平成２１年度

筑 波 大 学
ファカルティ・ディベロップメント活動
報 告 書

平成 22 年 7 月

筑波大学 FD 委員会

は じ め に
平成 21 年度の『筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書』が出来上がりましたのでお届けします。ＦＤ(Faculty Development)活動の推進は、本学の第二期中期目標・中期計画における教育関係の重点課題の１つにもなっていますが、全学レベルでは筑波大学ＦＤ委員会が推進役となり、他方、各教育組織等においてはそれぞれの関係委員会が中心となって組織的・継続的なＦＤ活動を展開
してきました。
本報告書は、第１章において各教育組織等におけるＦＤ活動の総合的な取組みについて調査し、その実情をまとめました。第２章では、新任教員を対象としたＦＤ研修会をはじめ、総合科目、教養外国語、組織見直しに関する研修会、さらにはキャリア支援や学生メンタルヘルス問題といった社会的ニーズの高いテーマを取り上げたＦＤ活動報告となっています。第３章では、卒業生・修了生や入学者を対象としたアンケート調査結果をとりまとめるとともに、在学生による総合科目及び共通科目を対象とした授業評価アンケートの結果を掲載しています。そして第４章では、平成 20 年度に採択された「質の高い大学教育推進プログラム（教育ＧＰ）」や男女共同参画推進室の取組み、総合科目における授業改善事
例を詳述しました。
ところで、ＦＤのＦを示すファカルティとは、大学教員個人という意味と同時に教授団という意味があります。アメリカの大学の School of ～を時として Facu1ty of ～と表現することからもわかるように、スクールを構成するすべての教授団としての役割が強調されるのです。戦前のわが国の大学教授のように、研究と教育に携わる者の職業倫理としてそれぞれの責任を果たすべく自分で努力することが当たり前の時代にあっては、このＦＤは必要なかっただろうし、それを口にすることすら恥としたでしょう。ＦＤという言葉には、したがって個人で出来ること以外に、大学人が相互扶助の精神で取り組まなければならないという意味が込められているのです。
ＦＤはその多義性を１つの特色としています。一般には、教員の資質能力の向上と訳される場合が多いですが、大学の管理運営から組織、研究・教育内容、教育方法など広範囲にわたって使用されることもあります。実際、今日のアメリカにおけるＦＤ活動には、文字通りのＦＤをはじめ、ＩＤ(Instructional Development) 、 Ｏ Ｄ (Organizational Development) 、 あ る い は Ｃ Ｄ (Curriculum
Development)という概念も存在し、授業開発や組織開発あるいはカリキュラム開発も行われています。
このうち最も狭義の意味で使われるのが、ＦＤという教員開発であり、具体的には教授法開発を指します。つまり、教え方の技能・技術であります。授業の目標から内容、授業展開、評価をはじめ、板書の取り方や声の大きさなど技術的なものまで多岐にわたります。大学教員には、免許状保持の原則が適用されず、そのため初等・中等学校教員とは異なり教育法の履修や教育実習も義務づけられていません。
通常、大学教員の多くは、大学の学部・大学院を通じて研究室や講座の中で指導教授や先輩、同僚との日常的研究・教育活動において、こうした技術や方法を身につけていきます。大学院時代にＴＡ(Teaching

Assistant)を経験し教育訓練を積み重ねる者もありますが、わが国ではこのような例はまだ少数に過ぎません。多くは、研究室訓練の後に新任教員となり、与えられた職場での教育方針の下で自分の役割を自覚しつつ、教育訓練の経験を積み上げていくことになります。
ＦＤは多義的な言葉で、それぞれ違ったとらえ方や営みが可能ですが、最小限忘れてならないのは、自発的で自律的な側面を有することであります。他者からの強制や影響を受けずに、一人ひとりがそれぞれのライフサイクルの中でＦＤのあり方を求めていくことが肝要となります。したがって、ＦＤは単に新任教員など若手の教員のためにあるのではなく、すべての大学教員の生涯にわたる課題であるといえます。
筑波大学副学長（教育）
清

水

一

彦

目

次

はじめに
第 1 章 平成 21 年度ＦＤ活動について····················································· 1

１.１ 平成 21 年度学群・学類におけるＦＤ活動報告·········································· 2

１.２ 平成 21 年度研究科・専攻におけるＦＤ活動報告······································· 39

１.３ 平成 21 年度センターにおけるＦＤ活動報告··········································· 89

第 2 章 平成 21 年度筑波大学ＦＤ研修会について·········································· 96

２.１ 第１回筑波大学ＦＤ研修会（新任教員研修） ············································ 96
２.２ 第２回筑波大学ＦＤ研修会（「教育研究の組織編制・見直しについて」） ···················· 97
２.３ 第３回筑波大学ＦＤ研修会（メンタルヘルス研修会（第２回）） ··························· 97
２.４ 第４回筑波大学ＦＤ研修会（第２回筑波大学障害学生支援研究会） ························ 98
２.５ 第５回筑波大学ＦＤ研修会（「教育研究組織を含む組織運営方式の見直しに向けて」） ········ 99
２.６ 第６回筑波大学ＦＤ研修会（キャリア支援教職員ＦＤ） ·································· 99
２.７ 第７回筑波大学ＦＤ研修会（メンタルヘルス研修会（第３回）） ·························· 100
２.８ 第８回筑波大学ＦＤ研修会（教養外国語に関する講演会） ······························· 100
２.９ 第９回筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学「フレッシュマン・セミナーＦＤ」） ················ 101
２.10 第 10 回筑波大学ＦＤ研修会（総合科目ＦＤ研修会） ···································· 101

第3章

平成 21 年度アンケート調査（調査結果を記載） ····································· 103

３.１ 学群卒業生アンケートの結果について··············································· 103

３.２ 大学院修了生アンケートの結果について············································· 109

３.３ 卒後 20 年の卒業生アンケートの結果について········································ 115

３.４ 平成 21 年度大学院入学生アンケートの結果について ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ·········· 121
３.５ 平成 21 年度総合科目アンケート結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ············ 125

３.６ 平成 21 年度 TWINS による共通科目について·········································· 131

３.７ 平成 21 年度ステークホルダー調査の結果について

第 4 章 平成 21 年度研究調査···································· 133··························································· 138

４.１ 国際シンポジウム「高等教育におけるプロフェッショナル・ディベロップメント」
について 河内真美 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ··········· 138
４.２ 平成 21 年度 男女共同参画推進室 FD 活動報告 遠藤雅子
４.３ 総合科目の改善に向けた取組みについて····························· 146············································· 156

１.「知的財産のしくみ（特許権）」 岩澤まり子······································ 156

２．「21 世紀の環境･エネルギー問題と科学･技術の役割」 中村潤児····················· 159

おわりに·············································································· 164

関連規則·············································································· 165

第１章

平成 21 年度ＦＤ活動について

平成 21 年度における各教育組織のＦＤ活動について、下記【資料】のような実情調査を行いました。その結果をまとめたものを以下に報告します。
これらの結果は、本学で行われているＦＤ活動について情報の共有を図り、各教育組織でのＦＤ活動を活発化する一助になるものと確信します。
教職員、学生の皆さんも、本学においてどのよ
うなＦＤ活動の取組が行われているかを知っていただき、本学のＦＤ活動のさらなる活性化にご協力いただくことをお願いいたします。

【資料】
平成 22 年 2 月 19 日
学群長・学類長
研究科長・専攻長

殿
副学長（教育担当）
ＦＤ委員会委員長

清
溝

水
上

一 彦
智恵子

平成 21 年度各教育組織のＦＤ活動における総合的な取組状況の調査について（依頼）
このことについて、平成 20 年度と同様に（「平成 20 年度筑波大学ＦＤ活動報告書」を参照）、各教
育組織のＦＤ活動について下記のように取組状況の調査を行うことになりました。調査結果は、「筑波大学ＦＤ活動報告書」の作成、今後のＦＤ活動の見直し・改善、大学機関別認証評価等の基礎資料として活用することになりますので、ご協力願います。
また、本学のＦＤ活動の取組については、各教育組織間で情報の共有化を図るため、公開し調査資料として活用することをご了解願います。
なお、以下の事項についてご留意願います。
・ ＦＤ活動は、各教育組織として重要な事項ですので、各教育組織の長が取りまとめのうえ、ご報
告願います。
・ 学類や専攻など複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、各組織の長は共通する部分もご回答のうえ、「○○と共通」と記載して下さい。
・ 各組織の長は、調査の内容を当該組織のＦＤ委員会等と十分に打合わせのうえ、ご回答いただきますようよろしくお願いいたします。
記（１）調査項目
平成 21 年度の各教育組織におけるＦＤ活動について（複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、各組織の長は共通する部分も回答のうえ、「○○と共通」と記載して下さい）。
（２）回答方法
別添回答様式により、各組織の長から各支援室の教務担当を経由のうえ、教育推進部
ＦＤ担当宛てご回答願います。回答期限は平成 22 年 3 月 31 日（水）とさせていただきます。
（３）特記事項
各学群長・各研究科長におかれましては、各学群・各研究科としてのＦＤ活動の取組状況をご回答願います。
各学類長・各専攻長におかれましては、各学類・各専攻としてのＦＤ活動の取組状況をご回答願います。
なお、各教育組織のＦＤ委員にも、教育推進部ＦＤ担当から直接に本調査票を送付しております
ことを申し添えます。

－ 1 －

◎

貴教育組織において実施されたＦＤ活動の内容を、以下のＡ～Ｋにそれぞれ４００字以内で具体的に記述して下さい。複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、共通する部分もご回答の上、「○○と共通」と記載して下さい。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

本実情調査は、各組織からの上記 Ａ～Ｋ の項ては、その項目を削除してあります。

目について、各内容を具体的に記述していただく

自組織のＦＤ活動を再確認するとともに、他組方法で行いました。調査結果は、項目ごとにその織のＦＤ活動を参考にして、より一層のご協力をまま転載しました。また、回答の無い項目についお願いいたします。

１.１ 平成 21 年度学群・学類におけるＦＤ活動報告
人文・文化学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
5 月 27 日、10 月７日、1 月 27 日と計 3 回、学群の教育課程委員会を開催し、学群共通科目（コア・カリキュラム）の履修状況と授業の在り方について議論を重ねてきた。以下の 6 科目から成る
この学群共通科目も開設時から早 3 年が経過し、学群における初年次教育の重要な柱の一つとしての位置付けがより強固なものとなった。
(1)「思索と文化の世界への誘い」（哲学系の科目）(2)「文学と文化の遭遇」（文学系の科目）(3)「日本研究の視点」（日本語・日本文化系の科目）(4)「歴史―時間と空間の探求―」（史学系の科目）(5)「言語研究への誘い」（言語学系の科目）(6)「学際研究を学ぶ」（学際系の科目）

Ｂ.学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学群の教育課程委員会が中心となって、学群共通科目（コア・カリキュラム）を対象に、学生による授業評価アンケートを計 3 回実施し、その結果を関係教員にフィードバックして教育方法の更なる改善を図った。

Ｄ.単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位制度の実質化を目的に、年間修得 45 単位
上限設定及び早期卒業制度を部局細則に規定し、適切に運用している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学群の教育課程委員会が中心となって、学群共通科目（コア・カリキュラム）を対象に、学生による授業評価アンケートを計３回実施し、その結果を関係教員にフィードバックして教育方法の更なる改善を図った。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善－ 2 －平成 21 年度開設の学群共通科目（「思索と文化の世界への誘い」、「文学と文化の遭遇」、「日本研究の視点」の計 3 科目）を対象に学生による授業
評価アンケートを実施し、学生から要望の多かった以下の要改善事項等について、その都度各学類の教員会議に報告し、次学期の改善に繋げるようにした。
(1) 教員の板書・声の大きさに関わる事項(2) 資料配付に関わる事項(3) プロジェクターなど教室機材の調整等の不備に関わる事項

人文学類

Ａ.教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
人文学類は、｢｢人間とは何か」という問いを根底におき、人間存在とその諸活動の所産としての文化全般について主体的に考察し、その考察を通して、現代における諸問題にも積極的に関与し発言しうる、真に教養ある人材を育成する」という教育目標、および研究者養成のためのディシプリ
ン型の教育カリキュラムに基づき、高度な専門教
育、および少人数教育に力を入れているが、毎月開催されている学類教育課程委員会を中心に、学類の教育方針がうまく機能しているか、絶えず検証・改善を行っている。また、学類の教養教育も重視しており、学類学生が身につけるべき人文学的教養のためのカリキュラムについても、引き続き検討している。

Ｂ.学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
人文学類開設科目のなかで、人文学類生が多く受講している概論系、講義系科目を対象に、各学期に授業アンケートを実施し、授業の満足度、および学生が授業に臨む熱意など、自由記述を含む
16 項目にわたり調査を行っている。アンケート結
果は、担当教員はもとより学類教員会議で報告され、教育効果の検証・改善に努めている。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学類として定期的に行ってはいないが、社会で活躍している学類卒業生に講演を依頼した際などに、個別に意見聴取を行っている。今後は、学類
卒業生名簿をもとに、卒業生などからも意見聴取を行う予定。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．従来より、授業、単位認定、成績評価を厳格に行うよう、学類としても教育課程委員会、学類
教員会議、さらにはクラス連絡会などで教員、学生に、周知徹底している。
２．成績優秀者（前年度Ａ評価取得率 80％以上）
については、上限 45 単位の履修制限を超過し 54
単位までの履修を承認した。

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学類全体としては行っていないが、学類の各主
専攻、および各コースで、必要に応じて個別に検討し実践している。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
学類全体としては行っていないが、学類教育課
程委員会で、導入に向けて、今後、検討する予定である。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
学類長と教育課程委員長が、新任教員に対し、学類組織、学類の運営、学類の各業務、教育方針、
カリキュラムなどについて説明し、学類構成員としての研修を行っている。また、教育方法改善のための講演会なども、今後、検討する予定。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
年 2 回（6 月と 12 月）に、クラス連絡会を開催
し、教員側からは、学類長、教育課程委員長、学生担当教員、クラス担任が、また、学生側からはクラス代表、各部門担当の学生委員など、毎回 30余名が出席し、カリキュラム上、学生生活上の問
題点、改善要求などについて、活発な意見交換を行い、当連絡会で議論された事項は、学類教育に反映されている。また、クラス連絡会での討議内容について学生担当教員会議で報告している。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学類全体としては行っていないが、各教員が、必要に応じて、随時該当する学生に個別に行っている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み－ 3 －１．学生の学習支援の一環として、第一エリアＢ
棟内に、学生の自習スペースを設置した。
２．補習授業などは、学類全体としてではなく、各教員が、学生のために文献講読会、勉強会などを随時個別に行っている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
授業に対して学生がどのような態度で臨み、また授業に対する更なる改善点を把握することを目的として、3 学期末（実施期間：2 月上旬～下旬）に、本学類が主たる開設母体となっているすべての授業を対象に授業評価アンケートを実施した。
（対象授業数：186、回答率 約 63％）。
また、その結果を次年度以降の授業に反映させるために、各教員に集計結果を通知し、その結果に対するレスポンスの提出を求めた。
本学類では、学生の受講状況や改善点等に関して問題点と改善策を共有することを目的として、各部門ごとの集計結果を教員会議で公表している。

１．新入生に支給される全学版のキャリアポート
フォリオだけではなく、キャリアポートフォリオと併用できる、学類学生の 4 年間のスケジュール
や人文学類学生としての自己啓発をサポートする項目などが記載されている人文学類学生用のキャリアアップシートを独自に作成し、充実した学生生活を送ることができるようにサポートしている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による
２．フレッシュマン・セミナーの時間帯に、学類
教育効果の検証と改善の６クラス合同で、学外の講師によるキャリアアップのための講演会を、毎年複数回開催している。
1) 毎年本学類の卒業生を招き卒業後の進路に関３．例年、学類独自の就職説明会（教職希望者にする講演会を実施している。本年度は、大学院進
対しては、現職教員による教育現場に関するもの、
学生、大手民間企業就職者、高校教員の 3 名を招一般企業、公務員希望者については、内定を受けいて、大学院生や OL、教員の日常生活、ならびた 4 年次生による就職活動に関する実体験を語に学生時代に学んでおくべきことなどについてってもらうもの）を志望分野ごとに開催し、学類の講演と討論会を実施した。
学生のための就職支援を行っている。
2) ホームカミングデー終了後に、本学類卒業生
４．人文学類卒業生で、就職支援関係の仕事に従10 名ほどを学類室に招いて懇談し、本学類に対事している学外の講師を招き、企業による面接のする要望等を訊いた。
ためのセミナーおよび個別面談を行い、参加した
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する学生が個々にかなり詳細なアドバイスを受ける
取組み
ことができ、非常に好評であった。

比較文化学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

1) 45 単位を越えた授業登録を希望する学生に対しては、学類長が面接を行い、学習意欲や成績状況を慎重に確認した。
2) 履修登録の追加・変更を申請した学生に対しては、学類長が面接を行い、承認のための押印を行う前に出席状況や履修目的等を厳格に確認した。

1) 外国語教育を重視する本学類では、留学生をTA として活用する「教育プロジェクト支援経費」（「留学生 TA を活用した外国語コミュニケーシ
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能
ョン教育高度化プログラム」）を申請し、認可さ力の向上に対する取組みれた。それにより専任教員が不在の言語教育（アラビア語やイタリア語など）に対する学習支援や、授業方法等の改善を目的に、公開授業を 4 回行
授業・課外活動補助等を通して諸外国の文化研った。（思想主専攻分野。人文社会科学研究科 FD
究・学修を充実させた。
研修会と共通）2) 平成 23 年度以降の入学者に対する 2・3 年次英教育プロジェクト支援経費により、教員および語教育のあり方を検討した。その結果、外国語セ大学院生 TA をカリフォルニア大学バークレー校
ンターが 2 年次生用に開設する授業科目「専門英に派遣し、TA の活用および研修の方法、ならびに語基礎演習」を必修化することを決定した。
履修指導・メンタルカウンセリングの方法につい
3) 平成 19 年度の学群改組に伴ない導入されたカて視察を行った。この視察の報告書は学類教員にリキュラムの見直しを実施し、開設科目を精選し配布し、授業の改善・向上のために活用する。
た。

－ 4 －

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
1) 授業方法の改善等を目的に、教員および大学院生を対象として公開授業を 4 回行った。
（「現代思想特講」および総合科目「現代を読もう」の 2
科目について 2 回ずつ）
。人文社会科学研究科 FD
研修会と共通）に、学類授業ならびに学生の課外活動における異文化理解活動の支援を実施した。
3）学類室におけるコンピュータ等を利用した自主学習への設備を整備した。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

1）学類の活動を受験生や卒業生、一般市民に紹介
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のためするためにホームページの大幅な改定を実施しの講演会･シンポジウム等の開催た。
2）また、上記目的のために『広報比較文化学類』
1）本学類では本年度には新任教員はいなかったが、（冊子／CD 版）を新たに刊行した。
メンタル面で特別な支援を必要とする学生に対
3）学生支援を目的とし、休学や留学から戻り復学する取り組み方法を改善・共有するために、本学届けを提出した学生に対しては、原則として学類
類構成員となって比較的日の浅い教員を主たる
長と学生委員会委員長、クラス担任等が面接を行対象者とした、学生指導に関する FD 研修会を 10
い、休学・留学中の状況の把握や復学後における
月 28 日に実施した。ここでベテラン教員のメン支援必要性の状況把握に努めた。
タルケアの体験、海外の大学で教育経験をもつ教4）高校から寄せられた研究室訪問、出張授業、講員のメンタルケア体験を、若手教員と共有すると演会の依頼に対しては可能な限り対応し、本学類
ともに、学類における今後のメンタルケア体制のの活動の紹介に努めた。
在り方について討議した。
5）本学類の教育分野である文学や現代芸術について
Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等にの関心を高めるために、作家青山七恵氏と写真対する検証と改善家・作家飯沢耕太郎氏を招いて学類講演会を実施
し、多数の参加者を得た。
1）6 月と 12 月に学生との懇談会を実施し、カリ
6)「学際研究 VIII 学問と社会」において、出版・
キュラムや日常生活等に関して意見交換を実施
メディアへの就職を志す学生を対象として、卒業した。
生をゲスト講師として招き、e ラーニングを活用
2）上記の懇談会において学生から提出された、全した授業を実施した。
学計算機センターを利用した印刷枚数・方法等に関する改善を関係機関に要請した。
日本語・日本文化学類

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

1）入学手続きを行った者に対して行おうと、本学類在学生が計画した活動を支援した。即ち、入学手続きを行った者に、大学での学修や生活に対する準備案内パンフレットを入学前に送付するという活動に対して、印刷・発送等の面で支援した。
2)アドミッションポリシーの明確化を検討する中で、入学前にとくに学習しておいて欲しい事柄を明確化した。

昨年同様、5 月にクラス代表によるカリキュラ
ムアンケートを実施し、その中で、授業内容、時間割、シラバスの内容などについて、学生の希望を調査した。さらに平成 21 年 12 月にはクラス代
表から学類の全教員にあてて授業編成についてのアンケート調査を行った。その調査結果は平成 22
年 2 月のクラス連絡会で話し合い、連絡会で解決できない問題はカリキュラム委員会および支援室に検討を依頼した。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
1）クラス担任等を通して、筑波大学英語検定不合格者に対して、結果資料を通知した。また学修ア
ドヴァイスを行った。
2）教育プロジェクト支援経費を得て、大学院留学
生を TA・補助者として採用し、授業が開設されていない外国語の自主的学習を支援するとともＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学類開設の全科目につき、学期末に学生による授業評価アンケートを実施した。このアンケート結果を参考に、各教員は本年 4 月下旬までに授業改善計画書を作成した。各教員はそのアンケート
調査票を参考に、平成 22 年 4 月 23 日までに授業－ 5 －改善計画を提出することになっている。この授業
改善計画書はカリキュラム委員会でとりまとめ、学類長室に閲覧場所を設置し、学生が自由に閲覧できることになっている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生からの意見聴取に関しては『卒業生は今』という小冊子の執筆を卒業生に依頼し、その際に「学類生時代の思い出」という項を設けており、その中で学類の教育について、感想や意見が述べられている。今年度の『卒業生は今』の執筆者は教員であるが、専門教育の満足度はもちろん、学類では、多くの留学生と接する機会が多いことから異文化理解が促されること、1 学年 40 名という少人数の定員であるがゆえのチームワークの良さなどの点で、満足した学生生活を送ったことが読み取れる。
本学卒業生を招聘し、就職についての講演会を毎年行っている。本年は、出版・IT 関連企業就職者 1 名と大手製造業就職者 1 名を招き講演会を行った。
就職関係先からの意見聴取は今後の課題であるが、「日本語・日本文化国際実地研修」は学生受け
入れ先大学の教員からの評価を依頼しており、そこではおおむね高い評価を受けている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化については年間の上限単位とされている 45 単位を超える申請に対しては、カリキュ
ラム委員会で審査し、規定の条件をクリアした者を許可している。ただ、学期ごとの TWINS での登録が可能になったために、45 単位を超えた履修も可能になっている点が問題である。
成績の厳格化については、本学類は学生定員が少なく、少人数で行われている科目が多く、きめ細かな指導を行っているために、成績評価も厳格に行われている。

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
上記Ｂの項にあるとおり、学生の授業評価アン
ケートに対し、各教員は授業改善計画書を提示し、教育方法の改善や教育能力の向上に努めている。
また、海外へ発信する人材養成という教育目標達成のために、海外での授業展開を試行した。10 月にはモスクワ市立教育大学、3 月にはスロベニアのリュブリヤーナ大学にて現地大学教員と共同で授業を行った。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み「日本語・日本文化国際実地研修」をはじめとする実験実習科目は複数の教員が担当しており、おのずから授業参観および自己点検、自己評価が行われている。これらの実習科目については報告書を刊行し、教育内容を公にしている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員のための研修については、21 年度は該当者がないため行わなかった。教育方法改善に向けては、学類全体として次のようなＦＤ研修会を行った。
① 21 年 10 月 21 日 「国際科目」ワーキンググ
ループからの報告（ロシアでの授業の報告を聞き、問題点などを話し合った。）② 21 年 12 月 16 日
同上
（前回①の議論を踏まえ、海外での授業の可能性について話し合った。）③ 22 年 1 月 20 日 日本語・日本文化学類将来検討委員会主催 「日本語・日本文化基礎論」（学
類必修科目の今後の科目内容と担当方法について話し合った。）①、②は海外での授業展開を推進し、学類教育のさらなる国際化を図るものであり、③は学類教
育の根本的な内容の点検、見直しを行い、教育内容の充実を図るものである。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生の履修状況については、２学期末から３学期初めにかけて支援室と連携し、履修状況を把握し、成績の振るわない学生については担任に連絡し、面談などを行って適切な指導に努めている。
面談の結果、必要な場合には保健管理センターを紹介し、更に必要な場合には担任・学類長・学類
学生委員長・保健管理センター担当者と情報を共有し、共同指導に努めている。
学生からの意見や要望については、年に２回のクラス代表との連絡会および学期に最低１回は開催されているクラス代表主催のランチミーティン
グで取り入れている。その結果、本年度も非常勤
講師の集中授業については学類の教育目標に鑑みつつ、可能な限り学生の希望に添った科目の開設－ 6 －を心がけた。また、２Ｇ棟付近の自転車置き場の問題につき、学生代表と関係教員とで学生課へ赴き改善策を依頼した。この件は現在、支援室等とも連携して改善のための協議が進行中である。

学生による授業評価アンケートを、社会学類及び国際総合学類で実施するようにした。また、可能な範囲で実施方法を共通化し、効率化を図った。
「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

入学手続きを行った者に対して、学類生が作成した新入生歓迎パンフレットを送付し、入学後の大学生活や授業の履修案内などについての情報を提供し、事前指導を行った。

ホームカミングデーや就職支援活動(就職活動への心構えの会、複数の企業の就職担当者による説明会、OB・OG による就職説明会)を通じて卒業
生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善を行った。
「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習については日本語教育関係で模擬授業が行われている。また留学生センターやつくば市
内の日本語コースのボランティアに関する情報を掲示によって伝えている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化に留意するように指導した。「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み(1) 学類全体としては上記Ｇに述べたＦＤ研修会
情報通信技術(ICT)を活用した授業法の確立にを行った。
取り組んだ。
「社会学類と国際総合学類に共通」平(2) 学類構成員が学内で開催される種々の研修会のほとんど全てに複数名で参加し、知識を深めた。 成 20 年度に引き続いて超高速インターネット衛星「きずな」を使って、アジア工科大学(タイ)及(3) 海外に開かれた、国際性豊かな学類教育の実現に向け、上記でも述べた様々な活動を行う他、 びマルチメディア大学(マレーシア)との間で、2単位の 3 大学間共通遠隔授業を実施した。また、
海外での日本語教育実習について、国際交流基金
チュラロンコン大学(タイ)との間で特別セミナーと提携し、その支援を受ける等、学外の関係諸機を実施した。さらに、インストラクショナルデザ
関との提携の可能性も積極的に模索している。
イナーを非常勤で雇用し、FD 講習会「インストラ(4) 高校から依頼のあった研究室訪問や出張授業
クショナルデザインによる授業改善」などを通じに可能な限り積極的に参加した他、高校生と筑波て、授業方法・シラバスの作成法の改善を図った。
大生の合同授業など、新しい試みを行った。
「国際総合学類」
社会・国際学群

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善「第二期中期目標・中期計画」に向けて、「筑波
スタンダード」に掲げた社会・国際学群の教育目
標に対する現行カリキュラムについて分析し、改善方策を検討した。合わせて平成 21 年度に新たに採択された「国際化拠点整備事業(グローバル 30)」における「社会国際学教育プログラム」の教育課程を設計し、開設授業科目、卒業要件、取得学位、履修細則を定めた。
「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善衛星を用いたアジアの大学との遠隔授業に多くの教員が参加したり、教員相互の授業参観・授業評価に参加した教員がいたが、実施にあたっての学群全体の合意は得られていない。
「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
学群としての研修会は行っていないが、個別に指導した。「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善－ 7 －社会学類及び国際総合学類の留学及び海外イン
ターンシップ体験者が、これから海外留学及び海外インターンシップを計画している学生に体験を報告する会を実施した。多くの学生が参加し、たいへん実りある会となった。
「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

アンケートでの学生の意見を考慮し実施している
ところが大きい。具体的には、可能な限り授業で自由記述のアンケート（記述内容は授業内容への質問、コメント、教員への要望など）をとっている。さらに、翌週の授業冒頭で 10～15 分程度時間をとって口頭で回答、説明不足の箇所を補足した
り、受講生の誤解を解いたり、受講生の新たな視点による指摘について評価をしたりしている教員もいる。

国際総合学類国際開発学主専攻における工学及Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取によるび経済開発分野では数学の素養を必要としている。
教育効果の検証と改善
国際総合学類の入試において数学は選択科目のた
卒業生を招いて進路説明会を行っており、そのめ、高校のときに数学を学んでいる学生ばかりで際に過去受けた教育が現職に役立っているか、もはない。そのような学生を対象に、数学についてう少し勉強しておけば良かったことなどを学類長
補完教育(リメディアル教育)を実施した。
「国際総自ら意見聴取するなどした。筑波大学ＯＢ連携講
合学類」
座開設記念シンポジウム「日本と中国・ＧＤＰ逆Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への転の衝撃－２１世紀における両国の関係を模索す
学習支援の取組みる－」（主催：社会・国際学群）を開催し、社会学
2 学期入学者の学習支援を主な目的として、必類卒業生を含む本学出身者を講師に招くなど、学修科目を中心に授業をビデオ収録し、学群内 Web
生と卒業生の交流を通じて多方向の意見聴取と教からアクセスし、予習・復習できる学習支援シス
育効果の検証・改善を行った。
テムを構築した。グローバル 30 プログラムの実施
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するを控えて、e ラーニングを活用した自習および授取組み
業補完システムの充実を図った。
「社会学類と国際各回講義の終了時に小テストを行い学生の学習
総合学類に共通」
進度を測るとともに、予習を習慣づける工夫をしＫ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）ている。レポートについてはＴＡを使って校正し社会・国際学群の FD 活動は、平成 20 年度に設 個別指導を行うなどの指導を行っている。学期末
置した社会・国際学群 FD 委員会、社会学類 FD 委
試験については、持ち込み可の試験の場合、授業
員会、国際総合学類 FD 委員会を中心に展開した。 に出席して内容を理解していないと回答できない「社会学類と国際総合学類に共通」
よう問題作成に時間をかけて（構想約１か月）試
験問題を工夫している。社会学主専攻では卒論を社会学類必修としている関係上、社会学演習では年度末にゼミ論を義務づけるとともに、卒業論文中間報告
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善会を開催したり、３年次に「卒論仮題目届」を提クラス連絡会で出された学生からの要望事項や出させ、仮指導教員を自主的に選択させるなどし意見聴取などを踏まえ、学類全体での専門基礎科ている。
目の位置づけを明確化するとともに、各主専攻ご
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能とに学生の計画的な履修に配慮し、専門基礎科目
力の向上に対する取組み
及び専門科目演習科目などの開講学期を調整するなど組織的対応を行った。
各教員の自主性にゆだねるところが大きいが、以下では、その取り組みの一部を具体例としてあＢ.学生による授業評価アンケート調査の企画・実げる。
施を含めた教育効果の検証と改善① 配布レジュメに図を多く取り入れるなど、視覚
上記カリキュラムの変更に当たっては、社会学的に理解しやすいものとするよう配布資料を改類が行っている任意参加の授業評価アンケートだ
良した。
けではなく、各教員が独自に行っている授業評価② 講義のリズムが良くなるよう、講義内容を精選－ 8 －し、受講者が理解しやすいようにした。
③ 板書の見づらさについて以前受講生の指摘を受けたため、キイワードを中心にワープロで印
字・拡大したものをプレート化し、マグネットを用いて黒板に貼付しながら講義を行っている。また地図を含む図表なども工夫し、黒板に示すことで理解を促している。
④ 映画・ドキュメンタリーなど視聴覚教材を適宜講義に挿入し、受講生の興味関心を惹いている。
その際、授業の冒頭で前回授業の内容をまとめる
とともに関連する映像教材を見せ、その後本題に入るという形をとることも多い。
⑤ １年次生対象の講義では、授業内容が受講生の興味を惹くよう、また彼らの印象に残るよう、授業内容に関連するクイズ形式の時間を設けたり、同様に授業内容に関連する詩歌を歌唱したり等の参加型のパフォーマンスを取り入れている。
⑥ 社会学主専攻ではオムニバス形式の授業科目「社会の表象」を１・２年次に向けて開講し、文献資料や映像資料、インタビューなどの各種デー
タリテラシーの導入と学生の専門性に対する意
識向上に努めた。
⑦ 経済学主専攻では、入門レベルの学生の経済理論に対する理解を深めるため、入門演習を開講しており、学生を被験者とする経済実験を行った。
⑧ 経済学主専攻の入門演習では、毎回最後の１５分程度を応用問題を出して他人の報告を真剣に聞くように習慣づけた。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

国際総合学類

折りにふれて学群・学類を問わず、担当科目に関連する授業を見学したり、高校への出張講義などで知己を得た高校の世界史担当教員の授業を見学させてもらっている教員がいる。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
ここ数年は新任教員は着任していない。教育方
法改善のための情報交換等は行っているが、講演会等は開催していない。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
毎回の授業後に 5 分ほど時間をとり質問や意見を聞き、次回以降の講義にフィードバックさせるだけではなく、授業評価アンケートの結果を次学期以降の講義内容に反映させている取り組みをしている教員がいる。

8 月期入学（帰国学生）については、日本語力が不十分な場合にはＴＡを付けてレポート作成の指導を行っている。また、留学生（国費・私費）にはチューターが付いて個別支援を行っている。
「社会調査実習」では夏季休業期間や秋季休業期
間を活用した学生同士の自主的なインタビュー調査を実施した。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）① 学類全体での専門基礎科目を見直し、見てわか
りやすい履修細則の実現を行った。今後は、これをベースに社会学類内だけでなく、学群全体からみた教育効果を考慮したカリキュラム編成を検討し、国際総合学類の教員との連携により効率的な教育を系統的に行うための取組みを行っていきたい。
② 社会学主専攻では、年度始めに教職員・学生合同による「社会学主専攻・専攻説明会」を開催し、専攻カリキュラムの概要説明、教職員の紹介と各ゼミ紹介などを行っている。
③ 経済学主専攻では、ゲーム理論の専門家を学外から招き、学類生向けの講演会を開催した（他学類の学生も含め６０名程の学生が参加）。その際学生達がポスター作成や会場の準備などを自主的に行った。

授業の内容及び方法の改善を図るために、国際総合学類では社会・国際学群の細則に準じたファ
カルティ・ディベロップメント委員会細則を作成した。具体的な改善として、外部から教育デザイ
ナを任期付で雇用し、教員のＦＤコンテンツ開発の調査を行うとともに「シラバス作成手引書」を作成した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
各学期でほぼ全科目について授業評価アンケー
トを実施し、評価結果は教育効果の向上と改善をはかるために各教員にフィードバックした。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善－ 9 －国際総合学類の卒業生による就職説明会を毎年、実施しており、就職先の選択や就職活動に役立たせている。また、新たに発足させた同窓会を通しても意見を聴取している。就職活動をしている学生を通して、企業関係者の反応も間接的に参考にしている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
シラバス作成ＦＤワークショップを開催し、単位の実質化と成績評価の基準をシラバスに明記させている。

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業の改善方法を明記した「シラバス作成手引書」を全教員に配布し、またシラバス作成ＦＤワ
ークショップを開催するなど、教員の教育能力の向上に取り組んでいる。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
教員相互の授業参観はＦＤ活動を活性化する上で大切な要素であることを認識している。しかし、
平成 21 年度は、それを実施する合意に至らなかった。ただ、一般の授業ではないが、アジアの大学との間で超高速インターネット衛星を使った双方向の遠隔授業では、学生とともに、教員も複数参加して、授業の内容の評価のみならず、情報通信技術の品質の評価なども同時に行う新しい試みを毎年行っている。筑波のみならず、タイのアジア
工科大学院大学、チュラロンコン大学、マレーシ
アのマルチメディア大学との間で双方の教員が学生とともに参加して議論に参加している。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員に対してはシラバスやパンフレット等の配布を行ったが、国際総合学類は多様な専門分
野の教員によって構成されているために、新任教員が属する専門分野の教員によって個別に研修を行った。
教育方法改善として下記シンポジウム等へ参加した。
① 国立教育政策研究所 FD 公開セミナー「FD 実質化のための提案」、文部科学省 3 階、6 月 23 日
② 平成 21 年度第 2 回筑波大学 FD 研修会「教育研究の組織編成・見直しについて」、大学会館国際会議室、7 月 13 日
③ 平成 21 年度筑波大学・北大共催国際シンポジ

ウム「高等教育におけるプロフェッショナル・デ
ィベロップメント」、つくば国際会議場、7 月 27
日、28 日
④ 筑波大学キャリア支援教職員ＦＤ「専門教育とキャリア支援のさらなる融合を目指して」12 月
14 日、大学会館国際会議室

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
新入生をおもな対象に、クラス連絡会で履修に関する学生からの要望や意見を聞いた。要望については運営委員会において検討した上で対応し、結果を学類教員会議とクラス連絡会に随時、報告した。平成 21 年度は、他学類で開講されている国
際関係・開発分野の授業科目に関する学生からの履修要望に対して、関連科目を共通開設科目とし、また他学類で履修した科目を自由科目等へ読み替えるなどの対応を行った。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
７月に開催された大学説明会において、入学前の学生を対象に学類の説明をした。
学類では、入試において数学が選択科目である
ために、高校での数学への取り組みにレベル差があり、それが大学で学ぶときの問題となるのを防ぐために、リメディアル教育に参加している。これは、1 学期の間に希望者へ高校の教員を招いて講義を集中講義で受けるもので大学の単位にはな
らないが数十名の参加者がいる。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自習室として 3B101、102、103、104、105 の各
部屋に座席数 16 席が用意されている。利用案内は、
新入生オリエンテーションなどの際に周知している。3K203 端末室では、カードキーを使って 24 時
間入退出可能であり、締め切りが迫った論文の作成などで便宜を図っている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
今年度は、前年度までの活動を継続し、かつ改善に努めただけでなく、教員育成ＦＤのコンテン
ツ開発、「シラバス作成手引書」の作成とその周知に重点を置いた。

人間学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善－ 10 －

平成 21 年度は、二つのシンポジウムを開催し、 を実施した。必要に応じてその結果を関係教員で教育目標に対するカリキュラムの検討を行った。
共有し、授業改善に役立ててきた。授業担当者に二つのシンポジウムのテーマは、①「人間学群コ
よる授業評価、2 回のシンポジウムを通した授業
アカリキュラムの課題」、②人間学類における教育
評価と授業に関する学生との意見交換は、H22 年
目標と教育成果全体の検討としての「人間学類は度からの授業改善、授業の展開に大いに役立てら何をめざしたのか」、である。
れると考える。
前者では、3 つの人間学群コアカリキュラム、
人間学群として 4 年目を迎える現在、コアカリ①「国際教育協力実習」、②「キャリア教育」、③
キュラムにはいくつかの課題があることが明らか「人間フィールドワーク」を中心にシンポジウムになった。各授業担当者で改善できる面もあるがを開催して検討した。それぞれの授業担当者から、 （たとえばオムニバス授業の是非）、授業の根幹に授業、教育実践の実際について話題提供があり、かかわる課題（コアカリキュラムでよいのか、人これらの授業・実習に実際に参加した学生、指導間学群開設科目としてよいのか）もあるため、さを受けた学生に、授業での体験、学習、効果、課らなる発展的将来構想に向けて、各学類単位はも題などについてレポートしてもらった。その後、
ちろん、同時に学群全体の問題としても検討してシンポジウムに参加した教員・学生間で討論を行いかなければならない。したがって、21 年度の授った。
業評価、シンポジウムの結果を踏まえ、23 年度以
後者では、元学類長 4 名、退職教員、卒業生、
降は学群レベルでのカリキュラムの見直しと改善、
在校生を含め 150 名以上がシンポジウムに参加し、 学類間の調整が強く求められる。
人間学類のめざした教育、これから人間学群がめ
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取によるざすべき教育についてシンポジストから話題提供
教育効果の検証と改善があり、フロア全体で討論した。
今回の人間学類 35 周年式典において、式典に参
教員人間学類から人間学群となり、教員間の交流、教員と学生との交流を今後一層積極的に行い、 加した卒業生および在校生に調査を実施した。
緊密な意見交換により授業をよりよいものに発展、 それによれば、人間学類の教育として評価され改善させる必要がある。二つのシンポジウムでは、 たことをまとめると、次の 3 点があげられた。
① 「学類全体としての基礎的知識としての人間全学類教育についての参加者全体へのアンケート調体に対する一般的知識」を身につけること、査を実施し、授業、シンポジウムについての意見② 教員、学生が学類全体として交流を持てたことを求めた。またシンポジウム終了後、教員と学生（主専攻を超えたクラス担任制）、の懇親会、パーティも開催し、相互の交流を図っ③ 主専攻における専門性の高い教育、である。
た。今後、これを継続させ、より一層の学群 教
人間学群は、主専攻が学類になったことにより、
育、コアカリキュラムの改善に役立てようと考え
すでに学類独自のカラーが生まれつつあるが、そている。学群のコアカリキュラムの中の①教育目
標に対するカリキュラムの検証と改善については、 の一方で、教員間も学生間も、学問的・人間的相互交流がそれによって阻害されることがないよ
昨年に引き続き、学群全体として取り組む人間学
う、より一層の連携が促進されることを検討しな群のコアカリキュラムにおいて科目の担当者を中ければならない。今後も卒業生との連携を強化し心に授業評価を実施した。授業評価を科目担当者（H21 年度、ステークホルダー登録開始）、卒業間で共有し、各自が授業改善に取り組んだ。教育
生や社会からの意見を授業改善、学生のキャリア
学類では、これまで、コアカリキュラムとしてそ開発の教育に一層役立てる予定である（教育学の必要性や重要性が十分認識されない科目があっ類・心理学類・障害科学類と共通）。
たが、H22 年 4 月選択コアカリキュラムの履修者が急増しており、シンポジウムにおける情報の提Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する供、教員と学生間の意見交換がこのような成果に取組みつながったと考えられる（教育学類・心理学類・
21 年度は学群全体でシラバスの完全ウェブ化を障害科学類と共通）。
図り、各授業科目ごとにシラバスに授業の目標をＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・明示し、評価方法も明示して、授業の評価基準、実施を含めた教育効果の検証と改善
単位取得のための条件をわかりやすく学生に示すようにした。
人間学群コアカリキュラムについての授業評価－ 11 －

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

問題を抱えた学生が明らかになった際に、授業への参加状況や履修状況を検討している。

学群の中の教育学類、障害科学類では、卒業研
究への取り組みを早期化し、3 年から指導教員を決め、ゼミへの参加を進めている。また、心理学
類ではカリキュラムの中にこれが組み込まれ、学
群全体、学類独自の専門教育が進められている。
また平成 19 年度から進めた学群における教育環
境整備をさらに推進し、実験室、実習室、実験装置の設備の一層の推進、教室の環境の 35 年ぶりの整備を行った。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
大学説明会で数名の教員が高校生のための講座を開くが、その際、これを相互に参観し、高校生と教員が意見交換する場がある。教員が授業評価を行うことは学群として特に行っていない。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員のための FD や FD 研修会への積極的参加のよびかけを学群として行った。
教育学類では、新任教員の研究を話す場を、学系 FD、学系研修会として毎年開いており、新任教員の研修の場ともなっている。
また既述のように、H21 年度は 2 回学群・学類
でシンポジウムを開催し、学群・学類の教育の成果、カリキュラムの検討を行い、新任教員もこれに参加し、研修を行った。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
基本的に、クラス代表者連絡会議で学生からの意見や要望を聞いている。また、1985 年から継続している人間学類・人間学群のランチタイムミー
ティングは、学生と教員が各自ランチを持ち寄り、学生の意見・要望を聞き、教員と学生が相互に意
見交換を行う場として継続してきた取り組みである。また、12 月にシンポジウム終了後に教員と学生の懇親会を開催し、教員と学生の親睦を図ると同時に、学生からの意見を聴取した。
これらの会を通して出された学生からの要望・
意見は、学群長、学類長、学生専門委員会、クラス担任、学群運営委員で情報を共有し、教育への改善、反映に務めてきた。学生全体の履修状況の分析・検証と改善は特にこれを学群として行っていないが、年度末、卒業要件の問題にかかる学生、15 単位取得未満の学生、さらには学生生活で何か

入学前の学生への取り組みは特に行っていない。
新入生を対象とした教育では、新入生オリエンテーションを学群全体と各学類で実施するが、特に学群全体で行うオリエンテーションでは、教員によるオリエンテーションのほか、学群２年生（上級生）が新入生にさまざまな面からのオリエンテーション・ガイダンスを行う時間を必ずとるようにしてきた。これは、新入生に大変評判がよい取り組みとなっている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
人間学群全体として、学生の自習やさまざまな学生相互の交流、共同作業の場としてのスペースを設けており、学生が自らこの場所の管理を行い、要望を聞いて、学群として整備・充実を行ってきた。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
今年度は、既述のようにシンポジウムを 12 月、3 月に開いて、学群コアカリキュラム、人間学類の教育がめざしたものとその成果をテーマに、ＦＤを実施した。一連の取り組みに対して、「平成21 年度 人間総合科学研究科長賞（FD 大賞）」を受賞した。
12 月に実施したＦＤでは、人間学群のコアカリ
キュラムについて検討したが、これまで人間学群として授業について教員と学生、人間学群の学生が相互に意見を交換したことはなかったため、非常に有意義であった。学生からのシンポジウムに対する評価は高く、好評だった。しかし、参加した教員・学生数は決して多いとは言えなかったた
め、今後いかに参加者を増やすかが一つの課題となった。
また 3 月のシンポジウムは人間学類 35 周年記念式典の中で実施された（参加者総数 170 名）。21
年度閉学類となる人間学類の教育を関係者が集い、話し合い、成果を問う試みは関係者に非常に高く評価された。人間学類が築き上げた成果を継承しつつ、人間学群がさらに発展するためには、いかに学群と学類が一つになって、高い専門性と同時に広い教養と知識を有する学生を育成するか、が課題となった（教育学類・心理学類・障害科学類－ 12 －

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

と共通）。

教育学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
様々な分野で教育の専門家として活躍できる人材の育成という目標のもとで、4 つの系列を設定
し、2 年生で 4 つの系列の原論を必修とすること
で教育学的に関する広い知識を有することができる。習得した学生からは、2 年次で原論が集中しているので 1 部を 1 年生での履修でいいのではいかという意見があり、今後、カリキュラム委員会で検討することになった。また、来年度からは 4
年生では、研究者となるために大学院での進学を考えている学生の演習を実施し、研究者としての人材育成にも取り組む。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
昨年度実施した授業評価を参考に、各教員レベルで授業の改善を試みた。また、学群共通として
学群コア科目についてのシンポを実施し、担当教員と受講した学生とがパネラーとなり、授業について検討した。それを一般の学生・教員が聴講し、アンケートに答えてもらった。その結果、これら
コアカリキュラムの受講者が 2010 年に急増した。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善学群共通で「人間学類 35 周年記念事業」を 2010
年 3 月に実施した。そこで、卒業生に意見聴取した。人間学類の科目の取り方は高く評価されていた。人間学群としてその良さをどう継続していくかが課題とされた。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各教員の意識を高めるために学類会議でアナウンスをした。

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教育学主専攻の時代には、卒業論文の取り組みが押しとされていたので、教育学類としては 3 年
生で「実践演習」を履修させ、卒業論文につなげられるようにした。本年度はその初年度となったが、3 年生の多くは卒業論文をみすえた演習となり、その効果が現れていた。

学群共通として、学群コアカリキュラムを学生だけでなく教員も聴講したシンポを実施したことにより、間接的な授業参観となり、その授業に対する理解を深めるとともに、それぞれの教員の授業作りの参考としていた。学系共通としては、2
人の学類所属の教員の講演により、授業で工夫している点や学生の反応を聞くことで、間接的な授業参観となり、その授業の評価を教員相互でおこなった。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
学類として特に行っていないが、全学での新任教員研修への参加を周知している。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生の履修状況については、特に問題がある学生については事務から情報をもらい、担任、指導教員が指導し、その要因について分析している。
学生からの要望についてはできるだけ吸い上げるようにし、2010 年度には教育学類として初めて 1から 4 年までそろうことから、2010 年 4 月に学生・教員の懇親会を実施したいという学生からの企画があり、教員も可能な限り協力した。その結果、2010 年 4 月 13 日に教育学類の懇親会がおこなわれ、1 から 4 年の学生と 20 人ほどの教員が参加した懇親会となった。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
教育学類では特にその必要性があるとは感じていない。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習をおこなえるスペースを設けている。
教員にはオフィスタイムが学生に公開され、授業内容の質問を含め、教員の指導を受けやすい配慮をしている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
単位の実質化は、落第者や単位不足での退学者を増加させることにもなる。担任をはじめとする教員は、該当の学生と連絡を試みるが、連絡がとれないことも多い。親御さんがそのことに全く気づかず、退学が決まってから大学に抗議をされる－ 13 －

こともある。ＦＤを進めることによる新たなる課
題、対策が必要となってきた。

心理学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学類教育課程ワーキンググループ（Ｈ18 に組織し４年目）で、新学類のカリキュラム（Ｈ19 年度入学者以降）を進めていく上での問題点を随時検討してきた。平成 21 年度は「心理学研究法」や各領域の実践演習科目の授業内容について、議論した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
人間学群コア科目のうち、心理学類開設科目である「心理学Ⅰ」、「心理学 II」（いずれも心理学
類生の必修科目、その他の人間学群生にとっては
選択必修科目）について、さらに専門基礎科目である「心理学方法論」（必修科目）について、 学生による授業評価アンケート調査を実施した。結果は世話人教員が確認し、必要に応じて授業担当
教員に開示し、今後の改善を要する点について意
見交換を行った。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
正式な意見聴取の機会はない。ただし心理学類には、東京文理科大学以来の心理学関係の学類、大学院専攻の出身者からなる同窓会組織がある。
毎年開催している同窓会総会では、在校生と卒業生との対話型シンポジウムなど、在校生との交流を意図した企画が実施されており、社会からの要
求や教育内容の改善など、いわば学類の外部評価的な示唆に富む意見を得ることができる。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化について、学類全体としての取り組みは実施していない。成績評価の基準はシラバ
スに明記している。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員のみを対象とした研修は、学類では実施していない。
【人間学群３学類で共通】：シンポジウムの開催
人間学群全体（３学類合同）で、第１回学群シンポジウムを開催した（12 月２日、10～12 時、
3A312）。今回は「人間学群の教育を考える：学群
コアカリキュラムの成果と課題」と題して、学群
コアカリキュラム（国際教育協力実習、キャリア
デザイン入門、人間フィールドワーク等）になっている授業の現状を分析するとともに、学群教員が今後の方向性について議論した。またその中で、実際に授業を履修している（または履修した）学
類生のコメントも聞いた。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生の履修状況の詳しい分析は、組織的には行っていない。
公式の行事であるクラス代表者会議、および非公式であるが人間学群学生専門委員会が中心になって行っている、学群学生の代表との会合（ランチタイムミーティング：学生委員、学群長、学類長が出席）の中で、学生の要望・意見を聴取し、対応を検討した。その中で最も学生の要望が多かった学群棟の教室整備について、年度内に大幅に改善することができた。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習への配慮として、学群コア科目（専門
基礎科目、心理学類生は必修）の授業で用いている英文テキストの日本語訳本（30 冊）を買いそろえ、学類事務室に設置し、希望の学生には貸出しを行っている。利用率はたいへん高い。
補習授業は実施していない。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
心理学類教員会議運営委員会委員のＦＤ研修会
を、３月 24 日（水）12:00～14:30 に学類長室にて開催した。心理学類の各種委員会のこの２年間の活動を振り返り整理するとともに、問題点と今後の課題を、運営委員全員で情報交換し議論した。
主な議題は、以下の通りであった。
・学期集中授業への移行に対する評価と問題点
・心理学類の広報についての今後の進め方
・オープンキャンパスと高大連携のあり方
・就職支援活動と進路先情報の整理について
・必修の実験・実習科目や卒業研究の今後のあり方【人間学群３学類で共通】
年に一度定期開催（毎年３月）している人間学
群クラス担任連絡会において、人間学群（旧組織－ 14 －

