が早稲田大学スポーツ科学学術院と共催した標題の公開セミナーの記録を，以下の章立てで再構成したものである。
（括弧内は発言者名。プログラムおよび登壇者については p.
98を参照のこと。
）
１．1964年東京パラリンピックの遺産と，日本におけるパラリンピックの発展
２．1988年ソウル・パラリンピックの遺産と，韓国におけるパラリンピックの発展
３．パラリンピアンの声
４．2018年ピョンチャン・パラリンピックに向けて
５．2020年東京パラリンピックに向けて
６．パラリンピックの意義と魅力
７．パラリンピックに期待するもの
８．日本と韓国の連携

１．1964年東京パラリンピックの遺産と，日本におけるパラリンピッ
クの発展
東京パラリンピックは遠い昔のことではあるが，学ぶことが多くある。この50年間の変化を考えながら回顧してみたい。
1964年大会では日本の参加選手に第二次世界大戦の戦傷者が含まれていたが，2020年の東京パラリンピックに日本代表として戦争の負傷者が参加することはあり得るだろう
か。一方，車いすバスケットの試合では米国との得点差がケタ違いという状況で，見るに見かねて米国選手が日本選手にシュートの仕方を教えてくれるなど，1964年大会にはリハビリテーションの一環ともいえる運動会的な雰囲気があった。この点で現在では81

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

すっかり変わったが，それが良いことかどうかについては熟考を要する。当時，日本社会には障害者は保護するものという意識があった。1964年東京パラリンピックの日本選手の多くは就職してはいなかった。若干無理をして出場した選手もいた。しかし大会を契機に，障害者も積極的に外へ出ていくべきだという認識に変わった。障害者の顕在化が進み，日本の障害者福祉政策にも影響を及ぼした。近年は障害者アスリートを積極的に雇用する企業も現れ始めた。さらに，ボランティア精神の醸成も，1964年大会がもたらした社会意識変化の１つと言える。
今後，アジア・アフリカの新興国がオリンピック・パラリンピックを開催するにあたっても，1964年の東京大会が国内外に与えたインパクトは参考になるであろう。
1964年東京大会の第２部として，国内のパラリンピックが開催された。これには当時の日本が，脊髄損傷者に限らず障害者全体を包含するパラリンピックの開催を主張した
ものの，ストークマンデヴィルに認められなかったという経緯がある。その日本の思いは，後のパラリンピックに障害者全体が参加するようになった触媒の１つとなっている。種目数も増え，ローマ大会のメダル数が計57個であったのに対し，東京大会は計144個となった。また，パラリンピックという名称は必ずしも国際的に定着していなかったが，日本の報道機関が一斉に使いだしたことで認知されるようになった。私は，パラ
リンピックという言葉がブランドとして確立する第一歩は，実は東京大会であったと考えている。さらに，それまでは流れ解散であった大会が1964年大会から閉会式を行うようになった。オリンピックを国威発揚の場と位置付ける人は多いが，東京大会は，パラ
リンピックを通じても，世界に日本の姿を示したいと思うようになった初めての機会と言えるであろう。
オリンピック・パラリンピックのレガシーが語られるとき，いつもプラスの面が強調されるが，実際にはマイナスのレガシー，教訓もある。1964年東京大会の教訓として，
極めて重度の障害を持つ人々の存在を忘れてはならない。（以上，小倉）
1964年東京パラリンピック開催に続いて，障害者スポーツセンター開設（1974年），
長野パラリンピック開催（1998年），スポーツ基本法成立（2011年）という障害者スポー
ツ発展の大きな節目があった。
日本身体障害者スポーツ協会が1965年に設立され，東京大会の第２部大会を源流とす
る全国身体障害者スポーツ大会が毎年の国民体育大会の後に開催されるようになった。
1981年には日本身体障害者スポーツ協会に医学・技術委員会が設置され，専門家の支援を受ける仕組みができた。1998年長野パラリンピック開催以降の発展として，1999年に同協会は日本障がい者スポーツ協会として，全ての障害者のスポーツを統括する組織に82日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

生まれ変わり，その内部組織に選手の競技力向上を目的とする日本パラリンピック委員
会（JPC）が設置された。2002年には科学委員会が置かれ，専門委員会や指導者の充実が図られた。2006年に競技団体に対する強化費を配分する仕組みができ，医科学的支援が始まった。スポーツ医やトレーナーの育成，スポンサー制度の開始，クラス分け・審判など国際役員の養成，メダリスト報奨金制度など選手の競技力向上の施策も順次とられた。選手強化費は年々増加し，医学的支援も充実してきている。
全国障害者スポーツ大会は2001年より，それまでの身体・知的障害者それぞれの全国大会が統合し，全ての障害者を対象として開催されるようになった。2008年には精神障害者のバレーボールが導入され，一部の内部障害者も参加するようになった。（以上，
中森）
障害者スポーツをめぐる社会の意識変化について統計的に立証することは難しいが，大会開催地など特定コミュニティにおける意識の変化については検証が可能だと感じている。たとえば「太陽の家」があり国際車いすマラソン大会の歴史も長い大分では，子ども達が障害者に対し，どんなことに困っているかを気軽に尋ねてコミュニケーションをとるなど，互いの心がオープンになっているようだ。一校一国運動などの過程でも意識変化が生じたことは十分考えられる。
（小倉）
メディアは，1964年東京パラリンピックで種をまいたものの，しっかりと水やりをしてこなかったという印象がある。新聞報道には「立ち遅れた身障者政策の現状について」といった記事もみられ，当時の社会の認識が反映されている。毎日新聞は2014年11月に東京パラリンピック開幕50周年にあたり，社説「半世紀の歩みを示そう」や企画「東京（1964）から TOKYO（2020）へ」といった記事を掲載し，1964年のパラリンピックは，当時の障害者にとって「黒船」だったこと，大会が契機となり雇用が創出されたことなどを紹介した。
（落合）

２．1988年ソウル・パラリンピックの遺産と，韓国におけるパラリン
ピックの発展韓国がパラリンピックに初めて出場したのは，1968年のテルアビブ大会であった。
1988年ソウル・パラリンピック開催を契機に，韓国では障害者スポーツが認知され，活性化した。史上初めてオリンピックと同じ競技会場で開催し，開会式のチケットを初めて販売したのもソウル・パラリンピック。地方都市に障害者スポーツ施設が広がったことは，ソウル大会のレガシーである。

