令和 4 年 12 月

山口県医師会報

第 1948 号

今月の視点
フレイル健診の概要と意義（健康寿命維持のために）
専務理事

伊藤真一

優れた保健・医療システム（1961 年からの国間（平均寿命と健康寿命の差）は男性 9.13 年、衛生対策などにより、現在わが国は世界最高水準

男性が 72.68 年、女性が 75.38 年となっており、民皆保険制度導入や高度な医療技術など）や公衆の平均寿命（男性 81.47 歳、女性 87.51 歳）を達成することができた。総務省統計局が 2022 年
9 月に公表した 65 歳以上の高齢者人口は 3,627万人となっており、前年に比べ 6 万人増加し過去最多となり、総人口に占める割合（高齢化率）は、1950 年（高齢化率 4.9%）以降一貫して上昇が続き、1985 年に 10％、2005 年に 20％を超え、2022 年は 29.1％となった。また、人口のボリューム層である「団塊の世代」（1947 ～ 49 年生まれ）
が 2022 年から 75 歳を迎え始めたことから、75歳以上の後期高齢者人口は 72 万人増の 1,937 万人となり、総人口に占める割合が初めて 15％を超え、2030 年には 19.2％となり、後期高齢者女性 12.68 年であった。2019 年の健康寿命は、それぞれ 2010 年と比べて延びている（2010 年→ 2019 年：男性 2.26 年、女性 1.76 年）。さらに、同期間における健康寿命の延びは、平均寿命の延び（2010 年→ 2019 年：男性 1.86 年、女性 1.15年）を上回っている。この結果からは、以前と比較して平均寿命が延びて、元気な高齢者が増えていることが示唆されてはいるが、寿命を迎える前に、男性で約 9 年、女性で約 12 年、要介護状態にあることを意味する。健康長寿社会の実現には、健康寿命を延ばし、この要介護状態にある期間を減らすことが必要となる。

近年、高齢者は健常な状態から要介護状態に至の人口は 2,000 万人を超えると推定されている。

るまでに、「フレイル」という中間的な段階を経位のイタリア（24.1％）を 5 ポイント上回って海外の老年医学の分野で使用されている英語の国連のデータで各国の高齢化率と比較すると、2ていると考えられるようになった。フレイルは、おり、現在、日本は世界でも類を見ない超高齢社「Frailty」（フレイルティ）が語源となっている。

山 口 県 に お け る 高 齢 化 率 は、2019 年 に は「脆弱」などを意味しており、加齢に伴う予備能会を迎えている。

34.3％と全国（28.4％）よりも 5.9 ポイント高く、全国第 3 位の高齢化率となっており、全国に 10年先行して高齢化が進んでいるとされ、2022 年の最新データでも高齢化率 35%（全国第 3 位）と報告されている。

2010 年の厚生労働省の発表では、日常生活に制限のない期間（健康寿命）は男性 70.42 歳、女性 73.62 歳であり、日常生活に制限のある期「Frailty」を日本語に訳すと「虚弱」や「老衰」、力低下のため、ストレスに対する回復力が低下した状態を表している。要介護状態に至ると不可逆性が高くなることから、その前の段階で予防することが肝要であり、そのハイリスク状態に関わる因子の探索が行われ、2001 年に Fried らにより

「Frailty」に関する 5 つの因子（1.shrinking( からだの縮み )―体重減少、2.exhaustion( 疲れやすさ )―易疲労感、3.low activity( 活動の少なさ )―身体活動量の低下、4.slowness( 動作の緩慢さ )―767

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歩行速度の低下、5.weakness( 弱々しさ )―握力

く、多くの場合、フレイルは生活機能障害や死亡

日本老年医学会は高齢者において起こりやすい

健常な状態から“プレフレイル”の状態を経てフの低下）が報告された。

「Frailty」に対し、正しく介入すれば戻るという意味があることを強調するため、“Frailty”の日本語訳 として“フレイル”を使用する提言がななどの負のアウトカムを呈す。プロセスとしては、レイルへと進行、さらに進行すると介護を要する機能障害の状態に陥るとされる（図 1）。