では、人間学類）の４学年のすべてのクラス担任
現時点では教員相互の参観、評価は実施していが集まり、各学年の様子、問題点を報告し、情報ない。しかしオムニバス形式での授業では各教員交換、引き継ぎ等を行っている。次年度の１年次の実施した授業の内容および資料をノートに添付
クラス担任予定者もすべて参加してもらう。学類
し、相互に確認できるよう工夫している。
生の学生生活指導における教員研修の要素が強い。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

障害科学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

障害科学に関連する教育組織とともに、教育に関連する業務について研修を行っている。

特別支援教育履修モデル、社会福祉履修モデル、Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に障害科学履修モデルをもとに障害に関する専門家
対する検証と改善の養成を目的にカリキュラムが作られてきている。
年 2 回、学生と教員の交流会を開催し学生の要
現在、このカリキュラムに基づき学習してきた学望・意見を聞く場をもうけている。その場で出た
年が 3 年となり、新カリキュラムの実施について
要望・意見を反映するよう努力している。また同担当教員およびカリキュラム委員との間で連絡を様の場として人間学群のランチミーティングがあ取りながらカリキュラムの実質的な内容を検討しる。
ながら取り組んでいるところである。
また、国家資格「社会福祉士」の受験資格のたＪ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのめの科目等の変更があり、カリキュラムの変更等
学習支援の取組みに取り組んだ。
教員が行っている研究会への参加を単位化してＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
おり、そうした自主的な学習機会への参加を促し
実施を含めた教育効果の検証と改善ている。
総合科目、および障害科学類で実施している学
Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
群コアカリキュラム（障害科学 I および障害科学
学類長、カリュキュラム委員、総務からなる FDII）に関する授業評価を実施し、授業内容の改善、委員会を構成し、FD 活動を計画、実施する体制を授業方法の改善の資料として、教員会議でその報作っている。学生と教員の交流会の場を、重要な告を行っている。
FD 活動として位置づけ実施してきている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
同窓会組織でもある障害科学学会を組織し、卒業生の意見聴取の機会としている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位取得に関する上限を設定していることの意
味を新 1 年生のオリエンテーションや年２回予定
されている学生、教員の交流会の場で周知するよ
うにしている。また成績評価の方法をシラバスに示している。

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教育機器を障害科学系、障害科学専攻、障害科
学類とともに整備し、その活用をはかっている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

生命環境学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学群の教育目標に従い、各学類がそれぞれの特性に基づく基本方針を設定し、体系的かつ学際的な教育課程の編成に努めている。平成 21 年度には
特に、文部科学省「国際化拠点整備事業（グローバル 30）」生命環境学際コースの平成 22 年度開設に向け、学群横断型学際カリキュラムを新たに構築した。また、平成 19 年度から開設している学群
コアカリキュラムも３年目となり学類間の連携教育の重要な実績となっている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学群コアカリキュラムの授業について、学期末に学生による授業評価アンケートを実施した。調
査結果は担当教員に戻し、問題点の掌握と改善点－ 15 －

についてまとめた回答を返送してもらっている。
この教員の回答書は公開しており、学生も閲覧できる。各教員は授業改善に努力しており、その効果は確実に向上していることが読み取れる。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。G30 学群共通科目や学群コアカ
リキュラム科目については、今後の課題である。

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。また、生命環境科学研究科 FD 委
員会との合同開催も検討されている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。学群コアカリキュラムについて
は、担当学類が実施して効果を上げているものがある。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
生命環境科学研究科 FD 委員会と合同開催することとなっているが、今年度は開催されなかった。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

生物学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムの変遷・現状をデータベース化により正確に客観的に把握しつつ、学類の教育目標
やその他の教育効果データと照し合わせ、必要な改善を適確に実施するよう努めている。
開設授業科目データベース：学類全体のカリキュラムを、新旧両課程の整合性を保ちつつ効率的か
つ正確に記録・管理する開設授業科目データベースを構築した。カリキュラム改善の体系的な実施が容易になったほか、「開設授業科目一覧」の改訂原稿の作成にも対応している。教員の授業負担、授業の教室割当などを一元的に管理できるほか、
TWINS の授業科目データベースとの連動も視野に入れた設計となっており、全学的な開設授業科目
データベースとしての使用も期待される。
Web シラバス：開設授業科目データベースと連動した、シラバスの Web 入力・閲覧システムを構築した。生物学類では、従来から全授業科目について、冊子および Web で詳細なシラバスを提供してきたが、シラバスの Web 入力システム (担当教員が各自 Web 上で編集できる) を導入したことで、編集効率が格段に良くなるとともに、オフィスア
ワーの不整合などを防げる様になった。また、開設授業科目データベースと連動させることで、学期ごとの授業時間割表に対応して閲覧できるようにするなど、学生のニーズに合った閲覧方法を柔軟かつ容易に選択できるようになった。シラバスの内容はデータベース化され記録・管理されているため、カリキュラム改善の資料として活用できるほか、冊子印刷用の出力にも対応する。
学期完結型授業：平成 19 年度の筑波大学全体の学
群・学類再編に合わせて、学類内のコース・カリ
キュラムの再編（学期完結型授業への移行を含む）を実施したが、3 年目となり専門科目群や 3 年次
必修科目も学期完結型授業となった。
2 学期入学者対応カリキュラム：1 年次のカリキュラムを工夫し、学類開設の科目については補講なしで 2 学期入学者に対応できるように改善した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・－ 16 －

実施を含めた教育効果の検証と改善が充実し、幅のある授業展開が可能となった。

学生による授業評価：生物学類開設の全科目に関して「TWINS 双方向型リアルタイムシステム」を利用した学生による授業評価を実施し、学生の意
見を毎週の授業に反映させた。また、全科目で、学生からの評価・意見と、それに対する教員からのコメントを、学期ごとに生物学類の発行する月刊オンライン誌「つくば生物ジャーナル」において完全公開し、問題のある授業に関してはカリキ
ュラム委員会及び学類長による指導を行なうこと
で、学類全体のファカルティー・ディベロップメ
ントを推進した。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生懇親会（10 月）：ホームカミングデーの全学プログラムに引き続き、生物学類卒業生による懇親会を開催し、卒業後 20 年の卒業生から要望・意見・提言を聴取した。
つくば生物ジャーナル：学類発行のオンラインジ
ャーナルに卒業生からキャリア支援記事や提言などを投稿してもらって掲載している。学類の教育
課程や教育方針決定の参考としている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

教員相互の授業参観：教員間で自主的に実施している例はあるが、学類全体で体系的なアレンジはしていない。
教員相互の授業評価：教員相互の授業参観に基づく相互評価は実施していない。ＦＤ検討会（6 月、9 月、1 月の生物学類教員会議で実施）では、学生による授業評価と教員のコメント、全科目の評点分布などの情報を全教員で共有し、それらの情報に基づき教員相互に授業についての議論や評価を行った。問題のある授業科目については、担当者からの理由・意見の聴取、カリキュラム委員会及び学類長による指導などで対応した。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
平成 21 年度新任教員研修会は学類としては実施しなかった。授業評価システム、成績評価基準
ガイドラインなど、学類独自のＦＤシステムについては教員会議や電子メールなどで新任教員にもわかりやすい形で周知している。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善

クラス連絡会（6 月、2 月に開催）：学生からの授評点分布による教育水準評価：成績評価基準ガイ
業改善等の要望を収集し対応した。
ドラインを設定することで、学生の学習意欲向上
成績不振学生の対応：毎学期、成績不振学生をリを図ると同時に、達成すべき水準の向上を目指し
ストアップし、クラス担任または学類長が面接指ている。達成目標に到達した学生を B 評価とし、導した。また、1,2 年生については、必修科目を特に優れた者を A 評価とするこのガイドラインは、
連続欠席した学生がいた場合、担当教員が生物学
シラバスとあわせ、あらかじめ全学生に周知した。
類長室に連絡し、学習意欲の減退や不登校を早期
各科目の課題設定が適切であったかを検証するたに発見する体制を構築して対応している。
め、生物学類開設の全科目の評点分布一覧をオン
Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
ライン学務システム TWINS を活用して作成し、全（リメディアル教育）の取組み
教員で共有（毎学期学類教員会議で教員相互に討議）するとともに、上記ガイドラインに合わない
入学手続きを完了したすべての学生に、入学後科目に関しては担当者から理由・意見を聴取するに必要な学力やスキルを記した課題を送付し、入ことで、学類全体として適切な成績評価体制を確
学前の自主学習を指示している。また、入学前の立した。
自主学習だけでは不安な学生には「リメディアル
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能 生物」の履修を勧めている（平成 21 年度は受講希
望者はいなかった）。
力の向上に対する取組み
双方向リアルタイム・コミュニケーション：TWINS
Web 入力システムを活用し、全授業科目について
対面授業時間外にも、受講学生と担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業の事前準備学習や事後学習の支援体制

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
1 年次必修科目の補習：生物学全体の基礎を学ぶ
概論 8 科目について、学生の履修状況を担当教員－ 17 －

が判断し、補習授業を実施している。
双方向リアルタイム・コミュニケーション：TWINS
Web 入力システムを活用し、全授業科目について
対面授業時間外にも、受講学生と担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業の事前準備学習や事後学習の支援体制が充実し、幅のある授業展開が可能となった。
（E.
と共通）
教員オフィスアワー・連絡先データベース：授業担当全教員のオフィスアワーと e-mail などの連絡先を生物学類 Web シラバスシステムと連動した
データベースで一括管理し、Web シラバスなどを通じて学生に周知している。受講学生は、授業時間以外にも質問に訪れたり e-mail で質問したり、自主学習のサポートが得られる。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
ＦＤ検討会（6 月、9 月、1 月の生物学類教員会議で実施）：Ｆ．教員相互の授業評価に記載の通り。
FD 委員会：生物学類カリキュラム委員会および学類教育企画室の各 FD 部門を統合・改組して、平成
19 年度から「生物学類 FD 委員会」
（教員４名）を設置し、平成 20 年度にはその活動について「生物学類ファカルティ・ディベロップメント実施要項」（平成 21 年 1 月 21 日生物学類教員会議）として明文化した。生物学類 FD 委員会は毎週開催している。
「研究マインド応援プログラム」の実施：学習・研究に対する意欲と能力により選ばれた 1,2 年生
に対し、教員と大学院生のサポートのもと、希望する研究室で独自の研究テーマを追求する環境を提供している。各学年数名の学生が各自の興味を自主的に深めた学習・研究成果をあげており、学生の学ぶ意欲、動機付けを促進する効果が認められた。

生物資源学類

た専門科目の整理を進めている。
新年度にはこの問題も含めてＦＤ委員会とは別に「将来検討委員会」を再結成し、総合的見地より教育目標に対するカリキュラムの検証を実施することになった。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート調査は、改訂を加えながら実施している。教員の側の問題点はこれにより明らかとなっている。調査結果は必ず教員に戻し、問題点の掌握と改善点についてまとめた回答を学類へ返送してもらっている。この教員の回答書は公開しており、学生も閲覧できる。各教員は授業改善に努力しており、その効果は確実に向上していることが読み取れる。なお、特に問題のある教員には、ＦＤ委員等から改善の具体的方法を示唆している。
このアンケート調査には平成 20 年度より学生の自学の状況を書かせるようにしており、課題・
宿題が出ない限り自学をほとんどしていないことが明らかになった。本年度は、教育効果向上には自学が最も重要であるとの観点から、これを自主的にできるような授業のあり方を最大の目標に設定し、各教員が授業改善への努力をしてきた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 21 年度卒業生に同窓会を設立してもらい、たびたび意見交換をしてきた。その中で、卒業生が本学で学んだことの意義と授業の改善点を提示してもらっている。卒業生から在校生に対して、本学類と現在の仕事との関係や、就職目標の設定の仕方等、直接話しかける機会も設けた。新年度、こうした活動をより体系的に取り組んでいく予定
である

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

本学類では平成 16 年度に教育目標に沿ってカ
リキュラムを全面的に改革した。平成 19 年度には
この新カリキュラムでの最初の卒業生が出たところである。概ね新カリキュラムは機能し、教育目
標にかなう学類教育が実現できつつあると思われる。しかし、この 6 年間に学生の質や学類への期
待が少しずつ変化しており、また学群の再編もあったことから、初年度教育の改訂、学生の問題意識に則した 2 年次専門科目の新設、細分化してい単位の実質化・成績評価の厳格化については、Ｂで指摘した学生による自学が成績に反映できる
ような試験・レポートを課すことを目標としている。自学しなければ単位が取得できず、自学の程度が成績に反映するような成績評価を各授業担当
教員に求めている。各教員も自学を促す工夫をするようになり、アンケート調査の自学記入欄の記述が昨年度より本年度はさらに増えている。この傾向を一層強化することが重要である。

－ 18 －

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生との双方向性のある授業をめざし、授業の組み立てや、中途での質問時間の設定など、各教員に創意工夫を促す働きかけをしている。あわせて、Ｂ・Ｄに示した学生の自学を促す授業になるよう求めている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
専門基礎科目（必修）は、オムニバス形態の授業であるため、事前に教員間で意思疎通を行っている。授業は相互参観して、授業終了後には本学類の初年度授業としての適切性について検討会を開催している。またこれらの授業は 1 年次クラス
担任も必ず参観しており、担任からも意見を聴取して次年度の授業に反映している。
他の科目についても、ＦＤ委員会として本年度末に学生評価４以上の授業を参観推薦科目として公表し、参観を通じて各教員の授業の質の向上に生かしていくことになった。さらに、授業アンケ
ート結果は全てコース主任ならびに学系長に送付し、コース単位で授業の改善に努めてもらうことになった。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

業アンケート調査はもちろん、クラス連絡会（各学期毎）では真摯に意見交換し、改善に努めている。各教員が授業中に自主的なアンケートを実施
し、次の時間にそれに答える形式の授業も数多く見受けられる。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前の学生に対しては、本年度からＡＣ入
試・推薦入試で合格した者のスクーリングを実施
し、不足する学力への自己認識を促し、それを入学までに向上する方法を指導した。
新入生については、受験科目が選択制としているため、高校時代に十分に履修していない科目に対して補完教育（リメディアル教育）を実施し、十分な効果を上げている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Ｂ・Ｄにも示したとおり、自主学習をしないと単位を取れないような授業になるように工夫をしている。必修の単位を落とした学生に対しては補習授業を実施し、本人が努力すれば留年せずに卒業できるような支援をしている。

地球学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
新任教員の授業はＦＤ委員が参観し、授業終了後に意見交換をしている。優れた点を指摘すると
１．1～2 年次の地球学類生対象の専門基礎科目や共に、改善点を確認し、よりよい授業にするよう
他学類生対象の総合科目や入門科目では、担当教
心掛けてもらっている。再結成する「将来検討委
員間で授業内容、授業方法、教科書、資料、評価
員会」の意義は、新任教員に対するカリキュラム
方法、試験内容や成績評価結果について、議論をの意味を理解・確認してもらうためでもある。そ重ね、授業効果の検証と授業改善に努めた。
の成果は新任教員を含む全ての教員に還元したい。
２．3～4 年次対象の専門科目を一新し、学期完結
Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に型授業を増やすとともに、専門基礎科目と専門科
対する検証と改善
目を段階的に積み上げるカリキュラムを構成した。
1・2 年次はクラス担任制度が十分に機能してお３．専門科目では、各研究分野の講義－演習－実り、学生の履修状況について常に確認すると共に、
験－野外実験を有機的に結びつけるカリキュラ
相談にも応じている。問題を抱える学生とは面談ムを推進した。
し、適切な対応をしている。3 年次はコース主任
４．以上の試みの効果について授業アンケート評
が、3 年次 3 学期以降は卒研指導教員がこれを担価に基づいて検証し、カリキュラムを改善した。
当している。
５．地球学類創設に向けての準備を始めて以来、制度的にも、3 年次になるための最低単位数、4学類カリキュラム委員会において、分野横断的な年次に卒業研究に入るための最低単位数等が決め議論を行ってきた。
られており、これが学生の履修状況を機械的にチ６．各専門分野会議の場で、カリキュラムの改訂・ェックすると共に、学生の努力目標ともなってい
シラバスの充実について検討した。
る。
（大学院と共通）
学生の要望・意見等に対しては、学生による授－ 19 －

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
１．一年次対象「地球環境学Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」と「地球進化学Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」を対象に、毎時間、学生による授業評価アンケートを行った。二年次対象の学類共通の専門基礎科目では、学期末に学生による授業評価アンケートを行った。アンケート結果
を、学類運営委員会指導のもとで、学生の授業改善委員会が分析し、その集計結果をまとめて冊子にして公開した。
２．今年度から、新たに、専門科目についても、
原則として全科目を対象に、学期末に学生による授業評価を実施した。受講者数名の授業では一般のアンケートは適さないので、評価方法は担当教員に任せて、評価報告書を提出させた。報告書は冊子体にとりまとめて、教員に配布した。
３．授業評価結果に基づいて、各教員が改善の努力を行った。その成果は、毎年授業の満足度が着実に上昇していること、指摘される問題点が明らかに減少した点に表れている。
４．その他① クラス連絡会（年 1 回）の開催② オリエンテーション合宿（1 泊 2 日）の実施③ 学類運営委員と授業改善委員会との定期的な対話

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１．キャリア支援科目の講義や就職説明会で学類教員を訪問した卒業生に対して、筑波大学卒業生の評判や他大学卒業生との比較に関して率直な意見を聴取し、学生指導の参考にした。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．複数の教員が担当する学類共通科目について、
学力を確実に評価するために、試験出題・採点方法を詳細に検討した。試験実施後には、問題の正解率の詳細な分析を行うとともに、成績分布を担
当者全員と協議して、客観性を高めて、成績の厳格化を推進した。
２．演習授業では、自主的にテーマを設定させ、長期間にわたる調査に基づくレポート作成と発表、TA を活用したきめ細かい個人指導等により、単位の実質化が保証された。
３．卒業研究の成績評価を厳格化するために、各専門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。

４．専門科目の成績評価の決定に際し、担当者だ
けで決めず、分野会議で検討・承認の上で決定した。（大学院と共通）
５．その他① ＴＡを活用した、出欠の厳密な管理、試験（含むレポート）実施の厳格化② レポートの添削・返却の実施によるフィード
バック（大学院と共通）③ シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化（大学院と共通）

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１．視覚教材を用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。講義によっては、内容に関するレポートを頻繁に課して、採点の後返却した。（大学院と共通）
２．各専門分野で各教員の講義内容について確認・意見交換を行い、講義内容の更新に反映させた。（大学院と共通）
３．演習の中で、プレゼンテーションの方法論について指導することで、より効率的な授業方法の向上に努めた。（大学院と共通）
４．地球環境学、地球学実験、地球学野外実験等の学類共通科目において、1 回の授業を複数の教員で担当させることで、他の教員の講義を評価・参考にする機会を設けた。
５．各専門分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。（大学院と共通）
６．地球学の卒業研究において GIS が利用できるようになることを目標に、教材の開発、アンケー
ト 調 査 に よ る 教 育 方 法 の 改 善 、 e-learning
system の導入を進めた。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
１．専門分野で全教員が集まる演習授業を開催し、学生による研究発表の内容に対して互いに議論
しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
（大学院と共通）
２．複数教員の担当による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価と意見交換を行った。
（大学院と共通）Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナーを開催し、関係する全教員で表現力や内容の構成に－ 20 －

関してコメントを行った。（大学院と共通）
２．経験豊かな教員の講義の授業参観を行い、講義手法を学ばせるとともに、新任者を含む複数の教員で野外実験を主催し巡検のノウハウを会得させた。（大学院と共通）
３．各専門分野全体の演習や、複数教員が参加する実験・野外実験にて、経験豊かな教員による学生・大学院生への指導方法を若手教員が学んだ。
（大学院と共通）

３．卒業研究の学生には、24 時間利用可能な自習室を提供し、研究しやすい環境を提供した。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

１．優秀な学生を入学させるために、教員、院生、学類生の総力を挙げて、大学説明会を念入りに企画し、多彩な内容を含む大学説明会を盛大に実施した。
２．出前講義（6 件）や各高校からの研究室訪問の受入(4 件)に務め、積極的に広報活動に取り組
Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等にんだ。
対する検証と改善
３．以上の努力の成果として、地球学類の前期・１．2 月に、クラス連絡会（教員・学生間の懇談
後期入試においては、自然学類時代に比較して高会：教員 17 名、学生 50 名出席）を開催し、年間倍率を保っている。試験の欠席率や合格後の辞退を通しての授業に関する率直な感想や改善点の率もゼロに近く、地球学類に強い志望を持つ学生
提言を聞いた。また、福利厚生上の問題点に関しの獲得に成功した。入学後のアンケートでも、学ては、学生がまとめた要望書を大学側へ提出した。 生の満足度は非常に高い。
２．学類長の指示の下、学生の履修・成績状況に理工学群
ついて分析と確認を行った。特に不合格率が高い
講義に関し、地球学セミナーや教員･学生懇談会
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善において、授業内容や教育方法についての要望・
数学類、物理学類、化学類、応用理工学類、工意見の聞き取り調査を行った。
３．分野会議を定期的に開催し（週 1 回）、学類生・ 学システム学類、社会工学類、の理工学群を構成する各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類
大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策
間の情報交換を行っている。
を検討した。
（大学院と共通）
４．フレッシュマンセミナー、地球学セミナー、Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、学実施を含めた教育効果の検証と改善類運営委員、クラス担任とクラス代表や各学生委
各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間員会の委員）を通じて、学生の要望・意見に対しの情報交換を行っている。
て取り組みを検討した。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

１．AC または推薦入試の合格者は、入学までの期間に学習不足となり、一般入試の合格者に比べて入学時に学力不足になりやすいので、課題（英語及び地球学に関する論述）を与えて、入学後に必要な基礎学力をつけさせるようにした。
２．全学的に実施されている数学のリメディアル
教育に参加し、希望者に補講を受けさせた。

各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間の情報交換を行っている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

１．授業では文献検索法や推奨参考書について細かく教示し、学生が自主学習しやすいように配慮した。
２．とくに演習形式の授業では、教員や TA が個別に対応し、自主学習への指導を強化した。

各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間の情報交換を行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間の情報交換を行っている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間－ 21 －

の情報交換を行っている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
学群に所属する新任教員に対して、研究科および学類で開催した初任者研修会において学群の位置付けなどの情報提供を行った。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間の情報交換を行っている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間の情報交換を行っている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類での学習支援の取り組みに加えて、関連する第 1 エリア、第 3 エリアにおいて、学生控室、自習室、掲示板・電子掲示板などの整備を行っている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
各学類の FD 委員会を代表した委員により理工学群 FD 実行委員会を組織し、定期的に委員会を開催し、活動状況の報告・連絡を行った。
(1) 第１回理工学群 FD 実行委員会（平成 21 年 9
月 1 日開催）
平成 20 年度の各学類における FD 活動の情報を共有し、平成 21 年度の各学類における FD 活動計
画の報告を確認した。
第 7 回筑波大学 FD 委員会の議事次第および内容を連絡した。
(2) 第 2 回理工学群 FD 実行委員会（平成 21 年 12
月 1 日開催）
各学類における今年度の FD 活動の状況について、途中報告を行い、情報を共有した。今年度の初任者に対する研修の状況を確認した。第 2 期中期計画における FD 活動の実行計画案について連絡した。
(3) 第 3 回理工学群 FD 実行委員会（平成 22 年 3月 24 日開催）
平成 21 年度の各学類における FD 活動における総合的な取り組みについて報告を受け、情報交換を行った。平成 22 年度の学群および各学類の FD

活動の方針について確認した。第 8 回筑波大学
FD 委員会の議事次第および内容（平成 21 年度の活動実績および平成 22 年度の実施計画）を連絡
した。

数学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムについて、数学類ＦＤ委員会で検証を行っている。数学類では、カリキュラムに見直しが必要であるという意見は、今のところない。
一方、カリキュラムの効果的な運用のために、時間割に若干の改善が必要であるという意見があった。ＦＤ委員会で話し合い、１年次生の基礎科目の一部について、講義と演習を一続きで学べるような時間割の改善案を検討し、次年度の時間割編
成に反映させた。
分野内でのカリキュラムの検証と改善も活発に行っている。1・2 年次の授業には、各学期に担当者連絡会が開催され、関連する講義と演習の担当者が授業内容や教授法の問題点や改善点について意見交換を行っている。3･4 年次の授業では、専門科目が講義され、時代の変遷や学生の能力に鑑みて、個々の専門グループ内で効果的なカリキュ
ラムについて検証と改善を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート調査は今年度も実施され、集計結果について、数学類の学生と教員が一堂に会して検証を行った。具体的には、数学類クラス連絡会の場で、学生側からの報告を受け、各科目の教員がそれに改善案を提示して、出席者全員から意見を募る、といった形式で進められた。教員の授業方法の改善のみならず、学生の聴講方法の改善に至るまで、教育効果の検証と改善に向けた活発な意見交換が行われた。
「平成 21 年度数学類クラス連絡会」
日時：10 月 30 日（金）16：45～18：00
場所：１Ｅ401 講義室
議題：(1)授業評価アンケートをもとにした討論(2)活動報告及び予定

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
未実施であり、必要性も込めて今後の検討課題である。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する－ 22 －

取組み

がり、不公平感を生む危険性も指摘された。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
数学類では、単位は実質化されており、成績評の講演会･シンポジウム等の開催
価は厳格に行われている。
講義や演習における単位は、個々の担当教員が、数学類では、特に学外からの新任教員に対して試験またはレポートを厳密に評価し認定している。
は、個別に研修を行っている。本学の教員組織、
いわゆる出席点だけによる評価は行っていない。
学生組織、事務手続き等に関して、集団研修では卒業（予備）研究などの個別セミナーにおいても、行き届かないきめ細かな助言がなされる。また、毎回の発表の準備状況・理解度・プレゼンテーシ
数学類の教育システムの全体像と学生の基礎学力
ョンなどを総合的に判断して、成績を評価していに合った教育方法についても、助言がなされる。
る。卒業（予備）研究の担当教員は担任に成績を新任教員はすべて、数学類授業の担当者連絡会
報告し、担任が確認した上で単位が認定される。
に出席することが義務付けられている。１・２年
ダブルチェック方式は、成績評価の厳格化に対す
次対象の基礎科目については定例で担当者連絡会る確固たる取組みの一つである。
が開催され、３・４年次対象の専門科目について
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能 も分野内での連絡会が充実している。科目ごとの力の向上に対する取組み
教育目標と、具体的な教育方法について、新任教員にはきめ細かな助言が与えられる。
数学類では、教育方法の改善や教育能力の向上
このような研修体制のもと、新任教員は、実際に対する取組みとして、担当者連絡会が大変に充の授業にあたる前に、本学の学生像を大まかに捉実している。関連する科目の講義と演習の担当者えることができ、本学の教育システムにもスムーが一堂に会して、授業内容や進度の調整のみならスに対応できている。
ず、互いの教育方法についての意見交換を活発に
Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に行っている。担当者連絡会は、１・２年次対象の対する検証と改善
基礎科目については、各学期の始まりと終わりに定例で開催されている。３・４年次対象の専門科
学生の要望・意見等は真摯に対応している。学目については、各分野内で講義内容と教材の厳選
生と教員が一堂に会した数学類クラス連絡会で、が、綿密に行われている。こういった取組みを通アンケート調査の報告を受け、検証と改善に向けして、若手の教員への教育能力向上に対するサポ
た話し合いを行った。その後、数学類運営委員会
ート体制を整備し、さらには、教員同士の教育方で検討を行い、４面黒板やプロジェクター機器の法について情報交換の場を提供している。実際、設置など、教育効果の改善に努めている。
ある種の取組みが効果的であったという報告があＩ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
れば、それを他の教員が参考にするといった事例（リメディアル教育）の取組みが頻繁にある。
Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
教員相互の授業評価は、授業担当者の連絡会で十分に行われている。数学類ＦＤ委員会では、授業参観の実施について議論し、教員相互の授業参観よりも効果的な方法として、ＴＡの活用が検討されている。大学院生に見られることで、ＦＤ効
果とハラスメントの防止効果が期待できる。ＴＡ
学生にとっても、毎回の授業に出席して補助的な役割を担うことで、「その科目を再度学習する学問的な効果」「質問を受け付けるトレーニングの効果」「教員の教え方を学べるという教育効果」
が期待できる。しかしながら、ＴＡの職務については、必ずしも明確な定義があるわけではなく、そのことがＴＡの過剰（あるいは過少）勤務に繋

数学類としては補完教育については、否定的な考えを思っている。本来入学試験は、入学後大学の授業を理解できる学生を選別するためにある。
補完授業が必要だと感じるならば、むしろ試験制
度及びカリキュラムを変更すべきだと考える。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
数学の基礎である微積分・線形代数については、
１学期に単位を取得できなかった学生に対して、夏休みに集中講義形式で再履修できるように補習授業を行っている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学生と個人的に対応する機会が多くなる卒業－ 23 －

（予備）研究に、ＴＡをつけることを義務化した。
教育効果の改善を目的とするだけでなく、ハラス
メントの防止も目的としている。

物理学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム委員会にて講義、演習の形態に関しての具体的検討を開始した。授業と演習の緊密な連携を行う試みを今年度から開始した。
学生に自発的な学習を行わせる試みとして課題探求実習を試行として本年度も有志の教員の協力のもとで行った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業アンケートを行いクラス連絡会
にて学生と意見を交換した。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
今後にむけて検討を進めている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各教員が単位を実質化し、厳密な成績評価を行うべく講義、演習、試験の形態を工夫している。

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
各教員が授業アンケートの結果を公開の形です
べて閲覧し、講義、演習の改善に努めている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み公開されたアンケート結果他に基づき、教員間で個別に意見が交換され各自の授業改善に生かされている。

夏休みに基礎科目に関する補習授業を行っている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
夏休みの補習授業の他、授業によっては毎週のレポート提出等、自主的学習活動に力を入れている。
課題探求実習として、学生の主体的試みを主とする講義を試行的に設け、本年度も有志の教員の協力のもとで行った。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
カリキュラム委員会を中心に検討を進めている。

化学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム内容やシラバス内容については、
化学類運営委員や FD 委員を中心に随時検討している。無機化学、物理化学、有機化学の分野ごとに教員間で集まりを持って、カリキュラム内容の確認や授業改善について話し合っている。異なる
分野の授業間で同一の内容を教えている項目もあり、重複項目がないように授業内容を教員同士で共有できるようにしたい。
21 年度は、化学類に学生実験用設備更新のための予算が配分され、化学実験、基礎化学実験、無機・分析化学実験、物理化学実験、有機化学実験のそれぞれ、機器や器具の更新と新たな実験テー
マの導入を行い、それに伴い、実験手法の改善などを行った。今後もさらに、カリキュラムの改善
やそれに必要な経費の導入をはかっていく。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

クラス連絡会等にて意見の交換がなされた。

授業評価アンケート結果は、学期ごとに開かれている化学類クラス連絡会で開示し、教員と学生間の話し合いの場を設けている。その場で各授業について、教員から学生への要望、学生から教員への要望などが話し合われた。昨年度は、学生の要望に応えて主要な講義室に多面型の黒板を導入した。本年度の連絡会では、大きな講義室では教師の声が聞き取りにくいという意見が出されたので、このような講義室については、マイク設備の導入が予定されている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催必要な際に専門分野の近い教員から適切な助言が行われている。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善－ 24 －

本年度は、卒業生や就職先関係者から学類教育について、公式な場で意見聴取する機会は設けなかった。個々の教員レベルでは、研究室の卒業生
から学類教育についての話は聞いており、卒業生の意見や要望は、授業内容に反映されていると思われる。

ス連絡会で教員側に伝えられている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

化学類では補完授業を行っていないが、入試科
目に物理を選択していなかった化学類の学生は、物理化学に関係する授業を敬遠する傾向が見られＤ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するる。このような学生のためにも、高校物理を補完取組みする教育が必要であると思われるので、今後、検成績評価については担当教員に任されているが、 討したい。
単位はすでに実質化され、成績評価も厳格に行わ
Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのれている。シラバスを活用した成績評価基準の明学習支援の取組み
示と評価の厳格化に努めている。
化学類では、自主学習に対しては、個々の授業
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能の中でレポート課題の提出等で、学生の自主学習
力の向上に対する取組みを促している。次年度は、TA を積極的にチュータ
無機化学、物理化学、有機化学の分野ごとに教ーとして使い、学生の自主学習の援助に役立てた員が不定期に集まって、カリキュラム内容の確認い。また、e-ラーニングを活用するなど、効率のや授業改善について話し合っている。経験の少な
良い自主学習ができるような環境を整えたい。
い教員などには、適宜、講義の進め方や教育方法
Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）の改善・教育能力の向上に関する助言を行うとと一日体験化学教室を毎年 8 月に開催し、全国か
もに、教員全般で意見交換を通じて教育能力の向ら参加する 100 人規模の高校生を化学類の関係の上に努めている。
全分野の教員が担当することにより、高校生に対Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
する啓蒙活動とそれを通した化学類の教育内容や教員相互の授業参観は可能であり、教育方法の教育方法に関する再確認などを行っている。
改善や教育能力の向上に役立つものである。また、高校や中学校からの模擬講義、模擬実験などの学生による授業評価アンケート結果の一部は化学依頼に積極的に対応し、化学全般および化学類の類教員に配布し、教員相互に問題点や改善点、優教育、研究に関する説明を通して、社会貢献に努れた点などを共有し、教育の向上に役立てている。 めている。
化学類では、2 名の聴覚障害学生がおり、卒業
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため研究実験では、教員の指示がよく聞こえるようにの講演会･シンポジウム等の開催
FM マイクを多数、用意するなどして、円滑に卒業
新任教員のために、筑波大学における教育シス
研究ができるように配慮した。
テムや化学類の教育に関する説明を適宜行っている。
応用理工学類Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生の履修状況は、各学年の担任が確認して、進級に不利にならないように適宜、個々の学生に注意を与えている。特に、2 年から 3 年への進級
時、3 年から 4 年への進級時には、取得単位の確認を担任が行い、進級要件を満たしているかを厳しく確認している。進級についての情報は、化学類教員会議を通して化学類教員全員で共有している。
履修について学生の要望・意見は、化学類クラＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
応用理工学類では、平成 19 年度の学群再編に伴い、カリキュラムの大幅な改編と整備を行った。
また、その年から学類長を長とする FD 委員会・カ
リキュラム委員会を設置し、毎年カリキュラムの改善について検討している。平成 21 年度は、毎学期末にカリキュラム検討委員会を開催し、後述の学生による授業評価・アンケート調査結果を参考に、カリキュラムの検証と改善を行った。さらに、
その検討結果を踏まえて、FD 委員会にてカリキュ
ラムの評価と改善に関する議論を行った。

－ 25 －

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善く共有することに努めている。さらに、平成 21 年
度は学生独自の授業評価アンケートの実施もサポ
ートし、この集計結果も教員と学生の間で公開し、情報を共有している。これらの取り組みにより、教員の教育方法の改善に対するモチベーションは大きく向上している。

学生による授業評価アンケート調査は、各学期毎に実施している。平成 19 年度から調査方法を紙ベースで実施することで回収率の大幅な向上が見られていることから、平成 21 年度も同様な方法でＦ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み実施した。さらに、平成 21 年度からは、調査対象
を１，2 年次の専門基礎科目に加えて、3 年次のコ
平成 21 年度の段階では、教員相互の授業参観・ア科目まで拡張して授業評価・アンケートを実
授業評価の取り組みは実施されていないが、同じ施・集計した。
授業科目（クラス）を担当する教員間では常時授アンケート集計結果は、科目担当者（クラス）
業内容・成績評価について討議・検討を行ってお間での討議の後、カリキュラム検討委員会にて報り、継続的な授業評価を進めている。また、本年
告・検討された。また、集計結果は教員・学生向度実施された学生独自による授業評価アンケート
けに公表され（紙媒体の閲覧方式と WEB での公開）、調査の集計結果を踏まえ、来年度以降には特に優全教員が情報を共有できる体制を整えている。
秀と認められる講義に対する授業参観も企画予定
さらに、平成 21 年度は学生独自による授業評である。
価・アンケートの実施をサポートし、学生と教員
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための間での情報の公開と共有を進め、教育効果の検の講演会･シンポジウム等の開催
討と改善に努めた。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 21 年度 10 月に応用理工学類の学生の将来の進路と就職を支援することを目的とした講演会を開催した。企業並びに国立研究機関に就職した卒業生を 2 名講師として招き、それぞれの進路決定までの経緯並びに就職活動にかかわる実体験を
工学基礎学類（現応用理工学類）の卒業生としての立場から紹介してもらう企画である。多くの学生が真剣に聴講しており、非常に大きな教育効果をあげることができたと判断している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
平成 20 年度より WEB を活用したシラバスの改訂作業を実施している。毎年実施している学生による授業評価アンケートの集計結果を踏まえた改訂が進められており、年毎に大幅な向上が見られている。これにより、学習指導計画と単位の実質化・授業内容との整合性にも改善が見られている。また、成績評価の厳格化に対しても継続的な改善が進んでいる。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
上述の学生による授業評価アンケート調査および集計結果に合わせて検討会の議事録も教員会議にて公表し、全教員が教育改善に対する情報を広

応用理工学類では平成 21 年度は新任教員が少なく、学類全体での新任教員を対象とした研修は実施せず、各主専攻で個別に筑波スタンダードのシステムの把握と応用理工学類の教育理念の理解を目的とした研修を行った。
教育方法改善のための講演会・シンポジウム等に対する全学的な取り組みについては、新任教員だけでなく学類の全教員に周知し、積極的な参加を促している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
上述の学生による授業評価アンケート調査の実施に加え、学生―教員懇談会並びにクラス連絡会
を各学期毎に実施し、学生―教員間の意見交換と教育改善に向けた情報の共有に努めている。特に、
平成 21 年度は学生独自による授業評価アンケー
ト調査の実施をサポートすることで、学生の要望や意見を取り入れやすい環境作りに努めた。このような意見交換から派生した教育改善活動は新入生・新年度オリエンテーションや学生―教員懇談会を通じて全学生に周知し、効果的なフィードバ
ックと情報の共有が可能なシステム整備を進めている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
応用理工学類では、新入生の高校における履修－ 26 －

状況に応じて重点基礎科目の一部の中で、基礎的な内容から講義を進める柔軟な補完教育を行っている。特に、2 学期入学の学生については TA を活用し、補完教育をサポートする体制を整えている。
また、応用理工学類では日韓共同理工系学部留学生に対して、数学系科目を中心に補講を実施し補完教育に努めている。

成績評価を厳密に行っている。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

・全教員が、全担当科目についてティーチング・
ポートフォリオを作成し、提出することとしており、授業改善状況を自発的・継続に把握出来る仕組みを用意している。
Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への・科目担当教員グループで毎年度実施されており、学習支援の取組み
年度末の報告も義務化されている。数学担当者グ理工学群では、講義棟に学生が自由に利用可能
ループでは特に活発な検討会が開催されている。
な自習室並びに情報端末室を設置し、在学生の自また、科目間メイリングリストを利用して、授業
主学習をサポートする体制を整えている。また、
内容・方法の検討が恒常的に行われている。また、応用理工学類では、平成 19 年度の学群再編に伴い、 教員・支援室職員・学生の出席のもと、年３回開重点基礎科目に対して再履修クラスを設け在学生
催されるクラス連絡会において学生から出されに対する補習並びに学習支援に努めている。
る授業改善等要望（教育方法、教員学生間の連絡
方法、講義室の環境整備の改善）に対し、積極的工学システム学類に応える努力がなされている。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

学類カリキュラム委員会において、常時カリキ
教員相互の授業参観を自由に行うことを認めてュラムの改善を検討している。
いる。
平成１３年度より学類ＰＤＣＡ委員会を設置し、Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）認定を維の講演会･シンポジウム等の開催持すべく、教育方法と教育環境の改善を継続的に毎年実施している。
行うシステムを確立している。
学類ＦＤ委員会が新任教員研修会を計画し、委
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・員長が新任教員に対して学類における教育関連の実施を含めた教育効果の検証と改善取り組み（FD 活動や JABEE の説明も含め）を説明
授業評価アンケートの結果を、教員相互に閲覧している。また、学類長と、可能であればその他すること（Web、紙媒体）によって、授業の評価状委員長や主専攻主任が出席し、質問に対して適宜
況の把握に務めている。したがって、教員相互の回答している。
授業評価が間接的に行われている。
Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等にまた、年 3 回開催される学生教員連絡会（クラ対する検証と改善ス連絡会）は、教員の授業に対する学生の意見がクラス連絡会を年 3 回開催し、教育方法、教員
フィードバックされる場となっている。
学生間の連絡方法、講義室の環境改善に関する学
Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による生の自由意見を吸収している。その結果は学類会
教育効果の検証と改善議による審議を経て、授業改善に反映させている。
就職担当教員を常置し、企業の人事担当者およＩ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
び卒業生のリクルーターにヒアリングを行ってい（リメディアル教育）の取組みる。
高校で学習してきたことと、本学類入学後に学Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する習することの間のギャップを考慮した教育を行っ取組みている。特に数学については、「工学のための復習
ＪＡＢＥＥ認定を受けて以降、全ての授業にお数学演習」を開講し、成績不振者に受講を勧めてける受講生の到達レベルと、成績評価の基準を明いる。
確にシラバスに記載している。これにしたがって

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への－ 27 －

学習支援の取組み
毎年「達成度評価アンケート」を実施し、学生の自己実現への意識を高めている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善・全ての授業に対して、TWINS によるオンライン
入力ではなく、マークシートを用いて授業評価を実施した。
・授業評価の結果と改善方策は教員、学生に公開している（この資料は 12 月 1 日時点の中間発表
時に参考資料として委員長、および事務局に提出済み）。
・この情報をもとにクラス連絡会において授業評
価と授業内容、進め方について学生と教員間で特によく議論をし、よりよいものになるように改善に努めている。

・ＦＤ研修会（学類ＦＤ懇談会）を毎年実施している。主要な例としては、学類から JABEE 審査員
講習会へ毎年派遣し研修させると共に、講習会参加者による報告会を実施し、JABEE の審査基準の現状等について理解を深めている。また、他組織の FD 活動状況等について研修会を実施した。
・2004 年度より日本技術者教育認定機構（JABEE）
により工学教育プログラムに認定されている。工学システム学類のカリキュラムが JABEE プログ
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する
ラム認定コースとして維持されるには、以下の点取組みが満足されている必要があり、これらの要件を満
・シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価たすために、教育の質を維持し、継続的改善を行の厳格化を引き続き実施している。
うための教育点検改善（PDCA）委員会を設置し、活動している。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育＜JABEE プログラム認定コース維持要件＞
能力の向上に対する取組み① 工学システム学類を卒業する学生全員が、・上記 B.とも関連するが、授業評価の結果、各教
JABEE 終了要件に必要な科目を受講して単位を員に対して評価された芳しくない項目に関して取得していること。（この終了要件に必要な科目
は、各教員より改善案を学類長、FD 委員に提示の単位をとらずに卒業した学生が１人でも存在をしてもらっている（12 月 1 日に参考資料としすると、欠格になり、今後の JABEE 認定を維持でて委員長、および事務局に提出済み）。
きない。）② 工学システム学類が、卒業までに身につけるべ ・教員の集まるサロンに FD 関連図書を配置し、引き続き各教員が読んで取り入れてもらうようにき知識・能力として適切な学習・教育目標を設定
努めている。
していること。
③ シラバスに記載されたとおりの教育が実施さ
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
れていること。
・教員相互の授業参観、相互評価がどれだけの効④ 工学システム学類を卒業する学生全員が、設定果を有するのか、FD 委員内部で情報収集を新たしたすべての学習・教育目標を社会の要請する水に進めた。アダム・スミスの研究事例などにより準以上で達成していること。
教員相互の授業評価の方が、学生による教員評価⑤ 教育の継続的な改善システムが機能しているよりはるかに質が劣ることが既に数値として証こと。
明されていることもあり、現時点での導入は不必要との結論を得た。
社会工学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｆ．新任教員のための研修の取組み

・FD 委員会・カリキュラム検討委員会を設置し、毎学期毎に教育目標に添ってカリキュラムの改善について検討を実施している。
・学類会議で適宜カリキュラムの課題と改善策を議論している。
・学生授業評価・アンケート調査結果に基づき、その検証を踏まえて、FD 委員会にて改善策を検討している。

・適宜世話人教員より情報提供しているが、新任教員からは最も情報量が多く体系的に実施されている研究科（学類ではなく）での新任研修を、今のような遅い時期よりも着任早々の４月最初に実施しないと意味が無いという意見が出された。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組み－ 28 －

・上記 B.D.などにあわせ、その時々で教え方に関する課題を把握できるようにしている。
・FD 担当教員が各教員からの授業評価に対する改善方策などを個別に提示している。
・引き続き学内外の FD 研修会に、教員の積極的な参加を勧めている。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・
ワークショップ等の開催
・独自での取り組みはなされていないが、関連する講演会・シンポジウム・ワークショップ等に対する全学的な取り組みについて、学類の教員に周知し、積極的な参加を進めている。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組み
・各年次の学生との意見交換会を開き、盛んな意
見交換を通じて FD に反映させている。
・成績不良者に対しては、クラス担任、カリキュ
ラム委員、学類長などが履修に対して個人的に指導、激励等を実施している。具体的には 2 学期開始前と 3 学期終了時に成績不良者をリストアッ
プし面接、保護者への報告を実施している。

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・優秀な卒業研究発表者に対し、倉谷賞を授与している。
・各学年の学期ごとの実習・演習終了時には成績優良者を表彰するようにしている。

情報学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 19 年度の学群改組に伴い、新たに情報学群
および 3 学類が創設され、4 年目を迎える。3 学類と連携を図りつつ、特に学群共通科目を開講するとともに、その在り方について継続して検討を進めている。「3 学類と共通」
平成 19 年度文部科学省の現代 GP に採択され、情報学群現代 GP「異分野学生の協働によるコンテ
ンツ開発演習」として実践を重視した学習プログ
ラムに取り組んでいる。同プログラムにおいてはアンケート等による受講者からの意見の収集にも努めており、学群および学類のカリキュラム検討の際の参考として活用する計画である。
最先端技術を擁する企業講師による実践的演習
プログラム「組込み技術キャンパス OJT(On The Job
Training)に取り組んでいる。「情報科学類、情報メディア創成学類と共通」

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
各学類単位で取り組んでいる。併せて、学群共通科目の授業評価アンケートの実施方式等について検討した。授業評価は、基本的に「主たる開設
学類」の方式に基づいて実施している。知識情報・
図書館学類は平成 21 年度に新たな方式に移行済みであり、情報メディア創成学類は平成 22 年度から移行の予定である。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
各学類単位で取り組んでいる。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類単位で取り組んでいる。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「筑波スタンダード」を発行・配布し、達成すべき教育水準や教育の質の保障について、具体的に記述し、社会にわかり易いＦＤ活動を実施している。「３学類と共通」

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
各学類単位で取り組んでいる。特に、情報科学
類は授業参観などを行っている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員やクラス担任向けの全学的研修会やシンポジウムに参加してきている。加えて、研究科および専攻、または学類ごとの新任教員向けの研修に協力している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
各学類単位で取り組んでいる。クラス連絡会を学類ごと、または複数学類が合同で開催し、学生からのカリキュラムや学生生活にかかわる要望や意見等の収集に努めている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各学類単位で取り組んでいる。

－ 29 －

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類単位で取り組んでいる。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
情報学群ＦＤ講演会を１回実施した。12 月 7 日（月）17:00-18:30 に、近田政博・名古屋大学高等教育研究センター准教授を招き、「大学教育における評価のあり方を考える」と題して講演いただ
いた。20 名弱の参加があり、参加者からのアンケートによる意見収集を行った。
「図書館情報メディア研究科・３学類と共通」
また、システム情報工学研究科ＦＤ講演会（3 月
16 日 13:00-15:00）の実施に協力した。
・ 「世界の動きと政策間の競争」永野博（政策研
究大学院大学教授）
・ 「激化する大学間国際競争と学問のあり方」安西祐一郎（慶應義塾大学理工学部教授）
参加者 30 名余で、上記 2 件の講演に対し、質疑応答を行った。
「システム情報工学研究科・図書館情報メディア研究科と共通」

情報科学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

教員が直接、目を通して、授業改善に役立てている。マークシート・データは FD 委員会にて統計処理を行い、集計結果を教員会議の資料として全教員に配布し、他の授業科目の評価値との関係を参考にしながら授業改善を行えるようにしている。
・上記の統計処理結果を FD 委員会にて検討し、改善勧告が必要と認められる授業については、同委員会から該当授業担当者に直接、改善が必要な可能性を連絡し、大きな改善が必要と思われる場合
は、改善案や事情説明の回答を求めている。回答
は、授業名や教員名がわからない形で、教員のみが閲覧できる FD 用 Web ページにて公開し、授業改善活動に役立てている。
（以上、コンピュータサイエンス専攻と共通）

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
・本学類就職委員会委員が企業と面談を行う際に、本学類卒業生の就職後の状況や印象について意見聴取を行い、その結果を同委員会と FD 委員会とで共有し、分析を行っている。
（コンピュータサイエンス専攻と共通）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

・成績評価を厳格に行うこと、成績付けの難易度
・学類カリキュラム委員会にて、継続的にカリキが同等となることを推奨している。
ュラムの改善を検討している。
Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能
・すべての授業科目のシラバスを作成し、印刷冊力の向上に対する取組み
子版を全学類生および担当教員に配布すると共に、Web にて公開している。授業の対象者、担当・教員が読み書きできる FD 活動用 Web ページを用
教員、実施学期、単位数等の情報に加えて、授業
意し、授業参観で得られた情報、授業改善のため
概要、学習・教育目標、各週の予定内容、教材、の工夫を全教員で共有している。
参考書籍、成績評価法、教員への連絡法、オフィ（コンピュータサイエンス専攻と共通）
スアワー等を記載している。
Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
・「 組 込 み 技 術 キ ャ ン パ ス OJT(On The Job
Training)と呼ばれる、実践的演習を狙った教育
・すべての授業科目は、原則として、教員相互間
プログラムに取り組み、最先端技術を擁する企業
で授業参観可能であることを教員会議で申し合講師による教育を実施している（情報メディア創
わせている。
成学類と共通）。
・各教員、1～2 年に 1 回程度の授業参観を行い、教員相互の教育法の改善や教育能力の向上に役
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・立てることを推奨している。FD 委員会委員（今実施を含めた教育効果の検証と改善
年度は 5 名）は全員が実施した。実施後、参観し・すべての授業、実験・演習科目について、受講た授業へのコメントを、教員のみが閲覧できる
生による授業評価アンケートを実施している。アFD ページに書き込んでもらい、教員間で共有しンケートは、定型質問、授業ごとに特別に用意さている。
れる質問、そして学生が自由に要望や意見を記述
・授業参観が有意義なものとなることを推進するできる欄から構成されている。自由記述文は担当－ 30 －

ため、FD 委員会から参観を推奨する授業のリストを教員に対して公開している。このリスト作成に当たっては、前述の授業評価アンケートの統計処理結果を参考としている。
（以上、コンピュータサイエンス専攻と共通）の他学類と連携を図りつつ、特に学群共通科目を開講している。「3 学類で共通」
学年進行に伴い、3 年次までの主要な学類授業科目が実施されたことで、今後カリキュラムの改善に向けた検証を行っていく。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

・当学類 FD 委員会およびコンピュータサイエンス
回答率の高い紙面配布方式により、授業評価ア
専攻 FD 委員会が主催する講演会を開催した。今 ンケート調査を企画・実施した。結果を担当教員
年度は、スタンフォード大学での教育・研究の状にフィードバックした。
況報告、および、e ラーニングの実践をテーマと21 年度には、その方式について改めて検討を行した。（平成 22 年 3 月 30 日開催）。
った。紙面配布による選択式および自由記述回答（以上、コンピュータサイエンス専攻と共通）の取得、自由記述回答の担当教員へのフィードバ
・情報学群 FD 委員会への参加、および、情報学群
ックと選択肢部分の集計、その集計の全教員へのFD 委員会主催の FD 講演会への共催協力を行った。 公表を行うこととした。
その他、21 年度が実施初年度であった情報メデ
Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に
ィア実験 I～III については、別途アンケートを実対する検証と改善施し、即時フィードバックをおこなった。
・クラス連絡会を年に数回開催して学生の要望をＣ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による聴取し、必要なものについては、カリキュラム編
教育効果の検証と改善
成や FD 活動へ反映させている。今年度は 2 回開
本学類からはまだ卒業生が出ていないため、将催した。
来の課題である。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