83

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

ソウル大会以前は，健常者と障害者が避け合う雰囲気もあったが，パラリンピック開催を契機に一般市民が障害者に近づくようになった。駐車場に障害者用スペースが表示されるようにもなり，障害者優先の認識が広がっている。また日本を参考に，障害者向け車両やリフト車両が韓国にも普及するようになった。年金制度も変わった。
ソウル大会ではパラリンピックをオリンピックと同じ施設で開催したので，選手村の施設の４割が，後に障害者向けマンションとして分譲された。ソウル大学の寄宿舎としても転用された。障害者と健常者が同じスペースで生活できるようになり，障害者の認識にも変化をもたらした。また，ソウル・パラリンピック開催を機に，龍仁大学に世界初の特殊体育教育科が開設された。障害者スポーツの専門人材を育成し，研究を推進する場となっている。
韓国では1960年代に障害者の人権が議論されるようになり，障害パラダイムは，リハ
ビリや治療を目的とする「医学的モデル」から，1980～90年代には障害者の人権を尊重する「社会的モデル」へと変化し，1997年に障害者福祉振興会が組織された。さらに2000年代以降は，社会的な統合を重視する「生物・心理・社会的モデル」に発展した。
ソウル・パラリンピックの経済的なレガシーとして，100億ウォン（1989年当時のレートで約20億円）の基金が創設されたことが挙げられる。これは，国際大会のメダリストに対する賞金や年金の財源となっており，2005年以降，オリンピック選手と同額の年金が継続的に支給されている。
制度面では，2005年に国民体育振興法が改正され，保健福祉部から文化体育観光部へと主管が移された。政策や法令，組織整備，福祉制度，予算にわたって大きな改善がみられるとともに，健常者スポーツと同等の国家支援を受けられるようになった。さらに
韓国パラリンピック委員会（KPC）の設立によって，中期的計画を推進できるようになった。
ソウル・パラリンピックは，韓国における障害者スポーツの原動力となり，アジアパ
ラ競技大会や国際選手権大会といったメガスポーツ大会の開催につながっている。
負のレガシーあるいは課題として，障害者スポーツ大会の観覧席には健常者が少ない
ことを挙げなければならない。ロンドン・パラリンピックで動員無しに観覧席が満員になったことに，多くの韓国選手は驚かされた。（以上，チョン）
障害者スポーツの歴史は，負傷軍人のリハビリから始まった。治療やリハビリのアプ
ローチであったため，一般市民が理解することは難しく，施設が足りず，政府支援も受けられない時代があった。1980年代に入ると障害者体育の業務を保健福祉部が担当し，運動という概念で1981年に韓国障害者スポーツ大会が始まり，1989年より全国の福祉団
84日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

体で障害者スポーツ大会を開催，2000年には各地域で順に大会を開催するようになった。
認識不足や専門性の低さ，予算不足などから，発展のスピードは遅かったが，1988年
ソウル・パラリンピック開催を機に，政府も障害者体育に関心を持つようになった。種目別の専用器具，競技規定，人材などの関連インフラが整備され，障害者スポーツ発展の土台が少しずつ築かれた。2000年代に入って障害者選手と健常者選手との地位・待遇の格差に関する社会的な論争があり，国民体育振興法改正に至った。現在では50近い実業団チームが活動し，障害者雇用の創出にもつながっている。（以上，パク）

３．パラリンピアンの声⑴

洪碩晩（ホン・ソクマン）

私が初めてパラリンピックに出場したのは，2004年アテネ大会だった。この大会を通じて得た多くの経験は大学院で学ぶ現在の基盤となり，多くの人々を前に自分の経験を語る機会にもつながっている。
パラリンピックとは，障害者にとってどのような意味を持つのか。どのように受け止めるべきなのかと考えることが，時折ある。私は貧しく不遇な幼少期を過ごした。小学校を卒業して京畿道のリハビリ院に行くことになり，初めて車いす陸上を目にしたものの，体が小さく乗りこなすことはできなかった。中学生の時には，1988年ソウル・パラ
リンピックの開会式でマスゲームに参加し，車いす陸上を間近に目にすることができた。1996年のアトランタ大会をテレビで見て，いつかパラリンピックに出場したいと思うようになった。そして大学１年のときにトレーニングを始めた。しかし2000年シドニー・パラリンピックの出場資格を得ることができず，大きな挫折を味わった私は，２年間の空白の時間を過ごした。スポンサーを得るのが難しく経済的な問題があったので，就職しコンピューター講師をしていたが，何かを失った感覚があった。同じ職場で働く同僚に「車いす陸上の話をするときの目が一番輝いている」と言われ，ふと倉庫にしまい込んでいた車いすを取り出し，再びトレーニングを始めた。それがとても楽しく面白かったのである。その後は勤務しながら夜にトレーニングを続け，2004年アテネ・
パラリンピック選抜戦に出場し，ようやくパラリンピックの出場権を勝ち取ることができた。アテネ・パラリンピックは，私の人生に転換をもたらした。
パラリンピックは，人それぞれの多彩な色を持っていると思う。障害者にとってパラ
リンピックは社会へのチャレンジともいえるが，自分の限界を突破するきっかけにもなる。
もしパラリンピックが競技力に焦点を絞ったら，重度障害の人々は参加する機会を失85日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

うことになる。たしかに人々が観戦を楽しめる大会にするためには高い競技能力を求めるべきかもしれないが，それ以外にもパラリンピックの意義があるのではないか。競争の構図を超えた新しい価値をパラリンピックは与えることができるのではないか。私たちは再考の機会を与えられている。
⑵

河合

純一

私は15歳になって失明し，その２年後に1992年バルセロナ・パラリンピックに初めて出場した。最初に出場した時は高校生だったが，すべての障害領域の選手が同じプールにいる中で，いろいろな大変さや困難があることを学び，障害者の多様性を知る大きなきっかけになった。満員に近いプール会場でレースに出て銀メダルを獲得し，翌日には現地のテレビや新聞で報道された。しかし日本の新聞には，２行の記事が掲載されたのみだった。パラリンピックを取り巻く海外の状況や障害者を見る目が理想的だと感じ，それをいずれ日本でも実現したいと思っていた。現在，自国大会を目指せる世代をうら
やましく思うとともに，自身の経験を生かしたいという思いがある。
20数年前の日本の状況から現在までの変化の大きさには，いろいろな思いがある。まず，パラリンピックの位置づけが「リハビリテーション」から「スポーツ」へと変わり，障害者スポーツの管轄も厚生労働省から文部科学省に移った。銀メダルを獲得した当時，17歳だった私は「模範的な自立更生者」として厚生大臣に表彰された。現在では文部科学省からの表彰に変わり，報奨金も支給されている。私は学業や仕事と競技生活を両立できたが，裏を返せば競技を続けるためには自分で働くことが不可欠という経済的な環境だった。しかし，パラアスリートの競技環境も変わった。パラリンピックの競技力向上に伴い，メダリストは世界的にフルタイム・アスリート化しているのが現状である。
メディアの変化も大きく，パラリンピックが全国紙の１面やスポーツ新聞，テレビでも取り上げられるようになった。やはり地元で開催された1998年長野パラリンピックの影響が大きいだろう。今後さらに報道量が増えていく中で，どのようなメッセージを伝えるべきかをアスリート自身が考えなければ，パラリンピックの価値や魅力を理解してもらうことは難しいと思っている。
社会の意識について，障害者が感じる不便さを理解してもらう必要は未だにあるものの，「障害を乗り越えて頑張っている人」というステレオタイプで見られるのを嫌う選手は多い。障害は自分たちのありのままの姿である。その上で，それぞれの限界にチャレンジするというスポーツ本来の魅力や価値，感動を共有できると良いと思う。
パラリンピックの社会的意義として，近年，一部のエリート選手を集中的に強化する86日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