身体的フレイルは、前述の Fried らが提唱したされた（2014 年）。フレイルは、厚生労働省研究

表現型モデルを指すことが多い。加齢に伴うミ機能や認知機能等）が低下し、複数の慢性疾患の酸素消費量や安静時代謝率の減少を経て、身体班の報告書では「加齢とともに心身の活力（運動併存などの影響もあり、生活機能が障害され、心身の脆弱性が出現した状態であるが、一方で適切な介入・支援により、生活機能の維持向上が可能な状態像」とされており、健康な状態と日常生活でサポートが必要な介護状態の中間を意味する。
また、日本老年医学会のステートメント（2014年）によれば、フレイルは、筋力の低下により動作の俊敏性が失われて転倒しやすくなるような身体的問題のみならず、認知機能障害やうつなどの精神・心理的問題、独居や経済的困窮などの社会的問題を含む概念とされる。つまり、3 つのタイプのフレイル（身体的 (physical) フレイル、認知的 (cognitive) フレイル、社会的 (social) フレイル）が存在し、多面的な側面を持つとされる。身体的、認知的、社会的などの多面的な問題は重複しやす

トコンドリア機能やホメオスタシスの低下から的症状が表出されると考えるモデルである。身体的フレイルの評価に用いる基準は CHS 基準（又は Fried 基準）と呼ばれる。この名称は、Friedら米国ジョンズ・ホプキンス大学の研究グループが中心となって行った Cardiovascular HealthStudy という多施設研究の頭文字に由来している。CHS 基準では、体重減少、筋力低下、疲労感、歩行速度低下、低活動の 5 項目が検討項目である。聞き取りだけではなく、握力や歩行速度の計測、簡易質問票を用いた余暇活動エネルギーの推定を含んでいる。本邦では欧米人との体格差を考慮して、日本版 CHS 基準（J-CHS 基準）が開発され（図 2）、日本人に特化しただけでな

く、オリジナルの CHS 基準をより簡素化するなど、臨床応用しやすく工夫されている。

図 1（東京大学高齢社会総合研究機構『フレイル予防ハンドブック』参照）

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認知的フレイルは、①身体的フレイルと認知機して導入された。基本チェックリストは、「はい」

Rating：CDR で CDR0.5 の「認知症疑い」に相当と日常生活関連動作、運動器、低栄養状態、口腔機能、能 障 害（ 臨 床 認 知 症 評 価 尺 度 Clinical Dementia

又は「いいえ」で回答する自記式質問票であり、定義）が共存すること、②アルツハイマー型もしく閉じこもり、認知機能、抑うつ気分の 7 領域 25はその他の認知症でないこと、の双方を満たす状個の質問群からなっている。この各領域において、態として国際栄養加齢学会（International Academy

二次予防事業対象者又は留意すべき対象者の選定on Nutrition and Aging：IANA）と、国際老年学協基準が決められており、地域在住高齢者を対象と会（International Association of Gerontology andGeriatrics：IAGG）が操作的に定義した。現在まで、明確な診断基準が定まっていないが、認知的フレイルの頻度は数％（1 ～ 5%）程度と推定される。

した疫学調査において妥当性が検証されている。
選定基準の中で、「うつを除く 20 項目中 10 項目以上に該当する場合」に自立機能を失う危険性が最も高く、多面的な評価の重要性が示唆されてい社会的フレイルも同様に、定義が定まっているる。基本チェックリストに含まれる各領域は、近とは言えない広義のフレイルの一側面である。基

年注目されている「フレイル」の要素としても重本的社会ニーズの充足、社会資源、社会的行動や要なものである。 これらの要素をすべて含む基本活動、一般的資源という独立した要素が互いに影チェックリスト総合点は、他のフレイル評価法と響しあって社会的フレイルが引き起こされるとい有意な相関性を示す。

う考え方が主流となっている。

また、総合点に基づくフレイル状態の評価は、3 つのフレイルを包括的に評価する指標とし予後予測の点でも有用性が認められ、フレイル本チェックリストが最も用いられる。基本チェッによる評価と各領域別の評価を組み合わせることて、老人保健事業・介護予防事業で用いられる基評価法として妥当性があると考えられる。総合点