・全学向けのリメディアル講義の情報を１年のクラス担任や関連科目の担当教員に連絡し、学生への指導を行うようにしている。
・１・２年次の関連科目担当教員からの意見を集め、学類としてどのような対応が必要かの検討を行っている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の厳格化・均質化を図るため、成績評
価のガイドラインを設定し、学類科目担当教員に周知している。また、成績評価の方法については、
シラバスにより公開している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

情報メディア創成学類「筑波スタンダード」を発行・配布し、達成すべき教育水準や教育の質の保障について、具体的に記述し、社会にわかり易い FD 活動を実施している。「3 学類で共通」
学類が管理する教育設備等の自由な使用に取り組んでいる（例えば、24 時間オープン化、他学類へのオープン化などを節電対策とバランスする形
で実現）。
学生による授業評価アンケート結果による改善を促している。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

19 年度の学群改組に伴い、情報学群およびその下の 3 学類が創設され、3 年目を終えた。学群内

現在は、各教員に委ねている。授業評価アンケ
ート結果の共有を行っている。

・１年次における学習習慣の獲得が必要であるとの認識に基づき、学生の自主的な学習を促すための課題設定などを基礎科目担当教員に対して依頼するなどの対応を検討している。
・自主学習のための教室や時間帯を用意し、その時間に TA を派遣するなどの対応についても検討中である。

－ 31 －

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催とにより、次年度に向けた改善を各主専攻で検討している。

新任教員やクラス担任向けの全学的研修会やシンポジウムへの参加を要請している。新任教員は授業科目をベテラン教員と合同で担当する形としている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
クラス連絡会やクラス担任を通して、カリキュ
ラムや学生生活にかかわる学生からの要望や意見等の収集に努めている。
各学生がポートフォリオを持ち、学習成果を認識・確認し、履修計画などに役立てることができるようにしている。
成績データを整備し、クラス担任による履修指導や、複数科目の単位を落とした学生への早めのケアに活用している。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
数学のリメディアル教育に積極的に参加している。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスにより、自主学習における内容や方法を示すことで支援している。また、個別科目の多くにおいて、自主学習や補習用の課題・指示がだ
されている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
全学および研究科または専攻ごとの研修会やシンポジウムを周知し、積極的に参加を促している。

知識情報･図書館学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 19 年度の学群改組に伴い、新たに知識情報・図書館学類が発足した。新学類向けのカリキ
ュラムが、平成 21 年度には学年進行に伴い３年次まで適用された。これに伴い、カリキュラムの検証と必要な修正を、随時行っている。具体的には、学生の履修状況調査、カリキュラムについての学生アンケート調査等に基づく検証を行い、学類教員会議で報告および意見交換を行った。
３年次生は各主専攻に別れて所属し、各主専攻
実習などを履修した。その学習効果を検証するこ

前年度末に決定された新方式による「学生による授業評価アンケート」を、要領を定めて実施した。これは、筑波スタンダード（学類版）の実質化を図る、授業評価結果のできるだけ早い段階での授業改善への反映を目指すことなどを目的とした変更である。具体的には、・ 学期途中での意見収集を各科目において必ず実施するように定めた。
・ 多肢選択式調査（マークシート方式）の結果は、学期ごとに集計して全教員に一覧表の形で配布するとともに、Web（学内限定）でも公開し、学生にもフィードバックする仕組みを整えた。
・ TWINS のアンケート集計機能を利用し、科目ごとに自由記述式の意見を収集した。
ことが骨子である。年間の開設科目全体をとおした集計結果の分析、および調査項目の適否の検討などが今後の課題として挙げられる。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
GPA を用いて学生個々人に学習の達成度を自覚させるとともに、クラス担任による個別指導、主専攻配属の決定などに GPA を活用している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「筑波スタンダード」に基づき、達成すべき教
育水準や教育の質の保障について、社会にわかり易いＦＤ活動を実施している。教育方法等の改善をめざして、ほぼ毎月教員会議で FD 活動を行っている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員による卒業研究指導について、サポー
ト教員を設け支援する体制を整備した。また、着任時に研究科が実施する新任教員に対する研修に協力した。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
GPA を用いたクラス担任教員による個別学生への指導を徹底している。併せて、修学指導グルー－ 32 －

プを設け、主に単位修得が計画通り進んでいない学生に対して、きめ細かな指導と支援を行った。
クラス連絡会を開催し、学生からのカリキュラ
ムや学生生活にかかわる要望や意見等の収集に努
め、要望事項についてはできる限りの対応を図った。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスにおいて、「授業外の学習内容・方法」
を科目ごとに必ず記述して、自主的な学習を促している。さらにラーニング・コモンズを設置して、TA を配置するとともに、演習科目の担当教員と連携しつつ、学生に対する学習支援を行っている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
情報学群ＦＤ講演会の実施に協力した。12 月 7日（月）17:00-18:30 に、近田政博・名古屋大学
高等教育研究センター准教授を招き、「大学教育における評価のあり方を考える」と題して講演いただいた。20 名弱の参加があり、参加者からのアン
ケートによる意見収集を行った。
「図書館情報メディア研究科・情報学群と共通」
また、システム情報工学研究科ＦＤ講演会（3月 16 日 13:00-15:00）の実施に協力した。
・ 「世界の動きと政策間の競争」
永野博（政策研究大学院大学教授）
・ 「激化する大学間国際競争と学問のあり方」
安西祐一郎（慶應義塾大学理工学部教授）
参加者 30 名余で、上記 2 件の講演に対し、質疑応答を行った。
「システム情報工学研究科・図書館情報メディア
研究科・情報学群と共通」

医学群
医学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
医師にとって必要な生涯学習能力の獲得をねらいとして、自己決定型学習に基づく問題解決能力の涵養を目指した教育プログラムとして、Ｈ16 年
度より新しいカリキュラムを導入した。教育効果を高めるために、ＦＤの充実が不可欠であり、医学類は精力的にＦＤ企画実施、事後評価による改善のサイクルを着実に積み重ねてきた。
現時点で、全国医学部共通テスト結果より問題解決レベルの医学知識の獲得は、新カリキュラム

学生は従来の学生より向上しており、更に臨床実
習終了時に医学生のパフォーマンス（問題解決能力、プレゼンテーション能力、患者やスタッフとのコミュニケーションなど）も高まっていた。一方で、能動的に学習しようとする姿勢に問題がある学生が低学年でめだっており、次年度のカリキ
ュラム改善・工夫を要する項目と考えている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
臨床実習前教育（1～3 年次）の専門科目「医学の基礎コース」全コースにおいて、実施直後に、学生によるコース評価（講義/実習/テュートリア
ルがよく組まれているか、教材のボリューム、教材の難易度、テューターのアドバイスの適切さ、教員の教育に対する熱意など）を実施している。
医学教育企画評価室で集計を行い、担当教員にフィードバックし、次年度以降のプランニングに役立てる他、コースを越えて共通する改善点については、医学教育推進委員会を通して、同年度内に続く他コースに即改善を反映させた。評価の高い
コースの特徴として、教材の使いやすさ、講義のわかりやすさ（メッセージがはっきりしている、
内容を詰め込みすぎない）、コース初日のオリエンテーションおよび最終日の総括講義のわかりやす
さなどが挙げられ、ＦＤに活用している。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
上述の新カリキュラムの初代の卒業生を今年度末に送り出すことができる。よって今年度は卒後のフォローアップ調査を実施するためのデータベース（卒業後連絡の取れるメールアドレスおよび卒後の初期研修施設リスト）を作成した、6 年生に協力依頼を卒業に先駆けて行った。Ｈ23 年に第1 回フォローアップ調査（アンケートおよびフォーカスグループインタビュー）を実施する予定である。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
医学類の専門科目において、固定時間割で開設される授業は、１年時の医学統計学などわずかな科目に限られている。主は臨床実習前の「医学の基礎コース」、「クリ二カルクラークシップⅠ～Ⅲ」、
1 年～5 年の「医療概論Ⅰ～Ⅴ」の 3 本柱で構成され、すべてコースのテーマによってオーダーメイ
ドで日替わりの時間割・プログラムが組まれてお－ 33 －

り、成績は小グループ討論の担当教員からの評価、試験成績、実習評価を合わせて総合的に成績判定する。全て専門科目の試験は、医学類教員運営委
員会によって承認された各学年総コーディネータ
ーの方針に基づき、医学教育企画評価室において、問題の編集・実施後の不適切問題等のチェック・
集計を通して成績判定に必要な資料を作成する。
その資料を各学年総コーディネーターが確認した上で、最終的な判定を医学類教員運営委員会で承認するような厳密かつ厳格な体制のもとに行っている。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・教員初任者研修：全新任教員に対する必修ＦＤとして、「カリキュラムの概要、医学生のキャリ
ア支援、ＰＢＬテュートリアルの小グループ討論の教員によるファシリテート方法」などをテーマに年 2 回実施しＨ21 年度は 35 名が参加。
・教員更新研修（必修、３年更新制）：「新カリキュラムの進捗状況、卒後臨床研修制度、魅力的な講義とは？、ＰＢＬテュートリアルについて討
論・学習を促すファシリテートとは？」をテーマとして、年 3 回実施しＨ21 年度は 117 名が参加。
・専門職連携教育ファシリテーター養成のためのワークショップ（看護学類、医療科学類と合同開催）を実施し、40 名が参加。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
Ｅに記した必修の教員更新研修において、学生の投票による Best Teacher として例年表彰されている教員の講義デモンストレーションと講義法に関する討論会を新規に導入した（年 3 回）。このほかに、授業評価目的ではないが、教員初任者研修の一環として、ベテラン教員の授業見学（ＰＢ
Ｌテュートリアルのコアタイムの見学）を行っている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催Ｅで記述した教員初任者研修参照。
Ｈ20 年度までの同研修参加者アンケートから、医学類のカリキュラムの理解が十分に得られなかったとの意見が聞かれ、その反省をふまえて今年度からは研修時間を１時間延長して、卒後臨床研修も含めた医学教育全体の流れも重点的に説明するように変更した結果、事後アンケートにて「カリキュラムの概要を理解できた」と回答した参加者が約 40%から 80%に増加し、改善された。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
1 年～3 年の全コースおよび各学年末に行っている学生アンケートで得られた意見から、リーズ
ナブルでかつ即改善可能なものを、医学教育企画
評価室で抽出し、医学教育推進委員会の検討を進め、導入した。ＰＢＬテュートリアルにおける学習の進め方がわからずにとまどっている学生が少なくなかったことから、Ｈ21 年度は学生オリエン
テーションをレクチャー方式でなく小グループ討論を活用して実施、レポートの書き方の指導において評価シートを用いるなどの改善を図った。その成果は各学年末の学生アンケート結果を評価し、次年度の改善につなげる予定である。それにさきがけ、学年末アンケートでより、積極的により能動的に学生から意見を聞かせてもらえるように、
従来のアンケートが具体的にどのように教育改善に活用されてきたかを示す報告書を学生掲示板を通してフィードバックした。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
医学類における学習に必要な高校生物が未履修の 1 年生および編入学 2 年生に対し、土曜日に補完教育プログラムを 4 回提供し 31 名が履修した。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
臨床実習前の全コースについては、ＰＢＬテュートリアルのコアタイムで抽出した学習項目を学ぶための「自習時間」を設定し、それをサポートするための教員「リソースパーソン」をおき、シラバスにその連絡先と対応可能なスケジュールを示している。また、病理学などの分野では限られた実習時間以外でも標本を閲覧し自己学習することができる Web 教材（コースにより学内/外からアクセス可能）を用い、積極的な自己学習を促している。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・医学教育推進委員会全体会の方針に基づき、各小委員会が自立的にコースおよび教材のブラッ
シュアップを担当している。その結果、コースを越えた教員の間で今までの教材作成経験や教育効果を高めるためのアイデアが共有され、さらに実際に使用する教材を改善することができた。

－ 34 －

・H22 年 3 月 24 日にＨ21 年度医学類ＦＤ委員会を実施し、Ｈ21 年度の実績とＨ22 年度の方針、年間計画を討議し、その結果をＨ22 年度の医学類
教員会議でアナウンスする方針とした。

看護学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育目標に基づき編制されている全ての授業のシラバスを作成し、Web 上に公開している。
看護学類で取得できる免許の基本法である保健師助産師看護師法の改正に伴い、教員会議で保健師の教育課程に関する意見交換を行った。今後、保健師助産師看護師学校養成所指定規則の改定により具体的なカリキュラム検討が必要であるが、これまでの教育目標とカリキュラムの検証をふまえ、さらに検討する予定である。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
全ての授業（講義、演習、実習）において、Ｔ
ＷＩＮＳ以外にも紙媒体で学生による授業評価ア
ンケートを実施した。アンケート結果は医学教育
企画評価室で集計しカリキュラム委員会を通じて教員にフィードバックし、改善に努めた。また、臨地実習終了後には各領域で実習における課題や問題点を取りまとめ、臨地実習検討委員会で検討し教員会議を通じて臨地実習における課題等を周知し改善に努めている。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
現在は、機会があれば個別に意見聴取を行っているが、組織的な取り組みはしていない。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

果上望ましいことから、実施年次を 3 年次に変更した。
・学生による授業評価アンケートのフィードバッ
クを行い、教育方法の見直し、改善に役立てている。
・全学、人間総合科学研究科で実施されるＦＤ研修への参加を促し教育能力の向上に努めた。
・日本看護系大学協議会ＦＤ委員会主催講演・パネルディスカッション等、外部組織が実施するＦ
Ｄ研修会にできるだけ多くの教員の参加を促し、教育能力の向上に繋げている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員のための全学ＦＤへの参加を促した。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生の履修状況は、カリキュラム委員会ならびに支援室が中心となり把握し、必要時にクラス担
任と連携しながら履修指導を行っている。また、クラス連絡協議会を 1 年に 1 回開催し、学生の要
望等について意見交換を図りながら、学習環境等の改善に努めている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
編入学生に対して既修得単位申請方法を主目的にしたオリエンテーションを入学前の平成２１年３月に実施し、入学後の円滑な履修ができるように取り組んだ。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
授業担当教員が個別に対応している。

医療科学類

・医学群 3 学類合同で実施しているケアコロキウ
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
ム（チームワーク演習）における教育効果を促進
本学類では、年次進行のカリキュラムにおいて、するために、ケアコロキウム実施前に、外部講師「進級判定基準」を設定しているが、これまでの（神戸大学田村由美先生）による小グループファ基準に基づいて進級あるいは卒業した過去の学生
シリテーションのワークショップを実施し、教育の学力や（臨床検査技師）国家試験の成績などを能力の向上を図った（医学群共通）。
検討する目的のＦＤ（平成 20 年 3 月 21 日）にお・看護学類独自で実施している実践能力の向上を目的とした客観的臨床実技試験（ＯＳＣＥ）は、 ける議論の成果を実施に移し、単位の実質化を目指して、期末試験成績不良者に対しては年度末に
平成 20 年度まで 4 年次の 8 月に実施していた。
しかし、ＯＳＣＥを実習前に実施することにより、 「再試験週間」を設けて実質的に学力達成者のみに単位付与するシステムを実施に移した。科目毎
その学習成果を実習に反映させることが教育効－ 35 －

に単位を認定する方式の問題点や将来、包括単位認定方式やユニット制科目編成の可能性について
は、引き続きカリキュラム委員会において議論を行った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

平成 21 年 2 月～4 月の間に着任した専任教員（計3 名）に対して、学類長から個別に学類の教育目
標や講義・実習の特徴、学生指導に関する注意点などを説明した（約 2 時間）。平成 23 年度からの授業参観を目指して、企画・評価委員会において議論を開始している。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育

在学生および卒業生を対象として、5 段階（1，（リメディアル教育）の取組み
2，3，4，5）の「学生による授業評価」を、学類
上記（Ａ）の「学生による授業評価」の際寄せが開設する全ての科目について実施した（回収率、ほぼ 100％）。学生には、「高い」あるいは「低い」 られた学生の要望や意見に対して、担当教員に改善策について回答を求め、学生に対してこの内容評価をした科目については、その理由あるいは要望の具体的コメントの記載も求める形式で行った。 を報告した（説明会＋掲示）。
評価結果はＰＣＭＥにおいて集計し、結果は個別
Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へののコメントを含めて科目責任者へ還元し、該当す
学習支援の取組みる場合には改善への具体的方策を求めた。また、学生に講義内容を事前・事後に提供(WebCT 医療
授業評価の結果、および個別の要望に対する教員
科学類コースを通じて)することによって学生のからの回答を学生にフィードバックするためのＦ
自主的な学習を支援している。
Ｄ（「学生による授業評価」）を平成 21 年 9 月 8 日に実施した。個々の要望に対する教員の回答につＫ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
いては学生向けの掲示板への掲示も行った。平成
「推薦入試、編入学試験の小論文作成に関する
22 年度当初の学年別ガイダンスにおいても、前年
ＦＤ」を平成 22 年 3 月 17 日に実施し、医療科学
度と同様に学生による授業評価を実施しており、類の小論文により求める学生選抜の目標を教員相
評価のさらなる向上を目指している。
互が共有するとともに、小論文作成の具体的方策
Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取によるについて議論を行った。

教育効果の検証と改善

上記（Ａ）にあるように、科目毎の単位認定を厳格化し、学期末試験の不合格者については年度末に再度再試験を行って（再試験週間を設定）、特に必修科目の学力定着が実質的に確認できた学生にのみ単位認定を行うようにした。実習科目については、積極的に実技試験の導入を図っており、レポートのみによる単位認定を極力避けることとし、学力や技術が実質的に獲得されることを目指している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学生に講義内容を事前・事後に提供(WebCT 医療
科学類コースを通じて)することによって学生の自主的な学習を支援している。多くの科目では TAや TF を積極的に活用している。実習書は学類で一括編集しているが、このことは、実習内容を教員相互が共有することによって、実習内容の重複や欠落を教員相互が確認できる効果をもたらしている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

体育専門学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
10 年が経過した主専攻制について、これまで教育課程検討委員会で検討してきたが、本年度は教育企画推進委員会を新たに設置し、主専攻制の長所短所などを整理・検討した結果、教育組織（主専攻）およびカリキュラムを見直す必要性が明確にされた。そして平成 22 年度には、新カリキュラ
ムの具体的な編成に取り組むことになった。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
昨年度に引き続き、学生への授業に対するアン
ケートを実施した。
「満足した」の割合が統計的に有意に増加するなど授業の改善がうかがわれたが、私語をしている学生への対応や分かりやすい授業のための工夫などを求める意見があった。これらの内容を教員会議で具体的に報告し、各教員が改善に向けて積極的に取り組むように促した。また、昨年度と比較したアンケート結果を壁新聞にして－ 36 －

掲示し、学生にも授業改善への関心や自覚を促した。
卒業式の日に 4 年生の学生に対して、「筑波大学
体育専門学群での大学生活に関するアンケート」を実施し、カリキュラムや授業の内容、受けた指導やサポート、学習環境等についての評価や意見を収集し、今後の新カリキュラムの検討などに役立てた。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒後 25 年、15 年、5 年が経過した卒業生を対象に「筑波大学体育専門学群で受けた教育に関するアンケート」を実施し、その結果の報告パンフレットを作成して、当該年の卒業生に再度送付した。
得られた結果や卒業生からの指摘は、学群の教育課程および平成 22 年度の新カリキュラム編成の改善に役立つものであった。また、学生の教職や企業就職等の準備状況や卒後の有用性について、本学群の非常勤講師として任用された卒業生から意見聴取した。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
受講者の多い教職関連の講義や実習では、単位の実質化と成績評価の厳格化をめざし、授業の最初に講義目標と評価基準、テストと出席レポートなどのそれぞれの配点を受講者に明示するよう担
当教員に助言している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教職関連の実習では、指導案作成のグループワーク、模擬授業の実施を中心に行っているが、講義時間以外にも、模擬授業前での指導教員による事前指導、さらに模擬授業後には実施授業の DVD
映像の視聴と授業分析を行うなどの指導方法を取り入れるように助言した。また、卒業研究指導の全担当教員に、卒業研究の抄録作成について改善した書式でまとめるよう具体的に指示した。

の講演会･シンポジウム等の開催
特に行っていないが、人間総合科学研究科にて主催する FD 研修会に積極的に参加するように呼びかけた。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
４月の第２週の昼休みに各学年の担任及び教務担当者を相談室に配置して、個別に履修方法についての相談、要望・意見等に応じた。特に１年生
では、教職免許取得のための履修方法についての相談が多かったので、フレッシュマン・セミナーなどの機会に、さらに具体的に説明するようにした。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
推薦入試合格者に対して、合格通知後に推薦図書を紹介して入学までに読書課題を与え、その感想文に関係の教員が目を通すように促した。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生支援・広報フロア（通称「体バチ」）に新聞
5 紙や専門雑誌を整備して、社会の動きへの関心や理解、就職活動の意欲等を促した。
また、英語の基礎学力が不足しているものについては、補習を行った。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
新入生オリエンテーションにおいて、クラス担任などの教員も一緒に筑波山を登山し、学生間や学生・教員間のコミュニケーションを促進するな
どして教員の学生指導の意識を高める一助とした。
体育専門学群教員全員が参加するＦＤ講演会（平成 21 年 6 月 17 日、小笠原正明特任教授、「筑波スタンダードと体育科目への期待」）を行った。
また同教授には、本学群の教育課程改善への取り組みを説明し、意見をいただいた（平成 21 年 12
月 1 日、学群教育企画推進委員会において報告）

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
教職関連の模擬授業を中核とする実習では、受講者 120 名を超えるため１つの授業を複数の教員で担当しているが、各授業の事前・事後に打ち合
わせや反省・評価を実施し、授業を運営するように助言した。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため

芸術専門学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善・芸術専門学群の教育特性に適した FD のあり方を再考し、改善を継続している。本学群は教育成果を学外に公開する卒業制作展（茨城県つくば美術館、平成 22 年 2 月開催・入場者数 5191 人）を毎

－ 37 －

年開催する。このことも教育目標の明確化とカリ
平成 21 年度に公開した主要例:6A105 展(版画特キュラムの実質化を検証する重要な事業として
別カリキュラム)―交流会館 5 月、麦秋展(書コー
再確認した。卒業制作展 WG が教員と学生で構成
ス)－交流会館 6 月、洋画風景実習作品展(洋画野
され、平成 21 年度には 7 回開催された。各役割
外風景実習)―交流会館 6 月、ツクラフト展(クラ分担(総括、広報、記録、サイン計画、会計、搬
フト領域)―交流会館 11 月、プレ卒展(構成特別入出、展示、会場当番等)の設定から芸術学専攻演習)－交流会館 3 月、筑波大学彫塑展(彫塑コーの論文発表会まで、学生担当副学群長、卒業学年
ス)－湯島聖堂 3 月、筑波大学芸術賞等受賞作品
担任及び卒業生全員が参加する。アンケートはオ
展(卒業研究)―交流会館 3 月、等
ブザーバーとして参加する 3 年生に引き継がれ、Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能
次年度以降の改善に資するかたちになっている。
力の向上に対する取組み
・芸術専門学群の教養教育、特に外国語教育の強化を図る目的で、教養教育と専門外国語の橋渡し ・芸術専門学群を担当する全教員対象の FD 研修会
を平成 21 年度は 4 回実施し、芸術組織の事業等
科目として外国人教員による「基礎英語演習」をに関する構成員の共通理解を深めるとともに教
平成 22 年度から開設することとした。
育能力の向上に役立てた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
第 1 回 4/22「プレ戦略『A.R.T.の構築』について」
実施を含めた教育効果の検証と改善担当者から説明があり活動の内容や web ページ
・全学共通科目「芸術」は、開設以来学期ごとにのデザインなどに対して活発な意見交換があっ学生アンケートを行っている。アンケート結果はた。
芸術専門学群構成員全員に FD 研修会等で報告さ 第 2 回 7/25「芸術地域貢献室活動について」れ、その結果を踏まえて当該授業科目の改善が図文化庁の「文化芸術による創造のまちづくり支援
られている。
事業」とつくば都市振興財団との連携による芸術
・芸術専門学群は、特にその専門科目において学
地域貢献事業の実施報告と今後の活動予定の報
生の作品制作や論文執筆に対して複数の教員に告があった。
よる指導を日常的に行っている。この指導過程で
第 3 回 11/18「芸術組織の国際交流活動について」の学生の意見聴取やカリキュラム委員会の検討
中国(杭州)中国美術学院との日中学生作品交流を経て、一部のコース・領域の専門科目の標準履展等の実施報告及び年度末中国での展覧会予定
修年次の変更等の教育課程の改善を行った。
について報告があった。
第 4 回 3/10「共通科目『芸術』について」Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による
学生アンケート結果についての意見交換及び芸教育効果の検証と改善術 web ページ更新後のアクセス数や内容につい・大学教員となっている卒業生や、主要美術団体ての報告及び意見交換がなされた。
等で活躍する卒業生との意見交換などを通じて
Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
教育効果を検証し、改善に資した。例:平成 21
年度はキャリア支援や大学説明会等で OB を招待 ・専攻・コース・領域単位の専門性に基づく複数教員の連携による授業改善を目的とした相互参し、その活動報告会を企画・実施した。
観や相互評価の実現に必要な体制(専攻、コー
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する
ス・領域単位の会議等の設定)は敷かれている。
取組み
・特に専門科目の実習等において、担当教員が同・本学群では、実技系・理論系を問わず、学期中
一分野や隣接分野の教員とともに学期ごとに合に課題作品やレポートの提出を求める回数が多
同で講評を行うことは、ほぼ日常的に行われていい。教員は、学生個々の日常の学習態度に注意をる。また複数の教員が同一授業時間内で講義や講払いつつ客観的で厳格な成績評価を行い、単位の評を行い、それぞれの教育方法を参考にして授業実質化を図っている。
改善を図る例もある。
特に専門科目において、各コース・領域単位又Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
は授業科目単位で担当者が受講生の学習成果をの講演会･シンポジウム等の開催
学内外に公開する機会を増やし、単位の実質化と・各専攻・コース・領域の専門分野において、前評価の厳格化に取り組んでいる。

－ 38 －

出 F の方法で先輩教員が具体的に行っている。
また、芸術専門学群の全ての教員向けの FD 研修会(前出Ｅ)を実施し、学群教育等に対する共通理解を深めた。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
・学生の履修状況は、カリキュラム委員会と支援室が中心となり、卒業に向けた履修指導を綿密に行っている。カリキュラム委員会は、2 年次以上の学生を対象にして毎年度 2 月(平成 22 年 2月 17 日)に次年度シラバスに基づく全体説明会
及び各コース・領域説明会を実施した。
・学生委員会が主催してクラス連絡会を年 3 回実施した。第 1 回 6/19(学生 32 名、教員 17 名、支援室 3 名)、第 2 回 11/9(学生 42 名、教員 15 名、支援室 4 名)、第 3 回 2/9(学生 35 名、教員 13名、支援室 4 名)の参加数があり、学生生活・教育研究施設関係・その他の要望や意見を聴取し問題解決を図った。体芸食堂関連については業
者変更・什器更新・空調設置等が年度内にほぼ終了した。第 3 回でジクロロメタン等の有害廃液等の取り扱いについて、環境安全管理室から説明と注意喚起が行われた。芸術専門学群棟 T＋ギャラリー前の改修工事及び工房棟西側廃棄物置場拡張工事が行われた。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組みに英語学習の補完教育に力を入れるよう通知した。
・新入生は、学群共通科目の造形基礎演習等によって専門教育に関連する実質的な補完教育を受けている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・教室使用願を提出の上で、学生が授業時間外(～
21:00)に制作等のために芸術専門学群棟等の実習室や各学習施設を使用することを原則として認めている。
・外国人教員による英検不合格者対象の英語補習授業を実施した。
・学生の自主的活動として、平成 21 年度も T＋ギ
ャラリーの企画・展示・運営(年 31 企画)・T＋
ペーパーの発行(年 9 回)・T＋ホームページの運営 (原則として週 1 回更新)・メールマガジンの発行(毎月１～2 回発行)等及び芸術祭(学園祭企画展示等)が活発に実施された。関連して、当該活動拠点として学生控室を設置した。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・2 年目となる「A．R．T．の構築－筑波大学におけるアートリソースの戦略的ディスプレーと活用」講評会において、外部委員（他大学教員－
千葉大、名大、広島大、九大、弘益大）から芸術専門学群教員の活動に対しての意見を聴取し、報告書にまとめた。

・推薦入試後、入学予定者や高校に対して入学前

１.２ 平成 21 年度研究科・専攻におけるＦＤ活動報告
教育研究科

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育研究科の主たる目標は、高度な専門職業人としての教員の養成（特に、中等教育教員の養成）であるが、現代の多様な教育課題を解決し得る教員の養成をめざした、平成 17-18 年度、及び平成
18-19 年度の 2 つの教員養成 GP の研究成果を踏まえて、高度な授業力の育成を意図したカリキュラ
ム改革を行い、平成 20 年度より実施している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
教育研究科共通必修科目：「教育デザイン論」、
教科教育専攻共通必修科目：「教科教育デザイン論」については、受講者全員からの授業評価アン
ケートを実施している。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
教職を目指す学生のために、現職の校長を招致し、就職支援セミナーを開催した。学生、教員が出席し、教育の現場の実情について認識を深めた。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
年 1 回、各専攻・コースから教員、学生が出席し、教員・学生懇談会を開催している。そこでは、学生からの学習・研究・生活等にかかわる様々な要望・意見を聴取し、話し合いを持っている。対応の結果についても、学生に随時報告している。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
専攻・コースごとに学習室を設置し、自主学習－ 39 －

の便をはかっている。また、共有のパソコン等学
習環境の改善に努めている。

専攻領域の指導の仕方を相互に改善する機会となった。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

年 2 回、学生と教員が参加するソフトボール大会と懇親会を開催し、親睦を深めるとともに、学生からの要望・意見を聴取している。

比較文化学類の FD 委員会との協賛により、人文社会科学研究科第２回 FD 研修会（2009 年 10 月 29
日、比較文化学類開講「現代思想特講Ⅰ」津城寛文教授）、および同研究科第３回 FD 研修会（2009年 12 月 7 日、12 月 14 日、総合科目「現代を読もうⅢアジアの中の日本」宮本陽一郎教授）において、教員と院生を対象に公開授業を行った。
（比較文化学類と共通）

人文社会科学研究科

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
IFERI（インターファカルティ教育・研究イニシアティヴ。大学院教育改革支援プログラムにより設置）が実施した教育活動（研究科院生に対して専攻横断的に開講される授業、合同研究会、ワー
クショップ等）に対して、学生・教員双方から構成される IFERI 評価委員会を設けて教育効果の検証と改善の活動を行った（2010 年 3 月 8 日実施。
専攻長も参加）。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
教育プロジェクト支援経費の支援を受けて OB・
OG アンケート調査を実施した。博士課程修了者の出口の現状を考えると、本研究科においても緊急に何らかの PFP プログラム（Preparing for Future
Professors/Professionals，キャリア支援プログラム）の導入を行う必要がある。本プロジェクトにおいては、本研究科のニーズに合った PFP プロ
グラムを構築するために、本研究科の OB・OG を対象として独自にアンケート調査を実施した。調査
結果に基づいて平成 22 年度から本研究科独自のPFP プログラムを導入する予定である。
IFERI（インターファカルティ教育・研究イニシアティヴ。大学院教育改革支援プログラムにより設置）が実施した教育活動（研究科院生に対して専攻横断的に開講される授業、合同研究会、ワー
クショップ等）に対して、外部有識者で構成される IFERI 外部アドバイザー委員会を設けて教育効果の検証と改善の活動を行った（2010 年 2 月 19
日実施）。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
IFERI（インターファカルティ教育・研究イニシ
アティヴ）で異分野リサーチワークショップを開講し（通年）、IFERI プログラム生の研究発表にともない、各関係指導教員、アドバイザー教員が参加し学生とともに議論に加わった。それにより他

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
平 成 21 年 度 度 前 期 IFERI 合 同 研 究 発 表 会（IFERI・研究科 FD 委員会共催。2009 年 6 月 26・27 日）を「人社系新領域研究の開拓」をテーマに開催した。
2009 年 9 月 28 日に人文社会科学研究科第１回
FD 研修会を開催し、ｅラーニングをテーマとした講演会を行った。これにより、教員の授業改善と大学院生のキャリア支援のための情報を共有し、意見交換を行った。
教育プロジェクト支援経費により M. Nerad 教授（ ワ シ ン ト ン 大 学 Center for Innovation andResearch in Graduate Education）を招聘し、大学院生のキャリアパス形成支援をテーマとした FD
講演会（キャリア支援室主催、人文社会科学研究科共催）を実施した。これにより、研究科内外で大学院の出口問題に対する危機意識の共有と問題
意識の深化を図った。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
IFERI（インターファカルティ教育・研究イニシ
アティヴ）が実施した評価委員会（上記 B.参照）
で、IFERI の取り組みに関し、学生評価委員より
カリキュラム、各種イベント、異分野指導体制、
選抜方法、経済支援についての要望、改善点、評価を聞く機会となった。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
IFERI（インターファカルティ教育・研究イニシ
アティヴ）では、TA 制度を実質化し、将来の大学教員として教育能力を高めることができるよう、
プログラム生が TA となる場合は、TA 実習への参加を義務付け、必ず事前・事後の指導を行っている。

－ 40 －

哲学・思想専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻は、哲学、倫理学、宗教学・比較思想学の三分野から成るが、各分野に多様な教員を配置
し、院生の研究に対して緻密な指導ができるように配慮している。特に博士論文に関して、極めて充実した態勢を堅持している。

院生研究室を二室設けそこに全員の机を置いて院生が自習しやすい環境を作っている。

歴史・人類学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善研究者としての十分な素養を身につけることと、博士課程を修了するための論文作成に取り組める
よう全体ゼミの充実を心がけた。また、高度職業人養成にも意を尽くすべく用意を進めており、来年度に博物館職員を受け入れ、演習等の対応をすべく準備している。
2008 年度から新設した歴史学と文化人類学を横断する複合的な新領域(地中海・西アジア研究領域、
現代東アジア歴史・民俗研究領域)には順調に院生が確保され、当初の目的を達成しつつある。

哲学・思想学会に参加する OB から教育に関する意見を聴取し、それを教育に反映させている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

アンケートの形式はとっていないが、随時教員との対話の場を設けており、開設科目や非常勤講師等に関して院生からの希望を聴取し、教育効果の検証を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
アンケートの形式は取っていないが、随時院生と教員との懇談会を開くことによって、授業に対する院生の要望を反映させるべく努力している。

教員各位が、それぞれのゼミにおいて、院生による発表というスタイルを確立し、事前準備等に関する厳しい指導を行うとともに、各学期末にはレポートを課し、それらを総合して厳格な成績評価を実施している。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

各コースの教員が随時卒業生との連絡を取り、教育内容の検証を行い、内容について改善すべき点を検討している。

三分野がそれぞれ月例研究会を組織し、そこにおいて教員間の教育方法の在り方を討議し、それを以って教育能力の向上に努めている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
相互の授業参観等は行っていないが、専攻内運
営委員会、分野会議等を通して、互いの教育活動（授業）の在るべき姿をめぐって議論を深めている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
各分野が行う月例研究会において、新任教員には赴任記念の研究発表を行ってもらい、それを以って研修に代えている。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
院生と教員との懇談会を通して学生の要望等を聴き、それを教員会議等で検討している

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

概論的な講義から専門領域に特化した演習へと展開するカリキュラム編成を行っており、各演習
では、発表の際の事前準備、討論への参加状況、
期末レポート等を総合的に参照して厳格な成績評価を行っている。また、複数教員の研究指導体制を整備することによって、客観的な評価を行うとともに、院生個々の状況に応じた指導ができるよ
うにしている。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究教育の場で指導的な立場を担うことができるように、歴史学における古文書調査、考古学、民俗学、文化人類学の実地調査に積極的に院生を伴い、現場の資料収集、整理、解読の技法を実地に習得できるようにしている。また、実習においては、教員の補助にあたらせるとともに、学部学生の指導経験を積めるようにしている。

－ 41 －

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
公式のプログラムとして教員相互の授業を参観することはないが、コースごとに行われる全体ゼミにおいては全教員が出席して相互に議論を戦わせ、実習指導でも複数教員の合同調査を行って相互に教育方法の周知が行われている。全体ゼミの内容と日程は公開されており、相互に自由に聴講できる体制を築いている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
専攻単位で特に行うことはないが、採用時に専攻長、運営委員からの説明を行い、コースごとにオリエンテーションを行っている。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
年度初めに、専攻、各コースごとにオリエンテーションを行い、学生の要望を聴取している。また、学生相談窓口を通じて、随時個別に学業面、生活面での相談に応じている。

文芸・言語専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
専攻ＦＤ委員と専攻運営委員会を中心に検討を進めている。20 年度から新たに「専攻共通科目」
として開設した 1・2 年次生向けの「理論言語学の方法と実践」と、3 年次以上向け「研究発表演習
Ⅰ」を継続するとともに、キャリア支援や英語論
文サポートのための共通科目開設の可能性を検討している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
今年度は授業評価に特化した学生アンケートは実施していない。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

21 年 10 月に専攻院生アンケートを実施し、教育・研究環境の改善を中心とした取り組みを検討
し、平成 22 年 2 月に専攻院生・教員懇談会において、備品廃棄の時期、英語論文サポートなどの具体案を提示した。昨年度具体化した施設（女子トイレ）のリニューアル、図書館用コピーカード、留学生向け論文日本語サポートシステムについて
も、アンケートと懇談会の意見をもとに改善を検討している。

現代語・現代文化専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
後期課程の学生にも論文指導の単位に加えて２科目の授業の履修を修了に必要な単位と位置づけ、学生指導を密にできる態勢をとっている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
アンケート形式での授業評価調査は行っていな
いが、毎年分野ごとに開いている学生と教員の懇談会において、学生の教育に対する要望を吸いあげ、その結果を授業に反映できる態勢をとっている。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
専攻として統一的な検証は行っていない。研究
領域ごとに、研究会等に参加する修了生からの意
見を吸い上げ、教育の改善に活かしている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
教員と学生の間の個別の論文指導を、必修単位として可視化し、実質的な内容をもてるようにしている。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

21 年 10 月に専攻院生アンケートを実施し、教育・研究環境の改善を中心とした取り組みを検討
し、平成 22 年 2 月に専攻院生・教員懇談会において提示した。

研究指導に関しては、特に博士論文の副指導（副査）として外部の研究者に原則として加わってもらうこととしており、学生に対する指導だけでなく教員間の指導方法の相互刺激という意味でも、能力の向上に役立てている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

専攻ＦＤ委員会において、宮本陽一郎教授による moodle の実演講習会を教員向けに開催した。

＜世話人＞教員が個別に新任教員にアドバイスをする。とくに外国人教員の場合は、この方式が有効である。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に－ 42 －

対する検証と改善委ねている。

毎年、学生と教員の懇談会を開催して、学生からの様々な要望等を聞き、それぞれの分野で対処できること、専攻全体で対処すべきことをとりあげて、解決へと導いている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入試をとおってきた学生なので基本的には補完
教育は不要だが、必要な場合は個別の授業に可能なかたちで対処している。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

特にこの目的のための組織は構成していない。
日常的な指導のなかで、適宜、教員相互間で大学
院授業内容や受講学生の反応などについての情報を交換し討議している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
上記Ｄ.と同様で、適宜、教員相互間で情報交換し、各教員が教育方法の改善や能力の向上に努めている。

院生研究室の整備（必要機器や必要図書の確保）、 Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
実験スペースの確保、研究誌の刊行等、さまざまの講演会･シンポジウム等の開催
なかたちで学習を支援し、刺激している。
特に実施していない。新任教員のためには各分

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学外の研究者を招いて、＜現代語・現代文化フ
ォーラム＞と称する講演会をシリーズで開催し、学生の教育に資するとともに、学生と教員の意見交換・研究交流の場として活用している。また、各分野で定期的に開いている研究会においては研
究および研究指導法等の改善に積極的に取り組んでいる。今年度から「現現言語学研究会」（言語情報分野）が発足し、不定期ではあるが言語学専攻の教員が発表会を行っている。さらに、学生と教員が気軽に参加できる懇親会を適宜開催し、意見交換と交流の場としていることも、ＦＤ活動のひとつとして捉えてよいであろう。

国際公共政策専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
専攻再編し、新たな専攻となりまだ２年目であり、ようやく今年度前期課程で修士論文が出されたところである。そのため、現段階で大幅なカリキュラムの検証・改善は行っていない。カリキュ
ラムの効果に関しては、あと数年じっくりとみていく必要があると考えている。

野で個別に対応している。分野学生の問題関心や講義や演習での受講態度などの情報を、適宜伝達するとともに、同じ教員スタッフとして常に討議できる環境を日常的に作りだせるよう、指示している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
専攻全体として、組織を構成して対応してはいないが、たとえば社会学分野では、学生担当の教員を分野内委員として設定し、教育環境の改善など、学生の要望や意見を聞く窓口としている。学生からの意見や要望などでとりあげるべきものがあれば、分野の教員会議で討議し、速やかに対応できるよう、普段から努めている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に実施していない。現段階でそうした教育の必要性を感じていない。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

大学全体で実施しているもの以外、特に本専攻
独自で企画する意志は現段階ではない。個別教員によるそれぞれの試みに委ねている。

学生の自主学習は普段から勧めている。学生間で自主的な研究会や読書会などが行われていると聞いている。ただ専攻教員のサイドでそれを正確に把握し、管理やコントロールをするつもりはな
く、あくまで学生の自主学習がさらに展開できる
よう、教員は個別に日常的に配慮できるよう、指示している。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

経済学専攻

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

現段階では、各学生を指導してきた担当教員に

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善－ 43 －

教育目標に対するカリキュラムの検証と改善については、カリキュラム委員を中心にすすめられ、また専攻会議でその都度検討をしている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善るほうで、教員を評価する主体ではありえない。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

授業形式としてほとんどが演習形式で行われてＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・ おり、学生数も極めて少ないため、無記名のアン
実施を含めた教育効果の検証と改善
ケート調査等は行うのが困難な状況である。これ学生による授業評価アンケート調査に関しては、 までは、授業中に学生から意見を聴いたり、学生代表を通じて要望・意見のある場合に出してもら
その必要と効果について疑問が多いため、企画・
うようにしているのみである。
実施を今のところ考えていない。院生は評価されＤ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
経済学専攻では、この問題に対する取組みはまだない。しかし、これからは成績評価についても検討していきたい。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教育方法については、カリキュラム委員会や専攻会議で常に中心的な議題としている。現在、プロジェクト演習の進め方について検討している。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
教員相互の授業参観・授業評価については、今のところその必要はないと考えている。なお、副指導教員については、今後検討したいと考えている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
適宜行うことを検討している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
院生の要望・意見については、できるだけ話を聞く機会を設けており、積極的に改善に努力している。

今年度前期修了者が初めて出るので、法学専攻としての意見聴取、検証は行っていない。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
修士論文、博士論文審査については、予備審査の公開等による審査の客観化を図っている。授業については、少人数でほとんど演習形式であるため、その中での報告やレポートを通して各学生の研究・学習状況は把握されており、実質に合った単位授与、成績評価は行われていると考えられる。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生数が少ないため、演習や講義科目についても、あらかじめ担当教員が各履修者の要望、研究テーマ等を聞き、ニーズに合わせたテーマ、教材を用いて授業を進めるよう努めるとともに、授業を進めてゆく過程でも履修者との意見交換を行う
ことで内容・方法の改善を図っている。
また、教員間では、当該履修者を中心とした指導チームを構築し、バランスのとれた指導を展開することができるよう、担当教員間で当該履修者に関する情報交換を密にすることが試みられている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
法学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
法学専攻は、2008 年度、人文社会科学研究科の改組の一環として作られた。現在のカリキュラム
は文部科学省への届け出に際して提出した資料に沿った形で組まれている。新課程の完成年度まで
変更は困難であると考え、これまで変更は行ってこなかったが、前期課程は 2009 年度末、後期課程
は 2010 年度末に完成年度を迎えるので、専攻のあり方全体を通して現在、専攻教員の意見を聴取中である。

専攻として組織的には行っていない。個人的に他の教員の授業参観を行った例はある。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
現在までのところ、新任教員はいなかったため、専攻として組織的には行っていない。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生の履修状況や学生の要望・意見については、専攻教員会議に諮り、検討することとしているほ
か、要望については院生集会での意見を院生代表－ 44 －

から聴取し、専攻教員会議に諮った上で可能な限
り、応じるようにしている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

改組に伴い、共通基礎科目（必修）に、1 年次から論文提出までの各段階に合わせた指導過程を取り込み（1 年次「リサーチ・ワークショップ」：
2 年次生の中間発表会、口頭試問、優秀論文発表
会、論文構想発表会（新設）、2 年次「プロジェク
ト演習Ⅰ」：中間発表、口頭試問、優秀論文発表会）、
演習や個別指導とともに、各段階への参加を義務付けることにより、論文執筆までの指導を実質化する取り組みを継続している。優秀論文表彰制度の内規を見直し、最優秀論文賞の審査基準を改めた。

基本的には各指導教員が独自の判断で行っている。特に留学生の場合、事前に勉強会を行うなどして日本法の知識の補完教育を行っている例がある。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

各指導教員に委ねられているが、外部の研究会への参加を促す、日本語・日本法についての知識の不充分な留学生について補習授業を行う、学生
Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能の求めに応じ外書講読授業を行うなどの例がある。

力の向上に対する取組み

国際地域研究専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
新専攻（博士前期）が完成し初の修了生を送り出すに至ったことを踏まえ、各研究領域の代表から構成されるカリキュラム委員会を中心に、国際性、学際性、実践性に基づき、国際社会や国際貢献の現場で活躍できる高度な専門的職業人の育成という専攻の教育目標に対応したカリキュラムの検証を体系的に行う予定である。分野別の入学者の増減、留学生の増加、またグローバル化を考慮し、研究領域における修得科目の見直し（柔軟化）
や、地域間の比較などを可能にする科目の編成を行った。また、英語特別プログラムの増設に合わ
せ、専任・兼担教員の増員と、それに対応した授業担当の認定をすすめ、公共政策分野等の科目を拡充した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
公式の調査は行うには至っていない。授業、論文指導を通じて教員個人が判断し改善する、あるいは分野、地域研究領域別の演習等を通じて問題を把握し改善につなげている。アンケート調査については、演習等調査に適しない科目があり、また研究領域・分野の特性もあり、一律に実施することはできない。講義科目が多いのが専攻の特徴でもあり、10 人を超す講義科目もかなりの数に上ることから、今後の検討課題である。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業時のアンケートを除けば、特に実施していない。

上記Ｄ．の取り組みのほかは、基本的には各教員個人の改善の努力、各分野・研究領域の努力に委ねられている。また、英語プログラムは、社会人、有識者を対象とするものが多く、担当教員は
教育方法の改善等にかなりの努力を払っている。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
研究分野毎に設定されている演習は、専門を超えた関連指導教員の参加による合同演習の形態をとっており、教員相互での意見交換や指導を通じ、授業参観と同様の効果が期待される。また年度末に優秀論文発表会を実施しており、同様の教育上の効果が得られると考えている。平成 21 年度も、国際経営プロフェショナル専攻との遠隔授業を双方向で実施し、複数の教員が参加することで、担当教員にとって教育改善の機会になっている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員には個別に説明し、教育にあたるよう指導しており、また改組に伴う移動で専任となった教員には、分野毎の教員間の協力にも委ねられている。また任期付き外国人教員には契約に基づ
き、採用時、また更新時に詳細な説明を行っている。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
履修状況は教員、事務を通じて把握している。
要望、意見等は教員個人への要望、事務室を通じた要望のほか、学期ごとに開催する学生自治会との会合を通じて把握し、教員会議等で話題にするなど、教育指導等にフィードバックするよう努めている。既設プログラムの留学生の増大（6 割）、－ 45 －

英語特別プログラムの増設による留学生数の増大の要望を聞きながら改良を加えている。
に合わせ、英語での科目が 60 科目を超えているが、 Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
既設プログラムの日本人学生や日本語教育を目指
実施を含めた教育効果の検証と改善す留学生が混在する中で、教育指導の難しさが浮多くが少人数の授業であり、公式のアンケート
き彫りになっており、何らかの取り組みが必要に調査は行っていない。そのかわりに、大学院生となっている。
日常的に接触し、授業での報告や研究の進展につＪ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への いての会話を行うことで、教育効果を日々検証し、学習支援の取組み
必要ならば適宜軌道修正を加えながら授業を進め
日本語教育研究領域では、「日本語教師養成プロている。
グラム」を提供し、認定証を発行して日本語運用
また各種イベントに在校生も招待し、その場で能力の向上を目指す学生をエンカレッジしている。 の懇談を通じて、教育への諸種の意見を吸収して優秀論文表彰制度を設け、質の高い論文の作成にいる。
向け自主的に取り組む努力をサポートしている。
Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による海外の協定校を活用したフィールド調査を推奨し、 教育効果の検証と改善
単位の読み替えなどにも最大限配慮している。
改組後、まだ修了者を輩出していないため、該当なし。
国際日本研究専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

本専攻は博士論文執筆に教育の目標を置いてい少人数の授業・演習であるため、出席、報告、るため、卒業に必要な単位数をできるだけ少なくレポート、また論文執筆への研究の進展度合が具
とどめ、基礎的な共通科目以外は、博士論文につ体的に重視される。この意味で、単位・成績評価
いての専門的な科目を受講し、残りの時間は論文
は実質を伴うものであると言える。
の執筆に集中できるようなカリキュラムを構成しＥ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能ている。
力の向上に対する取組み
専門としては、国際比較、国際交流、日本研究
基本的には個人の教員に教育方法の改善は任さ基盤の三つの領域において授業カリキュラムを開れている。
講し、さまざまなテーマを研究する院生の個別の
ただし、Ａでふれた、「プロジェクト演習」におニーズに対応できるようにしている。
例えば、国際比較領域の中でさらに比較政治・ ける一人一人の院生への集団指導、またＦでふれる短期留学生研究報告会での教員と院生とのディ
比較社会・比較経済・比較文化・比較民俗・比較
思想のように分かれた専門科目が提供されるなど、 スカッションの形を通じ、専攻として教員同士が互いの指導方法や見解を学びあい、刺激を与え合院生一人一人の論文指導に応じることができるよっている。
うに授業が組まれている。
特に、短期留学生研究報告会の報告のほとんど
それと同時に、三つの領域の教員・院生がそれは英語によるパワーポイントで行われるため、参ぞれ蛸壺化して閉鎖的になることを防ぐため、専加者にとって英語で報告を聞き、英語で議論をす
攻のすべての教員が担当する基礎科目の「現代日るためのトレーニングの場ともなっている。
本研究の方法」、また共通科目の「プロジェクト演習」を全院生に必修にしている。
「現代日本研究のＦ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み方法」では、領域の異なる教員によってさまざま
授業の相互参観という形はないが、外国人短期な専門分野をまたがる形で授業が行われる。また留学生の研究報告会を定期的に行っている。そこ
研究構想報告を領域の異なる多くの教員・院生のでは、多くの教員・院生・留学生が集まり、留学前で行う「プロジェクト演習」では、院生同士が生の報告を聞いて議論を行う。領域を越えた教員
互いの研究を学びあう機会を得るのはもちろん、が集まって、一人の留学生に対してコメントを述多くの教員が相互に意見を交換する場ともなってべ、議論している。指導の方法や方向性・コンセいる。
プトなど、互いに参考になる場合が多い。
カリキュラムのあり方については、Ｈに見られ
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のためるように、専攻会議において随時話し合い、院生－ 46 －