ことでメダルを増産する国が増えている。現在では，選手数を増やすことがメダル数の増加に直結しなくなっている。パラリンピックのゲームとしての魅力を高めるのは選手たちであり，盛り上げるための仕組みも必要である。一方で，多様性，バリアフリー，
ユニバーサルデザイン，インクルーシブといった面で社会に貢献できるのがパラリン
ピックならではの価値であり，パラリンピック開催２度目となる東京が果たすべき役割
と言える。
⑶

田口

亜希

2010年バンクーバー大会，2012年ロンドン大会に出場したパラリンピック選手，コーチ，スタッフを対象に，日本パラリンピアンズ協会が2012年に実施した第２回アンケー
ト調査で，競技活動において，費用，練習場所，コーチ指導者の不足が大きな課題となっていることがわかった。これは2008年に行った第１回調査と概ね同様の結果である。
３割が毎日，５割が週に３～５日練習を行い，仕事と両立している。私自身もフルタ
イムの仕事を持っていたため，週末の２日間，自宅から遠く離れた練習場所へ通うだけで精一杯だった。北京大会ではどうにか決勝に残ることもできたが，パラリンピックのレベルが向上するにつれ，ロンドン大会の頃には週２日の練習に限界を感じたものである。練習場所については，たとえ自宅近くに施設があっても，バリアフリーでないため利用できないという声をよく聞く。私の通う射撃場は，他の利用者がスロープを設置してくれたことで，ある程度利用できるようになった。
競技スポーツ活動のための経済負担に関しては，選手１人当たりの個人負担は年間平均140万円を超える。射撃の練習では弾代金として１日に約１万円かかる。パラリンピッ
ク出場権獲得のための海外遠征日数は，年間10～29日の選手が多い。遠征にかけられる
日数・費用には限りがあり，選手の負担は大きい。射撃に関して言えば，銃刀法の関係で日本では国際大会が開催されないため，仕事の繁忙期以外に有給休暇を使って海外遠征を行うが，経済的な負担の重さもあり，出場できる大会は限られてしまう。
「専任コーチがいる」選手の割合は54.5％と，前回の44.7％より増加しているものの，競技により差が大きい。射撃のコーチはほぼ手弁当であり，事務局もそれぞれ仕事を持
つ４人が手弁当でまわしている状況で，年間あるいは４年間の遠征・合宿強化スケ
ジュールを立てることが難しく，組織強化の必要性を感じている。
90％以上の選手が味の素ナショナルトレーニングセンター（NTC）や国立スポーツ
科学センター（JISS）の利用を希望しているが，NTC については７割，JISS については８割の人が，利用できていないのが現状。パラリンピックで勝つためには，オリンピック選手と同等の強化拠点，コーチ・サポートスタッフ，医科学サポートが重要。
87

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

2020年に向けて状況が改善されることを願っている。
2020年東京大会の開催決定を受け，パラリンピアンを取り巻く環境は変化している。
アスリート就職支援ナビゲーション「アスナビ」には，パラリンピックを目指す選手も登録できるようになり，すでに数名の選手が企業と契約している。ただし2020年がゴー
ルではなく，その後も持続可能でなければならない。日本で３回，４回と開催できるよう，パラリンピックをさらに盛り上げていきたい。

４．2018年ピョンチャン・パラリンピックに向けて⑴

大会の主催国として第12回の冬季パラリンピックとなるピョンチャン大会は，アジアにおける開催としては長野に次いで２回目。東京は1964年にオリンピックとパラリンピックを同時開催したが，その後は政治的な問題などから別開催となり，夏季はソウル，冬季はアルベールビ
ルから，同一都市が開催するようになった。
ピョンチャンの選手村は，歴代大会とは異なり各競技場まで車で30分の距離にある。
ピョンチャン大会組織委員会は，国際パラリンピック委員会（IPC）の推奨基準や国内法に基づくアクセシビリティ・マニュアルを策定し，これに沿って運営していく。ス
ノーボードなど種目が増え，６競技74または76種目を実施する。韓国はピョンチャン・
パラリンピックの開催を通し，冬季競技をより活性化し発展させる絶好の機会ととらえている。
ピョンチャン大会に向けた課題として，韓国は冬季パラリンピックにこれまで７回参加してきたものの獲得したメダルは少ないことを挙げなければならない。開催国として，競技力を伸ばしていくことが重要である。（以上，パク）⑵

KPC の取り組み

KPC は「障害者の生涯スポーツ」「障害者の競技スポーツ」「国際スポーツの交流」
を主な事業とし，この３つのバランスのとれた発展を通じて，障害者の生活クオリティの向上，障害者スポーツの裾野拡大および競技力の向上を目指している。
生涯スポーツに関しては，障害者のスポーツ教室および同好会活動の支援，訪問生涯スポーツサービスプログラムの運営，障害者の生涯スポーツ指導者の配置（261名）等を推進している。KPC と自治体の１：１のマッチングファンドを設け，遠征費や指導者の費用も支援している。こうした取り組みによって，障害者の生涯スポーツ参加人口は2006年の4.4％から2014年には14.1％と増加した。今後さらに拡大をめざしたい。