クリストは，近い将来介護が必要となる危険の高で、フレイル状態の把握のみならず、介入すべきい高齢者（二次予防事業対象者）を抽出するス対象領域の特定にも利用できる。

クリーニング法として開発され、2006 年の介護後期高齢者については、フレイルに陥るリスク保険制度改正の際に、介護予防把握事業の一部とを抱えていることから、現役世代のメタボリック

図2769

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シンドローム対策と異なり、フレイルに着目した

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従来の特定健診（40 ～ 74 歳が対象）の「標疾病予防・重症化予防の取組みとして、運動、口準的な質問票」は、メタボリックシンドローム対必要がある。こうした状況をふまえ、厚生労働省者の特性を把握するものとしては十分ではなかっ腔、栄養、社会参加などのアプローチを進める策に着目した質問項目が設定されており、高齢は 2015 年の医療保険制度改革で、後期高齢者のた。厚生労働省は、後期高齢者を対象に行う健診保健事業について、「高齢者の心身の特性に応じ、保健事業を行うよう努める」「健康教育や健診にで活用されている現行の質問票に代わるものとして、フレイルの状態になっているかチェックする

加え、保健指導・健康管理、疾病予防に係る本人「後期高齢者の質問票」を 2020 年度より導入す高齢者（特に後期高齢者）は複数の疾患をもつほになった。「後期高齢者の質問票」は、フレイルの自助努力に対する支援を行う」ことを求めた。
か、フレイルやサルコペニア、認知症なども進行など高齢者の特性をふまえて健康状態を総合的に（1）健康状態、（2）心把握するという目的から、しやすい。ガイドラインでは、こうした高齢者のの健康状態、（3）食習慣、（4）口腔機能、（5）体特性を踏まえた保健事業を実施することを求めて重変化、（6）運動・転倒、（7）認知機能、（8）喫煙、いる。

図3

770ることになり、「フレイル健診」と呼ばれるよう令和 4 年 12 月

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第 1948 号（9）社会参加、（10）ソーシャルサポートの 10性腎症の重症化を予防する取組を推進しており、事業の実際、回答高齢者の負担を考慮し、15 項受診者に対して受診勧奨等を行っている。現行で類型を示しており、これまでのエビデンスや保健KDB などを活用して、糖尿病治療中断者や健診未目の質問で構成されている（図 3）。フレイルには HbA1c 7.0% 以上の高齢者を抽出しているが、関係する項目がほとんどであるが、健康的な生活

今後は HbA1c のみでなく、質問票のフレイル関習慣に関する項目（運動習慣、喫煙等）も組み込まれている。なお、特定健診の質問票では血圧、連項目を抽出条件の参考にするべきと思われる。

高齢者健康寿命の延長を目指す「フレイル健血糖、脂質異常症の服薬状況や脳卒中、心臓病、診」が開始と同時に、不運にも COVID-19 の感染保データベース（KDB）を参照して客観的に把握られることとなり、健診を見送る高齢者が多かっ腎不全の既往歴を尋ねているが、本事業では国拡大が始まり、通所事業や保健活動に制約がかけた。このような困難な状況の中でも、質問票を郵するので、質問票の項目からは除外している。厚送して高齢者の健康状態を把握し、フレイルの早生労働科学研究班では、後期高齢者約 1,000 名期発見につなげる活動を行う自治体や、返信がなを対象に feasibility を確認したが、平均 2 分程度い人や KDB で治療中断が判明した人へ電話・訪で記入可能であり誤答も少なかった。フレイルの問活動をしている自治体もあると聞く。今後、感J-CHS 基準や体力測定結果等との有意な関連もみ染予防には最大の注意を払いつつも、フレイルのられた。

また、後期高齢者において、特に糖尿病等患者視点で高齢者の健康支援をしていくことが肝要でではフレイルを合併しやすく、フレイルの合併にあり、県医師会は、かかりつけ医をはじめ地域関より糖尿病コントロールが悪化するなどの状態が係者との連携を強化するとともに（図 4）、県民知られている。糖尿病性腎症重症化予防に資するの皆様がフレイル予防の必要性を理解されるようため、山口県においても、平成 28 年度より「山啓発も併せて実施し、県の取り組みをより充実さ口県版糖尿病性腎症重症化予防プログラム」をせるよう協力していく予定である。

策定し、国民健康保険の保健事業として、糖尿病

図4771