の講演会･シンポジウム等の開催

ビジネス科学研究科

上記の形で日常的な取り組みを行っており、特別な研修、教育方法改善をめざすための講演会等は行っていない。
しかし、授業によっては、海外からの研究者・実務家などを招待し、国際ワークショップを開く（その他参照）ことで、実質的に院生の研究・教育を進める機会を与えている。そこでは院生に報告の機会を与え、英語でパワーポイントを使って30 分程度で発表し、その後英語で長時間議論を行う。これらは、報告準備という形で研究の進展を促すと同時に、英語での報告や議論に慣れさせ、多くの人前で話す度胸を身につけるのに役立っていると考えられる。
同様に、ＩＦＥＲＩに属している院生の場合は、
ＩＦＥＲＩでの研究報告の機会はもちろん、大きな国際ワークショップ・シンポジウムでの報告機会を持ったり、外国の学会に出張して報告する機会を持つケースも少なくない。
こうした場を院生にできるだけたくさん提供することそのものが、教育方法の改善に大きく資す
るものと考えられる。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善

経営システム科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
日常的な教育や運営に関することを審議する専攻会議の他に、「教育問題検討委員会」を毎月１回
第 2 木曜日に開催し、教育目標と実際の教育カリキュラムや教育方法の適切性や改善を継続的に議論している。さらに、この教育問題検討委員会へ諸検討事項を提案するために、教育、入試、総務（学生生活全般）、広報のワーキンググループを設置している。平成 21 年度においては、4 つの教育プログラムを総合的に評価すると共に、開設科目
や推奨科目の見直し等を実施した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
経営システム科学専攻で開講されているすべての授業科目に対して、専攻独自で調査票を作成し、この統一の調査票を用いて、各授業の最終日に調査を実施している。その結果はすべて担当教員にフィードバックされ、授業内容や方法の適切性を自己点検する資料として活用されている。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

本専攻は博士論文執筆に教育の目標をしぼって経営システム科学専攻では、修了生・在校生・いるため、必要単位数を少なくし、博士論文執筆に集中できるようにカリキュラムを構成している。 教職員の交流を目的としたリカレントプログラム
そのため、最低限しか授業を履修しない院生から、 を 2 年に 1 回（平成 21 年度は該当年度でないためあえて多くの授業をとる院生までさまざまである。 開催せず）、また、修了生や在校生の研究成果を発
全員必修の授業については、院生から学年の途 表し議論する特別セミナーを毎年 1 回開催している。この特別セミナーでは、直近の修了生の中か中で、授業時間や単位取得方法の確認、また使用
ら、教員や学生推薦、学会賞受賞等を得た研究 4
言語についての要望（英語しかわからない院生が本（各プログラム 1 本ずつ）を発表してもらい、二人いたため、日英混合授業を希望）がでた。そ
修了生、在校生、教員が各研究の学術的、実務的の際には院生の希望を専攻教員会議で取り上げて意義等について議論を深めるものである。これは議論し、本年度からのカリキュラムの変更（英語
修了生や在校生にとっては新しい知識を学ぶ機会の授業の設定）や単位取得方法の確認などを行っである一方、当専攻の教育効果の検証と改善に関た。
する情報収集の場である。その結果は、教育や研Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
究指導の改善に活用されている。
高麗大学との間で、国際学術会議を開催（2010
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する
年 1 月 29 日）し、大学院生にも研究発表の機会を取組み
与え、大きな効果が見られた。
4 つの教育プログラムごとに基礎科目、専門科目、また、各教員や国際比較日本研究センターでの輪講科目を設け、教育目標をより効果的に達成すプロジェクトに大学院生の参加を促し、海外でのるための各科目の体系化と履修手順を明確化し、国際会議（ハワイ）への参加や、報告書への執筆
大学院便覧やオリエンテーション時に提示していの機会を与え、大学院生の教育研究に大きな効果る。また、授業シラバスにおいて履修要件と成績が見られた。
評価基準を明記し、学生に予め周知すると共に、－ 47 －

それに基づいて厳格に成績評価をするように図っている。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
経営システム科学専攻では、教育の集大成として、修士論文研究を特に重視している。そのため、研究指導にあたっては、一人の学生に対して主指
導教員と副指導教員を指名する複数指導制を実施している。その際、各学生について 2 名ずつの副指導教員が修士論文に関して行った指導について
報告書を作成し、主指導・副指導間で指導の内容と修士論文研究の現状について情報の共有をはかり、整合性のある研究指導を行えるように工夫している。一方で、修士論文の研究内容を、その経過に応じて、教員全員が参加する概要発表会、中間発表会、最終発表会で発表させ、研究指導の適切性を、主指導や副指導だけでなく教員全員で評価する体制をとっている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
平成 20 年度は新任教員の着任がなかったので、当該項目の取組みは行わなかった。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生からの要望を聴取するために、毎年１回、大学院生活に関するアンケートを実施し、また、
アンケートの回答内容に基づき学生と教員の懇談会を開き、直接学生の声に耳を傾ける機会を設けている。平成 21 年度においても 11 月にかけてア
ンケートを行い、学生の要望や意見を広く収集すると共に、11 月末に専攻所属の教員と在学生の懇談会を開催し、直接、学生と教員が議論できる場を設けた。そこでの議論は、次年度以降の科目構成や講義内容改善の指針とするため、専攻教員内で共有されている。また、収集された要望については、教育問題検討委員会および専攻会議で取り上げ、必要な改善を行った。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
当専攻の学生は 20 代半ばから 60 代（年度によってはそれ以上）に及び、専門分野も広範囲に渡っている。そのため本専攻創設当時から、初年度の授業が開始される前（入学前）に、会計、基礎
数学、コンピュータに関する準備コースを毎年必ず開講している。また、初年度第 1 学期には、各プログラムの専門科目を履修する上で不可欠な基

礎的な知識と技能を学ぶ基礎科目を設置し、学生が補完すべき必要な知識を効率的に学べるように工夫している。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生が修士論文研究を行う上で必要な論文や技能に関する書物を輪読する等、研究指導を支援す
ることを目的とする輪講科目を設置している。科
目の内容は教員側による教育効果という視点だけでなく、学生側のニーズを加味して、必要な時に必要な内容で開講できるように毎学期開講可能な体制になっている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
教育・研究プログラムのさらなる深化のために、
平成 21 年度から定期的に外部講師を招いて、本専
攻の全教員向けに新しい教育方法や手段を学ぶための研修を行った。本年度は５人の講師を招き、ケースメソッド教授法、e-learning の最新動向、
MOT 教育の現状と課題、新しいビジネス環境とイ
ンターネット等に関する話題を提供してもらい、新しい教授法を学んだ。また、大学を取り巻く環
境の変化の中で、社会人大学院のあるべき姿と課題について議論を重ねた。

企業法学専攻Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
昨年度実施した中間報告会の義務化の効果について、教員相互間で意見交換を行うなどカリキュ
ラム改革の効果の検証を行った。また、より一層、
修士論文作成を体系的・段階的に指導するため、どのような方策が有効と考えられるのかについて、教員相互間で意見交換を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
本年度は、専攻独自の授業評価アンケートは実施しなかった。理由は、学生にアンケート疲れとも呼べる現象が生じているためである。代替手段
として個別教官による学生の意見聴取を積極的に行った。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
企業法学専攻では、論文指導をはじめとする履
修指導について学期進行を念頭に置いたステップを踏むこととされており、その進展について教員相互の意思疎通が日常的に行なわれているが、それに加えて、専攻所属教員全員出席の下での中間報告会を実施しており、その場において行なわれ－ 48 －

る学生の修士論文執筆に関する報告に基づいて、研究水準や論文執筆状況の判断、その他論文指導上の問題について専攻所属教員全員による意思疎通を図っている。
今年度は、一部講義科目において、教員相互による講義見学を実施した。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
校舎改築の準備段階での大塚図書館の閉鎖(22年 3 月 1 日～31 日)に対して、学生から学習への支障が出ないようにしてほしいとの多くの希望に対して、秋葉原図書室の利用を可能にするように、運営委員会などを通じて、図書館および法曹専攻に働きかけた。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学者が必ずしも学部段階での法学教育を経ていないことなどを考慮して、本専攻では、必修科目として「法文献学」を開講し、法文献の扱い方や収集方法、その位置づけ、さらには本専攻において開講されている主要な科目の概要などを講義するとともに、法学分野におけるレポートや小論
文作成上の作法などについての教育を行なっている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生の自主的な希望に応じて、個別教員の努力により、修士論文のテーマ選択および論文作成に関する自主的なゼミナール活動を支援した。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
教務事項に関する業務分担をできるだけ明確にすることで、各教員が教育活動に専念できるよう配慮した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善【企業法コース】企業法学専攻と共通で FD 活動を行なっている。学生による授業評価アンケートを行なっているが、回答数が少ないため、システマ
ティックな検証が行なわれているとはいえないが、Ａ.で述べたような改善は行なっている。
【シスマネコース】学生による授業評価アンケー
トを行なっているが、企業法コースと同様回答数は少ない。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善【企業法コース】修了者に対しては、指導教員を通じて意見を聴取しているが、特段の問題点は把握されておらず、これによる改善は図っていない。
【シスマネコース】経営システム科学専攻と共同して修了生向けの WWW サイトを運営し、また、修了生向け講演会を開催している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み【企業法コース】特に問題はないと認識しており、特段の取り組みは行なっていない。
【シスマネコース】企業法コースに同じ。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み【企業法コース】博士論文として合格と判定するための要件の、より一層の明確化及び研究指導のシステム化について、コース会議において議論を行なっているところである。
【シスマネコース】経営システム科学専攻、および、国際経営プロフェッショナル専攻と、共同でFD を行なっている。また、サーベイ発表、中間発表、ドラフト発表会後に毎回審査会を開催し、各学生の研究進捗に関して意見交換を行なっている。

企業科学専攻Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善【企業法コース】企業法学専攻と共通で FD 活動を行なっているが、商事法分野では、教員相互の授業参観を行なっている。また、複数の教員で主催している研究会が複数存在しており、研究会を通じて、教員相互の授業参観と同様の教育方法の改善効果が得られていると考えられる。
【シスマネコース】サーベイ発表、中間発表、ドラフト発表会後に毎回審査会を開催し、各学生の研究進捗に関して意見交換を行なっている。

【企業法コース】受講者数及びアンケート結果に基づいて、いくつかの科目の見直しを行なうとともに、学生数の総数が少ないことに鑑みて、外国文献購読については、学生の個々のニーズに応えるように、文献の選択を行なうようにした。
【シスマネコース】毎月コース教員による教育問
題等検討会を非公式に開催し、教育に関する様々な議論をし、カリキュラムの改善などに努めている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催－ 49 －

【企業法コース】企業法コースを新たに担当することとなった新任教員は存在せず、該当なし。
【シスマネコース】本年度、新たに担当することとなった新任教員は存在せず、該当なし。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善【企業法コース】企業法学専攻と共通で FD 活動を行なっている。Ａ.及びＢ. を参照。
【シスマネコース】毎月実施している教育問題等検討会などで議論している。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み【企業法コース】企業法学専攻において開設している新入生向けの｢法文献学｣の受講を許可しており、本年度は 2 名が聴講した。
【シスマネコース】毎年、経営システム科学専攻と共同で 3 月末から 4 月始めに実施している。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み【企業法コース、シスマネコース】社会人対象であり、特に行なっていない。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）【シスマネコース】経営システム科学専攻、および、国際経営プロフェッショナル専攻と、共同でFD を行なっている。

法曹専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
専任教員全員を構成員とする FD 委員会を設置している。また、委員会活動の実効性を高めるた
めに、委員会内に公法系科目部会、民事系科目部
会、刑事系科目部会及び実務系科目部会の４部会を設け、原則として月 1 回各部会を開催している。
委員会における教育内容等改善の実効性を高める
ため、議題に応じて、各部会の授業に関係する非常勤講師、チューター等にも出席を依頼し、教育内容の質的向上を図るように努めている。
今年度は、正規授業との整合性等を図ることを目的として、民事系科目を中心としたチュータ
ー・ゼミの教育内容等に関するチューターとの意
見交換などを行った。多くのチューターの参集を得て専任教員との有意義な意見交換が行われた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
毎学期、学生に対する授業評価アンケートを実施し、その結果を分析して教育の内容及び方法の改善に役立てている。授業評価アンケートについては、平成 21 年度の回収率は、1 学期 86．1％、2
学期 81．8％、3 学期 85．6％、平均 84．3％であった。また、学生の教員に対する要望は数値評価
ではなく具体的な記載が重要と考え、今年度は、学生に対し自由記載欄に積極的に記載してもらうよう促すこととした。
回収されたアンケートは科目ごとに集計結果をまとめた一覧表が作成される。この一覧表は各担
当教員に配布されており、各教員がそれぞれの教育内容及び教育方法の自己点検を実施し、各自の裁量により改善可能な部分については迅速に対処が図られるようにしている。さらに、この一覧表
は FD 委員会等で回覧資料とされ、教育内容及び教育方法の具体的改善に対する討議の基礎資料として活用されている。また、集計結果の各一覧表は、法科大学院事務室において常時閲覧できる状態で保持されており、学生を含む学内者は常時その閲覧が可能となっている。これにより、学生に対す
るアンケート結果の完全な公表を保障するとともに、教員による教育内容の改善を間接的に促進している。

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
当専攻では、原則として 8 割以上の出席が学年末試験受験の要件となること、必要な単位を取得しても、GPA が一定の水準に達していない場合には、進級することができないことを明示している。
具体的な成績評価の基準は、A＋（90 点以上）、A 評価（80 点以上 90 点未満）、B 評価（70 点以上
80 点未満）、C 評価（60 点以上 70 点未満）、D 評価（60 点未満（不合格））とする。成績評価は、「D」
のみ絶対評価とし、「D」以外は各担当教員の裁量とするが、法科大学院の教育の趣旨に合致する内容とする。成績素点 80 点以上の者が 30％を超える場合には、高得点者から上位 30％を目処に「A」とし、そのうち特に優れた者を「A＋」とするが、後者の割合は 10％を目処とする。ただし、必修科
目以外の科目については、相当な理由がある場合には、教務委員会及び法曹専攻会議の承認を得て、「A＋」及び「A」の割合を変更できることとしている。
成績評価に対して説明を希望する学生に対しては、成績照会制度による対応を行っている。成績照会を希望する学生は、事務室で配布される「試験の採点結果に関する照会申請書」を所定の期間
内（成績評価発表後、概ね 1 週間）に提出するこ－ 50 －

とによって、授業担当教員に対して成績評価の内容について説明を求めることができる。更に今年
度は、この照会に基づく授業担当教員の説明後も、
なお成績評価に対して不服があるときは、当該回答受領後１週間以内に書面をもって不服の申し出をすることができることとして、不服申出制度について明らかにした。
成績評価の通知と併せて、必要な関連情報の提供をするために、学生が事務室において「成績分布表」を閲覧できるようにしている。さらに、今年度から、学年末試験・レポート作成を課す科目につき、「採点基準」を併せて作成・提出するよう専任・非常勤教員全てに義務づけた。これには、出題の意図・採点の基準を記載するものとし、学生に対し採点基準を明らかにすることを目的としており、これも事務室にて閲覧可能となっている。

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

ワークショップ等の開催
ＦＤ活動の一環として、外部の学識経験者や同僚教員を講師としたスタッフ・セミナーを開催している。このスタッフ・セミナーでは、外国において法曹養成制度に携わっているゲストスピーカ
ーを招き、当該国における法曹養成のための教育
内容や教育方法について質の高い情報を学ぶこと
によって、本学の教育の改善に役立たせることを、その目的の 1 つとしている。
スタッフセミナー
平成 21 年 6 月 27 日（土）
テーマ：事業承継と事業承継信託
講 師：安藤朝規
講演会
平成 22 年 3 月 18 日（木）テーマ：ドイツにおけるテロリズムの脅威の実態
講 師：ハンス＝ゲオルク・マーセン

上記の「成績分布表」は、各教員も自由に閲覧可能であり、担当者間はもとより、科目間におい講演会（セミナー）ても、採点分布に関するデータが担当教員間で共平成 22 年 3 月 25 日（木）有されている。今後、ＦＤ委員会における討議のテーマ：日独不法行為法におけるマスメディア
基礎資料として活用を図るなど、データ共有化のと名誉毀損
実効性をさらに改善していく予定である。また、
講 師：ヨハネス・ハーガー
当専攻は平成 21 年度で 3 回目の修了生を送りだし、
また 2 回目の司法試験受験・合格を経験した。合スタッフセミナー
格者・不合格者について、当専攻受験の際の成績、在学時の成績などを更に追跡調査することにより、 平成 22 年 3 月 26 日（金）テーマ：法学部・法科大学院教育における理論
より効果的な教育プログラムの開発をＦＤ委員会と実務の関係の場で行う予定である。
講 師：ヨハネス・ハーガー

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

ＦＤ活動の一環として、学期ごとに、教員相互による授業参観を行っている。授業参観後、参観者は報告書を提出することとなっており、これらを基礎資料として、ＦＤ委員会における討議を深め、教育の内容及び方法に関するさらなる改善に向けた取組みを行っている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組み
平成 21 年度の新任教員は３人であった。ＦＤ委員会（特に部会）において、新任教員がスムーズに授業の引き継ぎができるように、意見交換や討議を行ったので、特段の新任教員のための研修は行わなかった。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組み
下記Ｈ．スタッフ・セミナーを参照。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組み
学生からの要望の強い事項（このような事項は、匿名の「意見箱」を経由して同時に伝達されるのが通常である）については、教務委員会やＦＤ委員会において、適宜審議され、可能な限り対応措置がとられている。これにより、各教員の裁量の範囲を超える事項についても、制度的に教育内容の改善・向上が図られてきている。

国際経営プロフェッショナル専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 21 年度は、本専攻が平成 20 年度に特定非営利法人 ABEST21 による専門職大学院認証評価を受審したことから、専攻教員間の重点的な話し合
いを通して、専攻の教育目標との整合性にもとづ－ 51 －くカリキュラム改善内容について自己点検を実施した。これに先立ち、本専攻は、設立３年後の平成 19 年 4 月に完成年度を迎えたのを機に、専攻インフォーマルミーティング（教育問題懇談会）においてカリキュラムの大幅改訂を行い、平成 19 年
度の教育プログラムから導入している。上記のように、本専攻では、教員同士の話し合いを通して、教育目標との整合性、並びに将来計画の観点から現状の課題と改善方向を確認し、恒常的に改善活動を実施するＰＤＣＡサイクルを専攻内に包括するシステムを構築している。

級条件としている。上記により、教育型大学院として、科目履修を通した知識や技能形成の質的水準を維持するとともに、教員の成績管理を含めた教授法の向上を促進している。
*ＧＰＡ配点…A(4.0)、A-(3.7)、B+(3.3)、B(3.0)、
B-(2.7)、C+(2.3)、C (2.0)、C-(1.7)、D 以下(0.0)

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

本専攻は、英語開講を原則とする国際経営大学院であり、国際基準に依拠した科目構成、授業法が要求される。一方、所属教員には、実務家教員
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・ をはじめ、海外経営大学院における教員経験がな
実施を含めた教育効果の検証と改善い場合もあり、急速にビジネススクールにおける本専攻では、平成 17 年の開設以来、全授業の講
標準的な教授法を育成する必要がある。このため、
義最終回後に専攻共通様式による受講生の授業評
開設初年度から、毎年 1 週間程度の海外ＦＤを実価を実施している。本評価票は、匿名で行い、回施してきた。テーマ内容の比較参考までにこれま
収についても教員が直接関与せず学生代表が自主での研修テーマを挙げると、初年度は、ハワイ大回収し、封印された封筒を教務係前に設置された
学経営大学院における「アクション・ラーニング」、
評価票回収ボックスに提出する方式を取っている。 2 年目は、香港工科大学経営大学院における「討評価内容については事務的に集計処理される。集論型授業運営」、3 年目は、カナダ・ウェスタンオ
計結果の活用方法として、各学期終了後、教員のンタリオ大学経営大学院における「ケーススタデ
成績提出の確認を経て、担当教員に返却され、授ィ授業法」であり、4 年目となる平成 20 年度は、業内容の確認および翌年度に向けた授業改善に役
タイ・チュラロンコン大学サッシン経営大学院に立てている。また、専攻長および教育担当が集計おける「国際経営大学院の教育プログラム」を実結果を参考に翌年度のカリキュラム構成、外国人施した。
客員教員の招聘判断の客観的な基準に用いている。 Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本専攻の学生はほぼ 100％有職者であり、卒業後は数名を除いて、そのままもとの就職先で勤めている。また、ほぼ 100％の学生は自らの意思で入学し、企業派遣ではない。このことを踏まえて、
現在就職先の関係者に意見聴取をしていない。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻では、開設以来、ＧＰＡ制度を導入した
厳格な成績管理を実施している。評価分布にあたっては、相対評価を行い、受講生人数に応じて①
コア科目：A～A－（2 割）、B+～B－（7 割）、C＋～C－（1 割）、②選択科目・基礎科目：履修者が 15名以上の場合、コア科目と同様に 2：7：1 の相対評価、履修者が 15 名以下の場合、平均が B＋とな
る分布ポリシーにより、公平性の担保を図っている。また、ＧＰＡは、「最終学期に実施し、修了要件となるビジネスプロジェクトの開始要件」に設定し、修了に必要となる講義科目単位 37 単位について、ＧＰＡ3．0 の基準を満たしていることを進

教授法の改善のためには、これまで、全教員の授業を網羅的に授業参観することよりも、ロールモデルとなる質的に高水準の講義を観察することの方が効率的であり、学習効果も高いと判断してきた。この判断方針にもとづき、平成 21 年度も海外から招聘した外国人教授による授業について、専攻教員を参観する機会や、今年度から専攻内で導入した国際遠隔授業の授業運営方法について専
攻教員が見学する機会を積極的に設定した。また、新任教員を主たる対象とした、シニア教員による
プロジェクト指導等に関するワークショップを実施し、教授法のノウハウの移転と情報共有を図った。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員向けには、新入生に配布しているガイ
ドブックに基づき教育プログラム、授業方法、プ
ロジェクト指導等についてガイダンスを行っている。これに加えて、必要に応じて先任教員の授業の見学機会を設けている。さらに、上記Ｅ．に記載したとおり、プロジェクト開始にあたり、プロ－ 52 －

外から招聘した外国人教授 5 人で FD のワークショ
ジェクト指導に定評の高いシニア教員によるワーップを開催した。外国人教授はアメリカ、南アフ
クショップを開催し、実施要領のみならず、現場の指導におけるノウハウを伝達する機会を設けた。 リカ、フランス、インドネシアから来日し、日本
Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に と世界の大学院教育事情を議論した。主な議題は、
１）教育課程のトレンドと課題、２）学生支援の対する検証と改善
課題、３）教育機関の国際提携のトレンドなどで専攻開設以来、学生の履修計画および、進捗状あった。
況に関しては、一義的にはアドバイザー制度により対応している。先ず、入学時に新入生向けに暫
数理物質科学研究科
定指導教員を配置し、入学時に行われるフレッシ
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善ュマンキャンプ（1 泊 2 日のガイダンス）におい
数理物質科学研究科学務委員会において検討をて、ガイドブックにもとづく履修指導や科目登録続けた結果として、倫理教育を含む為に完全な英の相談を行っている。また、入学学期後半に主指語化が難しかった必修科目「コロキュウム」の留導が正式に確定後は、履修計画の指導と進捗状況
学生対応代替科目として、「Science in Japan I」の確認に加えて、学生生活全般における相談にもの開講を決めた。
対応している。
また、主指導教員の指導内容について、学生のＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
異議申し立てがある場合には、教育担当が仲裁委実施を含めた教育効果の検証と改善員会を設け、主指導、学生の双方から意見を聴取
数理物質科学研究科学務委員会において検討をし、学生の円滑な課程修了を第一に考えた、奨励
続け、学期を分けて行う授業評価アンケートを昨策の提示と経過観察を行う制度を設けている。
年度に続いて本年度も実施した。集計結果についまた、本専攻では指導教員、副指導教員以外にては、当該授業担当教員に伝え、改善資料として学生担当の教員を二人設置し、学生のあらゆる相活用を図った。
談を引き受け、場合により、教授会で学生の意見
Ｈ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対すに対する対策を議論している。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学時に新入生向けに暫定指導教員を配置し、入学時に行われるフレッシュマンキャンプ（1 泊 2日のガイダンス）を実施している。このキャンプの初日では基礎科目のプレースメントテストを行っている。テストに合格しない学生は、新学期が始まる前に基礎科目の準備コースを履修することが義務付けられている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本専攻の学生支援の取り組みとして以下のものがある。
・入学と同時に、学生にプリミナリアドバイザーが設けられ、自主学習への支援をする。
・入学後の 2 学期目にはビジネスプロジェクトのチーフアドバイザーがつき、3 学期目にはセカン
ドアドバイザーがつく。アドバイザーは卒業の最終要件であるビジネスプロジェクトに対する学
習・研究へのアドバイスを行う。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本専攻は、平成 21 年 2 月に専攻の教員全員と海る取組み「大学院生と教員の懇談会」を主催し、学生の意見を聴取できる場を設けている。また、学生相談員の存在を周知させるように各専攻長、学務委員に連絡した。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
数理物質科学研究科学務委員会(ＦＤ委員会)を
２ヶ月に１回程度開催し、専攻間の大きな違いを無くすなどの授業改善等について議論している。

数学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
各分野では、新年度の授業担当者を決める際に、前年度からの引き継ぎ・授業内容などを十分に話し合い、教育効果を高める努力をしている。専攻全体としては、数学系カリキュラム委員を中心に、学類 FD 委員（大学院・数学専攻 FD 委員と共通）
および各分野の責任者と連携しながら、カリキュ
ラムの検討と改善に努めている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート調査を研究科単－ 53 －

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
位で毎年実施し、各専攻（数学）の授業の改善に努めている。また、数学専攻では、その授業評価
大学院前期の学生の指導に関しては、正指導教
アンケート調査結果を大学院生と教員との懇談会、 員・副指導教員（2 人）体制で指導しており、学懇親会などを通じて話し合い、お互いの意思の疎
生と教員とのいろいろな問題等の解決に役立って通をはかり授業改善に役立てている。
いる（特に他大学からの学生）。数学専攻では、親Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業の内容、到達目標、達成度、評価などシラ
バスを通じて、また授業の初めに学生に周知している。数学系教員全員でこの問題に取り組んでおり、そのチェック体制を学務委員が中心となって強化している。

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
大学院では、年度初めに各分野で授業・セミナー担当者が会合を持ち、授業・研究指導の内容、
前年度からの引き継ぎなど各分野内の教育・研究
内容を十分に話し合っている。また、学類の授業では、同一名の講義および講義と演習のセットの授業については、担当教員全員が担当者連絡会を開催し、授業方法の改善に努めている。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
年度初めに各分野で授業・セミナー担当者が会合を持ち、授業・研究指導の内容、前年度からの引き継ぎなどの確認を行い、前年度との比較検討、報告などを行っている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組み
学系長・専攻長の指導、各分野の責任者からの説明、事務担当者からの事務説明などを行っている。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組み
各分野でお互いに話し合い、改善に努めている。
問題があれば、全体で取り組む仕組みを作っている。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・
ワークショップ等の開催
年度初めに分野別に会合を持ち、教育・研究指導方法改善のための話し合い（ワークショップ）を行っている。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組み
日常的に学務委員を中心に取り組んでいる。また、各種の院生と教員の懇談会、懇親会を通じてお互いの意思の疎通をはかり、学生の要望・意見等を教育改善につなげる取組みを行っている。

身な少人数セミナーによるきめ細かな研究・教育
指導体制をとることで、より大きな教育効果をあげる努力を行っている。

物理学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
基礎力と専門性を共に重視し、分野に共通の科
目群と基礎科目群を多数配置している。これらの科目の持ち方については、FD 委員会を兼ねる学
類・専攻共通のカリキュラム委員会において、検討を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善研究科として全授業科目に対するアンケートが実施されており、各教員にアンケート結果をフィードバックしている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の統計に関しては、全教員が出席する
専攻学務会議において資料を提示し、各教員が成績評価の厳格化を意識するよう取り組んでいる。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
教員と大学院生の懇談会において、学生からの要望を聞き、次年度のカリキュラム編成に生かしている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
副指導教員による面談を各学期に定期的に実施
し、各々の大学院生の研究の進捗に関するアドバ
イスや、研究面・生活面などでの問題を聴取し解決する取り組みを行っている。

化学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
便覧の記載内容の充実を図った。また、共通基礎科目として、ナノテクキャリアアップ特論を新規に開設した（研究科共通）。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善－ 54 －

アンケート調査を実施（研究科共通）し、調査結果を担当教員にフィードバックすることで、授業の改善に努めた。

Ｄ.単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学内調査資料を配布し、単位の実質化・成績評価の厳格化に対する認識の向上を図った。

として新設し、卒業生や就職先関係者からの意見に従った改善を目指している。当該科目のスター
トは平成 22 年であるため、来年度以降にその効果についての評価検討を行う予定である。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価を厳格に行うように進めている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

学生に対するアンケート調査内容について各教員に検討・対応させた。

研究指導において、学生が理工融合的な分野を幅広く身に付けるためには、指導教員間の共同研究が有効であると考えられる。そこで、専攻内での共同研究を強く推進するようにしている。平成
21 年度は、理論グループと実験グループの共同研
究、さらには互いの研究室のセミナーに学生が参加する取り組みを試験的にはじめたところ、予想以上の教育効果があると認められた。これを受けて、他研究室のセミナーに参加することをさらに推進するため、平成 22 年度から「理工融合セミナー」という名称の新規科目の新設を行うこととした。「一部Ｃと共通」

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学での新任教員研修と同じ。

Ｈ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
毎年開催している学生と教員の懇談会での意見を参考に、集中講義の掲示方法などを改善している。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

ＦＤ委員会を組織している。

物質創成先端科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
物質創成先端科学専攻の学生の履修における最大の特長は、他専攻の科目を制限無く履修することができる点にある。また、理学と工学の融合的など学際的な教育を行うことが目標である。平成
21 年度は、平成 20 年度に引き続き、教員及び学生に対して、そのカリキュラムの特長を強調した。
結果として、出身専攻以外の科目を履修をする学
生数が増えてきたと実感できるようになった。定量的総合的検討は今後行う予定である。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
現時点では、授業評価アンケートは個々の教員の授業内容における改善のために使用されている。
総合的な検討は今後行う予定である。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
大学院生が視野を広げることの重要性を各方面から意見として伺った。そこで、平成 22 年度より
他研究室のセミナーに参加し、学生の視野を広げることを目指した「理工融合セミナー」を新科目

授業参観は行っていないが、授業評価の取組みを始めたところである。その結果とアンケート方式について検討を始める予定である。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生との懇談会において、セミナー、授業形式、履修申請に関しての要望を広く聞き、学生の疑問に答えると共に、大学院便覧において履修方法を明快に説明するよう改善した。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
現在は特におこなっていないが、今後検討を始める予定である。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
レポート課題等を与えることにより、自主学習を促すようにしている。

電子・物理工学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
専攻の教育目標に従い、コア科目として、電磁気学、量子力学、固体物理学を設定している。これらのコア科目は一部必修であるので、2 学期入－ 55 －

学の留学生向けに英語による授業を日本語授業と平行して行った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
アンケート調査を実施（研究科共通）し、授業の改善に努めている。調査結果は担当教員にフィードバックされるとともに、教員会議や大学院生との懇談会を通じて話し合われる。

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化および評価の厳格化は教員に周知している。必修の電子・物理工学特別研究ⅠおよびⅡの成績評価の一部に、セミナーの出席など客観的な基準を取り込むことを明確化した。

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

固体物理学等、重点的に教育を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
数理物質科学研究科全体で授業評価アンケートを実施し、その結果を教員にフィードバックし、教育方法の改善に役立てている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
全Ａ問題については改善すべく努力を行なっている。短期間に全面的な改善は不可能であるが、可能な教員からＢ、Ｃの評価もつけるようになっている。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
毎年 12 月に実施している大学院生と教員の懇談会において学生の意見を聞き、必要性が高い要望事項については、実施するようにしている。

前期大学院生に副指導教員が付き、セミナーなどを通じて、教育、研究指導を行っている。
Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への実習と講義を組み合わせた科目は前年度まで 1
学習支援の取組み
科目であったが今年度 3 科目に増やし、実験力やすべてではないが、講義によっては、自主学習
解析能力の充実を目指した。
が可能な講義資料が用意されている。
院生旅費経費の一部を専攻共通費で予算化し学会発表活動を積極的に行なえるよう支援している。
物質・材料工学専攻

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

いくつかの専門基礎科目、専門科目は複数教員による講義が行われていて相互に授業内容評価が行われている。授業参観は担当教員に申し出れば自由に行うことができる。非常勤講師による電子・物理工学特別講義への参観が推奨されている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組み
専攻長およびペア教官などから職務内容などの説明を行っている。新任教員はセミナーなどの司会を通して学生との交流を促している。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組み
全学レベルの研修会に参加した。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組み
大学院生との懇談会を毎年開催し、学生の要望や意見をきいて必要に応じて対応している。

物性・分子工学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学生の基礎学力を充実させるために、専門科目とは別に基礎科目を設け、電磁気学、量子力学、便覧の記載内容の充実を図った（研究科共通）。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
アンケート調査を実施（研究科共通）。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
必修の学生セミナーにおいては、各学生に対して複数教員が成績評価を行って平均化するなど、評価の厳格化、公平化に努めている。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
聴講した学生の意見を聴くなどして英語授業の改善を図った。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
教員に出された授業に対する要望や意見は、専攻で検討してできるだけ取り入れるようにしている。ただし、大学の制度上、必ずしも学生の要望を聞き入れることができない場合もあった。また大学院生の懇談会を毎年開催し、学生の意見を聞－ 56 －

・ 社会システム・マネジメント専攻：1 年生全員に毎学期末に電子メールによる授業評価を行い、Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への評価を得ている。評価結果は教員会議で公開され学習支援の取組みる。
授業以外で学習した方が望ましい事柄について
・ リスク工学専攻：各学期について実施し、専攻
は、各教員が資料（教材）を配布するなど、自主教員会議で集計資料を全員に配布している。デー
学習を積極的に進めている。
タは、教員が随時閲覧できるデータベースに登録
Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
して情報を共有している。
外国人学生のために、授業やオリエンテーショ
・ コンピュータサイエンス専攻：すべての授業、ン、研究指導などを英語で実施している。
実験・演習科目について、授業評価アンケートを実施している。自由記述データは担当教員が直接、システム情報工学研究科
目を通して、授業改善に役立てている。マークシート・データは FD 委員会にて統計処理を行い、Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善集計結果を教員会議の資料として全教員に配布
・ 社会システム・マネジメント専攻：専攻カリキ
している。統計処理結果を FD 委員会にて検討し、ュラム委員会が担当している。
改善勧告が必要と認められる授業については、同・ リスク工学専攻：教育目標とカリキュラム・履委員会から該当授業担当者に改善依頼を行って修モデルとの対応に関する説明資料を学生に提いる。回答は、授業名や教員名がわからない形で、示している。達成度評価システムを導入している。
教員のみが閲覧できる Web ページで公開してい学生教員連絡会において学生から示された意見る。高度 IT プログラムでは上記に加え、授業担を検討し、カリキュラムや授業内容の改善に反映
当教員の自己評価レポートと、学生からの授業改させている。達成度評価委員会からのフイードバ
善提案書(約 100 頁)が作成され、授業計画検討会
ックをカリキュラムの検証に役立てている。
で公開・議論されている。
・ コンピュータサイエンス専攻：専攻カリキュラ
・ 知能機能システム専攻：各学期に開講している
ム委員会が継続的に検討している。すべての授業
授業科目ごとに学生による授業評価アンケート
科目のシラバスを作成・公開している。高度 ITを実施している。その結果を専攻教員全員が閲覧
人材育成のための実践的ソフトウェア開発専修
できるようにしている。
プログラム(以下、高度 IT プログラム)では、教員、連携企業、履修学生による授業計画検討会を ・ 構造エネルギー工学専攻：学期ごとに学生による授業アンケートを実施し、これらの結果を各教
年に１回実施(60 名以上が参加。2 日間)し、その員にフィードバックしている。年度末には授業ア
検討結果に基づき毎年カリキュラムおよび授業
ンケートの結果を点数化して集計し、各教員の教内容の改善が実施されている。ICT ソリューショ
育業績評価を行う際のデータのひとつとしていン・アーキテクト育成プログラム（以下、ICT プる。また、ティーチング・ポートフォリオの作成
ログラム）では、学内外の委員で構成する推進委に際しては、前年度の学生アンケートの結果に基員会を開催して、担当教員による授業の説明・自づいてどのような授業改善を行ったかを記述す
己評価・学生からの評価を実施し、授業内容の検るよう求めている。
討・カリキュラム改善を行っている。
いている。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による・ 知能機能システム専攻：専攻カリキュラム委員
教育効果の検証と改善会において常時検討している。平成 20 年度より
専攻 PDCA 委員会を新設し、学類における JABEE ・ リスク工学専攻：若手卒業生を招き、キャリア認定のノウハウを生かし、教育方法と教育環境のガイダンスと情報交換会を開催した。
改善を継続的に行うシステムを確立している。
・ コンピュータサイエンス専攻：本学類就職委員
・ 構造エネルギー工学専攻：カリキュラム改革委会委員が企業と面談を行う際に、本学類卒業生の員会の主導のもと継続的に検証・改善している。
就職後の状況や印象について意見聴取を行い、そ年度末には、担当した授業科目について各教員にの結果を同委員会と FD 委員会とで共有し、分析
ティーチング・ポートフォリオの作成を義務付けを行っている。高度 IT プログラムでは、就職している。
た学生や企業からのアンケートを実施し、連携企
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・業との定期的な会合で企業側が求める教育目
実施を含めた教育効果の検証と改善
標・教育内容について意見交換を実施している。
－ 57 －

・ 知能機能システム専攻：就職担当教員を常置し、企業の人事担当者および卒業生のリクルーターにヒアリングを行っている。
・ 構造エネルギー工学専攻：工学システム学類の就職担当教員と連動しながら、企業の人事担当者
および卒業生のリクルーターにヒアリングを行っている。併せて、各教員によって個人的に教育効果の検証は行われている。

整理（年 1 回）を行っている。また、達成度評価（年 2 回）による教育改善も行っている。達成度
評価委員会による教育効果の検証、フィードバッ
クを行っている。
・ コンピュータサイエンス専攻：高度 IT プログ
ラムでは、企業教員向けに講義講習会を実施し、ID に基づく各プロセスにおける授業実施ノウハ
ウを教えた。この講習会実施の取り組みは経産省と文科省でも注目され、筑波大の講義講習会でのＤ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する内容および講師が、IPA 主催の企業講師向け講習
取組み
会の講師を担当している。ICT プログラムでは、・ リスク工学専攻：大学院 GP の取り組みの一環
大学レベルのインストラクションデザインに関として、(1)ティーチング・ポートフォリオの回する授業を開講し、本学が本格導入する Moodle
収、整理（年 1 回）を行っている。(2)達成度評の実習も実施した。
価（年 2 回）による教育改善を行っている。(3)・ 知能機能システム専攻：各大学院生に 2 名の副達成度評価委員会による教育効果の検証、フィー
指導教員がつく、複数指導教員制を取り入れていドバックを行っている。
る。セミナーにおける学生の発表を通じて、教員・ コンピュータサイエンス専攻：学位審査手順や相互に研究指導方法の評価が行われ、研究指導方
学位授与の審査基準等を文書化して専攻担当教
法の改善に貢献している。
員に Web 上で公開し、統一的基準に基づく学位授・ 構造エネルギー工学専攻：学期ごとに授業アン
与・修了認定を行っている。学習・教育目標のシケートを実施し、各教員にこれらの結果をフィー
ラバスへの記載と公開、それに照らし合わせた厳ドバックすることで、授業改善のインセンティブ
格な成績評価、成績評価結果の集計、統計情報のが強く働くような仕組みを整えている。また、年公開などを行っている。これらの取組みの結果、
度末にはティーチング・ポートフォリオの作成を
A 比率は約 6 割となり、成績評価が厳格に行われ義務付けている。これらの結果は、講義担当コマる環境・体制が整ってきている。高度 IT プログ
数、指導学生数、学位授与数、その他の教育活動
ラムでは、上記に加え、企業教員に対して講義講への貢献などと併せて点数化して評価し、研究科習会を開催し、成績評価の考え方や評価方法につの教育貢献賞の候補者推薦の基礎データとしていて教授している。また適切な単位数を設定する
利用している。なお、このデータは専攻の全教員
ための見直しも実施している。
に公開し、各自の授業改善に利用できるようにし・ 知能機能システム専攻：成績の点数の基準を定ている。今年度より、修士論文発表の際には専攻めており、これにしたがって成績評価を厳密に行
教員全員の出席を求め、発表内容、準備状況、質うようにしている。
問に対する応答等を、指導教員・副指導教員を含・ 構造エネルギー工学専攻：コア科目と位置づけ
む出席教員によって数値評価し優秀者を表彰すられている主として基礎的な科目においては、試ることを始めた。
験による厳格な評価を行うことを原則としていＦ．教員相互の授業参観･授業評価の取組みる。また、必修科目である特別演習、特別研究においては、セミナーへの出席、口頭発表、質疑応 ・ 社会システム・マネジメント専攻：行っていな
いが、本専攻では、幾つかの科目において複数教答の状況に基づく評価点と指導教員の評価点に員による講義を行っており、結果として、教員相
同一の重み付けをして評価している。
互の授業参観、授業評価が浸透していると考えらＥ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能れる。
力の向上に対する取組み
・ リスク工学専攻：授業モニタリング活動として、・ 社会システム・マネジメント専攻：学生表彰制
各学生の要望が発生した時点で要望書を教員に度の充実を継続した。それにより、学生の研究意
送付し、それを受けて教員が対応するシステムを欲の向上のみならず、研究指導教員の指導へのモ構築し実施している。専攻の教員が教育方法の改チベーションを向上させるのに役立った。
善に関わる講演会などに参加した場合には専攻
・ リスク工学専攻：大学院 GP の取り組みの一環
メンバーにその内容を紹介している。
として、ティーチング・ポートフォリオの回収、・ コンピュータサイエンス専攻：すべての授業科－ 58 －

目は、原則として、教員相互間で授業参観可能で Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善あることを教員会議で申し合わせている。教員、
1～2 年に 1 回程度の授業参観を行い、教員相互 ・ 社会システム・マネジメント専攻：大学院生ガの教育法の改善や教育能力の向上に役立てるこ
イダンスや学生懇談会を開催し、学生の要望を収とを推奨している。実施後、参観した授業へのコ集して教員会議で報告し、対応を議論し、必要にメントを、教員のみが閲覧できる FD ページに書
応じて教員が対応している。
き込んでもらい、教員間で共有している。FD 委 ・ リスク工学専攻：専攻の学生・教員連絡会を実員会から参観を推奨する授業のリストを教員に施した。Ａ項にも述べたように、カリキュラム、
対して公開している。このリスト作成に当たって授業等に関する学生からの意見を収集し、教育体
は、前述の授業評価アンケートの統計処理結果を制の改善を実施した。また、大学院 GP の取り組
参考としている。
みの一環としてＤ項にも述べたように、(1) 達成
・ 知能機能システム専攻：教員相互の授業参観を度評価（年２回）による教育改善、(2)達成度評
自由に行うことを認めている。専攻教員が持ち回
価委員会による教育効果の検証、フィードバック
りで公開授業を行う「iit カフェ」を定期的に開を行うなかで、学生の履修状況の分析や検証もあ催し、教員相互に聴講することを推奨している。
わせて行い改善策のための情報を抽出している。
・ 構造エネルギー工学専攻：予め担当教員に連絡・ コンピュータサイエンス専攻：高度 IT プログ
をとれば授業参観を行えることになっており、授ラムでは、学生から出された授業改善提案書を教
業改善に利用されている。
員側が精査・検証し、改善が妥当である内容につＧ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
いてはカリキュラムの改善に使われた。ICT プロの講演会･シンポジウム等の開催
グラムでは、各科目・各学生の履修状況を把握し各学生への履修指導を実施するほか、学生ニーズ・ システム情報工学研究科：当研究科 FD 委員会の把握・授業改善の解析を実施している。
主催で FD 講演会「研究・教育とグローバリゼー
ション」を開催した。講師として永野 博 氏（政 ・ 知能機能システム専攻：学生が履修申請を行う
ときに、履修すべき講義科目を指導教員と相談し策研究大学院大学 教授）「世界の動きと政策間のて決定することにしている。そのために学期ごと競争」、安西 祐一郎 氏（慶應義塾大学理工学部に履修計画書を作成させ、指導教員の承認を得た
教授・慶應義塾学事顧問、前慶應義塾塾長）「激後、計画書を提出させている。そして学期が終了
化する大学間国際競争と学問のあり方」をお招きするとその計画書を指導教員に戻し、指導教員はした。
指導学生の履修状況を TWINS から確認させてい・ リスク工学専攻：今年度は新任教員がいないたる。大学院生連絡会を毎学期開催し、教育方法にめ、新人教育用パンフレットのアップデートや関する学生の自由意見を吸収している。その結果
FD 担当教員へ回覧し情報共有を行なっている。
は専攻教員会議で報告され、教育方法改善に貢献
教育方法改善のための講演会等は、(1) プレ FDしている。
講義、(2) FD 模擬講義、(3) リスク工学専攻大・
構造エネルギー工学専攻：指導教員だけでなく、
学院 GP シンポジウム、 (4) 教育プロジェクト予
副指導教員（2 名）により履修状況の把握を行っ算による研究科 FD 活動「英語開講授業の教育効ている。その際に、学生の意見・要望を聞くこと
果と大学のインフラ」に関する講演会などを開催が出来る。また、学生・教員連絡会において、教した。
育・研究に関する要望・意見等を聴取している。
・ コンピュータサイエンス専攻：当専攻および情報科学類が共催する講演会を開催した。今年度は、 Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
スタンフォード大学での教育・研究の状況報告、
および、e ラーニングの実践をテーマとした。高 ・ リスク工学専攻：理工学関連分野の学類学生が度 IT プログラムでは、講師講習会を実施した。
専攻の授業を受講し、単位を取得できるような制・ 知能機能システム専攻：工学システム学類と合度を実施している。受講資格は成績優秀者であり、同で新任教員のための研修会を毎年開催してい推薦入試の推薦要件を満たす学生に限定されてる。
いる。取得した単位は、大学院に進学後に申請す・ 構造エネルギー工学専攻：工学システム学類とれば大学院の単位として認定される。
合同で新任教員のための研修会を毎年開催して・ コンピュータサイエンス専攻：高度 IT プログいる。
－ 59 －

ラムでは、22 年度入学予定の学生に対して、プ
ログラミング教育など基礎的な教育に対して eラーニング環境を提供し、事前学習ができるようにした。
・ 知能機能システム専攻：受験生には、志望する指導教員との面談を義務付けており、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。
・ 構造エネルギー工学専攻：受験生には、志望する指導教員との面談を義務付けており、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。

会や FD 講演会を開催して学内外の FD の現状に関する情報を紹介している。
・ コンピュータサイエンス専攻：研究を進める上で複数教員から指導が得られる、複数指導教員制を導入している。高度 IT プログラムにおいて、入学時、１年後、卒業時に、教育効果を評価する
ため、学生のスキルを定量的に測定するスキル診
断(自己申告タイプ)を実施している。診断内容は、情報技術に関するもの、ヒューマンスキル、コン
ピテンシ、性格診断(エゴグラム)、EQ 診断である。教育効果の定量的測定は、文科省の中間評価
や外部評価でも高評価の要因のひとつとなっている。
Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への・知能機能システム専攻：平成 19 年度に、グロ
学習支援の取組み
ーバル COE プログラム「サイバニクス」が採択さ
・ リスク工学専攻：教科書「リスク工学シリーズ」
れ、博士課程後期の科目の実質化及び充実に努めを出版してリスク解析やリスクの問題解決に役ている。特に、新たな教育形式として、「チュー立つ情報の発信を行ってきた。これを使って勉強
トリアル・スタディ」形式を導入した。これは、すれば、自主学習にとって大きな助けになると期3 名ないし 4 名の少数の大学院生に対し、医・工・待される。また、達成度評価委員会では、学生の文の分野からなる同数の教員がチュートリアル「自主学習のエビデンス」で学習事項や知識の習方式にてケーススタディを行うものである。
得状況を評価することも行っており、学生の自主学習への動機付けとしても有効であると考えら
社会システム・マネジメント専攻れる。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と・ コンピュータサイエンス専攻：高度 IT プログ
共通）
ラムでは、学生からの要望に基づき、自主ゼミを
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善実施した。
授業評価を主体にしている FD 委員会とは別に、・ 知能機能システム専攻：プロジェクト実習を中心としたコースワークを整備することによって、 カリキュラム委員会が「教育目標に対するカリキ
ュラムの検証と改善」について担当している。
（社
高度専門技術者を養成しようとする取り組みが会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）
文部科学省の「特色ある大学教育支援プログラム」に「プロジェクト実習による高度専門技術者
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・養成」として採択された。この取り組みでは講義実施を含めた教育効果の検証と改善と実習とを連携させるようにカリキュラムを調本専攻の大学院 1 年生全員に、毎学期末に電子整したことにより、講義で学んだ理論を実習におメールによる授業評価を行い、評価を得ている。
いてすぐに応用することができるようにした。ま
評価結果は教員会議で公開され、各教員の教育改た、実習では最先端の技術を実習することができ善に役立てている。（社会システム工学専攻、経る設備を整備した。このコースワークでは、授業
営・政策科学専攻と共通）と実習における教育方法の検討が継続的に行わ
この電子メールによる授業評価アンケート法は、れている。
一昨年度から開始したため実績に乏しく、本年度
Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
まではその長所・短所を観察している段階であっ・ リスク工学専攻：第 25 ファジィシステムシン
た。本年度は、これまでの観察をふまえ、教員会
ポジウムを開催し、パネル討論会「多様性が生む 議および FD 委員会の中で授業評価のあり方を議
イノベーション」で「女性研究員のコミットメン
論し、来年度以降の調査方法を微修正することとトに立脚した他分野交流のあり方」や「女子学生 なった。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学へのメンタリング」を議論した。また、工学シス専攻と共通）
テム学類 FD 研修会においてリスク工学専攻の FD
Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による活動の取り組みを紹介、リスク工学専攻 FD 懇談
教育効果の検証と改善－ 60 －

経営・政策科学専攻では、吉田専攻長を中心に修了生懇談会が開催され、教育研究に関わる意見
交換と教育効果の検証を行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
特に大きな問題は確認されていないため、「単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み」
は行わなかった。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生表彰制度の充実を継続した。それにより、学生の研究意欲の向上のみならず、研究指導教員の指導へのモチベーションを向上させるのに役立った。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専
攻と共通）

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み「教員相互の授業参観・授業評価の取組み」は行っていない。しかし、本専攻では、幾つかの科
目において複数教員による講義を行っており、結果として、教員相互の授業参観、授業評価が浸透していると考えられる。（社会システム工学専攻、
経営・政策科学専攻と共通）

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
大学院生ガイダンスや学生懇談会を開催し、学生の要望を収集して教員会議で報告している。そして、適宜、その対応が議論されている。何らかの対応が必要とされた場合には、適任教員が個別に対応している。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
オリエンテーションやガイダンスには力を入れているが、補完教育は行っていない。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

リスク工学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育目標とカリキュラム・履修モデルとの対応に関する説明資料は準備されており、オリエンテーション時に学生に示されている。また、教育目
標とカリキュラムとの対応関係については、継続的にチエックされている。これに加えて、独自の達成度評価システムを導入し、カリキュラムの強化と授業内容の継続的改善を進めてきている。また、学生教員連絡会において学生から示された意見を検討し、カリキュラムや授業内容の改善に反映させている。達成度評価委員会からのフイード
バックはカリキュラムの検証にも役立っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
各学期について、授業アンケート及びマークシート用紙を FD 委員から各授業担当者に配布し、各授業担当者は、授業アンケートを実施し、回収したマークシートを FD 委員に返却する。FD 委員は、
授業科目・評価項目毎に評価データを集計し、学期毎に専攻教員会議で資料を全員に配布し、専攻教員に周知している。さらに、データは教員が随時閲覧できるデータベースに登録して情報を共有している。各授業担当者は、評価結果を授業改善とその検証に利用している。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
リスク工学専攻では若手卒業生を招き、キャリ
アガイダンスと情報交換会を 2009 年 12 月 4 日（金）15：30～17：40（会場： 筑波大学 総合研
究棟 B 棟 0112 講義室）開催した。プログラムは次のとおりである。キャリアガイダンス 15:30～16:30 リスク工学専攻 OB（講演時間各 20 分）ト
ヨタ自動車株式会社 塚本 忠嗣 氏（工シス学類
分野，2008 年前期課程修了生）京王電鉄株式会社
鎌田 智之 氏（社工学類分野，2008 年前期課程修了生）特許庁 審査官補 金沢 史明 氏（情報系
学類分野，2008 年後期課程修了生）。これらを教育効果の検証と改善に利用している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
大学院 GP の取り組みの一環として、(1)ティー
チング・ポートフォリオの回収、整理（年 1 回）を行っている。(2)また、達成度評価（年 2 回）による教育改善も行っている。(3)達成度評価委員会
による教育効果の検証、フィードバックを行っている。達成度評価委員会では、学生の学習内容や研究発表などのエビデンスの提出が求められるばかりでなく、内容に関する詳しい説明が求められ、単位や成績評価の厳格化にも貢献している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業モニタリング活動として各学生の要望が発生した時点で要望書を教員に送付し、それを受け－ 61 －