88日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

競技スポーツでは，加盟団体の支援および運営，韓国代表選手のトレーニング支援と新人選手の育成，全国障害者スポーツ大会の開催を推進している。現在，障害者スポー
ツの実業団は全国で18種目47チームある。193名のアスリートが活動し，選手引退後のプログラムも開発されている。健常者・障害者の区別なく，代表チームにはトレーニン
グセンターや科学的支援が十分に整備されている。メダルを獲得すると体育年金が支給されるようになる。その他に国家的褒賞制度（ポイント制）もある。指導者にも選手と同じ制度が適用される。
経験とノウハウを新興国と共有するため，2015年に韓国国際協力団（KOICA）障害者スポーツ開発支援事業を立ち上げ，障害者スポーツの指導者やスポーツ用品の支援等の国際交流を行っている。スポーツキャンプやドリームプログラムといった新興国との交流事業を推進し，冬季スポーツに弱い国の参加拡大もめざしている。
現在，1,000億ウォン（約110億円）程度の国家予算が障害者スポーツに投じられているが，ピョンチャン大会に向けて，年間14億ウォン（約1.5億円）の追加予算をつけている。
冬季競技が自然と活性化するような事業を推進していく必要がある。KPC では，冬季大会の競技における若手選手の育成プログラム，用具・備品の支援，スポーツ科学に基づいた指導など，さまざまな取り組みを計画している。長期的な発展の基盤となるよう，子ども向けキャンプや合宿，実業団創設の支援事業も行っていく。
今後の課題として，競技力強化に向けた政策的支援，国民の認識向上，広報，そして，
施設・指導者の拡充が挙げられる。戦略的なアプローチも重要。約70ある雪上種目を組織的に強化し，メダル獲得にこだわっていきたい。夏季競技の有望選手を冬季競技に転換して短期間に競技力向上をめざすことも検討されている。現在はトレーニング施設が少ないが，大会をきっかけに施設が整備され，競技の活性化につながることを期待する。
2018年ピョンチャン・パラリンピックでは，国際基準のパラリンピック施設を整備するとともに，パラリンピック・ムーブメントに寄与し，世界の人々が冬のスポーツを楽しむことを通じて一つになるという新たなレガシーを作っていきたい。冬のスポーツを楽しむためにアジアからピョンチャンを訪れる人々は，毎年５% 増加している。その流れに，障害者も加わることのできる機会を作っていきたい。（以上，キム，パク）

５．2020年東京パラリンピックに向けて⑴

大会開催の意義

車いすテニスで2006年以降，世界ランキング１位を維持し続けている国枝慎吾選手
89

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

が，ロンドン大会で堂々の２連覇を遂げた際，「ここロンドンで観衆を沸かせたプレーを，日本の大観衆の前で見せるのが夢です」と語った。彼の夢は，パラリンピックに出場した選手関係者の多くが抱く想いでもある。この夢が実現できるという意味においても，2020年東京パラリンピック開催の意義は大きい。（鳥原）東京は世界の都市で初めて，２回目のパラリンピックを開催することになった。高齢化社会をレガシーとする意味においても，日本は重要なタイミングで2020年を迎えることになる。パラリンピックの認知度が高まるにつれ「オリパラ」という言葉も浸透してきた。今後さらにオリンピックとの一体化が進展することが期待される。（平田）2020年東京パラリンピック開催の第一の意義は，わが国の障害者スポーツの新時代を開く改革促進の起爆剤になるということ。今後，東京オリンピック・パラリンピック組
織委員会（TOCOG）を中心に東京パラリンピックの成功に向けた本格的な準備段階に入るが，その中で日本選手団の成績向上やパラリンピックの社会的啓発などの諸施策を，オールジャパン体制で推進することに大きな意義がある。第二の意義は，インクルーシブな社会の変革を促す契機となること。パラリンピック競技には障害者が行う特別なスポーツとしてではなく，エリートスポーツとしての魅力がある。そして自ら障害を乗り越え，持てる機能を最大限に生かして限界に挑戦するアスリートの姿に，多くの人が感銘し，勇気や希望を与えられる。こうした観戦体験を通じて障害者スポーツの理解や関心が高まり，ひいては障害そのものに対する社会の認識が変わり，バリアフリー
社会，インクルーシブな社会への変革が進むことが，パラリンピック開催の最大のレガシーとなる。これこそがパラリンピック固有の価値であり，社会的・経済的意義は極めて大きい。
成功に向けた最重要課題は，「チケット完売による全競技満員の観客」を実現すること。小中学生を含めた若い世代の人々の障害者スポーツへの理解・関心を高めることが肝心。パラリンピック成功のための「連帯」が，今後重要性を増してくる。（以上，鳥原）⑵

JPC の取り組み

欧米先進国と日本の間で競技力の差が広がっている理由として，障害者スポーツに対する社会の認知度が低く，また国を挙げて世界トップレベルのアスリートを育てる環境の整備が遅れていることが挙げられるが，こうした現状を改革する新たな動きがすでに始まっている。
2011年にスポーツ基本法が施行され，障害者を含むすべての人のスポーツ権が定められた。2013年３月には日本障がい者スポーツ協会が，新たな時代を開く「日本の障がい者スポーツの将来像（ビジョン）」を発表した。「ビジョン」の目指すものは，障害者ス
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日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

ポーツの普及拡大と世界トップレベルの競技力向上を好循環させながら，スポーツを通じて障害者の自立と社会参加を促し，活力ある共生社会を実現すること。身近な場所でのスポーツ参加，国際競技力の強化，活力ある共生社会の実現，国際連携の強化，アジ
アでの普及への貢献，スポーツ関係団体・機関との連携強化など具体的な目標を掲げている。2020年・2030年に向けたアクションプランを策定し，見直しを含め計画的に，その実現に向けて進めている。
JPC は近年，メンタルや栄養，動作解析，トレーナー，映像サポート，メディカル
チェック，フィットネスチェックなど，オリンピック選手と同様の強化策を独自に取り入れてきた。2015年度からの新規事業として，オリンピック選手と共同利用のトップア
スリート強化拠点設置と強化選手への強化費の支給，JPC ナショナルコーチ制度などを推進していく計画である。報奨金の額はソチ・パラリンピックで金メダリストが150万円に引き上げられたが，2020年東京パラリンピックではぜひオリンピックと同額にしたいと考えている。
JPC の国際貢献として，これまで IPC 理事（2012年），アジア・パラリンピック委員
会（APC）副会長・医事委員長（2014年）を輩出してきた。今後に向け，アジアを中心とした開発途上国へのスポーツ支援を企画している。（以上，鳥原，中森）⑶

政府の取り組み2020年に向けて政府に求められる役割は多岐にわたる。政府のオリパラ閣僚会議が掲げる７項目の取り組みの全てに，パラリンピックと共生社会の概念が盛り込まれていることを強調しておきたい。とくにパラリンピック開催時に首都直下型地震や大事故が発生した場合，障害者，外国人，日本人が協力して危機に対応するためのマニュアルの策定が重要である。それが2020年東京大会の大きなレガシーの１つになると確信している。
競技施設・公共施設等のバリアフリーについては，アクセシビリティ協議会において，
IPC の定める推奨基準に準拠した対応を進めている。ロンドンの駅では，車いすがホームまで乗り入れ可能であることが白いマークで，車いすが車内まで乗り入れ可能である
ことが青色のマークで表示されている。こうした駅や道路の案内やピクトグラムなど，取り組みを進めたいと考えている。
（以上，平田）６．パラリンピックの意義と魅力
パラリンピックは半世紀を超える歴史を経て，今日ではオリンピック閉会後に同一の都市，組織委員会，競技施設で開催することがルール化され，オリンピック，サッカー

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日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

ワールドカップに次ぐ世界第３のスポーツの祭典に発展した。ロンドン大会では，164の国・地域から4,237人の選手が参加し，278万枚のチケットを完売した。世界中のテレビ視聴者はのべ38億人に上り，史上最高のパラリンピックと言われるまでになった。
（鳥
原）
パラリンピアンのスピード感あふれる一つ一つの動作は，選手の精神力の強さを表現している。障害者選手それぞれに感動の物語があり，それを伝えるパワーを持っている（キム）。障害の有無にかかわらず，すべての人が平等に社会参加できるようになることが，パラリンピックの意義である（チョイ）。
障害者の問題を障害者政策に押し込めるのではなく，より広い視野でみるべきである
ことを提示できる点にも，パラリンピックの大きな価値がある。（小倉）

７．パラリンピックに期待するもの⑴

関心喚起

日本財団パラリンピック研究会がパラリンピックの認知と関心，期待について2014年９月に国内約1,500人を対象にインターネットで調査を行ったところ，パラリンピックの認知度は98.2％と世界トップレベルであった。その９割以上がメディアでパラリンピックの報道に触れ，車いすバスケットなど限定的な競技を観戦している。また，ボラ
ンティアとしての参加に高い意欲を示していること，日本のメダル獲得以上に障害者の社会環境の充実に期待を寄せている人が多いことなどがわかった。
社会の関心を喚起するためには，まずは「知る」ことが大切であろう。障害に対して，配慮は必要だが，遠慮は無用である。特別視せず，「さらす」ことで，偏見の壁を取り払う必要がある。ロンドンのバスに足の不自由な方が乗車してくると，座っていた視覚障害者は座席を譲るよう促されたというエピソードが多くを物語る。メディアの役割も大きい。「観る」という観点では，義足アスリートの写真集や著作が出てきている。日
本科学未来館で2014年12月にアスリートら15人の参加により，義足のファッション
ショーも開催された。
「体験する」としては，小学校の体育や総合学習の授業でゴール
ボールの体験会が開催されている。また「事業化する」ことで継続の仕組みができ，企業の参入も促進し，雇用や競技団体のガバナンス確立への支援も期待できる。
約80年前，川本信正氏がオリンピックを「五輪」と言い換え，広く使われるようになった。パラリンピックの略語について新聞の購読者に募ったところ，友情を育む「友輪」，
夢が持てる「夢輪」，希望にあふれる「希輪」，平和を推進する「平輪」，五輪ともうひ
とつの「六輪」，健康であれば何でもできる「健輪」など，多くの提案が寄せられた。
92

日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

こうした取り組みも，パラリンピックの認知度を高める工夫と言えるだろう。（以上，
落合）
パラリンピックに参加する人の特徴として，初めは無関心であっても，理解が深まる
につれて態度が変わってくる。このことが，直接的にレガシーにつながる。ボランティ
アをはじめパラリンピックの運営に参加した人々は，その経験に誇りを持つようになる。
大会成功のための中期的な提案として，オリンピック終了後にパラリンピックを開催するという従来の順番を入れ替えることができれば，パラリンピックはより人々の関心を集めることができるのではないかと考えている。IPC と国際オリンピック委員会（IOC）の協約によって，2020年までは従来の順番での開催が続くわけであるが，その後については検討の余地があると考える。東京大会に向けて日本全国でパラリンピックのプレゲームを実施すれば，国民への広報になるとともに，その後の国際的な動きにつなげることもできる。ロンドン大会では，パラリンピック選手団118チームがプレゲー
ムやトレーニングキャンプを実施したという。これを日本全国で行ってはどうか。ピョンチャン大会は冬季のため難しいが，東京大会ではそれが可能である。（以上，チョイ）⑵

教育を通じて小中学生を含め若い世代の人々の障害者スポーツへの理解・関心を高めることが重要。学校教育の機会や競技大会をはじめ種々のスポーツイベントの機会を活用し，パラ
リンピックのアスリートから直接，競技内容やルール，自身の体験を聞くなど，心に伝わる活動を大切にしていきたい（鳥原）。大学のかかわりも重要である。大学に障害者スポーツの専門学科が設置されることを，特に期待したい（河合）。スポーツにおいて，公正・公平とはどういうことか。それを「学ぶ」ために，選手間の障害の差，国家間の経済格差など，パラリンピックはさまざまな考えるための要素を与えてくれる。こうしたことも，教育の中でとりあげてほしい（落合）。
「障害者向け」というと抵抗感が生まれがちだが，「ニュースポーツ」として教育プロ
グラムにとりいれていくことも重要であろう。多くの人々が関心を寄せ，観客として大会を訪れるようになるためにも，学校教育プログラムの一層の活性化が必要と考える。
（チョイ）
構築物をいくら整備しても「段差」を完全になくしたことにはならない。「心のバリアフリー」が重要。誰もが何気なく障害者を手伝う意識を醸成するための教育が，すでに各教育レベルで進められている。
（平田）

93

日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2⑶

報道を通じて

関心の高まりには，メディアの力が大きいと感じている。パラリンピックのメダリス
トが報道に取り上げられることで，一般の人々の見方は大きく変わる。メディアを通じて障害者スポーツの面白さを知ってもらうこともできる。メディアの力を借りること
で，パラリンピックはより発展していくことができると思う。（ホン）1988年ソウル・パラリンピックの関連記事はおもに新聞の社会面，文化面に掲載されたが，2012年ロンドン・パラリンピックの関連記事は７割以上がスポーツ面に掲載されるようになった。これは韓国社会において，パラリンピックが競技スポーツとして認識されるようになった証左と言える。
（チョン）
障害者スポーツの新聞報道を分析した学生の論文によると，日本では長野パラリン
ピックを経て，シドニー・パラリンピックで初めて関連記事がスポーツ面に取り上げられるようになったという。一方，ロンドン・オリンピックの関連記事は，スポーツ以外の政治・経済面での掲載が多い。パラリンピックも政治・経済面で語られるようになれば，レガシーの１つになると考えている。
（藤田）日本財団パラリンピック研究会の調査によれば，インターネットを通じてパラリン
ピックの情報に触れている人の割合は，新聞を通じる人を下回るという。これは今後のインターネット報道に可能性が開かれていることを示している。５年後のインターネッ
ト環境の進展を思うと，大会の動画中継やニュース配信といったさまざまな展開が期待
される。
（落合）
SNS やツイッターといったニューメディアの活用が，大会の成功を左右する要素になるであろう。パラリンピックの明確なビジョンとメッセージを世界に発信し，多くの観客の動員に結びつけたい。全国で Wi-Fi 接続が可能な韓国において，情報の波及力は計り知れず，SNS が社会全体の雰囲気を形成しているといっても過言ではない。ロンドン・オリンピック・パラリンピックが成功したのも，まさにニューメディアの役割が大きかったと思われる。
（チョイ）⑷