て教員が対応するシステムを構築し実施している。 な制度を採用し実施している。ただし、受講資格
は成績優秀者であり、推薦入試の推薦要件を満た
要望書は、すぐに入手可能なように、専攻のホー
す学生に限定されている。取得した単位は、大学
ムページに掲載してあり、必要なときにすぐにダ院に進学後に申請すれば大学院の単位として認定
ウンロードできる。また、専攻の教員が教育方法される。本年度もこの制度を利用して大学院進学の改善に関わる講演会などに参加した場合には専後、相当数の学生が単位認定を受けている。
攻メンバーにその内容を紹介している。さらに、Ｄ項にも述べたテーチング・ポートフォリオの作 Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への成を通じて、教育方法の改善や教育能力の向上に
学習支援の取組み
寄与している。
リスク工学専攻ではリスク工学の教科書「リスＦ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
ク工学シリーズ」を出版してリスク解析やリスク
教員相互の授業参観活動として、今年度は 2 学の問題解決に役立つ情報の発信を行ってきた。こ期及び 3 学期の授業を実施した。各授業で 2−3 名
れを使って勉強すれば、自主学習にとって大きなの参観者を選定し、実施要領を説明のうえ依頼・助けになると期待される。また、達成度評価委員実行した。また、今年度は授業参観コメントシー
会では、学生の「自主学習のエビデンス」で学習
トの改訂を行い、業務の効率化を計った。さらに、事項や知識の習得状況を評価することも行ってお参観結果のコメントシートは参観を受けた教員がり、学生の自主学習への動機付けとしても有効でコメントに対する回答を同じシートに記入のうえ、 あると考えられる。
専攻のサーバに掲載し、専攻内教員全員に情報開Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）示している。
第２５ファジィシステムシンポジウム 2009 年 7Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため 月 14 日-16 日を開催し、パネル討論会「多様性がの講演会･シンポジウム等の開催
生むイノベーション」で「女性研究員のコミット
新任教員のための研修に関しては、今年度は新メントに立脚した他分野交流のあり方」や「女子任教員がいないため、新人教育用パンフレットの学生へのメンタリング」を議論した。また、2009
アップデートや FD 担当教員へ回覧し情報共有を 年 10 月 21 日 工学システム学類 FD 研修会におい行なっている。教育方法改善のための講演会等てリスク工学専攻の FD 活動の取り組みを紹介、リ(1) プレ FD 講義、(2) FD 模擬講義、(3) リスク
スク工学専攻 FD 懇談会や FD 講演会を開催して学
工学専攻大学院 GP シンポジウム、(4) 教育プロジ
内外の FD の現状に関する情報を紹介している。さェクト予算による研究科 FD 活動「英語開講授業のらに、シンポジウム「質保証の全体像を探る」や教育効果と大学のインフラ」に関する講演会など「大学教育の分野別質保証に向けて」にも複数のを開催した。研究科主催の FD 講演会にも積極的にメンバーが参加し、専攻メンバーに状況を報告し参画している。
ている。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
専攻の学生・教員連絡会（学年担当が実施）を実施した。Ａ項も述べたように、カリキュラム、授業等に関する学生からの意見を収集し、教育体制の改善を実施した。また、大学院 GP の取り組みの一環としてＤ項にも述べたように、(1) 達成度
評価（年２回）による教育改善、(2)達成度評価委
員会による教育効果の検証、フィードバックを行
うなかで、学生の履修状況の分析や検証もあわせて行い改善策のための情報を抽出している。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
リスク工学専攻では、理工学関連分野の学類学生が専攻の授業を受講し、単位を取得できるようコンピュータサイエンス専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
CS 専攻カリキュラム委員会にて、継続的にカリキュラムの改善を検討している。
すべての授業科目のシラバスを作成し、印刷冊
子版を全学類生および担当教員に配布すると共に、Web にて公開している。授業の対象者、担当教員、実施学期、単位数等の情報に加えて、授業概要、
学習・教育目標、各週の予定内容、教材、参考書
籍、成績評価法、教員への連絡法、オフィスアワ
ー等を記載している。（以上、情報科学類と共通）
高度 IT 人材育成のための実践的ソフトウェア
開発専修プログラム(以下、高度 IT プログラム)
では、教員、連携企業、履修学生による授業計画
検討会を年に１回実施(60 名以上が参加。2 日間)－ 62 －

し、その検討結果に基づき毎年カリキュラムおよび授業内容の改善が実施されている。この FD の取り組みは文科省の中間評価および外部評価で高い評価を得た。
ICT ソリューション・アーキテクト育成プログ
ラム（以下，ICT プログラム）では、学内外の委員で構成する推進委員会を開催して、担当教員による授業の説明・自己評価・学生からの評価を実施し、授業内容の検討・カリキュラム改善を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
すべての授業、実験・演習科目について、受講生による授業評価アンケートを実施している。ア
ンケートは、定型質問、授業ごとに特別に用意される質問、そして学生が自由に要望や意見を記述できる欄から構成されている。自由記述文は担当
教員が直接、目を通して、授業改善に役立てている。マークシート・データは FD 委員会にて統計処理を行い、集計結果を教員会議の資料として全教員に配布し、他の授業科目の評価値との関係を参考にしながら授業改善を行えるようにしている。
上記の統計処理結果を FD 委員会にて検討し、改善勧告が必要と認められる授業については、同委員会から該当授業担当者に直接、改善が必要な可能性を連絡し、大きな改善が必要と思われる場合
は、改善案や事情説明の回答を求めている。回答
は、授業名や教員名がわからない形で、教員のみが閲覧できる FD 用 Web ページにて公開し、授業改善活動に役立てている。
（以上、情報科学類と共通）
高度 IT プログラムでは上記に加え、授業担当教員の自己評価レポートと、学生からの授業改善提案書(約 100 頁)が作成され、授業計画検討会で公開・議論されている。

学位審査手順や学位授与の審査基準等を文書化して専攻担当教員に Web 上で公開し、統一的基準に基づく学位授与・修了認定を行っている。
学習・教育目標のシラバスへの記載と公開、それに照らし合わせた厳格な成績評価、成績評価結果の集計、統計情報の公開などを行っている。
これらの取組みの結果、ＣＳ専攻におけるＡ比率は約６割となり、成績評価が厳格に行われる環境・体制が整ってきている。
高度 IT プログラムでは、上記に加え、企業教員に対して講義講習会を開催し、成績評価の考え方
や評価方法について教授している。また適切な単位数を設定するための見直しも実施している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教員が読み書きできる FD 活動用 Web ページを用意し、授業参観で得られた情報、授業改善のための工夫を全教員で共有している。
（以上、情報科学類と共通）
高度 IT プログラムでは、企業教員向けに講義講習会を実施し、ID に基づく各プロセスにおける授業実施ノウハウを教えた。この講習会実施の取り組みは経産省と文科省でも注目され、筑波大の講義講習会での内容および講師が、IPA 主催の企業
講師向け講習会の講師を担当している。
ICT プログラムでは、大学レベルのインストラ
クションデザインに関する授業を開講し、本学が本格導入する Moodle の実習も実施した。専攻教員にもこれを周知し、受講を呼びかけた。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

すべての授業科目は、原則として、教員相互間で授業参観可能であることを教員会議で申し合わせている。
各教員、1～2 年に 1 回程度の授業参観を行い、Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による 教員相互の教育法の改善や教育能力の向上に役立
教育効果の検証と改善てることを推奨している。FD 委員会委員（今年度本学類就職委員会委員が企業と面談を行う際に、 は 5 名）は全員が実施した。実施後、参観した授本学類卒業生の就職後の状況や印象について意見
業へのコメントを、教員のみが閲覧できる FD ペー
聴取を行い、その結果を同委員会と FD 委員会とでジに書き込んでもらい、教員間で共有している。
共有し、分析を行っている。
授業参観が有意義なものとなることを推進する（以上、情報科学類と共通）ため、FD 委員会から参観を推奨する授業のリスト
高度 IT プログラムでは、就職した学生や企業かを教員に対して公開している。このリスト作成にらのアンケートを実施し、連携企業との定期的な当たっては、前述の授業評価アンケートの統計処
会合で企業側が求める教育目標・教育内容につい理結果を参考としている。
て意見交換を実施している。
（以上、情報科学類と共通）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催－ 63 －

コンピュータサイエンス専攻 FD 委員会および ・専攻カリキュラム委員会において、常時カリキ
情報科学類 FD 委員会が主催する講演会を開催しュラムの改善を検討している。
た。今年度は、スタンフォード大学での教育・研 ・平成２０年度より専攻ＰＤＣＡ委員会を新設し、究の状況報告、および、e ラーニングの実践をテ
学類におけるＪＡＢＥＥ認定のノウハウを生かーマとした。
（平成 22 年 3 月 30 日開催）。
し、教育方法と教育環境の改善を継続的に行うシ（以上、情報科学類と共通）
ステムを確立している。
情報学群 FD 委員会への参加、および、情報学群
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・FD 委員会主催の FD 講演会への共催協力を行った。
実施を含めた教育効果の検証と改善
高度 IT プログラムでは、講師講習会を実施し、各学期に開講している授業科目ごとに学生によ
欠席者にはその講習会テキストを配布した。
る授業評価アンケートを実施している。その結果
Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に を専攻教員全員が閲覧できるようにし、教員相互対する検証と改善に授業評価を行うことを可能にしている。
高度 IT プログラムでは、学生から出された授業
Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による改善提案書を教員側が精査・検証し、改善が妥当
教育効果の検証と改善である内容についてはカリキュラムの改善に使わ
就職担当教員を常置し、企業の人事担当者およれた。
び卒業生のリクルーターにヒアリングを行ってい
ICT プログラムでは、各科目・各学生の履修状る。
況を把握し各学生への履修指導を実施するほか、Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する学生ニーズの把握・授業改善の解析を実施してい取組みる。
成績の点数の基準を定めており、これにしたがＩ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育って成績評価を厳密に行うようにしている。
（リメディアル教育）の取組み
高度 IT プログラムでは、22 年度入学予定の学生に対して、プログラミング教育など基礎的な教育に対して e ラーニング環境を提供し、事前学習ができるようにした。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
高度 IT プログラムでは、学生からの要望に基づ
き、自主ゼミを実施した。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
各大学院生に２名の副指導教員がつく、複数指導教員制を取り入れている。セミナーにおける学生の発表を通じて、教員相互に研究指導方法の評価が行われ、研究指導方法の改善に貢献している。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

・教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。
Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・専攻教員が持ち回りで公開授業を行う「iit カ
研究を進める上で複数教員から指導が得られる、フェ」を定期的に開催し、教員相互に聴講するこ
複数指導教員制を導入している。
とを推奨している。
高度 IT プログラムでは、入学時、１年後、卒業
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
時に、教育効果を評価するため、学生のスキルをの講演会･シンポジウム等の開催
定量的に測定するスキル診断(自己申告タイプ)を工学システム学類と合同で新任教員のための研実施している。診断内容は、情報技術に関するも修会を毎年開催している。
の、ヒューマンスキル、コンピテンシ、性格診断(エゴグラム)、EQ 診断である。スキル診断の分析結
Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に果は、日本工学教育協会の機関誌の寄稿論文等に対する検証と改善活用されている。教育効果の定量的測定は、文科・学生が履修申請を行うときに、履修すべき講義
省の中間評価や外部評価でも高評価の要因のひと
科目を指導教員と相談して決定することにしてつとなっている。
いる。そのために学期ごとに履修計画書を作成させ、指導教員の承認を得た後、計画書を提出させ知能機能システム専攻ている。そして学期が終了するとその計画書を指Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
導教員に戻し、指導教員は指導学生の履修状況を－ 64 －

TWINS から確認させている。
・大学院生連絡会を毎学期開催し、教育方法に関する学生の自由意見を吸収している。その結果は専攻教員会議で報告され、教育方法改善に貢献している。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
受験生には、志望する指導教員との面談を義務付けており、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

学」分野、及び「熱流体・エネルギー工学」分野の 4 つの分野より構成され、体系化されている。
専攻の教育理念を共有し、系統的な講義体系を実現するために、カリキュラム改革委員会の主導のもと検討会を開催し、次年度のカリキュラムに反映させている。FD 委員会により学期ごとに授業アンケートを実施し、学生からの意見をフィードバ
ックしながら、個々の授業内容を改善する仕組みを整えている。併せて、FD 委員会主導のもと、年度末には、担当した授業科目について各教員にティーチング・ポートフォリオの作成を義務付けており、授業内容の改善に努めてもらうようにしている。

プロジェクト実習を中心としたコースワークをＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・整備することによって、高度専門技術者を養成し実施を含めた教育効果の検証と改善ようとする取り組みが文部科学省の「特色ある大FD 委員会の主導のもと、学期ごとに学生による学教育支援プログラム」に「プロジェクト実習に授業アンケートを実施し、これらの結果を各教員よる高度専門技術者養成」として採択された。こにフィードバックし、授業内容の改善に活かす仕の取り組みでは講義と実習とを連携させるように組みを整えている。また、年度末には授業アンケ
カリキュラムを調整したことにより、講義で学んートの結果を点数化して集計し、各教員の教育業だ理論を実習においてすぐに応用することができ
績評価を行う際のデータのひとつとしている。まるようにした。また、実習では最先端の技術を実た、ティーチング・ポートフォリオの作成に際し習することができる設備を整備した。これによっては、前年度の学生アンケートの結果に基づいてて、修了後即戦力となる学生を育成することに貢どのような授業改善を行ったかを記述するよう求献している。このコースワークでは、授業と実習めている。
における教育方法の検討が継続的に行われている。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
平成 19 年度に、グローバルＣＯＥプログラム「サイバニクス」が採択され、博士課程後期の科目の実質化及び充実に努めている。特に、新たな教育形式として、「チュートリアル・スタディ」形式を導入した。これは、3 名ないし 4 名の少数の大学院生に対し、医・工・文の分野からなる同数の教員がチュートリアル方式にてケーススタディを行うものである。各チュートリアルには世話人を設定し、発表担当の学生に対しメンターとして事前の討論を行っている。チュートリアル学習では、これらの課題について討議を行い、これらを調査資料とともにまとめ、成果報告会にてさらなる発表・討議を行っている。これは、博士後期課
程学生のプレＦＤであるとともに、担当教員の教育法改善に資するものである。

構造エネルギー工学専攻

工学システム学類の就職担当教員と連動しながら、企業の人事担当者および卒業生のリクルータ
ーにヒアリングを行っている。また、各教員によって個人的に教育効果の検証は行われている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
コア科目と位置づけられている主として基礎的な科目においては、試験による厳格な評価を行う
ことを原則としている。また、必修科目である特
別演習、特別研究においては、セミナーへの出席、
口頭発表、質疑応答の状況に基づく評価点と指導教員の評価点に同一の重み付けをして評価している。
なお、授業の成績評価については基本的には各教員の裁量に任せている。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

カリキュラムは「構造・防災・信頼性工学」分
野、「固体力学・材料力学」分野、「流体・環境工

学期ごとに授業アンケートを実施し、各教員に
これらの結果をフィードバックすることで、授業－ 65 －

改善のインセンティブが強く働くような仕組みを整えている。また、年度末にはティーチング・ポ
ートフォリオの作成を義務付けている。これらの結果は、講義担当コマ数、指導学生数、学位授与
数、その他の教育活動への貢献などと併せて点数化して評価し、研究科の教育貢献賞の候補者推薦の基礎データとして利用している。なお、このデータは専攻の全教員に公開し、各自の授業改善に利用できるようにしている。今年度より、修士論
文発表の際には専攻教員全員の出席を求め、発表
内容、準備状況、質問に対する応答等を、指導教員・副指導教員を含む出席教員によって数値評価
し優秀者を表彰することを始めた。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
予め担当教員に連絡をとれば授業参観を行えることになっており、授業改善に利用されている。
なお、授業評価実施の可能性について他専攻の状況等を話題提供したが、実施するまでには至っていない。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
工学システム学類と合同で新任教員のための研修会を毎年開催している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善

カリキュラム上は、まず豊かな学識の涵養のために、｢多様性・細胞・分子生物科学各概論 I｣を 1
年次必修科目として設置し、多様性・細胞・分子各領域の概要を学べるようにしている。また、大学院共通科目を積極的に履修するよう指導している。研究能力の育成のためには、「各分野の特論ま
たは特講」
（必修）、
「各分野の研究法 A・B」
（必修）を課すとともに、非常勤講師・連携教員による集中講義や実験・実習・演習科目を共通科目として開講して、3 領域の基本的な知識と理解、調査と実験技術及び情報処理技術の習得が達成できるよう指導している。さらに、「先端生物科学セミナー」（1 年次必修）、「サイエンスコミュニケーション」（1 年次必修）、「各分野のセミナーA・B」(必修)の履修により、専門分野に関する高度な知識と理解力及びプレゼンテーション、コミュニケーショ
ン能力の習得へと導いている。これらの履修指導により、基本的な研究能力と豊かな学識を身につけさせるとともに、後期課程に進学してより専門性の高い高度職業人、研究者となり得る人材の育成を目指している。なお、こうしたカリキュラムの検証は 2 カ月に 1 回ほどのペースで開かれるカ
リキュラム委員会において議論されており、カリキュラム改善に向けた具体案の検討も行われている。
○生物資源科学専攻

指導教員だけでなく、副指導教員（2 名）により履修状況の把握を行っている。その際に、学生の意見・要望を聞くことが出来る。また、学生・教員連絡会において、教育・研究に関する要望・意見等を聴取している。

教育目標にそったカリキュラムの大幅な検討は行わなかった。8 月開始予定の Global30 コースについては、各科目の内容、科目間の連携性、整合性などを検討し、カリキュラム編成を行った。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

生命環境科学研究科

平成 20 年度アンケート調査を踏まえて実習科
目の充実化に取り組み、国内実習は琵琶湖、磐梯山、南アルプス・冨士山で、海外インターンシッ
プは中国、インドネシア、ブータンで展開し、英語で報告書をまとめた。また、ブータンからはカ
ウンターパートを招いてシンポジウムを行い、更なる改善を検討した。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

後期課程

前期課程

○地球環境科学専攻○生物科学専攻

１．地球学類では数学、物理学、化学の基礎的知識を教授するために、地球学類で独自に地球基礎
数学、地球基礎物理学、地球基礎化学の講義を昨
年度に引き続き開設した。（学類と共通）
２．地球環境学の講義のために、地球環境学の教科書を関係者全員で執筆し一昨年度に発行した

受験生には、志望する指導教員との面談を義務付けており、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。

生物科学専攻の教育目標は、多様性生物科学、
細胞生物科学、分子生物科学の３領域において独創的な研究の遂行に必要な研究能力と豊かな学識をもつ研究者及び高度職業人を養成することであり、この目標に従っての履修指導に努めている。

○環境科学専攻－ 66 －

が、それに続く地球学調査解析法の編集にとりかかった。（学類と共通）
３．授業アンケート評価を考慮して、地球進化の教員と合同でカリキュラムを改善した。（学類と共通）
４．カリキュラム委員会を設置し、分野横断的な議論を行った。（学類と共通）
５．分野会議の場で、カリキュラムの改訂・シラ
バスの充実について検討した。（学類と共通）
６．人文地理学・地誌学分野が協力して、講義内
容や開講科目、担当教員に関して調整を行っており、学生に対して効果的な教育プログラムを提供できるように、定期的に点検した。
（学類と共通）○構造生物科学専攻
構造生物科学専攻では、生物多様性の理解を目
指し、世界をリードする独創的な研究を行う研究者及び高度職業人の養成を教育目標としており、これに従って教育指導を行っている。基本的には教員個人の指導に委ねているが、学生一人に 2 名
以上の副指導教員（所属専攻にこだわらず専門性と学生の興味を重視した人選による）を配置するなど、複数教員による教育指導体制による、きめ細かな指導を行っている。カリキュラムとしては、各分野の「セミナーC（1 年次）」、「セミナーD（2年次）」、「講究（3 年次）」を開講しており、高度な知識やプレゼンテーション能力を身につけさせるとともに、学位論文の完成に向けた指導を行っている。なお、こうしたカリキュラムの検証は 2
カ月に 1 回ほどのペースで開かれるカリキュラム
委員会において議論されており、カリキュラム改善に向けた具体案の検討も行われている。
○情報生物科学専攻
情報生物科学専攻では、生命活動の基本原理や生命現象の本質を解明する科学的能力を有する人
材の育成と、先端科学技術の開発、研究成果の国
際社会への還元などにおいて、高度な専門性をもって的確に対処できる創造的能力豊かな人材や国際社会をリードする先導的生命科学者を育成する
ことを目標としており、これに従って教育指導を行っている。指導教員によるきめ細かな指導に加え、学生一人に対して 2 名以上の副指導教員（所属専攻にこだわらず専門性と学生の興味を重視した人選による）を配置するなど、複数教員による教育指導体制を構築して、幅の広い分野をカバーする指導を行っている。カリキュラムとしては、各分野の「セミナーC（1 年次）」、「セミナーD（2年次）」、「講究（3 年次）」を開講しており、高度な知識やプレゼンテーション能力を身につけさせるとともに、学位論文の完成に向けた指導を行っている。なお、こうしたカリキュラムの検証は 2
カ月に 1 回ほどのペースで開かれるカリキュラム
委員会において議論されており、カリキュラム改善に向けた具体案の検討も行われている。
○生物機能科学専攻
生物機能科学専攻は、生物機能の解明および利用開発に関する分野において、修士または博士前期課程修了生に対して先端的な大学院教育を行い、独立した研究者の養成を目指している。カリキュ
ラムは、研究分野（研究室）毎に開設している講
究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（各 1 単位）、計 3 単位のみが必修である。大学院生の指導には、研究指導担当教員以外に 2 名の教員が共に指導する体制（アドバイザ
リー・コミティー）を取っており、きめ細かい教
育・研究指導を行なっている。また講究の教育効
果を挙げるために授業形体は教員ごとに工夫され、講義、演習、実験、実習等が組み合わされている。
このようなカリキュラムの検証および改善を行なうことにより、殆ど全ての学生が標準年限 3 年以内に学位を取得している。
○生命産業科学専攻
委員会を組織し、本専攻理念である高度専門職
業人育成のための科目履修編成を定期的に検討し、関連する分野の講師を招聘し、対応している。
○持続環境学専攻
前期課程と同様に、後期課程においても実習の充実化を推進するため持続環境学フォーラムⅡを
下田臨海実験センターで開催し、地域環境の把握、
地域環境保全活動団体との交流、及び英語による課題発表を実践した。また、中期・長期実践実習のカリキュラム建てを行った。
一貫制○生命共存科学専攻
全学や研究科の研修会への出席とその内容の教員会議での報告、議論

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
前期課程○生物科学専攻
専攻全体としては実施していないが、各教員個々に授業アンケートを実施しており、その結果に基づき、個々の科目については担当教員が、専攻の共通科目については専攻長およびカリキュラ－ 67 －

ム委員が、それぞれ対応、改善に努めている。また、専攻共通科目となっている全連携大学院教員
担当の授業「生物科学オムニバス特講」においてもアンケートを実施し、その結果を次回の授業に反映させている。

個々に授業アンケートを実施している。その結果に基づき、教員個人、専攻長、カリキュラム委員
が、指摘事項に応じてそれぞれ対応し、改善に努めている。（構造生物科学専攻と共通）○生物資源科学専攻

専攻としては授業評価アンケートを実施していないので、今後実施を検討したい。履修、研究、さらに学生生活に関する悩みや相談をアドバイザ
リー・コミティーが行なう体制を構築しており、専攻の教育効果等の検証を行なっている。アドバ
イザリー・コミティーでは解決が困難な問題は、専攻長を中心に関係教員とワーキングを作り対応することになっているが、現在までこのワーキン
グを立ち上げる必要がある困難な問題は生じていない。

生物資源科学専攻の共通科目である「生物資源科学研究法」についてアンケートを行った。
○環境科学専攻
平成 20 年度に実施した英語科目に関するアン
ケート調査結果を踏まえ、バイリンガル授業の教育的効果を高める手法として、一つのパソコンで2 つのスクリーンに日英の表示をする日英同時投影システムをブータンインターンシップに関わる
シンポジウムに導入し、その有効性を検証した。

○生命産業科学専攻

後期課程○地球環境科学専攻
１．地球環境学 I,II,III を対象に毎時間、学生による授業評価アンケートを行い、毎学期にその集計結果をまとめて冊子にして公開した。（学類と共通）２．より適切で建設的な授業評価アンケート調査を行うため、教員組織と学生組織とで検討を行った。（学類と共通）
３．前年まで、１年の共通講義で行っていた授業
評価アンケートを、2 年生および 3 年生の共通講
義と専門講義に拡張した。（学類と共通）
４．その他
クラス連絡会（年 2 回，学類）の実施
学生との懇談会（年 2 回，大学院）の実施
クラスセミナーの実施（学類）
オリエンテーションの実施（学類）
学類運営委員と授業改善委員会との定期的な対話（学類）
基礎科目に関する詳細な授業アンケートの実施とその後の授業改善に向けた教員側からのレスポ
ンス（学類）○構造生物科学専攻○生物機能科学専攻

各先生の授業、学生生活など学生からの意見、評価を反映させるため事務室を拠点にイントラネ
ット設置し、双方向的に活用している。
○持続環境学専攻
前述の環境フォーラムⅡにおいて英語でアンケート調査を行い、そのコメントを来年度に反映することにした。
一貫制○生命共存科学専攻
概論に関してアンケートを実施したが、回答数が少なく、次年度の課題とした。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
前期課程○生物科学専攻
在学生への就職説明会に卒業生・修了生やその上司が参加する場合が多く見受けられるため、その機会を利用して教員と就職先関係者との交流を盛んにするとともに、卒業生・修了生の評価に関する意見を聴取するよう努めている。
（構造生物科学専攻・情報生物科学専攻と共通）

専攻全体としては実施していないが、各教員
後期課程個々に授業アンケートを実施しており、その結果○地球環境科学専攻に基づき、教員個人あるいは専攻長およびカリキ
ュラム委員が、それぞれ対応、改善に努めている。 １．卒業生の中で社会で活躍している方々にお願いして、社会人としての立場から筑波大生に向け（情報生物科学専攻と共通）た講演会を企画した。（学類と共通）○情報生物科学専攻
２．企業に勤めている卒業生によるリクルート活
専攻全体としては実施していないが、各教員動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生を－ 68 －

集めた説明会を実施した。（学類と共通）
３．各分野ごとに OB・OG リストの作成を行い、卒業生との交流に役立てた。（学類と共通）
４．その他○構造生物科学専攻
在学生への就職説明会に卒業生・修了生やその上司が参加する場合が多く見受けられるため、その機会を利用して教員と就職先関係者との交流を盛んにするとともに、卒業生・修了生の評価に関する意見を聴取するよう努めている。また、早期修了プログラムの履修生の就業先との交流を盛んにし、本専攻の教育に対する意見聴取を行っていく予定である。（情報生物科学専攻と共通）○情報生物科学専攻
在学生への就職説明会に卒業生・修了生やその上司が参加する場合が多く見受けられるため、その機会を利用して教員と就職先関係者との交流を盛んにするとともに、卒業生・修了生の評価に関する意見を聴取するよう努めている。また、早期修了プログラムの履修生の就業先との交流を盛んにし、本専攻の教育に対する意見聴取を行っていく予定である。（構造生物科学専攻と共通）○生物機能科学専攻
企業研究者を招き、博士取得者の企業内での活動の紹介や、博士取得予定学生に期待することなどをテーマとしたセミナーを開催した。
○生命産業科学専攻
授業科目に実地見学および産学連携などのプロ
ジェクトへの参画を導入し、実社会での学生の考え方、意見、評価等をまとめさせている。
一貫制○生命共存科学専攻
A と共通

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
前期課程○生物科学専攻
カリキュラム委員会および専攻の教員会議において、成績評価の実質化について恒常的に議論されており、｢多様性・細胞・分子生物科学各概論
I｣（1 年次必修）などでは、課題レポートの評価
点と授業への出席率を統合した厳格な成績評価が実施されている。また、「植物系統分類学セミナー
A,B」、「微生物学セミナーA,B」、「細胞構造学セミ

ナーA,B」などでは、学生によるセミナー発表に対し複数の教員が、1）発表内容および理解度、２）
プレゼンテーション、3）質疑応答の項目別に 5 段
階評価で採点し、その平均点とコメントを各学生に通知するとともに成績評価に反映している。修士論文審査にあたっては、公開の予備審査会を実施し、研究内容やプレゼンテーションを点数化して評価するなど、客観化を図っている。さらに、
現在カリキュラム委員会において、修士論文自体を点数化して評価する可能性についても検討している。
○生物資源科学専攻
運営委員会において、単位の実質化に向けた協議するに止まった。
○環境科学専攻
成績評価はレポート主体であるが、筆記試験、
プレゼンテーション、出席率など多様化を図っている。循環環境学概論（1 年次必修）等では、毎回の小試験点数と出席率を統合した厳格な成績評価を実施している。
後期課程○地球環境科学専攻
１．卒業研究の成績評価を厳格化するために、専門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。（学類と共通）
２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、単位の実質化を相互に確認しあった。（学類と共通）
３．成績評価の決定に際し、担当者だけで決めず、分野会議で検討・承認の上で決定した。（学類と
共通）
４．その他
ＴＡの活用などを通じて出欠の厳密な管理、試験（含むレポート）実施の厳格化を実現している（学類と共通）。
レポートの添削・返却の実施によるフィードバック（学類と共通）
シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化（学類と共通）○構造生物科学専攻
カリキュラム委員会および専攻の教員会議において、成績評価の実質化について恒常的に議論しており、教員と学生の双方に対して周知徹底を図っている。また、博士論文審査にあたっては、完全公開で予備審査会を実施し、9 名の博士論文予備審査委員によって合否を判定するなど、博士論－ 69 －

文審査の客観化を徹底している。20 年度から「早期修了プログラム」に参画し、昨年 3 月に 1 名の修了者を出した。その後、外部評価委員会の評価を受け、論文指導と審査体制、基準、実施状況についての指摘点を改善し、21 年度に入学した情報
生物科学専攻の２名の学生指導に反映させた。
（情
報生物科学専攻と共通）○情報生物科学専攻
カリキュラム委員会および専攻の教員会議において、成績評価の実質化について恒常的に議論しており、教員と学生の双方に対して周知徹底を図っている。また、博士論文審査にあたっては、完全公開で予備審査会を実施し、9 名の博士論文予備審査委員によって合否を判定するなど、博士論
文審査の客観化を徹底している。20 年度から参画している「早期修了プログラム」については、21
年度に 2 名の修了者を輩出する予定である。今後、論文指導と審査体制、基準、実施状況について外部評価委員会の評価を受け、指摘点があれば適宜改善する予定である。（構造生物科学専攻と共通）○生物機能科学専攻を公開する授業であり、このことによって、学生に研究の面白さ、重要性に触れる機会を提供している。毎回この科目では、専攻教員の参加が求められており、学生に対する指導だけでなく教員間に相互刺激を与え、指導能力やプレゼンテーショ
ンの向上に役立たせている。また、下田・菅平の遠隔地センターの学生の便宜に資するため、必修科目である「多様性・細胞・分子生物科学概論Ⅰ」の講義をビデオ撮影し、e-learning 形式で単位取得が可能となるような措置を行っている。
（構造生
物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）○生物資源科学専攻
8 月に開始する Global30 コースも含めて教育方法の改善について検討し、本年度末までに遠隔教育を視野に入れた e-Leaning 教材の作成を行った。
○環境科学専攻
英語及び日本語のバイリンガル授業を有効化す
るため、パワーポイント表示言語、配布資料に用いる言語、口頭説明の使用言語等を様々に組み合わせた多様な形態を試行し、向上に取り組んだ。
後期課程

生物機能科学専攻教員会議において、成績評価の実質化について議論している。特に博士論文審査の厳格化等について数回にわたり議論し、平成２２年度から、より厳格で明確な審査となる審査制度の改定を行う予定である。
○生命産業科学専攻
高度専門的人材育成を主眼とし企業等との共同研究を積極的に推進し、実務研究能力の醸成を図っている。
○持続環境学専攻
当専攻においては、博士論文作成の各進行段階
において、研究指導委員会と演習評価委員会を併設することにより、第三者を交えた厳格な成績評
価を継続して実行している。
一貫制○生命共存科学専攻
A と共通

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
前期課程○生物科学専攻Ａで示した「先端生物科学セミナー」は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性など○地球環境科学専攻
１．パワ―ポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。毎週、講義内容に関するレポートを学生に課して、採点の後返却した。（学類と共通）
２．分野内で各教員の講義内容について確認・意見交換を行い、一部の実験の講義内容を更新した。
（学類と共通）３．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。（学類と共通）
４．地球環境学の講義の一部について、1 回の授業を複数の教員で担当させることで、他の教員の講義に触れる機会を設けた。（学類と共通）
５．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。
（学類と共通）６．e-learning への取り組みを開始した。（学類と共通）○構造生物科学専攻「先端生物科学セミナー」（博士前期課程生物科学専攻必修科目）は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業であり、毎回、教員の参加が求められている。これによって、教員間に相互刺激が生じることにより、指導－ 70 －

能力やプレゼンテーションの向上が図られており、 教員が授業参観している。
学生に対する教育指導にも反映させている。
○生物資源科学専攻（情報生物科学専攻、生物科学専攻と共通）
生物資源科学専攻の共通科目である「生物資源○情報生物科学専攻
科学研究法」については、関係教員の参観を行っ「先端生物科学セミナー」（博士前期課程生物科
た。とくに、専攻長はほぼ全ての講義に参加した。
学専攻必修科目）は、教員の研究の一端を紹介し、授業評価は、昨年は 2 回行ったが、今年は 1 回に研究の背景と方向性などを公開する授業であり、とどまった。
毎回、教員の参加が求められている。これによっ○環境科学専攻て、教員間に相互刺激が生じることにより、指導教員相互の授業参観は行っていないが、検討中
能力やプレゼンテーションの向上が図られており、である。
学生に対する教育指導にも反映させている。
後期課程（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）○地球環境科学専攻○生物機能科学専攻

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

１．専門分野で全教員が集まる分野ゼミを開催し、学生による研究発表の内容に対して互いに議論
しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
（学類と共通）２．一部の講義、野外実験について複数の教員で担当し、意見交換を行った。（学類と共通）
３．分野全体のゼミを実施し、教員・大学院生間だけでなく、教員間の議論を通じて相互の評価に取り組んだ。
（大学院）
４．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価に取り組んだ。（学類）
５．人文地理学・地誌学・空間情報科学の 3 分野による合同ゼミを実施し、教員・大学院生間だけでなく、教員間の議論を通じて相互の評価に取り組んだ。（学類と共通）
６．人文地理談話会等の研究会における教員の研究紹介を通じて相互研鑽を試みた。
（学類と共通）○生命環境科学研究科○構造生物科学専攻

生命環境科学研究科 FD 委員会では、教員自身が自分の授業を撮影することができるビデオカメラ
セットを購入した。これにより教員自身が自分の授業の映像をみて反省・工夫できる体制を構築した。

「先端生物科学セミナー」は、Ｄで示した通り
専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観の場となっており、当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善を求めるなどしている。（情報生物科学専攻と共通）

学生が入学した 4 月に、研究指導教員を含む数人から成るアドバイザリー・コミティーを設置し、研究指導に限らず学生生活等についてもアドバイスができる集団指導体制としており、標準年限内に学位が取得できるようにしている。
○生命産業科学専攻
実社会で活躍している企業家を招へいし、講義を介して教員との意見交換などを行っている。
○持続環境学専攻
フォーラム、演習、実践実習の効果的な科目の在り方について改善策を検討中。
一貫制○生命共存科学専攻
A と共通

前期課程

○情報生物科学専攻○生物科学専攻「先端生物科学セミナー」は、Ｅで示した通り
専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観ともなっており、当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善を求めるなどしている。また、「サインエンスプレゼンテーション」
では学生全員が英語でプレゼンテーションを行う
時間帯が設けられており、その時間帯には複数の「先端生物科学セミナー」は、Ｄで示した通り
専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観の場となっており、当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善を求めるなどしている。（構造生物科学専攻と共通）○生物機能科学専攻
生物機能科学専攻の授業は講究であるため、授－ 71 －

業参観等はあまりなじまない取り組みであるため、 ○情報生物科学専攻
特に活動はしていない。
新任教員それぞれにメンター教授を配置して指Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
前期課程○生物科学専攻
新任教員それぞれにメンター教授を配置して指導を行っている。外部の学識経験者招聘時に教員のためのセミナーなどを実施し、学生に対する研究、教育指導方法の改善に役立てている。
（構造生
物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）○生物資源科学専攻
本年度は研究科としてハラスメント防止に向けたシンポジウムを行った。その後の経緯を見ても、新任者には教育者としての立場への理解を深めるための研修が必須と感じている。
○環境科学専攻
テニュアー・トラック制度のかかっている助教に対してアドバイザリー・コミュニティーを設立
し、学生指導、競争的資金の獲得等について指導、助言を継続して実施している。
後期課程○地球環境科学専攻
１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナーを開催し、関係する全教員で表現力や内容の構成に関してコメントを行った。（学類と共通）
２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義の進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテラ
ン教員の野外実験に同行するか、ベテラン教員と共同で野外実験を主催し、その指導方法のノウハ
ウを学んだ。ベテラン教員から講義内容の提案、資料の提供がなされた。
（学類と共通）３．分野全体のゼミや複数教員が参加する演習・実験・野外実験にて、ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法を若手教員ほかが参観した。（学類と共通）
４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて、
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法
を若手教員ほかが参観した。（学類と共通）○構造生物科学専攻
新任教員それぞれにメンター教授を配置して指導を行っている。外部の学識経験者招聘時に教員のためのセミナーなどを実施し、学生に対する研究、教育指導方法の改善に役立てている。
（情報生物科学専攻、生物科学専攻と共通）導を行っている。外部の学識経験者招聘時に教員のためのセミナーなどを実施し、学生に対する研究、教育指導方法の改善に役立てている。
（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）○生物機能科学専攻
全学研修に出席させている。その他は専攻としての対応や研究グループによる指導・助言を行なっている。
○持続環境学専攻
テニュアー・トラック制度のかかっている助教に対してアドバイザリー・コミティーを設立し、学生指導、競争的資金の獲得等について指導、助言を継続して実施している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
前期課程○生物科学専攻「院生－教員連絡会」を実施（21 年度は 2 回実施）して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善している。また、「院生－教員懇親会」を開催（21 年度 4 回実施）し、両者間の親睦を図っている。学生の履修状況については、オンラインによる学務システムを利用した確認方法をとっている。
○環境科学専攻
個々の教員がそれぞれの担当科目の中で取り組んでおり、組織的には行っていない。
後期課程○地球環境科学専攻
１．年度末に、学生と教員の懇談会を開催し、年間を通しての授業に関する率直な感想や改善点の提言を聞いた。（学類と共通）
２．学類長の指示の下、1 年生の履修・成績状況
について確認を行った。特に不合格率が高い講義
に関し、クラスセミナー、地球学セミナーにおいて、授業内容や教育方法についての要望・意見の聞き取り調査を行った。
（学類と共通）３．分野会議を定期的に開催し（週 1 回）、学生・大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策を検討した。
（学類と共通）４．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長，学類運営員，クラス担任とクラス代表）を通じて、－ 72 －

学生の要望・意見に対して取り組みを検討した。
（学類）
５．大学院懇談会を実施し、大学院生の要望・意
見を、専攻内で共有することに務め、また全学の学生担当教員会議に報告した。（大学院）
６．大学院内に学生委員会を設置した。（大学院）
７．TWINS を用いて学生の履修状況を把握し分析している。
○構造生物科学専攻「院生－教員連絡会」を実施（21 年度は 2 回実施）して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善している。また、「院生－教員懇親会」を開催（21 年度は 4 回実施）し、両者間の親睦を図っている。（情報生物科学専攻、生物科学専攻と共通）

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
前期課程○生物科学専攻「多様性・細胞・分子生物科学各概論」はリメ
ディアル教育の側面をも考慮に入れた必修科目である。カリキュラム・FD 委員会では、この授業の在り方や改善の方策に関する議論が積み重ねられており、近い将来大幅な改革が行われる予定である。
○生物資源科学専攻
佐藤誠吾教授の主導により、農学専攻の紹介 CDを作成した。一部はリメディアルの効果を持ったと考える。

○情報生物科学専攻○環境科学専攻「院生－教員連絡会」を実施（21 年度は 2 回実施）して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善している。また、「院生－教員懇親会」を開催（21 年度は 4 回実施）し、両者間の親睦を図っている。（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）

希望する新入生には全学リメディアル教育を受講できるようにした。

○生物機能科学専攻
学位審査申請時に単位の取得状況等も提出させている。学生の要望・意見を汲み取るためにアドバイザリー・コミティーを設置しているが、アンケートなどの実施を今後検討したい。
○生命産業科学専攻
事務室内共通情報交換法としてパソコンを設置
し、双方向的な理解・検証を行っている。
○先端農業技術科学専攻
年度末に、休学者も含めた全学生について、ア
ドバイザリー・コミティーの指導内容、学生の履
修状況等に関する報告書を指導教員に提出させている。また、21 年度より、休学者以外の全学生から、研究状況報告書を提出させている。これらの内容に問題がある場合には、専攻運営委員会に諮ることとしている。
○持続環境学専攻
個々の教員がそれぞれの担当科目の中で取り組んでおり、組織的には行っていない。
一貫制○生命共存科学専攻
A と共通

後期課程
○地球環境科学専攻
１．大学受験希望者を対象にした大学説明会を総力を挙げて企画実施している。（学類と共通）
２．リメディアル数学に積極的に関与し、オリエ
ンテーションで新入生に開講スケジュールを通知し積極的な参加を勧めている。（学類と共通）
３．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長，学類運営員，クラス担任とクラス代表）を通じて、補完教育への参加を勧めている。（学類）○構造生物科学専攻
早期修了プログラムでは、学生と指導教員が、合格発表時以降入学時にかけて密接に連絡を取りながら業績評価と入学時達成度評価を行うことにより、1 年で確実に学位を取得するための下準備を行っている。（情報生物科学専攻と共通）○情報生物科学専攻
早期修了プログラムでは、学生と指導教員が、合格発表時以降入学時にかけて密接に連絡を取りながら業績評価と入学時達成度評価を行うことにより、1 年で確実に学位を取得するための下準備を行っている。（構造生物科学専攻と共通）○生物機能科学専攻
専攻として、補完教育（リメディアル教育）は行なっていない。大学院入試において、受験者の学力等を十分に確認し合否を決定している。入学－ 73 －

後の教育研究指導体制としてアドバイザリー・コ
ミティーを導入していることもあり、標準修了年限内に殆ど全ての学生が博士の学位を取得している。

アジア・オセアニア諸国の生物系大学院生との国際交流を行うためのネットワークである、
AsOBiNet (Asia Oceania Biology student
Network)が 06 年に立ち上がり、学生による自主的な活動が行なわれている。将来の研究協力に繋が○生命産業科学専攻
る学術・文化交流を行うことを目的とし、筑波大
県内高等学校への出前授業の中で実施している。
が中心となり、中国、韓国、タイ、オーストラリ
Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への アから 8 大学が参加している。これまでに 7 回の学習支援の取組み
プログラムをつくば、北京、バンコクにて実施し前期課程た実績をもつ。
（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）○生物科学専攻
アジア・オセアニア諸国の生物系大学院生との国際交流を行うためのネットワークである、
AsOBiNet (Asia Oceania Biology student
Network)が 06 年に立ち上がり、学生による自主的な活動が行なわれている。将来の研究協力に繋がる学術・文化交流を行うことを目的とし、筑波大が中心となり、中国、韓国、タイ、オーストラリ
アから 8 大学が参加している。これまでに 7 回のプログラムをつくば、北京、バンコクにて実施した実績をもつ。
（構造生物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）○生物資源科学専攻○生物機能科学専攻
大学院生には実験室とは別に研究室や個人専用の机、椅子および書棚を与えている。パソコンも自由に使うことができ、自主学習の環境は十分に整っている。
○生命産業科学専攻
知識・理解力補助のため授業時間を延長するな
どの取り組みをしている。
一貫制○生命共存科学専攻
A と共通作成した e-Learning 教材を再編集し、農学分野の補習授業に使用したい。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

後期課程○生物科学専攻○地球環境科学専攻

2 か月に 1 回カリキュラム・FD 委員会を開催し、専攻教員会議にフィードバックしている。正教授の会においては、随時、個別の教員の研究方針、
内容、成果などについて発表してもらう機会を設定している。その際、職務との関連についても議論し、改善点について意見交換を行い、必要に応じて指導を実施している。
（構造生物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）

１．各専門分野において、外書輪読などの自主的な学習に教員が積極的に参加し、学習支援を行っている。（学類と共通）
２．通常講義において教えきれない課題について適宜補習授業を行った。
（学類と共通）○構造生物科学専攻
アジア・オセアニア諸国の生物系大学院生との国際交流を行うためのネットワークである、
AsOBiNet (Asia Oceania Biology student
Network)が 06 年に立ち上がり、学生による自主的な活動が行なわれている。将来の研究協力に繋がる学術・文化交流を行うことを目的とし、筑波大が中心となり、中国、韓国、タイ、オーストラリ
アから 8 大学が参加している。これまでに 7 回のプログラムをつくば、北京、バンコクにて実施した実績をもつ。
（情報生物科学専攻、生物科学専攻と共通）○情報生物科学専攻

前期課程○生物資源科学専攻
農学関連専攻全体としての FD 活動を行った。
後期課程○地球環境科学専攻
１．優秀な学生を入学させるために、教員、院生、学群生の総力を挙げて大学説明会を念入りに企画し、法被とのぼりを多数購入して、エネルギッ
シュな大学説明会を盛大に実施した。（学類）
２．専攻の研究紹介をまとめたパンフレット（英文）を作成し、関係者に配布した。
（学類と共通）３．その他－ 74 －

大学説明会、体験学習、分野説明会の実施（学類） コースでそれぞれ修士（医科学）、修士（公衆衛生
大学院専攻説明会の実施（大学院）学）、修士（ヒューマン・ケア科学）を授与するカ
リキュラムを 20 年度より実施しており、今年度最○地球進化科学専攻
初の修了生を送り出す。21 年度には、医科学コー
本専攻では、毎年、教職員と院生・研究生・学スの中に「医科学」「医学物理学」「橋渡し研究」
群生（4 年生）など全組織構成員に対して、年度の 3 つの独立した履修プログラムを導入し、カリ初めに、「安全・衛生・事故防止に関する講習会」
キュラムの更なる整備を行った。
を開催し、出席を義務付けて、学内での実験及びＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
学外での地質調査などの安全に、徹底して取り組実施を含めた教育効果の検証と改善んでいる。
フロンティア医科学専攻の開設以来、コース化○構造生物科学専攻など継続的にカリキュラムの改変・整備を行って2 か月に 1 回カリキュラム・FD 委員会を開催し、いるため、本年度は学生による授業評価アンケー
専攻教員会議にフィードバックしている。正教授
ト調査は行っていない。今年度から 3 コース 5 履の会においては、随時、個別の教員の研究方針、
修プログラムの教育体制が整ったことから、22 年
内容、成果などについて発表してもらう機会を設
度末の実施に向けての準備を行いたい。
定している。その際、職務との関連についても議
Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による論し、改善点について意見交換を行い、必要に応教育効果の検証と改善
じて指導を実施している。
学生にキャリア・パスをしっかりと認識させる（情報生物科学専攻、生物科学専攻と共通）ことを目標として開講している「医科学セミナー○情報生物科学専攻
V」において行う卒業生・就職先関係者によるセミ
2 か月に 1 回カリキュラム・FD 委員会を開催し、ナーを通して、学生の個性に応じた多様化したキ専攻教員会議にフィードバックしている。正教授ャリア・パスを可能とする教育システムの構築をの会においては、随時、個別の教員の研究方針、試みている。本年で 2 年目であり、今後その教育内容、成果などについて発表してもらう機会を設
効果の検証を行っていく。
定している。その際、職務との関連についても議Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する論し、改善点について意見交換を行い、必要に応取組み
じて指導を実施している。
フロンティア医科学専攻のシラバスは既に公開（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）しており十分に単位の実質化は図られているが、○生物機能科学専攻
今後、単位認定基準をより明確に示したものに改
専攻教員会議において、学位の質向上のための訂していく必要がある。
方策、論文審査体制の検討と改善、学生の経済的Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能支援策等を議題として取り上げ、教員の意識改善
力の向上に対する取組みと共に具体策を決定するなど、ＦＤに類する活動
G30 のプログラムとしてデュアルマスターデグを行なっている。
リープログラムとマスターオブパブリックヘルス○生命産業科学専攻
プログラムの２つの英語で履修可能なカリキュラ
国家資格・知的財産権、条約等の関連知識習得
ムを実施している。当該科目は、留学生のみならの推進、企業との研修制度の導入を検討している。
ず日本人学生も受講するため、授業担当教員は、講義配布資料・スライドを英語又は、日本語に英人間総合科学研究科
語併記で作成して英語での授業を行っている。
研究指導については、研究指導教員に主査 1
フロンティア医科学専攻
名・副査 2 名の論文審査委員が加わった複数指導
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善体制が軌道に乗っている。一方、学生による研究
幅広い医科学関連領域の包括的基盤教育を従来
発表は、「中間発表会」と「公開発表会」の 2 回行
どおり 200 人に及ぶ全医学系の教員で行う一方、われるが、発表・討論に対する評価・指導の体制
より専門性の高い教育の実現を目指して、「医科を整え、今年度より実施した。
学」「公衆衛生学」「ヒューマン・ケア科学」の 3
Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に－ 75 －

対する検証と改善

教育効果の検証と改善

これまで、１学年 3 学期に開講している講義の履修者が少ない傾向が認められた。実験研究をしている学生も容易に希望の科目の履修ができるよう、専門科目を中心に集中授業形式にして、大部分の科目を２学期までに開講するように時間割の変更を行った。

１．専攻の将来計画を検討するために、卒業生、在学生、就職に関連する組織関係者にアンケート
による意見聴取をした。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

所属研究室が狭く自主学習のための机がもてな
い学生のために PC2 台を備えた「学生控室」と「自習室」を設けた。

１．単位取得に必要な出席回数を事前に学生に告知し、足りない場合は学習課題を別途個別に用意した。
２．社会人大学院生として特に実習科目に関する
履修上の時間的制約が多く、可能な範囲での個人的対応により実習内容の実質化を図った。

スポーツ健康システム・マネジメント専攻

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善のために、専攻共通科目「スポーツ・ヘルスプロ
モーション論概論」の授業資料集を担当の全教員で執筆し、資料集として印刷製本した。これにより教員が相互に内容確認することができるようになり、多様な科学的視点の提供が可能になる一方で、指導内容の重複などの課題解決になった。
２．授業科目の精選をねらいとして、一部の演習の科目の単位数を「２単位」から「１単位」とすることで、同じ学期中に他の教員の演習科目を取得することが可能になった。学生にとって複数の教員の演習が受講可能となり、多様な視点での研究が可能になった。
３．専攻の社会人学生に「研究の方法論」に関する基礎知識が不足していることを教員会議で確認し、新たに専攻共通科目として「スポーツ・ヘ
ルスプロモーション方法論」を平成 22 年度より開講することとした。
４．平成 20 年度の学生による授業評価アンケートの結果を受けて、「統計学」の指導強化を行うために非常勤講師に統計学を 1 コマ担当いただいた。