企業活動を通じて障害者スポーツが企業の経営理念の中に位置づけられること，そして，パラリンピッ
ク大会開催が企業の国際ブランドイメージ向上の契機の一つとなることを願う。（小倉）
企業が障害者スポーツにコミットしたときに税制面でのインセンティブを設けるな
ど，社会的な関心が高まっている中で，企業の力を取り入れる施策を講じていくべきであろう。現状では，パラリンピックを支援していることを公表しない企業も多いようだ
が，企業側のためらいがなくなるよう，どんどん支援を促したほうがよい。（落合）94

日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

韓国では実業団チームの設立とその後の活動を支援するプログラムが始まった。これにより，企業が積極的にかかわってくることを期待する（パク）。一方で，韓国政府から企業に対するスポンサーシップの要請が強く，渋々スポンサーになっている企業もあるため，企業側に否定的な考え方が残っていることにも留意したい（チョン）。資金投入が直接的に企業のメリットとなるわけではないので，パラリンピックの支援が企業のメリットにつながるモデルが必要。それが広がっていくことを期待する（チョイ）。
ご紹介した「アスナビ」では，パラリンピアンに関する問い合わせが増えていると聞く。パラリンピアンの雇用が広がることを期待したい。障害者が企業に加わることで，周囲の雰囲気は目に見えて変わる。きっかけはどうであれ，雇用が増えるのは良いことだと思う。ただし，2020年までの雇用ということでなく，持続するような仕組みを考えていく必要がある。
（田口）日本の多くのトップ企業から「2020年はパラリンピックが成功しなければ，オリン
ピックが成功したとはいえない」と言っていただいており，意識の高まりを感じる。
2020年東京パラリンピックを，障害者スポーツの裾野に広げる契機としていきたい。
（中森）⑸

健常者スポーツとのインテグレーション

日本では，オリンピック競技とパラリンピック競技の一体的な強化に向けて，健常者とパラリンピアンがともに NTC を利用する体系に切り替えることが昨年決定され，施設の整備が進められている（平田）。韓国でも，障害者スポーツと一般スポーツの調和を強調しており，認知度が高まっている。健常者と障害者が同一チームで活動したり，合同の大会を開催したりといった取り組みを通して，変化が生まれている（パク）。
一般の人々も障害者スポーツ施設には入りにくいかもしれないが，健常者が訪れて一緒に楽しむことができれば，パラリンピック・スポーツが広がりやすいと思う。2020年に向けて，興味が深まりルールなどの理解も浸透し，競技場で見たいと思われるようになることを期待する。
（田口）
リバース・インテグレーションの概念で，車いす競技など障害者が優位なスポーツに健常者が参加することで，パラリンピアンのすごさがわかり，見方が大きく変わるのではないか（間野）。体験の力は大きい。車いすバスケなどを小学生が体験すると，選手の卓越した競技能力を実感し，理解が進むという。リバース・インテグレーションは面
白い取り組みだと思う（落合）。

95日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2⑹

オリンピックとの一体性と商業化

ロンドン大会では，スーパー大手のセインズベリーがパラリンピックのみのスポン
サー企業となり，英国全土にパラリンピックが広く認知された。パラリンピックのテレビ放映も大幅に増え，視聴率においても大きな実績をあげた。テレビの放映契約といった商業的な分野でも，さらにオリンピックとの一体化が進展することが期待される。
スポーツビジネスとしてのアプローチも進むであろう。「企業の心のバリアフリー」
がとりわけ重要と考えている。観る機会が増えること，勝利を目の当たりにすることで，企業が関心を持って，普及・強化につながる。あるいは，パラリンピアンがコマーシャ
ルや番組に出演することで関連団体に資金が集まる。「勝つ」「普及する」「資金」のト
リプルミッションがうまく循環し，スポーツビジネスが成長することを期待する。（以
上，平田）
⑺

組織運営

オリンピックとパラリンピックは別々の日程で行われるが，運営組織は１つである。
オリンピックが終了しパラリンピックが開会するまでの期間に，組織を効率的に調整しなければならない。IPC と大会組織委員会の協力も不可欠である。プレ大会などで審判や大会委員が経験を積んでおくことが重要。各部署が他の部署との関連性を意識し，構成員同士でコミュニケーションをとることで，重複を避けスムーズに機能させることが
できる。
（チョイ）
⑻

レガシー

ピョンチャン・パラリンピックに関係する市民，ボランティア，大会関係者などの総数は，28,000人に上ることが予想されている。これらすべての人々が，広報，文化，イベント，教育，競技といったあらゆる分野で大会を支え，将来の障害者スポーツの発展に寄与する人的資産として，パラリンピックの重要なレガシーになると考える（パク）。
レガシーを地元の住民と共有する必要がある。経済，文化，環境といったさまざまな分
野で，その機会を発掘する努力が求められる。また，レガシーを持続するためには，政府レベルでの支援が欠かせない（チョン）。
ある作家の言葉を紹介したい。
「1964年の東京オリンピックは，１つでも多くのメダルを獲るために石（お金）を高く積み上げていった。2020年には石を横に置いていったらどうか」という。つまり日本や韓国ほどには恵まれていないアジアの途上国に対して支援していくべきだということである。私は，この言葉に大変共感している。（落合）
国内はもとより，国際的なパラリンピック運動にどのような影響を与えられるかを第96

日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

一に考えるべき。2020年は日本が世界のパラリンピックを変えるという意気込みで進めていくべきではあるまいか。
（小倉）

８．日本と韓国の連携
アジアにおいて，冬季と夏季のオリンピック・パラリンピックが連続して開催される
ことは喜ばしい限りであり，2018年ピョンチャン大会および2020年東京大会は，必ず成功させなければならない（キム）。両大会が続いて開催されることでパラリンピック・
ムーブメントの波及効果が一層高まるよう，日韓の中長期的な連携のあり方を考えることも重要である（鳥原）。雇用や人材の課題など，日韓両国に共通分母は多い。今後も日韓が交流を深め，2018年と2020年の両大会を成功裡に開催して，韓国と日本が障害者
スポーツの強国として世界に位置付けられるよう，さらには，障害者スポーツと健常者
スポーツがともに発展するよう，足並みを揃えて成長していきたい（パク）。

97日本財団パラリンピック研究会紀要 vol.2

日韓パラリンピック・セミナー「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」
開催日時

2015年１月30日（金）13：00~18：00

会

早稲田大学

場

小野梓記念講堂

プログラム
開会あいさつ笹川

陽平

日本財団会長

基調講演「2018年ピョンチャン冬季パラリンピック大会開催の意義と課題」
金

成一（キム ･ ソンイル） 韓国パラリンピック委員会会長

基調講演「東京パラリンピックの成功に向けて」
鳥原光憲

日本パラリンピック委員会会長

第１セッション「パラリンピック大会が残したもの～過去の大会の遺産と教訓」
モデレーター：藤田紀昭

同志社大学大学院スポーツ健康科学研究科教授「1964年東京パラリンピックが残したもの」
小倉和夫

日本財団パラリンピック研究会代表「1988年ソウル・パラリンピックが障害者スポーツに及ぼした肯定的
影響とパラリンピックレガシー」
全惠子（チョン ･ ヒェザ） 順天郷大学スポーツ科学科教授「1998年長野パラリンピックとパラリンピック運動の発展」
中森邦男

日本パラリンピック委員会事務局長「パラリンピックが私にもたらした意味」
洪碩晩（ホン ･ ソクマン）

済州特別自治道庁

パラリンピアン（陸上）「パラリンピアンとしての歩みを振り返って」
河合純一

日本パラリンピアンズ協会会長，日本スポーツ振興セ

ンター・スポーツ開発事業推進部研究員，パラリンピアン（水泳）
第２セッション「パラリンピック大会に期待するもの～2018年ピョンチャン，
2020年東京の両大会に向けて」
モデレーター：間野義之

早稲田大学スポーツ科学学術院教授「2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて」
98

日韓パラリンピック・セミナー開催報告「2018年ピョンチャン・2020年東京大会に向けて」

平田竹男

早稲田大学スポーツ科学学術院教授「競技環境や大会運営に関する現状と課題」
朴

鍾喆 （パク ･ ジョンチョル） 韓国パラリンピック委員会生活体育部長，パラリンピアン（パワーリフティング）「日本のパラリンピック選手強化の現状と課題」
田口亜希

日本パラリンピアンズ協会理事，パラリンピアン（射撃）「パラリンピック大会に対する社会の関心喚起と大会の成功に向けて」
崔（チョイ ･ スングォン） 龍仁大学特殊体育教育科教授

承「社会の関心喚起と大会の成功に向けて」
落合博

毎日新聞社論説委員

閉会あいさつ
友添

主

催

秀則

早稲田大学スポーツ科学学術院院長

日本財団パラリンピック研究会
早稲田大学スポーツ科学学術院

協力

三菱総合研究所プラチナ社会研究会レガシー共創協議会

後援朝日新聞社，産経新聞社，東京新聞，毎日新聞社，読売新聞社，一般社団法人共同通信社，時事通信社，朝鮮日報，
日本パラリンピック委員会，韓国パラリンピック委員会，
日本パラリンピアンズ協会，笹川スポーツ財団

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Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

Summary Report on Japan-Korea Seminar on
the Paralympics “Looking Ahead to the 2018
Pyeong Chang and 2020 Tokyo Games”
Hiromi SATO
（Nippon Foundation Paralympic Research Group）
This report is a summary of the seminar co-organized by The Nippon Foundation
Paralympic Research Group and Waseda University’s Faculty of Sport Sciences, open
to the public, held at Waseda University, Tokyo, on January 30, 2015.
The seminar began with keynote addresses on the significance of the Paralympic
Games by Mitsunori Torihara （President, Japanese Paralympic Committee）, andSung Il Kim（President, Korean Paralympic Committee）.
Session 1, “What the Paralympic Games Left Behind: The Legacy and Lessons of
Past Games,” was moderated by Motoaki Fujita（Professor, Graduate School of Health& Sports Science, Doshisha University）, and included presentations and discussions
by the following panelists: Kazuo Ogoura （Director, The Nippon Foundation
Paralympic Research Group）, Hea-Ja Chun（Professor, Department of Sports Science,
Soon Chun Hhyang University）, Kunio Nakamori （Secretary General, Japanese
Paralympic Committee）, Suk Man Hong（Paralympian athlete – track）, and Junichi
Kawai （Paralympian athlete – swimming – and Chairperson of the Paralympians
Association of Japan）.
Session 2, “Expectations for the Paralympic Games: Looking Ahead to Both the2018 Pyeong Chang and 2020 Tokyo Games,” was moderated by Yoshiyuki Mano
（Professor, Faculty of Sport Sciences, Waseda University）, and included presentations
and discussions by the following panelists: Takeo Hirata（Professor, Faculty of Sport
Sciences, Waseda University）, Jong-chul Park（Paralympian athlete – powerlifting –and Manager of the Department of Education & Training, Korean Paralympic
Committee）, Aki Taguchi （Paralympian athlete – shooting – and Director of the
Paralympians Association of Japan）, Seoung-Gweon Choi（Professor, Department ofSpecial Physical Education, Yong-In University）,and Hiroshi Ochiai（Editorial Writer,
The Mainichi Newspaper）.
100

Summary Report on Japan-Korea Seminar on the Paralympics“Looking Ahead to the 2018 Pyeong Chang and 2020 Tokyo Games”

The main points were as follows.

The Social Impacts of the 1964 Tokyo Paralympics and 1988 Seoul
Paralympics
The Paralympics 50 years ago became a springboard for bringing visibility to theissues of people with disabilities and promoting welfare policies in Japan. The Games
had a wide-ranging impact on society. For example, the public saw people withdisabilities gaining employment, and a volunteer spirit was cultivated. National games
were held as a second part to the Tokyo Games, which included people withdisabilities other than spinal injuries. This led to the subsequent participation ofpeople with various types of disabilities in the National Sports Games for Physically
Disabled Persons and the Paralympic Games.
In Korea, the Paralympics became a springboard for bringing the general public
and people with disabilities closer together. The facilities of the athletes’ village, used
for both the Olympic and Paralympic Games, were turned into residences anduniversity housing. People with and without disabilities began to live in the same
space, and this in turn changed the general public’s perception of people withdisabilities. With regard to economic legacy, a 10 billion Korean won（approximately
2 billion Japanese yen at the exchange rate in 1989）fund was established, whichbecame the funding source for the prize money and pensions of international
tournament medalists. Today, in Korea, sports for disabled people receive the samelevel of government support as sports for non-disabled people.

Paralympians’ Perspective
For people with disabilities, the Paralympics are both an opportunity to challengethemselves in society and to exceed their own limits. On the one hand, a high level ofcompetitive ability may be desirable to make the Games more enjoyable for viewers.
On the other hand, focusing only on competitive abilities would cause people withsevere disabilities to lose out on opportunities to participate. The Paralympics may beable to contribute to creating new value by stepping beyond the paradigm ofcompetitions.
We as athletes need to think about what messages we should communicate inorder to deepen people’s understanding of the value and attractiveness of the101

Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group vol.2

Paralympics. We hope that challenging our respective limits in each sport will enable
us to share the value and attractiveness of the Paralympics with the general public.
Many Paralympians in Japan consider costs and the lack of training facilities andcoaches as major challenges. Significant progress has not been observed in theseareas over the past several years. While many athletes wish to utilize official training
facilities, few are able to do so in reality. To have any hopes for a medal,
Paralympians require the same level of training facilities, coaches, support staff, andmedical science support as Olympic athletes. It is hoped that the situation will
improve in the lead-up to 2020.