１．研究論文中間発表会ならびに最終発表会を、領域単位で開講されている「研究方法論」の一部として正式に位置付けると共に、研究活動に対する専攻としての共通的理解を高めた。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
１．実習や演習については教員の判断で積極的に他の教員の授業を参観した。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
１．平成 21 年度は当専攻に新任教員はいないため実施しなかった。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
１．学生からの要望・意見をアンケートで収集し、懇談会を年に 3 回開催して教員と学生の意見交換を行った。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．入学予定者に対して、入学手続き案内とともに入学時点において必要とされる基本的準備について事前情報として指導するようにした。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

１．全員必修科目として専攻教育の基盤をなす専
攻共通科目「スポーツ・ヘルスプロモーション論概論」について試行的に授業評価を行い、次年度からの本格実施に関する検討を行った。
２．教員の判断で個別に授業評価アンケートを実施し、教育効果を検証した。

１．専攻共通設備としての情報処理実習室が実質的な自主学習の場となっていることから、対応ソ
フト等の充実（Version Up）を行って学習支援した。
２．学生委員会の研究担当教員を中心に、学会、研究会、研修会への参加の呼びかけを積極的に行った。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による－ 76 －

３．自主学習の配慮として、特講等で講義を録音し、欠席した学生にそれを渡してレポートを作成するなどの取り組みを行った。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．学内の FD 活動に関する講演会に積極的に参加し、大学全体としての取り組みに常に協調できる
ように心がけた。
２．学長表彰、専攻長表彰をはじめとする受賞の機会を積極的にアピールするとともに、新たに専攻長表彰のシステムを設け、インセンティブな観
点からの学習意欲の向上を図った。
３．オープンキャンパス時にも、学外の参加者の要望・意見をアンケートで収集し、学外者から見る専攻のあり方について意見交換を行った。
４．学生用メーリングリストを利用し、常に専攻事務室から必要情報の発信を行うことによって就学に関する円滑な推進を図った。
５．組織内学生委員会を中心として、就学に関する全般的な対応を行うようにした。

教育学専攻・教育基礎学専攻※ 一部、学校教育学専攻と共通（学校教育学専攻参照）

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
前期課程学生を対象とした授業アンケートを平成 22 年 3 月に実施（予定）（前期課程教育学専攻）

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 22 年 3 月 11 日開催予定のペスタロッチ祭に卒業生、修了生、退職者等に参加を求めており、意見交換等の交流の場としている。
（教育学系と共通）

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 21 年 12 月 16 日に博士前期課程教育学専
攻・博士後期課程教育基礎学専攻・博士後期課程
学校教育学専攻・教育学系の共催による FD 研究会を実施し、樋口准教授（教育方法学）と片平准教
授（理科教育学）による授業方法の改善及び教育
能力向上に関する研修を行った。
（教育学系と共通）

教育学系関連組織(学校教育学専攻)

後期課程として必要な学位プログラムと学位授与基準等を整備制定し、共通科目等を中心に、効果の確認を進めた。具体的な改善は担当者による自己評価と引継ぎに委ねた。また、入試時期を 8月期に移行させたのに伴い、現職者が数名合格したので、現職者のニーズを考慮したカリキュラムの改善策を検討した。次年度から改善策の試行と検証を行う計画である。関連して、専攻長が「社会人のための博士後期課程早期修了プログラム」の運営会議にオブザーバーとして出席し、カリキ
ュラムの改善案について検討してきた。結論としては、時期尚早の面があるため、引き続き検討していくこととした。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善・(学校教育学専攻のみ)
参考例として作成されたアンケート調査票をもとに検討し、教員の一部が試験的に実施したもの
や、レポートと合わせて授業への要望を尋ねる試
みがなされた。この他、Twins による調査結果の参照による改善や、後述する「院生懇談会」(年 2回)での要望内容等を専攻会議等で検討し、改善が可能なものは早期に対応した。また、後述する「博士論文構想発表会」や「投稿形式論文発表会Ⅰ・Ⅱ」での質疑内容について、終了後に補完的な指導や助言を行うよう改善を図った。その結果、論文内容の質的な向上が見られた。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善・(教育学系関連 共通)「教育学系 FD 講演会」を 21 年 12 月 16 日と、22 年 2 月 5 日、3 月 11 日にそれぞれ実施した中で、とくに、3 月のペスタロッチ祭の講演では、山口満名誉教授により、ペスタロッチ思想が京都市内の同和地区の学校で初めて実践された事例が紹介され、大学教員としての指導法の工夫と使命感の向上に役立った。また、アーベントには、卒業生等が多数出席し、教育学系関連組織の教育効果に関わるようなスピーチがなされた。その後、大学等の教育機関を中心に、就職先関係者も同席した
会合では、大学院生の指導効果に関わる意見の交換も行われた。今後、卒業生名簿の整備により教育効果に関する追跡調査を行う必要性が確認された。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

・(学校教育学専攻のみ)

・(学校教育学専攻のみ)－ 77 －

学位プログラムと学位論文審査に関する諸規定を整備する過程で、単位の実質化・成績評価の厳格化に向けた取組みを行った。とくに、今年度は、シラバスの充実により授業の計画を明確にするよ
うに図り、また、前述の「論文指導会」への出席を確認した。これにより単位の実質化・評価の厳正化が進んだと考える。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・(教育学系関連 共通)
21 年 12 月 16 日に実施した「教育学系 FD 講演会」において、学系及び関連教育組織が合同で教員・院生を対象に、教授能力向上のための講演が行われた。これは 21 年度に初めて実施した試みであり、2 名の准教授が自身の授業実践を中心に専門分野の講演を行った。講演者は、樋口准教授(教育方法学)と片平准教授(理科教育学)で、それぞれ
1 時間にわたり、学生を飽きさせないための工夫としてノートのとらせ方とリアクションペーパーの活用、あるいは学生のミスコンセプションを利用した発表法やポートフォリオによるまとめ方などについて、具体的で有意義な講演がなされ、質疑応答も行われた。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
・(教育学系関連 共通)
上記の「教育学系 FD 講演会」の中では、講演者による授業の演示が行われ、学生の反応や手ごたえをめぐって出席者から経験談も示され、間接的な形ではあるけれども、実質的な授業参観・授業評価が行えた。この他、TT やオムニバス形式の授業での授業参観や自己評価、また、附属学校等へのフィールドワークの場での授業参観・評価を行った。また、教育学系が JICA 筑波の委託事業として 1 ヶ月間にわたって行った「教員養成課程機関
幹部への集団研修(中南米地域)」では、教員相互のみならず、研修生からも文書資料による研修内容の評価も受けた。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
・(教育学系関連 共通)
前述の「教育学系 FD 講演会」のうち、21 年 12月 16 日に実施した講演会は、当学系の新任教員によるものであり、実質的に新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会として行われた。
ただし、講演者は大学教職経験を積んだベテランであり、今後、若手の新任教員向けには独自の研修が必要になるだろう。この他、教育学系と附属学校の教員からなる筑波大学教育学会の第 9 回大会において、公開シンポジウム「子どもの希望・
教師の希望・学校の希望－教育学と希望学の接点から」(平成 22 年 3 月 13 日、附属小学校講堂)を開催し、広く教育方法改善のための研修の機会を設けた。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
・(学校教育学専攻のみ)
年 2 回にわたって院生との懇談会を行い、授業や論文指導に関する要望を聞いてきた。その内容の中で改善できる事項には迅速に対応してきた。
後期課程の院生であるので履修状況の分析は行っていない。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
・(学校教育学専攻のみ)
年 1 回「英語論文発表講習会」を行い、英語での発表能力の向上を図ってきた。また、留学生の増加にともない日本語論文の作成に課題があるため、チューターと連携しながら、論文の校閲を行っている。入学前の研究生に対しては、日本語教育の授業のみならず、ゼミや研究会に出席させて、研究基礎能力の向上に努めてきた。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・(学校教育学専攻のみ)
院生の自主的な研究会を奨励し、また、論文作成に困難をかかえる院生には、先輩院生との連携により学会誌への投稿を果すように支援してきた。
また、現職者には入学以前から指導を行い、入学後の学位取得に向けた事前の学習支援を行っている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・(教育学系関連 共通)
今年度より学系の FD 委員会を充実させ、「教育学系 FD 講演会」を 3 回実施できた。各教育組織のFD 委員を加えることにより、FD 活動の負担感を軽減することができた。大学院後期課程の FD 活動については、学部・修士課程とは状況が異なるので、調査項目も配慮してほしい。

心理専攻・心理学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
前期：FD 科目として設定した、『心理学方法論１、２、３』を中心にして、4 回の専攻 FD 研修会で、－ 78 －

振り返り、カリキュラムの検証を行なった。
後期：標準履修課程に関する申し合わせに沿って、投稿形式論文の提出を求めたり、博士論文構想発
表会等を開催したりして検証と改善を進めた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
前期：FD 科目『心理学方法論１、２、３』『心理学特講』を中心にして授業評価を行なった、学習
内容及び教育方法について検証した。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
前期、後期：心理学系祭を開催して、卒業生との意見交換を行なった。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
前期：『心理学方法論１、２、３』を、教員相互の参観可能な科目とし、また授業記録をのこし、相互に批評できる科目とした。
後期：心理学実験実習のありかたについて、専攻会議で議論をした。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
前期、後期：平成 22 年 3 月 15 日専攻 FD 研修会を行なった。教員と院生が共同して心理学教育を行
なう、院生メディエーターの活用による、心理学
教育の可能性について議論した。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
前期：『心理学方法論１、２、３』を、教員相互の参観可能な科目とし、また授業記録をのこし、相互に批評できる科目とした。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
専攻オリエンテーションならびに、院生との懇談会を開催して、院生からの要望、意見聴取を行なった。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
在学院生との懇談会を行い意見聴取して、居室の環境改善等を行なった。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
大学院教育プロジェクト経費を獲得して、大学
院教育と、中・高校生ならびに成人に対する心理学教育を結びつける、共育メディエーター養成プ
ロジェクトを立ち上げた。3 つのサブプロジェク

ト（いじめ撲滅、出前心理学実験、組織心理学的な職場改善）をたてて、検討を進めた。

障害科学専攻（区分制）・
心身障害学専攻（一貫制）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善① 教務委員会において平成 22 年度のカリキュラ
ムの在り方を検討し、特に高度職業人の育成に関する科目について検討を続けることになった。
② 関連専攻である教育研究科特別支援教育専攻とカリキュラム検討を中心としたワーキンググ
ループを設置し、各専攻長並びに各専攻委員 2名によって両専攻のカリキュラムの在り方について合同で検討を行った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善① ２月に前期課程１・２年生に対し、教育課程、授業、論文指導等に関するアンケート調査を実施した。その結果について教務委員会を中心に整理・検討し、専攻教員会議に報告すると共に、改善点を検討した。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善① ３月に開催された障害科学学会において、修了
生や本専攻関係者と意見交換を行った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み① 全教員が担当する「障害科学研究法」について
は、専攻教員会議において成績評価基準を明文化
し、成績評価の厳密化に努めた。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み① 障害科学に関する国際的視野を涵養するために、次の活動を行った（障害科学系・障害科学類・教育開発国際協力研究センターと共通）
・タイ・ナレスアン大学の 3 名の教員との懇談会（6 月 25 日）。台湾国立彰化師範大學特殊教育学系教員との情報交換会（7 月 1 日）
。スロベニア共和国リュブリャナ大学教員による講演会（8 月4 日）。ドイツ・ミュンヘン大学との研究交流会（10 月 13 日）

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員がいないため実施せず。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に－ 79 －

対する検証と改善① 学生と教員の懇談会を前期・後期別にそれぞれ年２回実施し、要望・意見を聴取し、履修上の質問に回答するとともに、特に院生学習室の環境改善を行った。
② 心身障害学専攻（一貫制）と障害科学専攻（後期）については、毎年度始めに、学生の論文発表
進度表を作成し、学生と指導教員で随時確認し、論文指導に役立てた。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み① 学生が第一著者で掲載された学術論文を学系
棟内の掲示板に掲示し、他の学生の参考に供するとともに、研究意欲を促進した。

方、成績評価については履修学生数が多い科目については厳格化が進んでいるが、少人数科目では厳格化の取り組みが遅れている。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
生涯発達科学専攻（博士後期課程）と共同で実施している。教員の FD 能力開発の取り組みの一貫として、平成 22 年 1 月 7 日にお茶の水女子大学において開催された「国際規格のＦＤ戦略：Faculty
Development のための教育・研究・サービス活動
業績記録(アカデミック・ ポートフォリオ)の作成術～」というアカデミック・ポートフォリオの作
成方法についてのワークショップに複数の専攻教員が参加した。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
生涯発達専攻Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
新専攻としての完成年次にあたるため、新カリ
キュラムについて総合的な検証を行った。１期生
46 名中 45 名を 2 年間で修了させるという高い成果を挙げることができ、新カリキュラムは概ね順調に進行していることが確認できた。ウェブサイ
ト上でのシラバスの公開を開始した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善「生涯発達方法論基礎Ⅰ」の初回授業を、全教員参加の下で、オムニバス形式で実施している。
これは学生が専攻の教員全員を知る機会となると同時に、短時間ではあるが、教員相互の授業参観の機会となっている。また、学生の研究指導にあたっては、主指導教員の他に 2 名の副指導教員を配置して共同で指導を行っており、結果的に教員の相互理解と相互評価につながっている。構想発
表会、中間発表会、最終発表会においても、全教員出席のもとで実施することにより、教員の相互理解と相互評価の場となっている。

学生へのアンケートは、コース独自のものと東Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
京キャンパス全体のものとを毎年度実施している。
の講演会･シンポジウム等の開催
その中には授業評価等も含まれており、教授陣の生涯発達科学専攻（博士後期課程）と共同で実指導法への評価および開設科目などについての希施している。今年度は新任教員の着任があったが、望聴取も行われている。アンケートの結果は、新新任教員が新しい科目を担当するにあたり、当該
カリキュラムの立案や集中講義のテーマの選定な科目を社会人大学院で担当した経験がなかったた
どに役立てられている。
め、赴任前後に、他の教員 2 名が講義組み立てのＣ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による相談にのり構成案の作成を支援した。また、講義
教育効果の検証と改善の一部を分担するなどの支援活動も行った。
修了生との交流の機会を設けたり、大学院説明Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に会において修了生に本学大学院での修学経験とそ対する検証と改善の後どのようにそれが職場で生かされているかに
従来から学年担任を置き、年 1 回以上個人面接
ついての講演を依頼したりしている。これらの意を行っているほか、日常的に学生の出席状況の確見聴取結果は、自己点検・評価及びＦＤ活動にお認や要望・意見の汲み上げを行っている。また、2いて活用している。
年次の初めに修士論文題目を受け付ける際に、1Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する年次の修得単位数の確認を行い、修了単位数が確
取組み保できるように指導を行っている。
単位は実際に実施された科目のみに付与されてＩ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
おり、また出席状況も十分に把握されているので、（リメディアル教育）の取組み
ほぼ完全に実質化されていると判断している。一
当該項目に当てはまる学生がいないので、特に－ 80 －

行っていない。

取組み

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

学位論文作成にむけて明確なコースワークを設定して、論文指導委員会のもとに体系的な研究指導を行い研究発表会を実施している。さらに年間１０回の研究セミナーを開催し、学生には発表と出席が課されている。指導に関わる複数名の教員が出席して指導し、学生間の討議を推奨し職種間相互理解と学際的視点の獲得について評価･推進している。また、各発表会の後には事後指導を課し、到達状況･進度を評価している。こうした一連の教育指導を単位化することで実質的で継続的な研究指導が行われている。

多忙な社会人学生に配慮して、時間に制限を設
けずに学習支援に対応するよう全教員が努力している。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
生涯発達科学専攻（博士後期課程）と共同で取り組んでいる。

生涯発達科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
社会人大学院生を対象とする本専攻の事情を鑑みて、履修コースワークを軸とした科目構成となっている。これらのコースワークはリサーチの実
施指導および論文作成指導等の演習を中心とした授業形態であり、学位取得に必要な研究スキルの習得に最適化されたカリキュラム編成をはかっている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生へのアンケートは、毎年度実施されている。
その中には授業評価等も含まれており、教授陣の指導法への評価および開設科目などについての希望聴取も行われている。こうしたアンケート実施の後、教員と学生との間で懇談会においてさらに具体的に踏み込んだ意見交換を行った上で、教育効果を検証し、改善点については適宜改善を行っている。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教員の FD 能力開発の取り組みの一貫として、平成 22 年 1 月 7 日にお茶の水女子大学において開催さ れ た 「 国 際 規 格 の Ｆ Ｄ 戦 略 ： Faculty
Development のための教育・研究・サービス活動
業績記録(アカデミック・ ポートフォリオ)の作成術～」というアカデミック・ポートフォリオの作
成方法についてのワークショップに専攻長および複数の専攻教員が参加した。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
特に計画としての取り組みはないが、各研究指導教員によって主催される研究セミナーに複数教員が参加して、指導学生の発表活動への意見交換、討論を通じて実質的な教員相互の授業参観・授業
評価が行われている。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
今年度は新任教員の着任があったために、新任教員が新しい科目を担当するにあたり、他の教員が講義組み立ての相談や支援を行なった。当該科
目を社会人大学院で担当した経験がなかったため、赴任前後に、他の教員２名が講義組み立ての相談にのり構成案の作成を支援した。また、講義の一部を分担するなどの支援活動も行った。

企業・公的機関・大学・学会などにおける修了生の評価、活躍状況など多様な方法により調査し、教育の効果を客観的に検証し、教育の質の向上、改善に向けて取り組んでいる。修了生に対するア
ンケート調査、ホームカミングデー参加者に対するアンケートを実施予定である。ＦＤの一貫としＨ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等にて、大学院説明会において修了生に本学大学院で対する検証と改善の修学経験とその後どのようにそれが職場で生か
上記Ｂ項目でも述べたように、毎年恒例のアンされているか毎年講演を依頼している。これらのケートを通して要望と意見聴取を行っているが、意見聴取結果は、自己点検・評価及びＦＤ活動に併せて専攻長と指導教員によって修学状況およびおいて活用している。以上により、学外関係者の取得単位状況についての日常的なモニタリングが意見が、教育の質の向上、改善に向けて具体的か
つ継続的に適切な形でいかされていると判断する。 行われている。これによって、学位取得に至るコースワーク・プロセスの管理が行われている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するＩ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育－ 81 －

（リメディアル教育）の取組み

教育効果の検証と改善

当該項目に当てはまる学生がいないので、特に行っていない。

国際拠点形成に向けた教育研究支援体制強化事
業の支援を受け、専攻に配置された研究員を中心に、現在専攻教員（8 名）が進めている教育研究
内容について電気・電子、自動車、デザイン、食品関連の大手企業（9 社）を対象に産学協同の可能性についてインタビューを行い、概ねポジティ
ブな回答を得た。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
修学プロセスを明示したガイダンス要項を作成
して入学時のオリエンテーションにおいてガイダ
ンスを行い、各指導教員による指導ゼミを通して研究活動を展開する上での自主学習へのアドバイス等を行っている。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
ＴＡ、ＲＡ、ＴＦ等の後期課程学生に対するＦ
Ｄプログラムが整備されつつあるが本学における雇用関係に基づくＴＡ制度は、社会人大学院生を対象とした本専攻に対応していない。したがって、
本項については本専攻に該当しない。しかしながら、以下の取り組みを予定している。次年度年次計画において本専攻の実態にあった「社会人院生の修学事情に特化したＦＤシステムの構築」を挙げ、社会人大学院生に合ったＴＡ制度の確立を目指している。社会人大学院生に対応したＴＡ制度を基に、教育支援者や教育補助者に対して、教育活動の質の向上を図るための研修など、その資質の向上を図るための取り組みを検討する予定である。

感性認知脳科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善教員が参加する FD 合宿を開催し、専攻の教育目
標に沿った現行カリキュラム内容を再検討した。
こころや感性に関わる大学院教育内容について、次年度の授業科目構成の抜本改正を行い、内容について年度末開催の第 2 回専攻 FD プログラムで最終的な検討を行う予定である。また、専攻活動を学内に還元する目的で大学院共通科目を開講し、多数の学生が受講した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
個別の授業評価は定期的には行っていないが、12 月に学生担当委員会主催で学生と教員の懇談会を開き、授業を含めて専攻教育に関する要望等の聞き取り調査を行い、問題点の検証と改善に努めている。また、本年度開講した大学院共通科目については、受講生による授業評価を実施し、高い評価を受けた。

Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取によるＤ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
次年度から科目を大幅に改訂して完全な単位の実質化を実現し、そのシラバスを Web 公開する目的で、教員自身が記入する予定である。既に専攻サーバーに搭載し、次年度当初から公開する。これにより、教育の実質化と成績評価の厳格化を実現する。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
本 2 回開催の専攻教員 FD プログラムにおいて、
分野融合的教育の有効な教育方法について、議論を深め、各自実施に向けて取り組んでいる。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任研修として特別な機会は設けていないが、専攻教員 FD 合宿により、分野融合的教育においての有効な教育方法の説明と議論をとおして実質的な研修を行った。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
履修状況分析は行っていないが、年末開催する
学生担当委員会主催の学生と教員の懇談会において、授業を含めて研究および施設整備等に関する要望等の聞き取り調査を行い、問題点の検証と改善に努めている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
分野横断型の教育内容のため、本専攻の前期課
程修了以外の後期課程新入生については、入学後必要に応じて入学後前期課程で行う内容の補完授業を開催する準備がある。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
カリキュラムとして学生自身が立案するグループ研究を単位化し、また、参加学会等において、学生主導で開催するシンポジウムを単位化して自－ 82 －

主学習への意欲を高めるシステムを導入している。

実施を含めた教育効果の検証と改善

看護科学専攻（前期）学生による授業評価を開始した。教育効果の検証については今後の検討課題である。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻の教育目標の 1 つである高度専門職業人を育成する教育として、専門看護師の教育課程の平成 23 年度認可を目指して、「がん看護」「慢性看護」「精神看護」領域の専門看護師教育に相応しい
カリキュラム編成を行った。また、電子シラバスを作成し公開した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価を開始した。教育効果の検証については今後の検討課題である。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学位論文審査基準について教員会議で審議され改善に努めた。また、研究科で開催されるＦＤ研
修会への積極的な参加を促している。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
全学で実施されているＦＤ研修への参加を促している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生と教員の懇談会を開催、意見交換の機会とし、学生の要望に対応できるよう努めた（看護科学専攻博士後期課程共通）。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
e-learning システムを整備するとともに内容を充実させ、学生が活用しやすいように取り組んだ。
また、ノートパソコンの貸出を行い自主学習の学
習環境の整備に努めた。

看護科学専攻（後期）Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 21 年 4 月に開設した本専攻は、科学的な理論に基づく新たな看護基礎理論の構築、教育・研究方法の開発、新たな看護技術の開発研究を行える研究者・教育者の育成という教育目標を達成するためのカリキュラムが編成されている。全授業の電子シラバスを作成し公開した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成 21 年 4 月開設のため該当なし

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学位申請に関する内規を整備し教員間で確認するとともに、学生と教員の研究指導に対する共通理解を図るために研究活動スケジュールの概要フ
ロー図を作成した。また、研究科で開催されるＦ
Ｄ研修会への積極的な参加を促している。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
全学で実施されているＦＤ研修への参加を促している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生と教員の懇談会を開催、意見交換の機会とし、学生の要望に対応できるよう努めた（看護科学専攻博士後期課程共通）。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
院生室の整備を行い、自主学習の環境の整備に
努めた。

体育学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
過去 2 年間の入学者の修士取得状況および修了後の進路調査を実施しカリキュラム検討のための材料とした。また、その結果に基づき推薦入試の選抜方法を改善した。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
審査基準の明確化を図るなど、学位論文の審査方法を改善した。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
チュートリアル教育の可能性と意義をテーマにした FD フォーラムを専攻で開催し、今後の教育方法の改善に向け展望を持つことができた。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善－ 83 －

専攻内に組織した学生領域代表者会議を各学期
1 回実施して学生の要望や意見をくみ取り、必要に応じて改善を行った。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

体育科学専攻主として部局間交流協定を結んでいる海外の大学への学生の派遣を積極的に進め、国際交流を通した教育の推進を図った。また、これに関連し、教育（研究）にかかわる国際交流の更なる進展を目的として、「芸術国際交流委員会」を設置することとした。
（芸術専門学群・博士後期課程芸術専攻と共通）

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催「研究方法 I・II・III」においては、学年末に、受講学生より講義内容に関する感想を求めた。

（今年度は本専攻担当の新任教員はいなかった。）

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
昨年度より行っている修士論文コンクールに改善を加えて実施し、学生の研究意欲向上および教員の指導意欲向上に効果を上げた。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学位論文審査手順ならびに学位論文審査基準の明文化を行った。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生代表がとりまとめとなり、専攻学生全員に対して研究・教育・学生生活、等に関わる要望のアンケート調査を行い、結果を教員にフィードバ
ックした。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生が所属する研究領域（主指導教員）ごとに自主的な研究会を定期的に開催し、学生の専門的能力の向上に努めた。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・年度初めに、論文進捗状況ならびに年度の研究計画（目標）について、学生に報告を求めた。
・本年度学位取得学生と教員・在校生との間で懇談会を実施した。その中で、学位取得学生は、博士論文作成までの体験を、そして主指導教員は、
指導上のエピソードを語った。また、在校生と取得学生の間で、学位論文作成に関わる質疑応答が行われた。

芸術専攻（前期）

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
学生生活支援室の協力を得て、本専攻学生委員会および本専攻領域連絡会を各学期に１回ずつ開催し、カリキュラムの問題をはじめ、学生生活全般に関する具体的な要望を聞き、意見交換を行って可能な限り改善に努めた。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習や作品制作のための夜間の時間帯（午後 6 時～午後 9 時）における教室使用を認め、学生の積極的な勉学を支援している。
（教室の使用にあたっては事前の届け出を義務づけている。）（芸術専門学群・博士後期課程芸術専攻と共通）

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本専攻特有の教育成果にかかわる事柄として、修了生の優秀作品・論文に対する評価と顕彰を、「筑波大学芸術賞」「茗渓会賞」等の授与を通して行った。
部局間交流協定を結んでいる中国美術学院（中国・杭州市）との共同開催として、中国美術学院
付属美術館で「中日芸術交流展」を開催し、本学からは本専攻所属の学生作品を含む 21 点を出品した。展覧会の開催に際し、教員 5 名・支援室員
2 名・学生代表 6 名が中国美術学院を訪れ、授業参観などを含む積極的な交流活動を行った。
（芸術専門学群・博士後期課程芸術専攻と共通）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

芸術専攻（後期）

本専攻としての組織的な取り組みは行わなかったが、各授業担当者がそれぞれの授業の特性に応じて恒常的に取り組んでいる。

教員・学生が全員出席する「芸術学特別演習」
および「デザイン学特別演習」を毎学期、また「博士論文中間発表会」を年初に行い、研究成果の相Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善－ 84 －

互検証を行っている。その評価を専攻優秀研究賞の選考に反映している。
その他は研究科と共通。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
上記Ａにより実質的に教育効果の検証が行われている。カリキュラム委員会において出席状況のチェック、演習の実施方法などについて改善している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
上記Ａにおいて、教員全員参加の結果を成績評価に反映している。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
TA/TF 制度、FD 研修会などによる、研究科と共通。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
上記Ａの演習は教員全員出席であり、実質的には授業参観・授業評価と同等の効果がある。
指導教員・副指導教員以外の教員から研究内容・方法論などに関する助言があり、有効に機能している。

学会の動向などを調査した。これまでの学位論文の全リストを作成し、学位授与動向を分析した。
後期専攻大学院スタンダード検討 WG を設け、新学位の設置などについて検討した。

世界遺産専攻・世界文化遺産学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
2004 年度に芸術研究科内の 1 分野として発足して以来、常にカリキュラムの検証と改善に取り組んできた。このうち、新規専攻の学年進行が終了
した後の 2006 年度、および 2009 年度に大きな改善を行った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
専攻としては実施していない。個人で行っている教員はいる。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
専攻としては実施していない。個人で行っている教員はいる。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催「世界遺産論」において、教員の講義に専攻教員が（原則として）全員参加し、講義を聴講する。
講義の時間内に、学生・教員を含めて質疑・議論を行っている。授業評価は行っていない。

FD 研修会など、研究科・前期専攻・芸術学系・芸術専門学群と共通。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
新入生オリエンテーションにおいて、学位審査までのロードマップを示して説明し、質疑応答を行った。
上記Ａにより研究の進捗状況が確認できる。
その他は研究科と共通。

実施していない。対象者はいない。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
定期的ではないが、学生から要望・意見等を聞く機会を設けている。
オフィスアワーを設け、シラバスにおいて学生に周知させている。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

後期専攻学生専用の研究室に LAN を設置し、全員机を得ている。
専攻において査読誌「芸術学研究」を発行し、年に２度の投稿機会を設けている。
（１４号既刊）

実施していない。合格者には、専攻が関連する
シンポジウム、研究会、修士論文公開発表会等の案内を通知している。その結果、数人の入学予定者がこれらの催しに参加している。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

後期芸術専攻 FD 研究会を教員と学生によって４回開催し、学位取得に関わる様々な問題点について議論した。論文査読の実態や芸術に関連する

・1 年次の７月初旬頃に合宿形式の「世界遺産学外演習」を教員と学生の相互理解の促進と総合的学習の場として実施している。これまで、白川村－ 85 －

（３度）、明日香村、白神山地、最上川流域において実施した。
・「世界遺産学外演習」としてインターン・シップ
プログラムを取り入れ、外務省文化交流部、文化庁文化財部、世界遺産地区を持つ市町村の担当部
局など、文化財保護、国際交流などに関係する職場において、実務経験を積ませている。

学生と教員間のコミュニケーションを促し、また記録誌の専攻事務への提出を義務化し、運営会議
での開示、説明を行っている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組み
・特別な研修ではなく、専攻全体のＦＤプログラ
ムの中で取り組む。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組み

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

・平成 20 年度：学際系専攻としての本専攻の今後のあり方を全教員で検討するために、北海道大学
名誉教授小笠原正明筑波大学特任教授にお願いし、 学士課程と大学院課程─中教審答申をめぐって と題する講演会を実施した。多くの教員が参加し、今後の専攻のあり方について知見を深めた。
・平成 21 年度：上記講演会の内容も踏まえ、新たな社会のニーズに対応する専攻としての具体的アプローチ方法を明確にするため、わが国および本学でも喫緊の課題である 自殺・自死に対するヒューマン・ケア科学ならではのアプローチについての教員間のシンポジウムを行う。 各教員からそれぞれの専門分野の視点からのアプローチを提出してもらい、それをもとに、幅広い分野からの代表者のプレゼンテーションの後、グループに分かれ情報共有および討論をする。

・単位の実質化・成績評価の厳格化等に関して、専攻運営委員に会議にて口頭要請する。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・
ワークショップ等の開催

ヒューマン・ケア科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・教員ごとの教育目標に対するカリキュラムの見直しとホームページへの開示。
・教員の過去 5 年間の教育業績を研究業績とともに、報告書およびホームページにまとめて情報開示。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
・全教員が参加する専攻共通必修科目“ヒューマン・ケア科学基礎論”および“ヒューマン・ケア
科学方法論”においては、各教員がそれぞれレポートを課し、その授業評価アンケートによるフィードバックを実施した。

・平成 21 年度 6 月に公開シンポジュウムを実施し、本専攻の新分野における研究・教育について相互理解を深めた。
・正・副指導教員制を実施し、所属分野以外の教・Ｇで記入したシンポジウムの内容（事前に各教員の指導も受けられるようにしている。
員から提出された資料および討議内容）を踏まえ、・博士中間報告会などを教員、学生の FD とも位置
専攻開設以来実施してきた専攻必修科目である
づけ、全員参加を原則とし、コメントカードを事「ヒューマン・ケア科学基礎論」および「ヒュー前に配布し、各教員、学生がコメントを記入し、マン・ケア科学方法論」において、平成 22 年度発表者へフィードバックするシステムを継続しより各教員が自らの研究分野とヒューマン・ケアてきた。博士論文成果発表会のみならず、予備審科学の関連について具体的に講義の中に取り組査会、学位論文審査会をすべて公開にし、学生はむことと取り決めた。「ヒューマン・ケア科学」
指導教員以外の複数の教員、学生との研究上の交の学問体系の構築に寄与する講義とすることを流、さらに広い視野で研究の質向上を図ることが目指している。
可能とした。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対す・標準的学修モデルの設定とフローチャートの開る取組み
示と、新年度オリエンテーションにおいてそれを・1 学期毎に一度学生、教員の懇談会をして学生説明する。
の要望や意見などを聴取し、その実現に取り組ん
・博士中間報告会、研究報告会、予備審査会の合でいる。
格基準の設定と開示。
・学期ごとの指導教員、副指導教員によるアカデ ・WEB 上で専攻の掲示板を開設し、教員・学生が、情報交換など自由に書き込める共有の場を提供
ミックカウンセリング記録の作成を促すことで、

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み－ 86 －

している。

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・学生の TA、TF 活動を積極的に推奨し、TF 選任の優先順位策定にあたっては、FD 委員会で協議した。

スポーツ医学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
毎年、学生の業績（学会発表・論文投稿）の評
価を教員全員で行っている。学位論文審査も研究領域を越えて行うことで、論文内容のレベルアップを図っている。以上を踏まえて教育目標に対するカリキュラムの効果を検証し、改善を図っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケートは実施していない。修了する学生の研究発表会を毎年 3 月に実施
しており、その際に本専攻での研究・教育に対する意見・感想を述べさせている。そのことが教育の改善に役立つことを期待している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
後期 3 年制課程の必須単位はスポーツ医学概論
１・２のみであるが、講義時間ごとに学生の評価を行って成績を付けている。すべての学生に A 評価を与えることはしていない。博士論文審査も厳正に行っており、予備審査の時点で取り組みが不十分なため本審査へ進めなかった事例もある。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
後期 3 年制課程における授業はスポーツ医学概論のみであり、授業方法については各教員の自主性に任せている。研究指導に関しては、勉強会などで複数の教員による指導が実施されており、学際的な本専攻の利点が生かされている。専攻全体
での教育能力向上に対する取り組みは行っていない。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
専攻独自では実施していない。研究科および全学の教育方法改善のための講演会･シンポジウム
等は周知し、出席を促している。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善

専攻独自の学生の履修状況の分析は行っていない。
学生との定期的な懇談の場は設けていない。しかし、学生の中で選ばれた学生代表とは必要に応じて連絡を取っており、専攻長が学生の各種の要望に迅速に対応している。また、年３回の学生との懇親会において、お互いの交流を図っている。
教員と学生がほぼ同フロアに居室があるため、お互いの距離感は近いと感じている。

Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前の学生を対象とした教育は実施していない。新入生に対しても行っていないが、スポーツ
医学概論１および２という授業を必修としており、新入生はスポーツ医学全般の基礎知識を身につけることができるように配慮している。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本専攻は大学院後期課程であり、補修授業の必要性はない。学生は各自の研究課題に対し、自主的に取り組んでいる。

Ｋ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
昨年度から、専攻の FD 委員会を新設したが、残念ながら実働していない。今後の課題といえる。

コーチング学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
所属学生の平成 20 年度の学会発表状況、論文投稿状況とアドバイザリーコミティならびにアドバ
イザリーグループの活動状況を精査し、これに基づいて、平成 21 年度の授業計画とアドバイザリー
グループの活動計画を作成し、コーチング学研究
法Ⅰ、Ⅱ、Ⅲならびに研究セミナーを開催した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
平成 22 年 3 月 25 日に、修了生と関係教員による意見交換会を行い、3 年間の授業内容、研究セ
ミナーの開催方法、アドバイザリーグループの指
導状況について調査する予定である。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
三年間の課程で博士論文を作成するために、以下のように、年次ごとの標準的学修課程を設けている。
<1 年次>－ 87 －

･基礎科目(10 単位)の履修･コーチング学研究法ⅠおよびⅡの履修･学期毎に開催される研究セミナー①②での発表･関連学会における研究発表(1 回)ならびに論文の投稿(1 編)<2 年次>･コーチング学研究法Ⅲ(1 単位)の履修･学期毎に開催される研究セミナー③④での発表･関連学会における研究発表(2 回)ならびに論文の投稿(1 編)<3 年次>･8 割程度完成した博士論文の提出と研究報告会での報告･予備審査会･学位論文審査会

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 22 年 3 月までに開設授業に関するシラバスを作成し、4 月 1 日付けでホームページに、掲載した。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
学期毎に開催される研究セミナーにあわせ、関連教員・学生によるＦＤプログラムを随時開催した。

Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
平成 21 年 4 月より、教育課程委員会において、所属学生のすべてについて「個人学修簿」を作成し、単位の取得状況、研究セミナーへの参加状況、学修課程の各段階に関するアドバイザリー･コミ
ティの評価、既口頭発表、既発表論文について、3
ヶ月毎に調査を行うことによって、学生の履修ならびに研究の進捗状況を把握することにした。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
つくばリポジトリにより修了した博士論文をホームページに公開し、情報の共有と学習のための目標像を明確に示した。

生命システム医学専攻・疾患制御医学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
生命システム医学専攻・疾患制御医学専攻ともに、運営委員会等において人材養成の目的に関する議論を行い、目的の改訂と英語版人材養成の目的の策定を行った。また、専攻単位では、複合的にならざるをえない人材養成の目的が、コースごとには明確な単一の目的となるように各コース（インテンシブ・リサーチコース、クリニカル・
リサーチコース、パブリック・リサーチコース）の人材養成の目的を設定した。さらに、カリキュ
ラムの順次性に配慮した科目表の改訂を行い、22
年度版大学院便覧に取り入れた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
イニシエーションセミナーなどの一部新規科目
で、学生による授業評価アンケートを実施し、教育内容の改善に反映させた。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本年度作成した学位審査方法に関する申合せと学位審査基準に関する講演会と討論を FD 講習会として実施し、学位審査方法と審査基準に関する知識と方針の共有を図った。

Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
本年度、最も改善されたのは、英語による授業と英語による研究室のミーティングの開催が大きく広がったことである。21 年度にフロンティア医科学専攻（修士）でグローバル 30 プログラムの英語コースがスタートしたのに続き、22 年度には生命システム医学専攻でも英語コースが開設されることになっており、今後も、留学生と日本人学生
が英語で共に学ぶ環境を広げていく予定である。
これに伴い、若手研究者や博士課程大学院生が研究発表を行う『つくば医科学研究交流会』も今年
度から英語での開催となった。

Ｆ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
研究科主催の FD 講習会において、各分野を代表する教員による模擬授業が行われ、それぞれの授業の改善に役立てた。

Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
研究科主催の FD 講習会において、TA 学生、TF
学生、新任を含む若手教員を対象とした研修が行われており、
今年度も 4 回の開催の合計で述べ 350
名以上の参加があった。

Ｊ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスの中で、授業外における学習方法を指導するとともに、学習資料の作成を促す試みを進めた。

－ 88 －

図書館情報メディア研究科

平成 21 年 12 月 7 日開催、図書館情報メディア
研究科・情報学群合同
FD 研修会、講師：近田政博
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
名古屋大学高等教育研究センター准教授、テー実施を含めた教育効果の検証と改善
マ：大学教育における評価のあり方を考える。
以前、授業評価を試行したことがあるが、個々
平成 22 年 3 月 16 日開催、主催：システム情報の授業の履修者が少ないことからアンケートでは
工学研究科 FD 委員会、共催：図書館情報メディア
回答者が特定されてしまう恐れがあり、その後は研究科 FD 委員会、情報学群 FD 委員会、講師：永実施していない。代替として、多くの授業では教野博政策研究大学院大学教授、安西祐一郎慶応義員が口頭で学生の要望を聞いて授業を進めている。
塾大学教授、テーマ：研究・教育とグローバリゼ
Ｃ.卒業生や就職先関係者からの意見聴取による ーション。
教育効果の検証と改善
なお、上記に加えて、大学教育の国際化推進プ
平成 19 年度に卒業生や就職先関係者から意見 ログラム報告会を３回行った。
を聴取し、教育効果を検証して良い結果を得たこ
Ｈ.学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等にとを受けて、知識情報・図書館学類の授業科目「学対する検証と改善
問と社会」の中で招いた卒業生や就職先関係者に
本研究科としては、学群・学類のような学業成
講演後意見を聴取している。
績だけでなく、入学後の研究に関する追跡調査がＤ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する 必要と考え、学生に各年度末に研究活動報告書の取組み提出を課している。
博士前期課程、博士後期課程ともに、指導教員
Ｉ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
による研究指導を実験演習科目として実質化して（リメディアル教育）の取組みいる。本研究科では複数指導体制を採っているた
特になし。
め、主指導教員による実験演習科目、副指導教員
なお、新入生に対して、指導教員の判断で学群による実験演習科目の履修を義務付けるなど、複の授業科目の聴講を勧めることは従来から行って数指導教員体制と組み合わせた指導を行っている。
いる。
成績評価の厳格化については、FD 委員会で取りＪ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのまとめられた各研究科の成績評価の状況を教員に
学習支援の取組み
紹介し、成績評価の厳格性について注意を喚起し教育研究分野の特性に合わせて、分野ごとに院ている。
生室を置き、PC
およびインターネット環境を整備
Ｅ.教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能するとともに、院生に入退室管理カードを持たせ力の向上に対する取組みて土日を含め 24 時間入室可能とすることによっ
少人数授業、対話・討論型授業、インターネッて主体的な学習を促進している。東京サテライトトを介したテレビ会議システムの利用の３つを組においても自習室として使用できる学生教養室をみ合わせた授業を長年に渡って実施している。な置き、カードによる土日を含む 24 時間の入退室管
お、これらの授業実施形態についてはシラバスに理を実施し、主体的な学習を促進している。
記載している。
補習授業等については、新入生に対して、指導
Ｇ．新任教員のための研修や教育方法改善のため 教員の判断で学群の授業科目の聴講を勧めることの講演会･シンポジウム等の開催を従来から行っている。
平成 21 年度は次に示すとおり、学外講師を招聘した FD 研修会を 2 回行った。

１.３ 平成 21 年度センターにおけるＦＤ活動報告
外国語センター
外国語センターは共通科目「外国語」の教育を向上させるために、学生への授業アンケートや教員間における情報交換、さらに専門の講師を招いての講演会開催などの FD 活動を行った。その詳細は以下のとおりである。
学生への授業アンケート
平成 20 年度より全面的に導入している学生へ－ 89 －

の授業アンケートに対して、平成 21 年度にはアンケート項目と実施時期に見直しを加え、すべての担当教員の科目について学生の意見を収集した。
そのデータは外国語センター内で分析され、個々の教員にフィードバックされた。またこれに基づき、3 学期以降の授業内容に対して更なる改善が
行われた。

教授)
演題：「日本の女性が英国で働くということ」(3)外国語センター主催公開講演会
日時：11 月 20 日
講師：鎌田 雅人（秋田県観光課 副主幹）
演題：「地方自治体と外国語」―秋田県の観光・貿易振興事業を中心として―(4)外国語センター教育講演会(教養教育機構及び教員間における情報交換
FD 委員会と共催)
外国語センター内の将来計画 WG を通じて、英語
日時：3 月 3 日
科目及び初修外国語科目(ドイツ語、フランス語、
講師：西中村 浩 東京大学教授（東京大学初修
中国語、スペイン語、ロシア語、朝鮮語)を横断し外国語部会長）て教育情報に関する意見交換が行われた。また英演題：「東京大学における教養教育の目的と外国語セクションでは独自に月例の会議の場を設け、語教育」
常日頃から教育意識の向上を図っている。
これらのうち、とりわけ第 4 回目の講演は、外国語センターが取り組み中の初修外国語教育改善研究会・公開講演会に直接的に関わるものであり、その成果の一部は専門家を講師として招き、外国語教育に関する 新カリキュラム原案作成作業に反映された。
研究会・公開講演会を 4 回開催した。
(1)外国語センター主催講演会
授業参観のための制度作り
日時：4 月 15 日
教員相互による授業参観を行うことで互いに教
講師：安井 泉(筑波大学人文社会科学研究科
育技術を高めると共に、各学類で語学補習を行う
教授)
際の参考情報を提供することができるよう、授業
演題：「外国語を 100 倍楽しむ法 知れば知るほ
参観実施のための制度を整備している。
どおもしろいことばの楽しさむずかしさ
履修指導―ことばとして英語と日本語を楽しむ―」
英語の再履修者のために、年度初に個別の履修(2)外国語センター学術講演会
指導を行い、再履修学生の学習をサポートした。
日時：10 月 27 日
講師：武田 宏子(東京大学社会科学研究所客員

体育センター－「平成 21 年度授業改善ミーティング」実施報告－
体育センター
大森 肇、武田 剛、小山宏之、河合季信、橘 直隆
はじめに体育センターでは教員 FD の一環として、平成
15 年度より「共通科目『体育』の授業に関する調査」を毎年実施してきた。これは受講学生による個々の授業・教員に対する評価が中核になっており、１）授業の運営や指導法について、２）授業の内容や効果について、３）総合的な観点から、という三つの観点に基づいた 20 の設問項目から構成されている。
この 7 年間、学生の「共通科目体育」に対する評価は大変高く、20 の設問項目の内 12 項目において、6 点満点で平均 5 点前後から 5.6 点あたりを獲得してきた。特に「教員の授業に関わる知識と専門性」と「教員の授業に対する熱意や工夫」
においては、極めて評価が高い。
体育センターでは、毎年集計するこれらのデー
タを全体統計としてだけではなく、個々の授業を担当する教員に対しても、詳細にフィードバック
している。また、通年で開講される 140 余りの科目の中から、各 20 項目別に高い評価を受けたトップ 5 を公表している。これらの営みは、おそらく各教員に対して現状認識と意識改革を促し、新たな行動変容を導いたのではないかと思われる。
それは、「共通科目体育」全体として各設問項目－ 90 －

の得点が高いというだけではなく、各項目ともほぼ毎年少しずつ上昇してきているという事実か
ら推察される。
授業改善ミーティングの着眼点と目的
体育センターではこうした良い波及効果に着目し、これまで複数回にわたり FD 研修会（授業改善ミーティング）を開催してきた。各研修会の開催ごとにテーマを決め、その事に関連して高い評価を受けた教員を話題提供者として、体育セン
ター構成メンバー間で広く情報交換することで大きな成果を得ている。
これまでの流れを受けて、体育センターFD・危機管理委員会では平成 21 年度においても授業改
善ミーティングを企画することとなった。そこで、
平成 15 年度からのデータを俯瞰的に見てみると、各評価項目におけるトップ 5 の結果から、ある興
味深い状況が浮かび上がってきた。それは、ある時期を境に急に評価得点が上昇している教員が存在するということであった。この事実は、それらの教員が授業評価や FD を受けてきた過程で、何かに触発・啓発されて、授業内容などを改善したのかもしれないと想像させるものであった。
そこで、今回の着眼点を「授業評価を受けて、いかに改善したか」というところに設定して、２名の体育センター教員に話題提供を依頼した。他の教員との情報交換と討論を通じて、構成メンバーの授業内容の改善と授業能力の向上を図ることが授業改善ミーティングの目的であった。

授業改善ミーティングの概要
今回の授業改善ミーティングは、平成 21 年 10月 28 日（水）午後 3 時から 4 時 30 分まで、体育センター会議室にて行われた。話題提供者として『ゴルフ』担当の白木仁教授ならびに『フラッグフットボール』担当の松元剛准教授にご講演をいただいた。司会進行は著者の一人である大森肇が務めた。参加人数は体育センター教員・準研究員
32 名の内、7 割超にあたる 23 名であった。
白木教授の発表では『ゴルフ』の学習目標、授業内容と留意点、今後の方向性などが紹介された。
ゴルフの楽しみの要素をヒット技術と仲間づくりに焦点化し、工夫を凝らしているところが特筆に値する。「フォームか？感性か？」という指導上の難しい課題についても、活発な質疑応答が展開された。また、授業方法改革の軌跡が述べられた事は、本ミーティングの意図に十分応えるものであった。
松元准教授の発表では『フラッグフットボー
ル』の授業概要、実施上の工夫、学生による評価とその要因分析などが紹介された。教材としての「フラッグフットボール」により「戦術」を教え、その体育的意義を 1）知的ゲームである、2）観衆を育てる、3）スポーツ文化を醸成する、という事に置いている点が特徴的である。「学生が戦術を学ぶ内に、必要な技術が身についてくる」というプロセスは大変興味深く、参加者との間に議論を呼び起こした。
両先生の充実したプレゼンテーションにより活発な討論が交わされ、大変有意義なミーティン
グとなった。

ゴルフ授業のシステム

授業改善ミーティング
「ゴルフ」

HARD

SOFT

ゴルフケージ
陸上競技場
講義室
トレーニング場
ゴルフ練習場
ゴルフコース
その他

技術享受
文化的享受
教育的享受
社会的享受
評点
その他

教員
学生
OUTPUT

学習成果、 授業出席、
授業態度、授業評価
豊かな学生生活
生涯スポーツへの動機付け
その他

筑波大学体育センター
白木 仁
1－ 91 －

2

授業内容 1学期（4月～6月）

共通体育「ゴルフ」
学習目標＿ゴルフの基本技術及びルール・マナー等を学習し、それと同時に基本的体力のトレー
ニング方法を習得する。また、秋季休業中に近郊ゴルフコースでの集中授業を行う。

評価方法＿出席、実技テスト、授業態度による総合評価。
実施場所＿ゴルフゲージ（10打席）
陸上競技場フィールド
近隣ゴルフ練習場（グリーンサイド練習場）
近隣ゴルフミニコース（南筑波GC）

１ オリエンテーション（大学体育の理念、体育と健康など） 講義
２ オリエンテーション（体育の履修方法、履修科目の決定）講義
３ ゴルフの基礎知識（歴史、ルール、競技、用具など）
講義
４ 運動能力測定（屋内＿体脂肪、立ち幅跳び、反復横とびなど）
５ 運動能力測定（屋外＿12分間走、５０ｍ走、ボール投げ）
６ ＧＰＳ（グリップ、ポスチュアー、スタンス）＝アドレスの説明、実技
７ ミニスイングの説明、実技（ヘッドの重さ、手首の柔らかさ）
８ バックスイング（小）～フィニッシュまで（穴あきボール）
９ フルスイングの説明、実技（穴あきボール）
10 フルスイングの説明、実技（穴あき、レンジボールの交互使用）

3

4

授業内容 ２学期（９月～１１月）

授業内容 ３学期（１２月～２月）

11 アドレス、スイングの復習（穴あきボール）
12 フルスイングの実技（穴あき、レンジボールの交互使用）
13 アプローチショトの実技（５～２０ヤード）
14 アプローチショトの実技（５～４０ヤード）
15 パターの説明と実技（レンジボール、ゴルフゲージにて）
16 フィールド内でのミニコース実技及びルール・マナーの説明
17 フィールド内でのミニコース実技及びルール・マナーの習得
18 パター、フルスイングの実技（レンジボール、ゴルフゲージにて）
19 練習場でのスイング実技
20 ミニコースでの実習のためのルール・マナー・エチケット講義
集中 ミニコース実習（秋季休業中、９Ｈ）

21 フィールド内でのミニコース実技（個人戦）
22 フィールド内でのミニコース実技（チーム戦）
23 フィールド内でのミニコース実技（クリスマスコンペ）
24 フルスイングの完成（穴あきボール）
25 フルスイングの完成（ウッドクラブ、レンジボール）
26 練習場でのスイングの実技又は、健康に関する講義
27 ゴルフトレーニングⅠ（ストレッチング）
28 ゴルフトレーニングⅡ（エンデュランスストレーニング）
29 ゴルフトレーニングⅢ（ストレングストレーニング）
30 ゴルフの楽しみ方講座（授業のまとめ）

5

6

ゴルフの楽しみの要素

授業の取り組み問題点
１）授業時間（75分）の短さ
２）3学期（12月から2月）の寒さ
３）その他

エチケット

マナー

ルール

試合

歴史

コース
道具

ゴルフの楽しみ良い点
１）人工芝のゴルフゲージ（10打席、雨天ＯＫ）
２）陸上競技場フィールド内での授業
３）受講学生の中にゴルフ部員を入れる
４）携帯電話（ムービー）の活用
５）練習場、ミニコースが近い（15分ほど）
６）公開講座（3回/年）を同時に実施しているので、道具は十分にある。
７）その他