Significance and Expectations of the Paralympics
Hosting the Paralympic Games will drive reforms which will open up a new era ofdisabled sports and encourage inclusive social transformations. Paralympic
tournaments have appeal as elite sports tournaments. Seeing athletes test their limits
by utilizing their abilities to the maximum will inspire, and give courage and hope tomany people. Watching these tournaments will deepen people’s understanding andinterest, and by extension, change society’s perception about disabilities, and lead to atransformation into a barrier-free and inclusive society. The significance of hosting
the Paralympic Games lies in achieving a society in which everyone can participate
equally, regardless of whether or not they have disabilities.
To stimulate public interest, it is important that the Paralympics are understood,
watched, experienced, and commercialized.
It is especially important to increase the understanding and interest of young
people, including primary and junior high school students, in disabled sports. It is
hoped that activities are implemented to reach people by making use of school
education and various sports event opportunities. University involvement is alsoessential. It is hoped that specialization in disabled sports is established atuniversities.
The evolution of the media thus far makes clear that the media plays a significant
role in deepening the understanding and interest of the general public. The
Paralympics are expected to further evolve by borrowing the power of the media.
Internet media in particular will open up a variety of possibilities. Furthermore, it isanticipated that the use of new media, such as SNS and Twitter, will determine the102Summary Report on Japan-Korea Seminar on the Paralympics“Looking Ahead to the 2018 Pyeong Chang and 2020 Tokyo Games”

success of the Games.
It is hoped that disabled sports will become a part of corporate philosophy. Hosting
the Paralympic Games will become an opportunity for companies to elevate theirglobal brand image. It is further hoped that a model will be developed in which
supporting the Paralympics will lead to benefits for companies, and that this model
will spread. If athletes enhance their competitive abilities and “win,” this will likely
lead to the promotion and growth of the disabled sports business and increased“financing” for further improvement of competitive abilities.
Olympic and Paralympic tournaments are being strengthened in an integrated
manner. Such efforts include the joint utilization of training facilities, joint team
activities, and the hosting of joint games. Based on the concept of reverse integration,
it will be meaningful to implement initiatives in which non-disabled people participate
in sports that disabled people have an advantage in, including wheelchair sports. In
the course of this integrated advancement of the Olympics and Paralympics, sportsbusiness is anticipated to evolve in the commercial sector.
Everyone involved in the Paralympic Games, including the tens of thousands ofvolunteers, will become an important legacy of the Paralympics as human “assets”
that contribute to the evolvement of disabled sports in the future.
With the winter and summer Paralympic Games being hosted consecutively in
Asia, a major legacy will be to ensure they have vital ripple effects on the Paralympic
Movement not only in Korea and in Japan, but also internationally.

103

執筆者
小倉

和夫

日本財団パラリンピック研究会
独立行政法人国際交流基金
青山学院大学代表

顧問

特別招聘教授デイビット F. H. レッグ
マウント・ロイヤル大学健康・体育学部教授（2011年－）

国際パラリンピック委員会スポーツ科学委員会
カナダパラリンピック委員会

委員（2014年－）

委員（1999年－），会長（2010－

2013年）
トロント2015パラパンアメリカン大会
ヒェザ

チョン

順天郷大学スポーツ科学科

理事（2010－2013年）

教授（1992年－）

国際パラリンピック委員会女性スポーツ委員会

委員（2010－2014年）
韓国パラリンピック委員会女性スポーツ委員会

委員長（2007－

2013年）
世界特殊体育学会（IFAPA） アジア地域代表（2011年－）
韓国ローンボウルズ連盟
番定賢治

国際理事（1997年－）

東京大学大学院総合文化研究科（国際社会科学専攻）博士後期課程
日本学術振興会

特別研究員（DC２）

日本財団パラリンピック研究会
大林太朗

筑波大学人間総合科学研究科（体育科学専攻）博士後期課程
日本学術振興会

佐藤

宏美

元研究員

特別研究員（DC２）

日本財団パラリンピック研究会

元研究員

日本財団パラリンピック研究会

上級研究員

105

Authors
Kazuo OGOURA

Director, Nippon Foundation Paralympic Research Group
Senior Advisor, The Japan Foundation
Guest Professor, Aoyama Gakuin University

David Frederick Harrison LEGG, Ph. D.
Professor, Mount Royal University, Department of Health andPhysical Education（2011- ）Member, Sport Science Committee, International Paralympic
Committee（2014- ）Member, Canadian Paralympic Committee（1999- ）, President（2010-2013）
Board Member, Toronto 2015 Pan Parapan American Games（2010-2013）
Hea-Ja CHUN, Ph. D.
Professor, Soon Chun Hyang University, Department of Sports
Science（1992- ）Member, Women in Sport Committee, International Paralympic
Committee（2010-2014）
Chairperson, Women in Sport Committee, Korean Paralympic
Committee（2007-2013）
Asia Representative, International Federation for Adapted
Physical Activity（2011- ）International Director, Korea Lawn Bowling Association（1997- ）Kenji BANJO

Doctoral Student, The University of Tokyo, Graduate School ofArts and Sciences, Department of Advanced Social andInternational Studies
Research Fellow（DC２）, Japan Society for the Promotion of
Science（JSPS）
Former Research Fellow, Nippon Foundation Paralympic

106Research Group
Taro OBAYASHI Doctoral Student, University of Tsukuba, Program in Physical
Education, Health and Sport Sciences
Research Fellow（DC２）, Japan Society for the Promotion of
Science（JSPS）
Former Research Fellow, Nippon Foundation Paralympic
Research Group
Hiromi SATO

Senior Research Fellow, Nippon Foundation Paralympic Research
Group

107

日本財団パラリンピック研究会紀要

第２号

2015年５月発行
発行者
日本財団パラリンピック研究会〒107-0052 東京都港区赤坂１-３-５ 赤坂アビタシオンビル４階
電話：03-5545-5991
Fax：03-5545-5992
URL: http://para.tokyo/

The Journal of the Nippon Foundation Paralympic Research Group Vol. 2
Published in May 2015
Publisher
Nippon Foundation Paralympic Research Group
1-3-5-4F, Akasaka, Minato-ku, Tokyo 107-0052 Japan
Tel: +81-（0）3-5545-5991
Fax: +81-（0）3-5545-5992
URL: http://para.tokyo/english/
ISSN 2189-1672