自然

ボールをヒットする
技術

ビジネス

仲 間
7

8

－ 92 －

ゴルフの授業から獲得できること

２）ルール・マナーを知る
３）リスク管理ができる
４）パートナーシップを持つ

自分の身体をコントロールする運動を通した身体感覚を体験する
自身の打球の放物線に感激する
打球がターゲットに向かう快感を得る

 ウッドショット アイアンショット アプローチショット

他人とのプレーの経験を通して
ルール・マナーの必然性を感ずる

 コントロールショット
 バンカーショット

５）ゴルフの文化・歴史を知る
６）ゴルフの経済的側面を知る
７）その他

ゴルフ（スポーツ）の社会・文化的側面を知識として獲得できる パター

授業で行うショット

１）ボールを正しくヒットできるボールをヒットするゴルフ技術

ウッドショット
アイアンショット
アプローチショット
パター

10

9

ゴルフ授業変革の要因

ボールをヒットする技術（スイング）の教授方法の改革点

HARD
ゴルフケージゴルフコース
陸上競技場
講義室
トレーニング場
ゴルフ練習場
その他

土盛りした打席から人工芝打席へ

SOFT

公開講座の経験
一般の受講生の講座に対する姿勢
様々なゴルフ指導法の習得
プロゴルファーからの情報
学生の授業に対する姿勢
学生の気質変化
様々な社会変容
その他

現在使用しているコースの条件が良い
貸し切り、コースレイアウト（フラット）

技術享受
文化的享受
社会的享受
教育的享受
その他

型による獲得
外面的技術獲得
以

感覚による獲得

前 フォームの習得

ボールをヒットする 在
感覚・感性の習得
躍動的修業的

内面的技術獲得

ボールヒットが可能となる
11

12

授業で心がけている項目

授業全体の改革点
エチケット，マナー，服装，遅刻，欠席，授業態度，その他

以前

厳しく注意する

現

現在
ヤンワリ注意する
理屈をこねる
その都度何度も注意する
罰は与えない・毎回授業に出席する楽しさを与える
・クラス内の存在感を与える
・先週休んだ学生には「どうした」と聞く
・体調が優れないような学生には必ず声をかける
・うまくできたら褒め、次のステップへの動機付けをする
・次週の授業内容を予告する
・なるべくスポーツ，身体に関するトピックスを授業内で紹介する・毎回ウォーミングアップとしてグランド（400m）を１周させる
・うまくできない学生に対する的確なワンポイントアドバイス
・「コツ」を教えて、身体の不思議さを体感させる
・身体のメカニズムとゴルフ技術の関連性を易しく伝える

ゴルフ授業の経験と多種のゴルフ指導の習得により可能となった教授技術
うまくできない学生に対する的確なワンポイントアドバイス「コツ」を教えて、身体の不思議さを体感させる
身体のメカニズムとゴルフ技術の関連性を易しく伝える

13

14－ 93 －

－ 94 －

－ 95 －

第２章

平成 21 年度筑波大学ＦＤ研修会について

平成 21 年度は計 10 回のＦＤ研修会を「筑波大学ＦＤ研修会」として全学的な研修会に位置付け、今後も教職員の皆さんには研修会等への積極的な参加をお願いいたします。

多くの方々にご参加いただきました。

２.１

第 1 回筑波大学ＦＤ研修会（新任教員研修）

１．概要

教育担当副学長挨拶：清水 一彦 副学長 (教育担当)

新任教員に対し、本学の現状と課題、取り組み
状況や将来像について、大学教育職員として相応

13:25～13:40
本学の教育体制について：しい認識を高めると共に、大学運営に関する理解

清水 一彦 副学長 (教育担当)

を深めることを目的として、新任教員研修を開催

13:40～14:20

しました。

筑波スタンダードによる教育の改革：

今年度は、学長挨拶から始まり、午前に総務関

石田 東生 教育企画室長

係、午後に教育関係の内容のプログラムを行いました。対象となった教員は、平成 20 年 7 月から平14:20～14:40
大学院教育について：

成 21 年 4 月までに本学に採用された教員で、参加

羽染 宗昌 教育企画課課長補佐

者は約 90 名でした。

14:40～15:00

２．日時

本学のＦＤについて：

平成 21 年 4 月 3 日(金) 10：00～16：50

溝上 智恵子 FD 委員会委員長

３．場所： 大学会館国際会議室

15:00～15:20
意見交換

４．主催

15:30～15:50

総務部人事課、教育推進部教育企画課、

学生生活について：

筑波大学ＦＤ委員会

加賀 信広 学生生活支援室長

５．対象

15:50～16:10

平成 20 年 7 月～平成 21 年 4 月までに採用されキャリア支援について：た教員（約 110 名）

久保田 優 就職課課長補佐
16:10～16:30

６．プログラム

TWINS について：

10:00～10:10

岩澤 義倫 教育企画課専門職員

学長挨拶： 山田 信博 学長

16:30～16:50

10:10～10:40

意見交換

本学の現状と課題について：
鈴木 久敏 副学長 (総務･人事担当)
10:50～11:20
職員倫理について：
小河原正久 職員課長
11:20～11:50
研究倫理について：
赤平 昌文 副学長 (研究担当)
11:50～12:20
やってはいけない会計ルール：
潤米 保男

財務制度企画室長＜清水副学長の講演＞

13:20～13:25－ 96 －

２.２

第２回筑波大学ＦＤ研修会（「教育研究の組織編制・見直しについて」）

１．概要

４．主催

山田新学長の所信表明の中でも、また第二期中期目標計画においても重要施策として掲げられている「教育研究の質向上と教育研究活動の活性化

筑波大学ＦＤ委員会
５．対象に資する組織編成・見直し方策について」取り上

教育研究組織長を中心に筑波大学の教職員（約げ、博士（後期）専攻の学生定員の流動化と、学200 名）

系を中心とした教育研究組織の見直しについて、

６．プログラム

執行部から現状把握と取組課題を提示するととも

15:00～15:10に、改善の方向性を提案し、教職員の皆様から広挨拶：

くご意見等をいただきながら共通認識を深める機

15:10～16:00

会としてＦＤ研修会を実施しました。

学長

大学院博士（後期）専攻の学生定員の流動化に

また、今回の研修会は特別に文部科学省の德永
保高等教育局長をお迎えし、現在の高等教育をめ

ついて： 清水一彦 副学長（教育担当）
16:00～16:50

ぐる諸政策や改革動向等について貴重なお話をい教育研究組織の見直しについて：

ただきました。

鈴木久敏 副学長（総務・人事担当）
17:00～17:50

２．日時

特別基調講演「大学改革の課題について」：

平成 21 年 7 月 13 日（月）15:00～18:00

德永 保 文部科学省高等教育局長

３．場所

17:50～18:00

大学会館国際会議室

２.３

山田信博

挨拶：

田中

敏

副学長（財務・施設担当）

第３回筑波大学ＦＤ研修会（メンタルヘルス研修会（第２回））

１．概要

３．場所： 大学会館ホール

近年、経済や雇用において不安定な情勢が続く

４．主催

中、本学においてもメンタルヘルスの問題を抱え

保健管理センター、学生生活支援室、る学生が多く入学してきています。そして、様々

筑波大学ＦＤ委員会

なストレスから精神的な不調に至り、不幸にも自殺に至るケースも見られています。そうしたリス

５．対象：

クの高い学生に対する支援は、これまでも保健管

６．プログラム

理センターでおこなってきましたが、保健管理センターに自主的に来談する学生はそのうちのごく一部であり、学生はまずクラス担任や指導教員などの教職員に相談することが多い現状があります。
よって、問題を早期に発見し、対応することが教職員には求められています。本 FD は、そのような状況に対応するための組織的な支援体制や、各教職員に求められる個別対応の在り方について検討
し、各種対応に必要な基本的知識を身につけることを目的として開催しました。

２．日時
平成 21 年 10 月 30 日（金）14：00～16：00

全教職員

挨拶： 西川 潔 副学長（学生担当）
第一部

講演（90 分）１．「筑波大学における総合的な自殺予防対策の提案」
太刀川 弘和 講師（保健管理センター精神科）
２．「精神疾患に関する理解と対応」
佐々木 恵美 講師（保健管理センター精神科）
３．「筑波大学における自殺問題へのこれまでの取組」
杉江 征 准教授（保健管理センター学生相談室）
４．「学生生活課における危機対応の実情について」
土子 昇 学生生活課専門職員
第二部

フロア質疑応答（20 分）

挨拶： 加賀 信広 学生生活支援室長－ 97 －

２.４

第４回筑波大学ＦＤ研修会（第２回筑波大学障害学生支援研究会）

１．概要

15:35～15:50

本学には、学群及び大学院合わせて約 50 名の障害学生が在籍しており（平成 21 年 5 月 1 日現在）、「聴覚障害学生支援の現状とコーディネートシ
ステム(CAS)の開発」
原島 恒夫 人間総合科学研究科（障害科学）

障 害 学 生 支 援 室 （ Office for Students with・OSD専門委員（聴覚障害）

Disabilities：OSD）を設置し、障害学生の支援体

聴覚障害学生支援チーム

制の充実をはかっています。
本学の障害学生支援は、単に修学から生活の全

学生

15:50～16:05てを支援するのではなく、学生が本学での経験を「運動障害学生支援のためのアセスメントプロ

踏まえて、ハンディキャップをもちながらも生涯セス」
山中 克夫 人間総合科学研究科（障害科学）

にわたり学び、社会で自立して生活する能力を習・OSD専門委員（運動障害）

得する機会となることを目的としています。

運動障害学生支援チーム

今年度は、本学及び学外の障害学生支援に関する実践研究や、教育講演を通じ、本学教職員・学生及び学外関係者に障害学生に対する支援の更な＜座長＞
竹田 一則 人間総合科学研究科（障害科学）る理解を深めるとともに、障害学生支援の質を向上させるための研究的知見を共有することを目的

学生

・OSD副室長
16:05～16:55

として第２回筑波大学障害学生支援研究会を開催

教育講演「高等教育機関における発達障害学生しました。

の理解と支援」

研究会には、学内外から約 100 名の方々に参加

野呂 文行 人間総合科学研究科（障害科学)

いただき、障害学生支援に対する更なる理解を深める場となりました。

･OSD専門委員(発達障害)
＜座長＞

２．日時

名川

人間総合科学研究科（障害科学）･OSD専門委員(運動障害)

平成 21 年 11 月 4 日（水）15：15～18：15

17:15～17:30

３．場所： 大学会館 国際会議室

招待演題「在学中に中途で視覚障害になった学４．主催

生への支援―コミュニティ心理学の観点からの筑波大学障害学生支援室（OSD）

アプローチ―」

筑波大学ＦＤ委員会

中野 泰志 慶應義塾大学 経済学部 教授
・自然科学研究教育センター 副所長

５．対象

17:30～17:45

筑波大学教職員・学生、他大学等の関係者

招待演題「音声認識技術や通信技術を利用した

６．プログラム

聴覚障害者のための情報保障実施の試み」

15:15～15:20

三好

開会挨拶：

茂樹

筑波技術大学

障害者高等教育研究支援センター 准教授

清水 一彦 副学長 (教育担当)・OSD室長

17:45～18:00「障害科学類障害者特別選抜の現状と課題」＜座長＞

前川 久男 人間総合科学研究科（障害科学）

山中 克夫 人間総合科学研究科（障害科学）

・人間学群障害科学類長・OSD専門委員（運動障害）

18:00～18:15

15:20～15:35「視覚障害学生支援者養成プログラムの開発」
青柳まゆみ

勝

「障害学生修学支援ネットワーク事業と全国の障害学生支援の現状」

人間総合科学研究科

・OSD専門委員（支援コーディネーター）
視覚障害学生支援チーム

小越真一朗 日本学生支援機構 学生生活部
特別支援課 課長補佐

学生

－ 98 －

２.５

第５回筑波大学ＦＤ研修会（「教育研究組織を含む組織運営方式の見直しに向けて」）

１．概要

６．プログラム７月に実施した第２回筑波大学ＦＤ研修会“教育研究の組織編成・見直し”に続く第二段として、（第1回）
10：00～10：45

教育研究の質向上と教育研究活動の活性化に資す「教育研究組織を含む組織運営方式の見直しにる組織運営改革の基本方針を取り上げ、関係副学

向けて」：

長による基本方針案あるいは基本的方向を提示し鈴木 久敏 副学長(総務・人事担当)ながら、教職員の共通認識を深めるとともに、広

10：45～12：00

く意見をいただくことを目的として実施しました。

質疑応答
（第2回）

２．日時

15：00～15：10（第１回）

挨 拶： 山田 信博 学長

平成21年11月12日（木） 10：00～12：00

15：10～15：55（第２回）「教育研究組織を含む組織運営方式の見直しに

平成21年11月16日（月） 15：00～17：00

向けて」：

３．場所： 大学会館ホール

鈴木 久敏 副学長 (総務・人事担当)（ﾃﾚﾋﾞ会議：大塚地区、春日地区）
４．対象

全学の教職員

５．主催

筑波大学ＦＤ委員会

２.６

15：55～17：00
質疑応答

第６回筑波大学ＦＤ研修会（キャリア支援教職員ＦＤ－専門教育とキャリア支援のさらなる融合を目指して－）

１．概要

５．主催

平成18年度現代GP「専門教育と融合した全学生へのキャリア支援」の活動が、平成20年度末をもって終了しましたが、今後、その効果をより浸透・発展させていくためには、全教職員による人的ネットワークを拡大させていくことが必要です。
そこで、今回は、これまでの学群から大学院生へ連動したキャリア支援の充実のため、学外からワ
シントン大学のDr. Maresi Nerad氏及び北海道大学の川端和重氏並びに学内からは、大学研究セン
ターの小林信一氏をお招きし、博士人材養成プロ
グラムと社会との関わりについて基調講演をいた
だき、本学の若手研究者のキャリア教育の参考とし、一層の推進を図ることを目的として開催しま
した。

２．日時

キャリア支援室・学生部就職課
筑波大学ＦＤ委員会
６．共催：

人文社会科学研究科

７．プログラム
13：45～13：50
挨拶： 西川 潔 副学長（学生担当）
13：50～13：55
挨拶： 溝上 智恵子 ＦＤ委員会委員長
13：55～14：55 基調講演Ⅰ：「A Paradigm Shift in PhD Education– Recommendations from a National Surveyof PhDs in Six Fields」
Dr. Maresi Nerad（ワシントン大学 Center
for Innovation and Research in Graduate
Education ）15：10～16：00 基調講演Ⅱ:

平成21年12月14日（月）13：45～17：00「北海道大学における若手博士研究者の飛躍へ

３．場所： 大学会館国際会議室
４．対象： 本学教職員及び学外のキャリア形成支援に携わる者の取組」
川端 和重 教授（北海道大学大学院理学研究院）－ 99 －

16：05～16：45 基調講演Ⅲ:

小林 信一 教授 （筑波大学大学研究センター）「大学院レベルのキャリア形成支援のトレンド

16：55～と筑波大学における取組」

２.７

閉会挨拶： 五十嵐 浩也 キャリア支援室長

第７回筑波大学ＦＤ研修会（メンタルヘルス研修会（第３回））

１．概要

６．プログラム

メンタルヘルスの問題を抱える学生に対応する

挨拶：

西川 潔 副学長（学生担当）ための組織的な支援体制や、各教職員に求められ

第一部

る個別対応の在り方について検討し、各種対応に

１．「筑波大学における総合的な自殺予防対策の提案」

必要な基本的知識を身につけることを目的として実施しました。
（なお、10 月 30 日（金）に行われた第２回メンタルヘルス研修会とほぼ同一の内容で行いました。）

講演（90 分）太刀川 弘和 講師（保健管理センター精神科）
２．「精神疾患に関する理解と対応」
堀 孝文 准教授（保健管理センター精神科）
３．
「筑波大学における自殺問題へのこれまでの取

２．日時

組と課題」
杉江 征 准教授（保健管理センター学生相談室）

平成 21 年 12 月 21 日（月）14：00～16：00

４．「学生生活課における危機対応の実情について」

３．場所： １Ｈ１０１（第１エリア）

土子 昇 学生生活課専門職員

４．対象： 全教職員

第二部

５．主催

フロア質疑応答（20 分）

挨拶：

大塚 盛男 保健管理センター所長

保健管理センター、学生生活支援室、
筑波大学ＦＤ委員会

２.８

第８回筑波大学ＦＤ研修会（教養外国語に関する講演会）

１．概要

４．対象

現在、教養教育機構を中心に教養教育の再構築

学群長、学類長、学群又は学類カリキュラムに向けて鋭意検討を進めており、英語教育につい委員長、ほか外国語教育に関心のある教員ては改革案が承認され、平成２３年度からの実施が決定しました。
外国語教育については、既に改革案が承認された英語教育のみならず、初修外国語（第二外国語）

５．主催
教養教育機構、外国語センター、
筑波大学ＦＤ委員会

教育についても、見直しを行う必要があると考え

６．プログラムています。

16:30 開 会

今回は、東京大学の初修外国語教育を中心にな

16:30～16:40
挨拶： 清水 一彦 副学長(教養教育機構長)って推進しておられる西中村 浩教授（東京大学
初修外国語部会長）お招きをし、同大学の教養教

16:40～17:40

育の目的と外国語教育の実施状況について、講演「東京大学における教養教育の目的と外国語していただくこととし、今後の本学における外国教育」：

語教育のあり方について考える機会とすること

語部会長)

西中村 浩 教授(東京大学初修外国を目的として実施しました。

17:40～17:50 質疑・応答

２．日時

17:50～18:00

平成22年3月3日（水） 16：30～18：00
３．場所：

１Ｄ２０４

挨拶： 山田 宣夫 教授（教養教育機構外国語教育専門委員会委員長）
18:00 閉 会

－ 100 －

２.９

第９回筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学「フレッシュマン・セミナーＦＤ」）

１. 概要

４．対象者

学群学生（新入生）を対象に開講するフレッシ

平成２２年度総合科目Ｂ：ュマン・セミナー（以下「ＦＳ」と略する。）は、ＦＳのクラス担任教員全員

本学のクラス制度を基礎とする導入教育的な位置
付けの授業科目です。ＦＳは、クラス担任教員がクラスごとにセミナーを行うほか、授業展開に応じて、随時、他のクラスとの合同セミナー、また５．主催
学生生活支援室、教育企画室、
キャリア支援室、筑波大学ＦＤ委員会

は他の教職員を招いたセミナーなどの形式で行わ

６．プログラム

れています。授業のねらいとしては、専門の学問

13:30～13:35

領域についての理解を促し、高校までの受身の学
習から主体的な自覚に基づく学問への転換を図る

挨拶： 西川 潔 副学長（学生担当）
13:35～14:05

とともに、新入生がスムーズにキャンパス・ライ「筑波ｽﾀﾝﾀﾞｰﾄﾞと授業評価・成績評価についフに入るための指導を行うこと、さらに、教員とて」： 石田 東生 教育企画室長

学生および学生同士の良好な人間関係の形成等があります。

14:05～14:25「クラス制度および学生生活について」：

また、ＦＳには次の内容を必ず含めることにな

加賀 信広 学生生活支援室長っています。

14:25～14:55① 本学の教育システムについて（教養教育の位置「メンタルヘルスおよび学生相談について」：

付け等を含む）佐藤 純 保健管理センター 講師② 履修計画について（TWINSによる履修方法を含

14:55～15:10

む）「つくばアクションプロジェクトについて」：③ 「筑波スタンダード」「単位の実質化」につい

三輪 佳宏 T-ACT運営委員て

15:10～15:20④ 学生生活について（課外活動、メンタルヘルス、「全代会について」： 清川 朝日 全代会議長

宗教勧誘、保険 等）

15:35～16:45⑤ キャリア支援について（キャリアポートフォリ「キャリア支援・就職について」：

オ、就職・進学 等）

五十嵐 浩也 キャリア支援室長

今回のＦＤは、これらの趣旨を再認識していた

16:45～17:15

だくとともに、この授業を計画し、実施していく「学生の事件・事故について」：

上で重要となる事柄について周知するために実施

土 子 昇 学生生活課専門職員

しました。

17:15～17:30

２．日時「TWINSについて」：
岩澤 義倫 教育企画課専門職員

平成22年3月9日（火）13:30～17:30
３．場所：

２.10

大学会館国際会議室

第10回筑波大学ＦＤ研修会（総合科目ＦＤ研修会）

１．概要

２．日時

総合科目に関する改革や総合科目アンケート
調査のフィードバックについて、現状と課題を説明するとともに、関連してＴＡ研修プログラムや
moodleサイトの利用について、教職員と学生が一堂に会する研修会を実施しました。

平成22年3月15日（月） 15:00～17:40

３．場所： 大学会館国際会議室
４．対象： 本学の教職員及び学群学生
５．主催－ 101 －

ＴＡ研修プログラムについて：

筑波大学ＦＤ委員会、総合科目編成委員会

石田 東生 教育企画室長

６．後援【学生組織】全学学類・専門学群代表者会議、教16：05～16：45
moodleについて（実演）：育環境委員会

新井 一郎 eラーニング推進室長【教員組織】教育企画室、教養教育推進室、

16：45～17：15

eラーニング推進室

総合科目改革の方向性：

７．プログラム

石川 本雄 教養教育推進室長◆

開会に先立ち、「教育に係る学長表彰」を実施（教育に係る学長表彰組織一覧参照）
15：00 開会
15：00～15：15
挨拶： 清水 一彦 副学長（教育担当）
15：15～15：45「学生による授業評価アンケート」の分析結果から見た総合科目の現状と問題点、及び「学生による授業評価アンケート」結果へのフィード
バックについて：
金井 幸雄 総合科目編成委員長
15：45～16：05

17：15～17：25
学生が考える総合科目：
田幡 琢磨 全代会
・教育環境委員会 副委員長
17：25～17：35
質疑・応答
17：35～17：40
全体総括： 溝上 智恵子 ＦＤ委員長
17：40
閉会

平成 21 年度教育に係る学長表彰組織一覧
№

表彰組織

取

組

表

彰

理

由

システム情報工学研究科 達成度評価システムによリスク工学専攻
る大学院教育実質化〔大学院教育改革支援プ
ログラム〕（H19採択～H21）
1

本取組は、学位の質保証のために達成度評価システムを構築し、８つの評価項
目と明確な評価基準を基に大学院教育の実質化の取組を実施している。
この取組は、シンポジウムや外部評価委員会で高い評価を得ている。
また、教育の実質化を行うためのPDCAサイクルが組織的に機能できるシステム
であり、他の研究科・専攻、学群・学類などの教育組織にも波及されることを期待したい。
さらに、文部科学省主催の今年度の大学教育改革プログラム合同フォーラムのポスターセッション参加取組として採択され、他大学の模範となり得る取組として高い評価を得た。

システム情報工学研究科 高度IT人材育成のためのｺﾝﾋﾟｭｰﾀｻｲｴﾝｽ専攻
実践的ソフトウェア開発
専修プログラム〔先導的ITスペシャリス
ト育成推進プログラム〕（H18採択～H21）

本取組は、世界最高水準の先導的ITスペシャリストを育成するための、実践的なソフトウェア開発技術の教育拠点を形成し、本学が主幹大学となり、電気通信
大学、東京理科大学、及び日本経済団体連合会を窓口に産業界との有機的な連携体制が構築されている。
教育の展開においては、組み込みソフト系及びエンタープライズ系の高度IT人材の育成のための実践的ソフトウェア開発専修プログラムを設け、実践的な実習やプロジェクトワークに重点を置いた教育を実施し、この分野の人材育成に大きく貢献している。
また、このプログラムは平成20年度に行われた文部科学省の中間評価においても、当初目的に照らして計画は順調に実施に移され、現行の努力を継続することによって目標達成が可能であるとの高い評価を得ている。
さらに、文部科学省主催の今年度の大学教育改革プログラム合同フォーラムのポスターセッション参加取組として採択され、他大学の模範となり得る取組として高い評価を得た。

附属病院

本取組は本学が主幹大学となり、東関東・東京に位置する５つの大学病院（筑波大学、東京大学、千葉大学、東京女子医科大学、自治医科大学）が連携・協力
し、それぞれの得意分野による相互補完を図ることで従来の枠を超えた高度医療人養成のための魅力ある研修プログラムを実施する体制が構築されている。
教育の展開においては、それぞれの大学病院における医師キャリア形成システ
ムを充実させるとともに指導体制を強化し、若手医師の効果的なキャリアアップと地域医療の充実を両立させることを目的としたコーディネートを行うことで、質の高い専門医や臨床研究者を数多く養成するとともに、地域医療に貢献することを目的としている。
さらに、文部科学省主催の今年度の大学教育改革プログラム合同フォーラムのポスターセッション参加取組として採択され、他大学の模範となり得る取組として高い評価を得た。

2

3

東関東・東京高度医療人
養成ネットワーク（共同申請）〔大学病院連携型高度医療人養成推進事業〕（H20採択～H24）－ 102 －

第３章

平成 21 年度アンケート調査（調査結果を記載）

３.１

学群卒業生アンケートの結果について(４年間の調査結果のまとめ)調査目的と方法
平成 18 年度から４年連続で、卒業直後の全学群実施したことで、学士課程の１サイクルが終了し卒業生に対して、卒業式当日にマークシート方式

たことになり、その結果のまとめも含めて概要をによるアンケートを実施している。本調査の目的報告する。

は、アンケート調査結果の経年変化を分析するこアンケートの設問項目は、途中で一部改正したとで、筑波大学における教育の効果を見るためのが、結果を比較検討するために平成 18 年度からほ客観的資料とするものである。４年連続で調査をぼ同じ内容としている。

調査結果の概要
１．回答率
アンケート対象者、回答者、回答率は〔表Ａ〕のとおりである。卒業式当日に調査を行っている
表Ａ

こと、調査に関して各支援室の全面的な協力が得られたことが、高い回答率の要因と考えられる。

学群卒業生アンケートの対象者、回答者、回答率
回答率

対象者数

回答者数

平成 18 年度実施（１回目）

2,431 名

1,956 名80.5％

平成 19 年度実施（２回目）

2,238 名1,843 名82.4％

平成 20 年度実施（３回目）

2,325 名1,992 名85.7％

平成 21 年度実施（４回目）

2,375 名1,954 名82.3％

２．卒業後の進路先
回答に変化が見られた項目として、「大学院進学（筑波大、他大学）」、「公務員･団体職員」の割合が微増し、「企業」への就職の割合が減少しており（回答者数／対象者数）（特に平成 21 年度）、近年の就職状況を反映していると思われるが、４年間を通じて、それ以外は、ほぼ同様な進路傾向を示している〔図１〕。

図１ 卒業後の進路先
1 .3%
Ｈ18

3 0 .1%

4 .6% 4 .3% 4 .8%

3 9 .6%

6 .5% 3 .6%

5 .4%

1 .0%
Ｈ19
Ｈ20
Ｈ21

3 2 .2%

5 .4% 3 .9% 3 .0%
0 .5%

3 0 .6%2 6 .3%

6 .6%
6 .9%

5 .3% 2 .2%

0 .5%
6 .1% 2 .6%

企業
教員
契約社員・パート・アルバイト
大学院進学(他大学）資格取得のための就学

4 0 .2%4 0 .9%4 3 .0%

5 .9%
5 .0%
6 .0%

7 .6%

1 .3%
7 .0%
1 .3%
4 .2%

6 .8% 1 .8% 6 .6%

公務員・団体職員
自営業（作家・フリーランスデザイナー等を含む）
大学院進学（筑波大）
医療機関等
その他（①～⑨以外）※２０年度選択肢追加－ 103 －

３．志望理由
本学への志望理由で最もあてはまる項目としてては、「国立大学だから」が平均 32.9％と最も多は、「希望する分野があったから」が平均 32.9％

く、次いで「自分の学力に見合っていたから」「希（４年間の調査の平均値；以下同様に記載）と最望する分野があったから」がそれぞれ平均 14.3％

も多く、「国立大学だから」が平均 18.5％となっと 14.0%となっていた。４年間を通じて志望理由ている。志望理由で２番目にあてはまる項目としの回答に大きな変化はなかった〔図２〕。

図２ 筑波大学の志望理由
筑波大学を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

筑波大学を志望した理由として、２番目にあてはまると思
われる項目を１つ選んでください。

Ｈ18

1 7 .3%

4 .8% 9 .4%

Ｈ19

1 6 .4%

4 .5% 8 .3%

3 4 .9%1 2 .0%Ｈ20

2 0 .3%

5 .9% 8 .3%

1 2 .7%3 1 .3%Ｈ21

1 9 .8%

5 .9% 8 .3%

1 1 .9%3 2 .9%Ｈ18

3 2 .7%

3 .6% 1 0 .9%

Ｈ19

3 3 .7%

4 .2% 1 2 .4%

Ｈ20

3 1 .8%H21

3 3 .4%

国立大学だから
自分の学力に見合っていたから
親や先生などから勧められたから
その他

0 .5% 0 .9%
4 .3% 5 .1%
0 .6% 0 .5%
1 1 .6% 5 .0% 5 .6%
1 .1% 0 .8%
1 2 .1% 3 .9% 4 .1%
0 .6% 0 .5%
1 1 .0% 6 .5% 5 .3%
1 4 .0%1 5 .0%1 2 .9%1 2 .9%1 3 .5%

4 .6% 1 0 .8%

1 6 .3%

1 4 .3%

4 .2% 1 0 .7%

1 5 .0%1 3 .0%

地元の大学だから希望する分野があったから就職が有利だから

４．学習環境学習環境についての項目は、総じて満足度が高い。特に「自分自身で学習できる環境について」は「やや満足」以上の回答が平均 91.1％、「体育館
やグランドなどの体育施設について」
は平均 88.1％と本学の施設の充実が見て取れる。「授業、実習、

0 .5% 0 .2%
3 .7% 6 .4%
0 .1% 0 .3%
1 2 .3% 4 .1% 6 .9%
0 .3% 0 .4%
9 .6% 4 .5% 6 .6%
0 .2% 0 .3%
9 .9% 4 .6% 6 .4%
1 3 .4%3 2 .5%

1 1 .7%

総合大学で規模が大きいから幅広い知識や専門が学べるから資格などが取りやすいから実験などの教育施設・設備・機器等について」は、４年間を通じて満足度が微増しており、教育施設等に対する大学の経費措置の努力が反映されていると思われる〔図３〕。

図３ 学習環境について
1 .8% 0 .8%

自分自身で学習できる
環境についてH18

1 8 .3%H19

2 0 .0%H20

1 8 .2%H21

2 0 .3%

H18

授業、実習、実験などの教育施設・設備・機器等について

附属図書館など、学習に必要な情報提供について体育館やグランドなどの体育施設について

4 3 .8%2 8 .1%4 7 .5%

2 4 .0%4 5 .5%

2 7 .3%4 5 .8%

1 4 .5%2 5 .9%3 6 .9%H19

1 8 .0%H20

1 5 .6%

3 9 .2%H21

1 6 .5%

4 0 .2%H18

2 4 .3%H19

2 5 .5%H20

2 3 .0%H21

2 5 .4%

1 .5%
4 .5%
1 .1%
1 3 .0%4 .3%
1 .0%
1 2 .8%3 .8%
1 .4%
1 1 .4% 3 .4%

2 8 .1%

3 8 .7%

1 4 .4%2 5 .0%2 7 .5%
2 7 .3%3 9 .8%2 4 .5%

4 0 .9%2 1 .5%

3 9 .7%2 5 .0%4 0 .2%H18

3 0 .5%

3 4 .2%H19

2 9 .3%

3 8 .1%2 2 .9%2 3 .1%
2 0 .5%H20

2 7 .8%3 6 .6%

2 3 .6%H21

2 7 .7%3 7 .8%2 3 .3%

非常に満足

満足

やや満足

－ 104 －

やや不満

不満

7 .2%
1 .6% 0 .4%
6 .5%
2 .1% 0 .3%
6 .5%
1 .5% 0 .4%
6 .2%

非常に不満

2 .6% 0 .9%
7 .9%
0 .7%
8 .7% 2 .7%
0 .5%
9 .9% 1 .9%
0 .8%
8 .5% 2 .3%
0 .9%
9 .0% 2 .4%
1 .1%
7 .4% 3 .6%
0 .6%
8 .3% 3 .1%
0 .7%
8 .0% 2 .5%

５．授業内容
授業内容についての項目は、総じて満足度が高が見受けられる。特に顕著な変化が見られた項目

い。特に「専門科目の授業について」は「やや満として、授業計画（シラバス）の内容の満足度が足」以上の回答が平均 88.9％、「卒業研究など研究あり、平成 18 年度「やや満足」以上の回答が 73.0％

室に所属して行ったゼミや研究について」は平均であるのに対し、平成 21 年度は 80.0％と大きく87.7％と専門教育についての満足度が高い。４年増加している〔図４〕。シラバスに対する各教育組

間を通じて全ての項目で、満足度に対する回答が織の意識の変化が要因として考えられる。今後こ微増傾向にあり、授業に対する対応に改善の傾向の改善の方向を維持することが望まれる。

図４ 授業内容について

基礎科目（総合、語学、体育、情報など）の授業について

専門基礎科目の授業について専門科目の授業について自分で受講したい授業
科目の提供について

授業計画（シラバス）の内容についてH18

1 2 .5%

3 4 .3%H19

1 3 .8%3 7 .4%3 2 .7%H20

1 2 .1%

3 9 .3%3 2 .3%H21

1 3 .7%3 8 .0%3 2 .6%

1 .4%
4 .9%
1 .0%
1 1 .5% 3 .6%
1 .3%
1 1 .3% 3 .6%
1 .2%
1 1 .1% 3 .5%

3 3 .6%3 6 .3%1 3 .3%H18

1 0 .0%H19

1 1 .9%4 1 .2%3 5 .0%H20

1 1 .9%4 0 .8%3 4 .8%H21

1 3 .8%H18

1 3 .6%

4 3 .5%

3 2 .8%3 9 .7%H19

1 7 .7%H20

1 6 .3%H21

1 8 .1%1 .4%
1 1 .3% 3 .3%
0 .8%
8 .7% 2 .4%
0 .5%
9 .3% 2 .7%
0 .4%
7 .5%2 .1%

3 7 .7%2 .3% 1 .1%
1 0 .4%
0 .7%
8 .4%2 .0%
0 .6%
8 .3%1 .8%
0 .5%
6 .2%2 .3%

3 2 .9%4 2 .6%

2 8 .7%4 1 .8%3 1 .2%4 5 .3%2 7 .7%H18

1 2 .4%3 2 .5%3 5 .1%H19

1 3 .8%3 2 .2%3 5 .0%H20

1 3 .6%

3 3 .8%3 4 .7%H21

1 4 .9%3 5 .5%

1 .4%
3 .8%
0 .9%
1 4 .5%3 .6%
1 .0%
1 3 .7% 3 .2%
1 .0%
1 2 .6% 3 .2%

1 4 .7%

3 2 .8%

2 .3%
5 .0%

H18

8 .1%

H19

9 .5%

3 0 .5%3 6 .0%1 8 .5%H20

1 0 .1%3 0 .3%3 6 .9%1 7 .1%H21

1 1 .4%2 7 .7%3 7 .2%3 4 .9%1 9 .7%

3 3 .7%

1 .2%
4 .3%

1 4 .5%

1 .1%
4 .6%
1 .1%
4 .5%
2 .2%

2 8 .7%

H18

卒業研究など研究室に所属して行ったゼミや研究について

3 3 .5%

2 3 .3%H19

3 3 .0%3 3 .5%2 1 .9%H20

3 1 .4%3 5 .8%2 1 .4%H21

3 1 .1%3 4 .9%2 2 .1%

非常に満足

満足

やや満足

－ 105 －

やや不満

不満

非常に不満

9 .3% 3 .0%
1 .1%
8 .0% 2 .6%
2 .1%
7 .0%2 .3%
1 .2%
8 .2% 2 .5%

６．教職員
教職員についての項目は、「教員の教育に対する

特に、「事務職員の教育に対する学生支援」が平成

意欲」、「教員の教育に対する仕方」について、「や

18 年度「やや満足」以上が 58.4％と低い満足度でや満足」以上の回答がそれぞれ平均 83.8％、80.5％あったが、平成 21 年度には 67.7％と増加しておと満足度が高い。４年間を通じて全ての項目で、り、大幅に改善されている。今後もこの改善傾向

満足度に対する回答が増加傾向にあり、教職員のを維持することが望まれる〔図５〕。

教育に対する対応に改善の傾向が見受けられる。
図５ 教職員について
H19

1 5 .9%3 7 .2%3 1 .8%

1 . 7%
5 . 1%
1 . 0%
1 1 .3% 2 . 8%

H20

1 6 .1%

3 8 .6%

3 0 .3%

1 1 .0%H21

1 7 .3%3 7 .9%

H18

教員の教育に対する意
欲について

教員の教育に対する仕方について

教員と学生のコミュニ
ケーションについて

事務職員の教育に対する学生支援について

1 2 .9%3 3 .3%

1 2 .0%H20

1 2 .0%H21

1 2 .8%H18

1 1 .2%H19

1 2 .9%2 9 .7%H20

1 1 .8%3 3 .1%H21

1 3 .8%9 . 6%

2 1 .8%9 . 7%

2 1 .8%H20

9 . 6%

H21

1 0 .8%

1 6 .9%1 6 .1%3 3 .8%

1 3 .5%3 5 .3%2 7 .0%2 0 .2%3 1 .6%
2 9 .8%2 5 .3%満足

やや不満

1 2 .3%9 . 5%

5 . 9%

1 9 .8%9 . 9%

6 . 2%

1 8 .0%不満

9 . 1%

2 1 .5%

3 1 .6%やや満足

1 . 9%
5 . 5%
1 . 0%
4 . 4%
2 . 0%
3 . 2%
1 . 4%
3 . 6%

1 9 .5%3 5 .1%

2 4 .8%3 . 4%

1 .4 %
3. 2%
1.1%

1 2 .8%3 5 .2%3 2 .4%H19

1 .1 %

1 3 .3%3 3 .4%3 6 .8%4 . 0%

1 3 .4%3 4 .3%3 5 .7%2 6 .7%

1 .9 %

4 . 8%

1 7 .7%3 6 .0%3 3 .4%2 . 5%

1 . 5%
9 . 3% 2
1..8%0%

3 6 .1%

1 0 .8%H19

H18

1 4 .6%

3 1 .7%2 8 .8%

H18

非常に満足

3 2 .4%8 . 5%

5 . 7%

非常に不満

７．福利・厚生
福利・厚生についての項目は、「学生相談、セク「教職員による学生生活支援について」は、平成

ハラ相談など、相談できる環境」「大学の生活環境」

18 年度から「やや満足」以上の回答が増加していについて、「やや満足」以上の回答がそれぞれ平均る。本学の福利・厚生について、常に改善の試み

78.3％、81.7％と満足度が高い。他の項目では約がなされ、学生に評価されていると考えられる〔図70％程度と多少低い傾向を示すが、４年間を通じ

６〕。

て全ての項目で、満足度が増加傾向にある。特に、
図６ 福利・厚生について
学生相談、セクハラ
相談など、相談できる
環境について学生食堂、書籍部な
どの学生の厚生環境について

大学の学生生活に対する支援について

8 . 4%

2 1 .5%H19

7 . 8%

2 2 .6%H20

8 . 6%

H21

1 0 .8%H18

8 . 2%

2 2 .6%7 . 7% 3 . 5%H19

1 0 .3%2 5 .0%3 2 .9%2 0 .6%8 . 9% 2 . 3%

H20

1 0 .3%2 6 .4%3 1 .9%2 0 .9%7 . 6%

H21

1 0 .9%

教職員による学生
生活支援について

H20

6 . 7%

2 4 .8%H21

8 . 2%

6 . 1%

H19

7 . 9%

H20

7 . 8%

H21

8 . 2%

H19

H21

1 4 .9%非常に満足

2 0 .3%4 1 .4%

1 8 .3%4 5 .8%2 2 .0%4 3 .0%2 3 .3%2 2 .3%4 3 .2%2 4 .8%2 0 .5%

4 2 .4%
2 9 .9%1 9 .6%
3 4 .8%3 3 .5%

3 7 .0%3 4 .0%やや満足－ 106 －

3 4 .9%
やや不満

不満

非常に不満

1 . 2%
5 . 7%
1 . 1%
4 . 3%
1 . 9%
4 . 7%
2 . 3%
5 . 9%
1 . 1%
5 . 4%
1 . 4%
3 . 7%
1 . 4%
3 . 6%

2 . 5%
4 . 7%
1 . 1%
1 3 .3%4 . 4%
1 . 3%
1 1 .7% 2 . 9%
1 . 4%
1 2 .3% 2 . 5%

1 5 .0%3 1 .8%3 3 .5%

3 . 0%

7 . 3% 2 . 9%

2 0 .6%

4 2 .7%2 0 .2%満足

1 9 .4%4 2 .6%

1 8 .0%1 5 .8%
1 3 .5%

1 4 .0%3 0 .3%2 5 .5%

1 3 .2%H20

1 4 .7%4 4 .3%3 3 .6%

2 9 .2%2 2 .6%

H18

大学の生活環境について

2 4 .2%

1 7 .6%4 4 .0%2 5 .5%

7 . 3%

1 5 .9%4 4 .8%2 6 .9%H19H18

4 8 .1%

1 . 9%
4 . 2%
2 . 0%
5 . 2%
1 . 4%
4 . 3%
1 . 7%
3 . 6%

H18

８．課外活動について
課外活動についての項目は、総じて満足度が高度が高い。４年間を通じて課外活動の回答に大きい。特に、「サークル活動などの課外活動について」な変化はなく同様の傾向を示しており、本学の課の「やや満足」以上の回答が、平均 90.5%と満足外活動が充実していることが伺える〔図７〕。

図７ 課外活動について
学園祭についてスポーツ・デーについて

サークル活動などの課
外活動についてH18

1 8 .6%H19

1 9 .4%H20

1 6 .8%H21

1 9 .4%3 2 .3%3 4 .3%

文化系サークル

3 3 .7%

3 4 .1%3 1 .8%H18

1 4 .1%

2 7 .0%3 9 .1%H19

1 3 .7%2 8 .8%3 9 .2%H20

1 2 .2%2 7 .5%

3 9 .7%H21

1 2 .2%2 9 .0%3 8 .7%3 1 .0%H19

3 3 .5%H20

3 2 .0%H21

2 9 .3%
非常に満足

サークルやそれに準じた団体に加入して、最も活動していたものを1つ選んでください

3 2 .2%3 4 .2%

H18

2 .0%
3 .7%
1 .2%
1 3 .9% 3 .1%
1 .7%
1 4 .8%4 .1%
1 .8%
1 4 .7%3 .5%
1 4 .2%2 7 .0%3 0 .8%2 4 .8%3 3 .7%2 6 .7%

3 3 .1%

2 8 .1%3 2 .6%

満足

やや満足

やや不満

不満

1 4 .0%4 1 .3%

1 5 .0%H19

1 4 .3%4 2 .6%

1 4 .1%H20

1 4 .2%4 2 .6%

1 3 .4%H21

1 5 .4%

3 9 .7%

1 5 .4%

芸術系サークル

福祉系サークル

1 .1%
7 .7% 2 .4%
1 .3% 0 .8%
5 .9%
1 .1% 1 .0%
6 .0%
2 .0%
6 .7%1 .4%

非常に不満

H18

体育系サークル

1 .8%
1 1 .5% 3 .3%
1 .2%
1 0 .7% 2 .2%
1 .3%
1 1 .0% 2 .9%
1 .5%
1 0 .3% 2 .9%

3 2 .5%

学外の団体

3 .0%
6 .6%
4 .4%
3 .2%
7 .4%
2 .9%
2 .5%
3 .3% 6 .8%
2 .9%
3 .1%
8 .3%

その他の団体1 5 .6%
1 5 .5%
1 7 .4%
1 5 .3%

参加しなかった

９．就職などについて
平成 19 年度より就職に関する項目の選択肢に「大学の就職支援は役立ちましたか」の項目では、大学院進学を追加した。大学院進学者が微増して役立ったとの回答者が増加しており、キャリア支

就職者が微減していることを考慮すると、「大学で援室を主体とした全学的な就職支援が功を奏しての教育は役立ちましたか」の項目は、４年間を通いる〔図８〕。

じて回答はほぼ同様な傾向である。これに対して、

図８ 就職などについて
大学の就職支援は役立ちましたかあなたの就職活動において、大学での教育は役立ちましたか非常に役立った

H19

5 .4%

9 .5%

H20

6 .1%

1 1 .1%

H21

6 .3%

1 2 .2%H19

1 0 .1%

1 7 .8%

H20

9 .2%

H21

8 .5%

役立った

1 8 .5%9 .9%

1 0 .2%8 .0%

3 8 .5%

1 7 .8%

9 .4%

8 .5%

7 .6%

3 9 .6%

1 7 .0%

9 .3%

7 .6%

6 .7%

4 0 .9%1 7 .7%

7 .6% 5 .5%4 .1%

3 7 .2%

1 7 .8%1 8 .2%

9 .5% 4 .0%3 .4%

3 7 .9%1 7 .3%

1 7 .8%やや役立ったやや役立たない－ 107 －

8 .1% 5 .6%3 .5%
役立たない

全く役立たない

3 9 .3%大学院進学

10．大学全体「大学の教育全体」に対して、「やや満足」以上の教育を改善しようとする意欲」は「やや満足」の回答が平均 89.9％、「学生の意向を教育に反映さ以上の回答が平均 73.7％、「教職などの資格取得」

せるシステム」は平均 68.1％、「３学期制」は平均

は平均 68.8％と多少低い満足度ながら、4 年間を39.5％、「クラス制度」は平均 79.3％と 4 年間を通通して微増傾向にあり、改善の努力が認められる

してほぼ同様な満足度の傾向である。一方、
「大学

〔図９〕。

図９ 大学全体について
1 2 .8%

H18

大学の教育は全体としてどうでしたか

学生の意向を教育に反映させるシステムについて

1 2 .9%4 5 .5%

3 2 .3%H20

1 2 .7%4 4 .8%3 2 .8%H21

1 4 .8%３学期制について教職などの資格取得
について

クラス制度について

4 5 .5%

3 0 .2%

9 . 0%

2 8 .0%3 4 .2%H19

8 . 4%

2 7 .5%

3 8 .0%H20

8 . 0%

2 8 .9%H21

1 0 .3%7 . 1%

2 2 .6%H19

7 . 1%

2 2 .5%H20

6 . 7%

2 5 .2%H218 . 8%

1 9 .5%
1 8 .8%3 5 .9%1 8 .4%6 . 3% 4 . 0%
2 . 3%
5 . 7%
2 . 8%
5 . 6%
2 . 8%
5 . 5%

2 4 .6%3 5 .4%2 3 .1%

3 9 .3%2 3 .8%2 . 2%
5 . 0%
2 . 1%
4 . 5%
1 . 7%
4 . 5%
2 . 0%
4 . 6%

2 1 .6%

3 8 .0%2 8 .8%H18

2 . 1% 0 . 9%9 . 1%
1 . 8% 0 . 6%
6 . 9%
0 . 6%
1 . 6%
7 . 5%
0 . 5%
7 . 2%
1 . 8%

3 3 .1%

H19

H18

大学の教育を改善しようとする意欲について

4 2 .0%3 7 .1%2 2 .6%3 6 .8%2 2 .3%H18

7 . 0%

1 3 .5%H19

6 . 2%

1 4 .2%

1 8 .0%H20

6 . 2%

1 3 .6%

1 8 .5%H21

7 . 3%

1 2 .9%1 9 .4%H18

9 . 2%

H19

9 . 9%

2 1 .8%3 6 .9%2 1 .5%8 . 8% 3 . 6%
3 . 1%
6 . 8%

H20

9 . 6%

2 1 .8%3 8 .6%

1 9 .8%7 . 2%3 . 1%

H21

1 0 .1%2 2 .8%3 7 .7%

1 9 .5%6 . 9%3 . 2%

1 8 .1%

1 8 .2%2 5 .3%2 0 .4%

2 0 .0%2 1 .4%

1 9 .6%1 6 .8%2 3 .9%2 0 .9%1 9 .0%1 5 .8%2 3 .5%2 1 .2%3 5 .9%2 1 .6%H18

1 4 .8%H19

1 3 .8%H20

1 3 .9%2 7 .0%3 7 .6%

1 3 .6%H21

1 3 .9%2 7 .6%

3 8 .0%1 3 .5%

非常に満足

やや満足

1 2 .8%3 5 .3%3 0 .5%満足

1 2 .9%3 6 .4%2 8 .5%やや不満

不満

2 . 5%
4 . 9%
1 . 8%
5 . 7%
2 . 4%
5 . 4%
2 . 3%
4 . 7%

非常に不満

11．将来
筑波大学を勧めると答える割合は、「高校などの後輩に対して」が平均 89.4％、「親族や子供などにの傾向を示しており、卒業生の評価は定着していると考えられる〔図 10-1〕。

対して」が平均 86.3％と４年間を通してほぼ同様
図１０－１ 将来について
2 2 .8%H19

2 4 .3%H20

2 4 .4%3 4 .2%3 1 .3%

12.3
6 .1%
.5%%

H21

2 2 .4%3 7 .1%3 0 .2%

6 .1%21.9
.4%%

H18

2 2 .4%H19

2 2 .1%

3 6 .0%2 9 .0%H20

2 3 .9%3 2 .1%3 0 .9%H21

2 2 .1%3 4 .2%3 0 .5%

高校などの後輩に筑波大学を勧めますか親や子供などに筑波大学を勧めますか大いに勧める2 .0 %
7 .9%2 .2 %3 1 .0%3 4 .1%H18

勧める

3 1 .4%

どちらかといえば勧める

どちらかといえば勧めない－ 108 －

6 .3%
2 .5 %

2 7 .6%

3 8 .0%3 0 .8%

勧めない

1 .5 %

2 .6%
9 .2% 3 .7%
1 .7%
8 .3% 3 .0%
1 .8%
8 .0% 3 .3%
1 .8%
8 .0% 3 .5%

全く勧めない最後に、大学への要望や印象について、複数回

次に「国際化に対応した語学（英語等）教育」（※

答を可として回答を得た。教育充実の要望が高い

20 年度選択肢追加）という順であった。今後の筑のは、上位から「コミュニケーション能力を身に波大学の教育を考える上での参考としたい〔図つける教育」、「社会人になったときに、すぐに役

10-2〕
。

に立つ知識・技術・技能を身につける教育」、その図１０－２ 将来について
筑波大学の教育において、次のうち、充実したほうがよいと思われるものを選択してください。 ※複数回答可
4 06
4 27
4 17
4 24
4 55
4 62

学問に対する取組み方法を身につける教育
専門的な知識を身につける教育

5 72
5 91
5 71

社会人になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育

6 50
6 70
6 28

コミュニケーション能力を身につける教育
3 89
3 59
3 46
3 54
3 16
3 01
3 65
3 47
3 09
3 74
3 12
2 97

広く教養を身につける教育
物事を総合的に判断する能力を身につける教育
学習だけにとどまらず、サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育
教員免許や資格等を取得する教育

H19

国際化に対応した語学(英語等)教育※２０年度選択肢追加

H20
H21

5 29
5 30
0

３.２

100

200

300

400

500

600

700

800
（件）

大学院修了生アンケートの結果について(４年間の調査結果のまとめ)調査目的と方法
平成 18 年度から４年連続で、全修了生に対して３月の修了式当日にマークシート方式によるアンケート調査を実施している。本調査の目的は、ア
ンケート調査結果の経年変化を分析することで、筑波大学における教育の効果を見るための客観的資料とするものである。平成 21 年度で第１期中期
目標・中期計画期間が終了したこともあり、その結果をまとめたので概要を報告する。
アンケートの設問項目は、途中で一部改正した
ものの、結果を比較検討するために平成 18 年度か
らほぼ同じ内容としている。また、平成 21 年度は留学生用に、日本語だけでなく、英語の調査票も用意し、今までより広く学生の意見を聴取することができた。

調査結果の概要
１．回答率
アンケート対象者、回答者、回答率は〔表Ａ〕のとおりである。修了式当日に調査を行っていること、調査に関して各支援室の協力が得られたことが、高い回答率の要因と考えられる。

表Ａ 大学院修了生アンケートの対象者、回答者、回答率

回答率

対象者数

回答者数

平成 18 年度実施（1 回目）

1,647 名1,377 名83.6%

平成 19 年度実施（2 回目）

1,859 名

1,448 名77.9%

平成 20 年度実施（3 回目）

1,865 名1,531 名82.1%

平成 21 年度実施（4 回目）

1,945 名1,685 名86.6%

－ 109 －

（回答者数/対象者数）

２．修了後の進路先
回答に変化が見られた項目として、「企業・団学生の就職支援については、昨今、日本の大学院

体・試験研究機関の研究員」、「企業・団体の事務全体で問題となっているが、本学においても今後職・営業職」の割合が減少し、企業等への就職が取り組むべき課題と言える。

厳しい状況となっている〔図１〕。大学院修了後の図１ 修了後の進路先（※現職の継続・復帰を含む）
1 .7% 1 .6%
H18

7 .6% 6 .6%
2 .5%
H19 3 .3%
7 .2% 5 .6%
2 .6%
H20 1 .9%
9 .1% 5 .8%
2 .5%
H21 3 .2%
7 .5% 6 .5%

公務員（行政職員）
大学・短大の教員または職員
契約社員・パート・アルバイトその他

3 0 .4%

2 0 .2%2 9 .5%

1 9 .0%2 6 .8%

1 7 .1%2 2 .5%

1 5 .1%

3 .6% 2 .6% 1 1 .6%
2 .9% 2 .6% 1 1 .0%
3 .0% 3 .2% 1 1 .2%

2 .8% 2 .6%

1 6 .3%
1 9 .3%

1 5 .9%公務員（技術系職員）
企業・団体・試験研究機関の研究員
医療・福祉関係機関

1 4 .1%2 1 .3%

中・高等学校の教員または職員
企業・団体の事務職・営業職
留学・進学

３．志望理由本学への志望理由に関する項目は、「研究領域に目でも「研究領域に魅力がある、教育内容が優れ魅力がある、教育内容が優れている、希望する分ている、希望する分野がある」が平均 26.1％と最野がある」が平均 40.8％（４年間の調査の平均値；も多く、次いで「指導教員の資質・能力、指導体

以下同様に記載）と最も多く、「指導教員の資質・制及び研究室の雰囲気に魅力がある」
が平均 24.2％

能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある」となっていた。

が平均 23.8％となっている。

４年間を通じて志望理由の回答に大きな変化は志望理由で２番目にあてはまる選択肢を問う項なかった〔図２〕。

図２ 筑波大学大学院の志望理由
H18
筑波大学大学院を志望した理由とH19
して、最もあてはまると思われる項
目を１つ選んでください。
H20

2 3 .6%

3 7 .5%

2 3 .6%

4 2 .4%H21

0 .7%
1 .1% 0 .4%
5 .5%3 .0%4 .8% 8 .4%
1 .0% 0 .5%
0 .6%
6 .2% 4 .0%4 .5% 8 .2%
1 3 .9%0 .9% 0 .5% 1 .1%
3 .7%4 .5%4 .1% 6 .6%
1 2 .6%
1 .0% 0 .7% 0 .6%
3 .0% 6 .8%
1 2 .3% 3 .8%3 .0%
1 3 .4%2 2 .6%

3 9 .9%2 5 .3%4 3 .5%H18

2 5 .5%

2 2 .7%2 3 .9%筑波大学大学院を志望した理由と H19
して、二番目にあてはまると思わH20れる項目を１つ選んでください。

2 5 .9%2 3 .1%2 1 .8%2 6 .6%2 5 .4%H21

2 6 .6%2 5 .8%1 9 .3%2 2 .2%

研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすいその他－ 110 －

1 .0%
0 .8%
3 .3%5 .2% 3 .7%5 .8% 8 .1%
0 .6%
0 .5%
3 .7% 7 .0% 4 .0%5 .0% 8 .4%
0 .9%
0 .8%
4 .0% 6 .8% 4 .8%5 .0% 6 .4%
0 .6%
0 .6%
4 .1%5 .5% 4 .7%4 .6% 5 .4%

４．学習・研究環境
学習・研究環境に関する項目は、総じて満足られた項目として、授業計画（シラバス）の内度が高い。特に「附属図書館など、学習に必要

容の満足度があり、平成 18 年度は「やや満足」

な情報提供について」は、「やや満足」以上の回

以上の回答が 71.3％であったのに対し、平成 21

答が平均で 88.7％と本学施設や情報のインフラ

年度は「やや満足」以上の回答が 81.1%と大き整備の充実が伺える。４年間を通じてすべてのく増加している〔図３〕。大学院でもシラバスに項目で、学習・研究環境の項目の満足度に対す対する各教育組織の意識の変化が見られ、今後、る回答は増加傾向にある。特に顕著な変化が見

この改善の方向を維持することが望まれる。

図３ 学習・研究環境について

自分自身で学習・研究できる環境に
ついて

H18

2 7 .8%H19

2 9 .1%

教育施設・設備・機器等について

附属図書館など、学習に必要な情報提供について研究テーマ選択の自由度について

3 2 .6%H21

3 3 .3%

専門科目の授業内容について授業における適切な受講人数や指導体制について研究室で行ったゼミや研究について

2 2 .3%

3 8 .5%

2 2 .0%2 2 .2%

3 9 .1%2 1 .5%

2 2 .0%3 8 .9%2 4 .2%H21

2 7 .8%H18

2 9 .3%3 5 .6%1 .4%
1 1 .3% 4 .5%
1 .6%
1 1 .8% 3 .8%
1 .4%
1 0 .7% 2 .8%
1 .6%
8 .4% 3 .4%

2 3 .2%

3 8 .2%

1 .0%
7 .9%2 .9%
1 .2%
7 .1%2 .9%
0 .9%
8 .6%2 .2%
1 .1%
6 .5%2 .9%

2 0 .7%H19

2 6 .9%3 9 .0%2 2 .9%H20

2 5 .9%3 9 .0%2 3 .3%H21

2 9 .0%3 8 .6%

2 2 .0%H18

3 1 .7%3 5 .5%

2 2 .1%H19

3 1 .5%

3 7 .1%

2 0 .7%H20

3 4 .9%H21

3 6 .5%3 5 .7%

1 8 .3%

1 6 .9%3 5 .3%2 9 .2%H20

1 9 .2%3 3 .3%2 9 .3%H21

2 1 .9%H18

1 0 .0%H19

1 2 .2%H20

1 3 .5%2 6 .6%

3 7 .9%3 3 .7%3 1 .0%3 3 .9%3 2 .8%3 1 .3%3 4 .4%7 .8%

2 6 .4%

2 0 .2%9 .3%

2 7 .8%3 6 .4%H20

1 0 .1%

2 7 .1%

3 8 .2%H21

1 2 .7%

H18

9 .8%

3 0 .7%3 6 .6%H19

1 0 .2%3 0 .8%3 6 .6%H20

1 2 .5%

3 2 .6%3 5 .8%H21

1 5 .9%3 4 .2%3 3 .3%H19

1 4 .7%

3 4 .8%3 2 .4%H20

1 7 .2%2 6 .2%H19

2 9 .0%H20

3 2 .0%H21
非常に満足

3 6 .4%やや満足－ 111 －

2 2 .5%

3 9 .1%

1 9 .9%3 7 .6%3 6 .4%満足

2 8 .9%3 9 .6%

1 8 .4%3 5 .9%
やや不満

不満

1 .1%
3 .0%
1 .1%
1 1 .3% 2 .8%
1 .3%
7 .3%2 .2%

1 4 .1%3 2 .8%3 4 .7%2 0 .7%

2 .6%
4 .0%
1 .4%
3 .5%
1 7 .5%1 .4%
3 .9%
1 5 .2%1 .4%
1 2 .1% 3 .1%

1 6 .2%3 4 .5%

3 2 .5%

H18

2 .9%
5 .6%
1 .6%
1 9 .9%5 .0%
1 .6%
1 8 .1%4 .9%
1 .8%
1 2 .9% 4 .2%

3 7 .1%

H19

H21

3 .4%
5 .9%
1 .8%
5 .2%
1 6 .1%1 .7%
1 4 .1% 4 .0%
2 .0%
1 1 .0% 4 .4%

1 7 .1%3 3 .0%3 0 .7%

1 6 .9%

2 .2%
5 .1%
1 .2%
1 3 .3% 4 .1%
1 .6%
1 2 .6% 3 .9%
1 .1%
1 0 .2% 2 .2%

1 3 .7%

3 0 .3%3 4 .9%1 3 .7%

1 .1%
6 .6%3 .1%
0 .6%
2 .2%
7 .9%
0 .9%
6 .3%
2 .4%
1 .1%
6 .0%
1 .3%

1 9 .8%3 6 .8%

H19

H18

自分で受講したい授業科目の提供について4 4 .4%

H20

H21

授業計画（シラバスの内容）について

4 2 .2%

H19

H18
研究室及び研究内容に関する情報の提供について1 7 .8%4 6 .3%H20

H18

2 .2% 0 .7%
6 .5%
1 .8% 0 .7%
1 7 .4%
4 .7%
2 .0% 0 .8%
1 7 .0%5 .3%
0 .7%1 .0%
1 6 .3%4 .4%

4 5 .0%1 8 .4%
非常に不満

1 .8%
9 .5% 3 .6%
1 .6%
6 .9%3 .5%
2 .2%
7 .4%2 .5%
1 .6%
5 .9%
1 .7%

５．教職員
教職員に関する項目は、「指導教員の教育に対ＦＤ活動が貢献していると考えられる。今後も各する意欲」、「研究テーマに対する研究指導」につ

教育組織・教員個人での教育改善の努力が望まれいて、「やや満足」以上の回答がそれぞれ平均る。また、「事務職員の教育に対する学生支援に

88.0％、87.5％と満足度が高い。４年間を通じてついて」も、平成 18 年度は「やや満足」以上がすべての項目で、満足度に対する回答が増加傾向

70.3％であったが、平成 21 年度には 80.0％と増にあり、教員の教育に対する意識について改善の加しており、大幅な改善が見られた〔図４〕。

傾向が見られる。これは各研究科･専攻における

図４ 教職員について
指導教員の教育に対する意欲に
ついて

H18

3 9 .6%H19

4 3 .0%3 0 .0%H20

4 3 .4%3 1 .4%H21

7 .3% 4 .3%4 .3%
2 .3%
6 .9%3 .3%
1 4 .6%2 .0%
5 .9%2 .9%
1 4 .3%
1 .7%
2 .6%
4 .6%
1 4 .9%1 6 .3%

2 8 .3%

2 8 .5%4 7 .7%

2 .0%
一般の教員の教育に対する意欲
について

H18

1 7 .2%H19

1 8 .6%

4 1 .3%2 5 .8%H20

2 1 .3%3 7 .9%2 8 .2%3 3 .5%2 5 .7%H21

1 1 .5% 3.2%
1 .1%
1 0 .0% 3.1%
0 .6%
9 .2% 2.8%
0 .8%
6 .9%
1.9%

3 2 .6%

4 0 .5%

2 4 .3%

3.0%
H18
研究テーマに対する研究指導について

指導教員と学生のコミュニ
ケーションについて

1 8 .9%8 .9% 3 .6%

2.4%

3 7 .3%3 3 .7%

1 6 .4%

7 .3%3 .0%

H20

3 8 .0%3 3 .0%1 7 .3%

6 .3%3 .6%

H21

4 0 .2%14.2%

3 3 .6%

3 3 .8%

1.8%

18.3%

3 7 .4%

3 0 .4%

H20

20.3%

3 4 .1%3 1 .6%

H21

23.4%

3 7 .2%2 9 .4%H18

3 0 .8%H19

3 1 .7%

3 2 .9%2 1 .0%H20

3 2 .1%3 3 .0%2 0 .3%

3 .8%4 .0%
2 .4%
8 .2% 3 .8%
1 .9%
9 .6% 3 .1%

1 2 .3%2 1 .4%2 7 .8%

5 .7%2 .3%

2 .3% 2 .2%
1 3 .3%1 .0%
1 0 .1% 2 .9%
0 .9%
1 0 .1% 3 .1%
1 .1%
7 .3%1 .7%

3 4 .2%.6%
7 .9% 21.4%

1 8 .9%3 2 .9%3 6 .3%1.9%

1 6 .3%

H19

H21

事務職員の教育に対する学生支援について3 2 .3%

H19

H18
一般の教員の教育・研究指導について

3 3 .4%H18

1 9 .3%2 6 .5%H19

1 8 .6%

2 8 .9%2 7 .4%

1 3 .6%

6 .9% 4 .6%

H20

1 9 .5%

2 9 .1%

2 6 .1%

1 4 .0%6 .8% 4 .5%

H21
非常に満足

2 4 .9%満足

2 4 .5%

3 0 .6%
やや満足

やや不満－ 112 －

1 4 .1%

2 4 .5%
不満

非常に不満

9 .1%

1 1 .5%6 .4%

5 .4%3 .1%

６．福利・厚生
福利・厚生に関する項目は、「学生相談、セクハ

る学生生活支援」は平成 18 年度「やや満足」以上

ラ相談など、相談できる環境について」の「ややの回答が 73.1％であったが、平成 21 年度には満足」以上の回答が平均 83.2％を始め、大学の厚82.8％と増加しており、学生生活支援室を主体と生環境及び学生生活に対する支援についての項目

した全学的な学生生活支援の取組みが功を奏してで、満足度が高い。４年間を通じてすべての項目

いる〔図５〕。

で、満足度は微増傾向にある。特に「教職員によ
図５ 福利・厚生について

学生相談、セクハラ相談な
ど相談できる環境について

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境について

H18

1 0 .8 %H19

1 1 .8 %3 1 .0 %4 1 .5 %H20

1 3 .8 %2 9 .6 %3 9 .6 %H21

1 6 .3 %2 7 .9 %2 .8 %
1 2 .2 % 4 .1 %2 .1 %
1 0 .4 % 3 .2 %2 .0 %
1 1 .5 % 3 .6 %2 .3 %
9 .8 % 3 .1 %4 2 .2 %3 0 .8 %3 7 .6 %H18

1 0 .6 %2 3 .7 %3 3 .3 %1 8 .1 %9 .2 % 4 .9 %H19

1 0 .7 %2 6 .2 %2 9 .3 %2 0 .9 %8 .1 % 4 .8 %H20

1 1 .2 %2 7 .7 %H21

3 0 .2 %2 7 .0 %3 0 .3 %1 4 .6 %1 8 .4 %8 .1 % 4 .3 %1 5 .5 %7 .8 % 4 .7 %3 .1 %

大学の学生生活に対する支援について教職員による学生生活支援について

大学の生活環境について

H19

9 .3 %

2 5 .6 %4 0 .3 %H20

1 0 .2 %2 5 .5 %4 1 .1 %H21

1 3 .0 %H18

9 .8 %

H19

1 0 .8 %2 6 .1 %4 2 .0 %H20

1 2 .2 %2 5 .4 %4 1 .6 %2 8 .6 %1 6 .9 %4 .9 %
2 .6 %
1 5 .3 %5 .2 %
2 .3 %
1 3 .5 % 4 .2 %3 8 .4 %H21

1 5 .2 %2 9 .6 %3 8 .0 %2 .8 %
5 .1 %
1 .9 %
4 .5 %
1 4 .7 %1 .5 %
3 .8 %
1 5 .5 %1 .8 %
1 2 .4 % 3 .1 %H18

1 5 .1 %3 2 .5 %3 2 .5 %1 2 .7 %H19

1 5 .8 %3 4 .0 %3 2 .5 %H20

1 7 .5 %3 3 .1 %3 3 .4 %H21

1 9 .9 %非常に満足

1 9 .1 %4 1 .0 %2 2 .3 %3 5 .7 %満足

やや満足

2 .5 %
4 .7 %
1 .5 %
1 1 .7 % 4 .5 %1 .5 %
1 0 .9 % 3 .6 %1 .5 %
9 .9 % 2 .6 %3 0 .3 %

やや不満

不満

非常に不満

７．就職
就職に関する項目は、４年間を通じて回答に大の一層の充実が求められる。
「大学院での教育は役

きな変化はない。
「大学の就職支援は役立ちました

立ちましたか」の項目では、ほぼ変化はなかったか」の項目では、平均 60.8％（進学又は社会人を〔図６〕。

除き再計算）とやや低く、大学院生への就職支援
図６ 就職について
大学の就職支援は役立ちましたか

あなたの就職活動において、大学院での教育は役立ちましたか

非常に役立った

H19

1 0 .3 %1 6 .5 %2 2 .9 %H20

1 0 .9 %1 5 .5 %2 6 .1 %H21

1 0 .2 %1 8 .7 %2 1 .3 %1 4 .0 %1 1 .9 %1 1 .8 %H19

2 1 .6 %2 8 .1 %2 0 .2 %H20

2 1 .8 %2 6 .8 %2 2 .7 %H21

2 2 .0 %2 6 .9 %役立った

やや役立ったやや役立たない－ 113 －

1 9 .2 %役立たない

1 2 .3 %9 .7 %

1 4 .3 %1 0 .8 %9 .5 %

1 5 .2 %9 .0 %

8 .8 %

2 0 .3 %7 .5 % 5 .7 %4 .8 %1 2 .1 %7 .7 % 4 .3 %3 .3 % 1 3 .2 %7 .6 %3 .03%.3 %全く役立たない

1 8 .1 %

進学又は社会人

８．大学全体
大学全体に関する項目は、大学院教育全体に対向を大学院教育に反映させるシステムについて」して「やや満足」以上の回答が平均 89.1％と非常は、平成 18 年度「やや満足」以上の回答が 68.9％に満足度が高いことを始め、具体的な項目についだったが、平成 21 年度は「やや満足」以上の回答ても概ね高い満足度が得られている。大学院でのが 77.4％と満足度が向上し、現在、筑波大学で進研究活動については平均 87.0％、３学期制平均

めている種々取組みは概ね良い方向に向かってい

60.4％と４年間を通してほぼ同様な満足度である。 ると考えられるが、慢心することなく検証と改善を進める必要がある〔図７〕。

その他の項目は、４年間を通じて「やや満足」以
上の回答が微増する傾向にある。特に、「学生の意

図７ 大学全体について

大学の大学院教育は全体としてどうでしたかH18

1 3 .4%H19

1 5 .7%H20

1 7 .8%H21

2 0 .3%

H18
大学の大学院教育を改善しようとする意欲について

4 3 .6%
4 2 .9%3 1 .4%4 2 .0%2 9 .3%4 4 .5%9 .1%

2 6 .9%2 8 .9%

2 .5%
4 .9%
2 .2%
1 6 .3%4 .1%
2 .2%
1 6 .6%4 .5%
1 .7%
1 3 .9% 3 .3%

3 6 .4%

1 8 .1%H19

1 1 .9%3 1 .5%

3 4 .1%H20

1 1 .7%

3 0 .9%3 4 .1%H21

1 5 .9%2 .5% 1 .5%
1 0 .2%
1 .3%
6 .5%2 .3%
0 .9%
7 .6%2 .4%
0 .8%
5 .3%
2 .1%

2 8 .9%3 3 .1%3 2 .1%

3 .1%

学生の意向を大学院教育に反映させるシステムについて

H18

7 .5%

2 2 .5%

3 8 .9%

H19

9 .1%

2 4 .6%

3 7 .0%

H20

9 .4%

2 4 .9%3 7 .5%H21

1 3 .5%

2 8 .8%2 0 .4%

7 .7%
2 .4%
2 1 .0%5 .9%
3 .4%
2 0 .0%4 .8%
1 .8%
1 6 .6%4 .2%

3 5 .1%

2 .1%

大学院の入学試験の実施方法・
内容についてH18

1 0 .9%H19

1 1 .8%3 8 .9%3 6 .6%H20

1 2 .9%3 6 .0%3 8 .5%

H21

大学院生に対する奨学金、ＴＡ･ＲＡ等の経済的支援について

３学期制について

3 8 .9%1 6 .8%3 6 .8%H18

1 3 .9%H19

1 4 .5%

3 3 .2%H20

1 6 .6%

3 1 .5%H21

1 8 .5%

H18

9 .2%

H19

1 0 .7%H20

1 0 .9%H21

あなたの大学院での研究活動について3 4 .1%3 4 .5%

2 9 .8%3 3 .1%2 1 .3%3 0 .5%

2 4 .7%2 5 .1%
2 7 .2%2 4 .7%2 3 .1%H19

2 3 .2%4 1 .0%H20

2 3 .6%

3 9 .2%H21

2 6 .3%

満足－ 114 －

1 0 .2%

1 1 .2%9 .1%

1 2 .5%

9 .9%

9 .8%

9 .7%

2 5 .2%2 4 .0%2 3 .6%

3 7 .7%やや不満

1 0 .5%

1 8 .3%

1 8 .6%

3 7 .5%やや満足

2 0 .5%

1 8 .3%2 3 .2%

H18

非常に満足

4 .7%
3 .9%
2 .9%
1 3 .7%6 .2%
3 .1%
1 1 .6% 4 .8%
2 .7%
1 1 .4% 4 .1%

3 2 .4%2 5 .5%

1 4 .0%1 4 .6%

2 9 .5%

3 2 .9%2 4 .9%1 1 .1% 2 .8%
1 .3%
8 .8% 2 .6%
1 .2%
9 .2% 2 .2%
1 .5%
8 .1%2 .2%

2 4 .0%

不満

非常に不満

1 .7%
9 .2% 3 .4%
1 .3%
6 .8% 3 .7%
1 .8%
8 .4% 3 .4%
1 .6%
7 .5% 2 .9%

９．将来
筑波大学を勧めると答える割合は、後輩に対してが平均 88.7％、親族や子供などに対してが平均答の割合は微増しており、修了生の大学院に対する評価は上昇していると考えられる〔図８〕。

85.8％となっている。４年間を通して肯定的な回
図８ 将来について
H18

2 1 .3%H19

2 3 .4%2.6%
3 4 .4%

7 .7%3.0%

3 0 .9%1.7%

後輩に筑波大学大学院を勧めますか

3 5 .0%H20

2 7 .1%H21

2 9 .3%3 0 .7%

6 .9%2.3%

2 8 .7%

6 .9%2.3%

3 3 .1%

1.9%

1.6%

親族や子供などに筑波大学大学院を勧めますか

大いに勧める３.３

3 5 .9%H18

1 9 .4%3 3 .6%

3 0 .3%H19

2 2 .0%3 1 .8%3 1 .7%H20

2 5 .4%H21

2 7 .6%

勧める

3 0 .5%

3 1 .0%2 6 .6%

3 3 .0%

どちらかといえば勧める

6 .1%
2.3%

2 4 .8%

どちらかといえば勧めない

勧めない

3 .1%
9 .5% 4 .2%
2 .2%
8 .7% 3 .7%
2 .3%
7 .9% 2 .9%
2 .3%
7 .1% 3 .4%

全く勧めない卒後 20 年の卒業生アンケートの結果について(３年間の調査結果)≪調査目的と方法≫
卒業直後の卒業生に対するアンケート調査の結果と併せて、教育の効果の客観的資料とするため、卒後 20 年の卒業生へ筑波大学の教育に関するア

全体に対する評価をたずねるとともに、大学への要望・希望等である。
この調査は平成 19 年度から実施し、平成 21 年
度で 3 回目となることから、これまでの調査結果

ンケート調査を実施した。
調査方法は、例年開催されているホームカミン

をまとめると約 20 年前の筑波大学の特徴と学生

グデーの開催通知と併せて、対象者にアンケートの傾向を垣間見ることができる。また、いくつか調査票を郵送し、返信用封筒にて郵送により回収の項目は卒業直後の卒業生アンケート（平成 18 年した。調査項目は在学当時の一般教養、専門教育、度から実施）と同一項目を採用しており、その点

学習環境、教職員、福利・厚生、課外活動、大学での比較検討が可能である。

≪回答率と回答者の属性≫
アンケート対象者、有効対象者、回答者、回答率は以下のとおりである。〔表Ａ〕れる。平成 21 年度に実施した調査では、住所不明
等で未送付の者と転居先不明等で調査票が戻って

なお、教育組織によっては、在学時の保護者の住所に調査票を送付している場合もあり、調査票きた者が対象者 1,669 名のうち 361 名（21.6％）であった。

を受け取ることができない者が多数いると想定さ
表Ａ

回答者数と回答率

対象者数

有効対象者数回答者

平成 19 年度実施（1 回目）

1,655 名1,317 名

269 名

20.4%

平成 20 年度実施（2 回目）

1,652 名

1,327 名

166 名

12.5%

平成 21 年度実施（3 回目）

1,669 名1,308 名

179 名

13.7%

－ 115 －

回答率
（回答者/有効対象者）

また、回答が得られた卒業生の現在の職業は、のに対し、教員が 25.6%と教育関係者の割合が非企業と回答した者が 37.7%（3 年間の調査結果の平常に高く、回答全体の傾向に影響を与えている可

均値、以下同様に記載）、自営業、医療関係、その〔図Ｂ〕能性がある。

他併せて 24.5%、公務員･法人職員は 15.5%である

現在の職業について

図B
0%

20%

40%

35.7

H19

60%
15.8

27.8

42.6

H20

15.4

3 7 .7

平均値

企業

公務員・法人職員

教員

3.1

25.6

1 5 .5

100%

4.5

23.5

15.3

34.7

Ｈ21

80%

5.1

2 5 .6

7.1

6.2

9.3

6.3

4 .2

自営業（作家、ﾌﾘｰﾗﾝｽﾃﾞｻﾞｲﾅｰを含む）

9.0

医療関係

13.1

7 .2

9 .8

その他

≪調査結果の概要≫
1. 一般教育について
総合科目、体育、関連科目 A・B（学際的な履修）足」を合わせた回答。以下同じ）以上の回答が 66％

については満足度が非常に高く、「やや満足」以であり、専門の教員による指導が、学生の満足度

上（「非常に満足」「満足」「やや満足」を合わせを高めた要因と考えられる。一方、国語と情報処た回答。以下同じ）の回答が 88％～90％。特に体理についてはやや低い値である（「やや満足」以

育に関しては、「満足」以上（「非常に満足」と「満上の回答がそれぞれ 59％、52％）。
〔図１〕

一般教育について （過去３年間の調査結果の平均値）

図１
0%

20%
9.7

総合科目

学際的な履修（関連科目A）

学際的な履修（関連科目B）

80%

4.2

44.3

28.4

4.3

22.5

36.7

16.5

21.9

40.1

23.2

10.9

24.9

非常に満足

28.0

40.2

満足

やや満足

やや不満

9.7

2.2 0.3

8.1

2.5 1.1

6.9

29.3

42.8

16.7

100%

28.4

21.5

国語 2.3

情報処理

60%

49.8

体育

外国語

40%

9.5

14.2

1.8

2.3

5.4

36.4

7.7 1.8 0.3

31.5

10.0 1.3 0.5

不満

非常に不満

2. 専門教育について
専門教育の講義、演習・実習・実験、卒業研究卒業直後のアンケート調査結果においても、専門のいずれについても、満足度が非常に高い（「やや科目･卒業研究については、高い評価が得られてい満足」以上の回答が 90％前後）。〔図２-１〕 なお、るが、それを上回る結果となっている。〔図２－２〕－ 116 －

図2-1 専門教育について （過去３年間の調査結果の平均値）
0%

20%

40%

13.5

専門教育の講義について

60%

51.0

49.2

19.9

専門教育の卒業研究について

22.6

やや満足

やや不満

2.3 0.3

5.9 2.3 0.3

10.8

不満

2.7 1.1

非常に不満

専門教育について （卒業直後のアンケート調査：過去３年間の調査結果の平均値）

図2-2
0%

専門基礎科目の授業について

満足

7.5

21.3

42.9

非常に満足

100%

25.4

21.0

専門教育の演習・実習・実験について

80%

20%

40%

22.2

34.2

31.0

非常に満足

100%

30.9

41.4

15.8

卒業研究など研究室に所属して行ったゼミや研究

80%

35.8

39.4

11.2

専門科目の授業について

60%

満足

やや満足

やや不満

不満

9.8

2.8 0.9

9.0

2.0 0.8

8.1

2.6

1.8

非常に不満

3. 学習環境について
すべての項目において満足度が非常に高く、当97％）。〔図３〕 なお、卒業直後のアンケート結果

時の筑波大学の施設･設備の充実が見て取れるにおいても、学習環境については総じて高い評価（「やや満足」以上の回答が 92％～97％）。特に高が得られている（「やや満足」以上の回答が 80％

い満足度を得ている項目は附属図書館、体育施設～90％）。

である（「やや満足」以上の回答がそれぞれ 96％、

図3 学習環境について （過去３年間の調査結果の平均値）

0%
自分自身で学習できる 環境について

20%

40%

20.5

60%

80%

47.8

100%

23.5

6.1

0.1
2.0

講義、実習、実験など の教育施設・設備・機器等について

21.3

49.6

23.1

4.0

0.3

1.6
附属図書館など 、学習に必要な環境設備や情報提供について

体育館やグラ ン ドなど の体育施設について

非常に満足

32.8

47.0

15.8

3.7 0.3
0.3

35.4

44.1

17.1

2.1 0.4
0.9

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

4. 教職員について
教員の教育に対する意欲、教育方法・技術、学直後のアンケートでも同じ設問があり、満足度は生とのコミュニケーションについては、満足度がほぼ同じである。一方、事務職員の学生対応につ高い（「やや満足」以上の回答が 78～83％）。卒業

いては、今後も改善が必要である。
〔図４-１、４-２〕－ 117 －

図4-1 教職員について （過去３年間の調査結果の平均値）
0%

20%

40%

60%

教員の教育に対する意欲について

9.6

教員の教育に対する方法・技術 について

7.3

36.9

33.6

教員と学生のコミュニケーショ ンについて

9.7

34.4

33.5

事務職員の学生対応について

80%

42.2

3.9

3.0

1.2

16.3

4.4

1.5

16.2

4.5

1.6

31.1

24.9

12.8

40.3

非常に満足

100%

満足

21.9

やや満足

やや不満

5.4

不満

3.5

非常に不満

図4-2 教職員について （卒業直後のアンケート調査：過去３年間の調査結果の平均値）
0%

教員の教育に対する意欲について

20%

40%

15.0

80%

36.4

教員の教育に対する仕方について

11.6

32.6

教員と学生のコミュニケーショ ンについて

12.0

29.8

事務職員の教育に対する学生支 援 について

60%

9.7

31.5

14.8

34.7

17.5

29.5

20.5

やや満足

満足

3.5

1.4

4.1

1.5

4.4

1.6

12.3

35.5

22.8

非常に満足

100%

やや不満

10.6

7.0

非常に不満

不満

5. 福利・厚生について
福利・厚生に関しては、相談環境（学生相談、

ラ相談）、大学の生活環境についての、満足度が顕

セクハラ相談）、学生食堂、書籍部等の厚生環境、

著に高くなっている（「やや満足」以上が 70%～

教職員による学生生活支援、大学の生活環境、す85％）。ＴＸの開通等に伴うつくば地域全体の利便

べての項目で満足度がやや低い（「やや満足」以上性の向上と学生宿舎や街灯等、キャンパス内の生の回答が 61%～65%）。それに対し、卒業直後のア

活環境の向上が要因として考えられる。〔図５-１、ンケート結果では、相談環境（学生相談、セクハ

５-２〕

図5-1 福利･厚生について （過去３年間の調査結果の平均値）
0%

20%

学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境 1.3

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境

大学の生活環境について（宿舎含む）

20.0

5.9

教職員による学生生活支援について 2.9

5.6

40%

60%

80%

43.4

26.8

30.5

16.0

44.4

26.6
非常に満足

28.6

満足

－ 118 －

やや満足

やや不満

100%

25.0

8.0 2.2

25.8

7.5 3.5

26.1

8.0 2.6

23.6

9.9

不満

非常に不満

5.7

図5-2 福利･厚生について （卒業直後のアンケート調査：過去３年間の調査結果の平均値）
0%

20%

学生相談、セクハラ相談など、相談できる環 境

8.3

学生食堂、書籍部などの学生の厚生 環境

9.6

教職員による学生生活支援について

7.3

40%

23.7

80%

45.6

25.2

34.6

やや満足

不満

2.9

5.0

1.6

4.0

1.6

13.3

やや不満

1.8

8.1

21.6

32.3

満足

4.6

21.4

44.0

非常に満足

100%
16.1

32.8

20.5

14.2

大学の生活環境について

60%

非常に不満

6. 課外活動について
学園祭、スポーツ・デー、サークル活動について いては、20 年前も現在も満足度が非常に高く、本学〔図は、高い満足度を示している（「やや満足」以上が におけるサークル活動の充実ぶりが見て取れる。

それぞれ 72％、79％、91％）。これは、卒業直後の ６〕
アンケートでも同様である。特にサークル活動につ図６ 課外活動について （過去３年間の調査結果の平均値）
0%

20%

学園祭について

5.5

スポーツ・デーについて

7.4

40%

60%

29.7

80%

37.0

29.7

100%

20.5

42.2

5.5

15.4

1.6

4.3 1.1
0.8

18.7

サークル活動などの課外活動について

43.2

非常に満足

満足

28.7

やや満足

やや不満

不満

8.0

0.6

非常に不満

7. 大学全体について
本学の教育全体について尋ねた項目は、満足度ているものの、現在行われている種々の取組みにが非常に高い（「やや満足」以上の回答が 92％、
「満

ついての検証と学生への適切なフィードバックが足」以上の回答が 70％）。これは、卒業直後のア必要であろう。３学期制については、卒業直後のンケートでも同様である。確かに、教育を改善しアンケートに比べて満足度が高い。〔図７-１、７－ようとする姿勢、学生の意向を反映するシステム２に関しては、20 年前に比べ若干、満足度は上がっ
図7-1 大学全体 （過去３年間の調査結果の平均値）
0%

20%

40%

60%

80%

100%
1.3

6.9

学生の意向を教育に反映させるシステム

5.4

筑波大学の３学期制について

8.4

41.7

10.5

34.9

教職などの免許・資格取得について

5.4

2.1

11.9

6.5

1.6

17.3

5.0

1.3

28.2

34.5

24.3

29.9
30.9

0.6

2.6 1.4

16.2

35.7

37.1

筑波大学の教育を改善しようとする姿勢

6.6

22.1

54.3

15.2

筑波大学の教育は全体としてどうでしたか

1.6
筑波大学のクラス制度について

31.4

40.9

14.3

非常に満足

満足

－ 119 －

やや満足

やや不満

不満

10.4

非常に不満

1.2

図7-2

大学全体 （卒業直後のアンケート調査：過去３年間の調査結果の平均値）
0%

大学の教育は全体としてどうでしたか

20%
12.8

大学の教育を改善しようとする意欲について

8.5

学生の意向を教育に反映させるシステムについて

7.0

3学期制について

6.5

教職などの資格取得について

9.6

クラス制度について

40%

60%

44.1

80%
32.7

28.1

36.7

23.4
19.2

23.4

23.4

21.5

18.0

37.1

14.2

満足

36.5

やや満足

やや不満

4.6

2.0

5.9

3.0

19.1
21.0

28.7

非常に満足

7.8 1.8 0.7
20.0

37.3

13.7

100%

7.6
13.1

不満

5.3

3.3
2.2

非常に不満

8. 大学への要望や印象について
大学への要望や印象について、複数回答を可とにつける教育の充実」と「学問に対する取組み方

して回答を得た。教育充実の要望が高いのは、上法を身につける教育の充実」という順であった。

位から「コミュニケーション能力を身につける教

社会からの意見として、今後の筑波大学の教育を育の充実」、「物事を総合的に判断する能力を身に考える上での参考としたい。〔図８-１〕

つける教育の充実」、その次に「専門的な知識を身図８-1 筑波大学の教育において充実すべき項目 （過去３年間の調査結果の合計件数）
（件）

0

50

100

学問に対する取組み方法を身につける教育の充実

150

200

250

300

222

専門的な知識を身につける教育の充実

235

社会人になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実

144

コミュニケーション能力を身につける教育の充実

278

広く教養を身につける教育の充実

145

物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実

273

学習だけにとどまらず、サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実

173

各種の免許や資格等を取得する教育の充実

114

最後に、本学への入学を周囲の者に勧めるかとると 93％となり、回答者の殆どが概ね現在の本学の問いに対しては「大いに勧める」または「勧め〔図８に好意的な印象を持つことが示されている。

る」が 64％、「どちらかといえば勧める」を加え２〕－ 120 －

図８-２ 大学への要望や印象について （過去３年間の調査結果の平均値）
0%

あなたは、周囲の方々に筑波大学への入学を勧めますか。

大いに勧める

３.４
Ⅰ

20%

40%

23.0

勧める

60%

41.4

どちらかといえば勧める

どちらかといえば勧めない

80%

100%

28.8

5.2 0.3
1.3

勧めない

全く勧めない平成 21 年度大学院入学生アンケートの結果について調査の実施概要
本学の平成 21 年度大学院入学者に対して、本にアンケート票を配布して各支援室で回収した学への志望理由、入学までの満足度、学習・研究（1,894 人／78.4％）ことと異なるため、かなり

環境、教職員、福利・厚生、大学全体への重要度の減少となった。また、大学院生活を数カ月行っなど 37 項目にわたるアンケート調査を、平成 21

たと思われるアンケート結果が、授業関係や教職

年 6 月 8 日～6 月 29 日の期間に平成 20 年度に引員の学生生活支援の重要度が低下として現れていき続き行った。

るように思われる。調査時期や方法を同じにする

その回答率は 56.0％（2,441 人/1,366 人）であり、平成 20 年度が新入生オリエンテーションの際Ⅱことが必要かもしれない。
以下に全体の概要を示す。

調査結果の概要
本学を志望するにあたって役立った情報源

大学院入学前の所属等について
本学からの入学が他大学（院）からの入学者の本学の大学院志望を決める際に最も役立った情ほぼ２倍であり、社会人の割合も含めて平成 20 年

報源は、平成 20 年度と同様に本学の在学生・修了

度とほとんと変化が認められなかった。また、大生 31.7％（28.9％）、本学ホームページ 25.0％

学院の研究分野と卒業論文の分野について、（25.1％）、
本学教員 18.3％（22.2％）の 3 つ 75.0％

67.7％（平成 20 年度 68.4％；以下同様に記載）（76.2％）であり、パンフレットは 7.6％（7.4％）

が関連のある分野であり、全く異なる分野の場合とかなり小さい。

が３割余程度という傾向はほとんど変わってはいない。

入学までの情報提供、入学試験、合格後の手続きに関する満足度本学大学院への志望理由と情報取得方法等につい入学試験の実施方法・内容が 85.2％（88.9％）と高い満足度を示しているが、大学院からの情報て
志望理由の優先項目は平成 20 年度と同様な傾提供が 77.4％（79.8％）、合格後の手続きや学生

向で、研究領域・教育内容・希望分野が 40.0％

宿舎への入居等についての大学院からの支援が（44.2％）と最優先され、指導教員の資質・能力・69.3％（70.3％）と満足度が平成 20 年度と同様に研究室の雰囲気が 27.1％（25.4％）、教育・研究

低い傾向にあり、実情把握と改善策の策定が求め

施設が 13.3％（12.6％）と、教育・研究体制がられる。

80.4％（82.2％）と最も大きな要因として挙げられる。

－ 121 －

福利厚生の重要性

学習・研究環境の重要性
自分で学習・研究できる環境、教育施設・設備・福利厚生に関する項目は、研究環境や教員の姿

機器等、附属図書館等の情報提供、研究テーマ選

勢に対する期待ほど重視されてはいないものの、択の自由度、研究室及び研究内容に関する情報提重要度が 80％後半から 90％前半といずれの項目

供、研究室で行うゼミや研究は、いずれも平成 20

でも高く、無視できない側面を持っている。ただ、年度と同様に 95％強の非常に高い重要度の項目で教職員による学生生活支援に対する重要度がある。一方、授業科目に関する項目は、80％後半

78.0％（84.7％）とかなり低くなっており、これ（90％前半）と重要度が低下しており、これは本も本調査をすでに大学院生活を開始した 6 月に行調査をすでに授業を開始した 6 月に行った結果をった結果を反映していると思われる。

反映していると思われる。なお、授業環境に対す大学全体についてる学生の重要度意識が変化することから、これら

学生意向反映システムや経済支援はともに、平の整備を進めることが学生評価を左右する可能性

成 20 年度と同様、約 94％と 9 割を超えて重視さを示唆している。

れており、改善へ向けての今後の施策が大学院評
価を左右すると考えられる。

教員の意欲や指導の重要性
指導教員や一般教員の持つ教育への意欲、実際の指導、学生とのコミュニケーション等、教員の大学院への入学者を対象としたアンケート調査

あり方に対する重要度は平成 20 年度と同様には、平成 20 年度が初めてであったが、継続して平

90％を超えて総じて高く、特に指導教員の意欲、成 21 年度も実施した。このような入学時と先行実研究指導、学生とのコミュニケーションを「非常施している修了時のアンケート結果を精査して、に重要」と考える学生が 50％超と高く、学生から大学院学生の意識・意向の変化について把握・分の期待と評価は、第一に教員の姿勢そのものにか析を行なうことにより、本学の大学院教育実質化

かっていることを再認識させている。

に向けての貴重な示唆を得ることが期待される。

【1】【2】入学した研究科・専攻はどちら
ですか。

所属研究科

入学者数

回答率

教育研究科

110

53

48.2%

人文社会科学研究科

168

76

45.2%

ビジネス科学研究科

159

36

22.6%

数理物質科学研究科

347

246

70.9%

システム情報工学研究科

572

300

52.4%

生命環境科学研究科

427

230

53.9%

人間総合科学研究科

611

390

63.8%

図書館情報メディア研究科

47

30

63.8%

研究科不明分05

計【3】あなたの性別等を教えてください。

回答数

24 41

【3】あなたの性別等を教えてください。
男（外国人留学生）

8 .4% 6 .4% 7 .5% 6 .7%

女（外国人留学生）－ 122 －

1 366

5 1 .3%

男（社会人）

女（社会人）

56.0%

1 9 .7%

男（一般）

女（一般）

0.7%

【4】今回、筑波大学大学院に入学する
前の所属を一つ選んでください。

40.9%

22.1%

8.1% 4.0% 4.7%

17.2%

筑波大学の学群・学類

他大学の学士課程

筑波大学の大学院

他大学の大学院

筑波大学の研究生

他大学の研究生

社会人

その他

30.2%

【5】大学院の研究分野と卒業論文の分野について一つ選んでください。

32.3%

37.5%

全く同じ

ほぼ同じ

全く異なる

1.4%

【6】筑波大学大学院を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

40.0%

2.3%

27.1%

13.3%

0.6%
4.3%

0.4%
2.3% 7.0%

3.6%
4.5%

【7】筑波大学大学院を志望した理由として、二番目にあてはまると思われる項
目を１つ選んでください。

25.3%

25.7%

19.1%

1.0%
5.9%

0.6%
5.0%

9.0%

4.0%
研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすい
その他【8】筑波大学大学院志望を決める上で最も役立った情報源を一つ選んでくださ 3.9%3.7%
い。
【9】筑波大学大学院志望を決める上で二番目に役立った情報源を一つ選んでください。
【10】筑波大学大学院志望を決める上で三番目に役立った情報源を一つ選んでください。

25.0%

7.3%

9.2%

8.0%

9.2%

1.8%

19.3%

6.6%

14.9%

16.1%

20.8%

4.4%

8.6%

7.6%

9.1%

6.5%

31.7%

18.3%

16.8%

6.1%

36.7%

8.4%

研究科パンフレット

専攻パンフレット

筑波大学ホームページ

筑波大学ホームページ以外のインターネット上の情報

筑波大学大学院教員からの情報

筑波大学大学院在学生・修了生からの情報

その他

特になし

《入学まで》【11】志望決定のための大学院からの
情報提供

10.5%

31.5%

5.3%

15.3%

35.4%

2.0%

【12】大学院の入学試験の実施方法・
内容

14.1%

40.3%

9.3%

30.8%

3.9%
1.6%

【13】合格後の手続きや学生宿舎入居等についての大学院からの支援

8.8%

27.8%

32.7%

19.1%

7.6%
4.1%

非常に満足

満足

－ 123 －

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

《学習・研究環境》
1.2%【14】自分自身で学習・研究できる環境

59.7%

0.3%
6.5%

32.1%

0.1%
1.3% 0.5%【15】教育施設・設備・機器等

48.5%

39.2%

10.4%
0.1%
0.4%

【16】附属図書館など、学習に必要な情
報提供

52.6%

34.5%

10.5% 1.8%
0.2%
0.7%

【17】研究テーマ選択の自由度

31.2%

40.9%

22.3%

4.7%
0.3%
0.7%

【18】研究室および研究内容に関する
情報の提供

40.7%

38.9%

16.6%

3.1%
0.1%

【19】専門科目の授業内容

28.8%

33.9%

24.9%

8.9% 2.4%
1.1%【20】授業計画（シラバスの内容）

20.1%

29.8%

33.2%

3.2%

11.9%

1.7%

【21】自分で受講したい授業科目の提
供

27.3%

36.1%

1.6%
8.7%

25.5%

0.7%
2.1%

【22】授業における適切な受講人数や
指導体制

25.3%

35.0%

26.2%

10.9%
0.4%
0.6%

50.2%

【23】研究室で行うゼミや研究

33.7%

13.0%

2.1%
0.4%

非常に重要

重要

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

《教職員》
0.1%

【24】指導教員の教育に対する意欲

8.9%
1.3%
0.0%

33.0%

56.7%

0.5%

【25】一般の教員の教育に対する意欲

33.6%

42.0%

18.8%

4.7%
0.4%

【26】研究テーマに対する研究指導

61.9%

0.0%
6.9%
1.0%
0.1%

30.2%

1.0%

【27】一般の教員の教育指導

26.2%

42.2%

5.8%

24.7%

0.1%
0.4%

【28】指導教員と学生のコミュニケーショ
ン

53.2%

34.0%

10.4% 1.8%
0.2%
0.7%

【29】教職員の教育に対する学生支援

31.7%

39.4%

23.9%

4.3%
0.0%

非常に重要

重要

やや重要

－ 124 －

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない《福利・厚生》【30】学生相談、セクハラ相談など相談
できる環境

2.4%
33.4%

20.6%

32.4%

10.2%
1.0%
1.0%

【31】学生食堂、書籍部などの学生の厚
生環境

36.0%

21.7%

34.1%

6.6%
0.6%
2.0%

【32】大学の学生生活に対する支援

27.1%

27.8%

34.0%

8.5%
0.5%

【33】教職員による学生生活支援

15.9%

34.2%

27.9%

16.5%

4.4%
1.2%
1.1%

【34】大学の生活環境

31.3%

24.7%

37.4%

4.7%
0.7%

【35】大学による就職支援

40.4%

16.3%

32.3%

7.3% 2.2%
1.5%

非常に重要

重要

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない《大学全体》
0.8%【36】学生の意向を大学院教育に反映させるシステム

39.1%

33.1%

21.4%

5.3%
0.3%
1.3%

【37】大学院生に対する奨学金、ＴＡ・Ｒ
Ａ等の経済的支援

54.6%

14.2%

3.7%
0.4%

非常に重要

３.５

25.7%

重要

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

平成 21 年度総合科目アンケート結果について

筑波大学の教養教育の柱である「総合科目」を講学生から高い評価が得られている。

受講した全学生を対象にした授業評価アンケート

なお、各学期の(2) 学生の総体的満足度上位 10を全講義科目に対して実施した。平成 21 年度に実科目のうち、平成 20 年度から平成 21 年度に総体施した１学期から３学期のアンケート結果は以下

的満足度の顕著な向上が見られた 2 科目のオーガのとおりである。さらに、ナイザー教員に授業改善に向けた取組みについて、(1) 設問別満足度

執筆を依頼した。
本報告書の第４章に掲載しているので、ご一読(2) 学生の総体的満足度上位 10 科目

いただきたい。

について学期毎の集計結果を示した。
設問別満足度において、平成 20 年度と同様に受－ 125 －

平成21年度第1学期開設総合科目
マークシート方式による「学生による授業評価アンケート」
対象科目 ： 55科目 ・ 対象人数 ： 7,078人
実施科目 ： 55科目 ・ 回答人数 ： 5,213人 ／ 当日出席者5,356人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[ １ ] 大いにそう思う[ ２ ]そう思う[ ３ ] そうは思わない[ ４ ]全くそうは思わない
2.7%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。
18.8%

61.3%

17.2%

1.0%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われて
いた。

27.5%

62.8%

8.7%
2.1%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

20.8%

60.5%

16.6%
3.1%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

15.2%

59.2%

22.4%
1.8%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、スラ
イド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

29.1%

56.6%

12.5%
1.4%

【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

27.9%

58.8%

11.9%
2.6%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

25.5%

54.7%

17.2%
2.4%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるもの
であった

24.3%

57.6%

15.7%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

24.8%

56.0%

17.2%

2.0%

【13】 この授業の進行速度は適切であった。

[１] 速すぎ た[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎ た

4.6%

20.0%

[３] 適切であった
2.6%

72.7%
0.2%

【14】 この授業の受講者数は適切であった。

10.1%[１] 多すぎ た[３] 適切であった[５] 少な すぎた[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた

27.0%

60.4%

2.3%

0.2%

[１] 内容に興味があるから[２] 専門科目の理解に役立ちそうだから[３] 単位がとりやすそうだから[４] 授業内容の評判がいいから[５] 先生の評判がいいから[６] 友人が受講するから[７] その他【15】 この授業を受講することに決めた一番の理由は
何ですか？

0.4%
68.0%

9.7%

10.2%

5 . 8%
3.8% 2 . 1%

－ 126 －

平成21年度第2学期開設総合科目
マークシート方式による「学生による授業評価アンケート」
対象科目 ： 54科目 ・ 対象人数 ： 6,595人
実施科目 ： 54科目 ・ 回答人数 ： 4,467人 ／ 当日出席者4,877人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１ ]大いにそう思う[２]そう思う[３ ]そうは思わない[４]全くそうは思わない
2.1%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。
15.9%

63.6%

18.4%

1.2%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われて
いた。

7.5%

65.4%

26.0%

1.2%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

10.8%

64.9%

23.1%

2.2%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

18.5%

62.1%

17.2%

1.0%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、スラ
イド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

9.8%

57.7%

31.4%

0.9%

【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

7.4%

60.5%

31.2%

2.0%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

25.7%

56.7%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるもの
であった

25.1%

60.5%

15.7%
1.8%
12.5%
2.0%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

【13】 この授業の進行速度は適切であった。

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎ た

19.7%

5.5%

13.4%

59.8%

24.9%

[３] 適切であった
2.6%

72.1%
0.1%

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少な すぎた【14】 この授業の受講者数は適切であった。

9.3%

27.0%

[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた
2.7%
60.5%
0.5%

[１] 内容に興味があるから[２] 専門科目の理解に役立ちそうだから[３] 単位がとり やすそうだから[４] 授業内容の評判がいいから[５] 先生の評判がいいから[６] 友人が受講するから[７] その他【15】 この授業を受講することに決めた一番の理由は
何ですか？

0.5%
66.1%

9.6%

11.5%

4.5% 5 . 3%

2 . 4%－ 127 －

平成21年度第3学期開設総合科目
マークシート方式による「学生による授業評価アンケート」
対象科目 ： 47科目 ・ 対象人数 ： 5,896人
実施科目 ： 47科目 ・ 回答人数 ： 3,600人 ／ 当日出席者3,853人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１ ]大いにそう思う[２]そう思う[３ ]そうは思わない[４]全くそうは思わない
1.9%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。
13.4%

63.6%

21.1%

0.6%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われて
いた。

5.6%

62.4%

31.3%

1.5%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

10.3%

60.2%

27.9%

2.0%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

15.8%

63.2%

19.0%

1.3%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、スラ
イド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

11.1%

55.6%

31.9%

0.9%

【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

8.2%

57.5%

33.4%

1.7%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

28.7%

56.7%

12.9%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるもの
であった

29.1%

58.3%

11.0%

1.6%

1.6%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

【13】 この授業の進行速度は適切であった。

5.7%

12.8%

58.9%

26.6%

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎ た

18.6%[３] 適切であった
2.2%

73.4%
0.1%

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少な すぎた【14】 この授業の受講者数は適切であった。

8.7%

26.2%

[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた
2.9%
61.7%
0.5%

[１] 内容に興味があるから[２] 専門科目の理解に役立ちそうだから[３] 単位がとり やすそうだから[４] 授業内容の評判がいいから[５] 先生の評判がいいから[６] 友人が受講するから[７] その他【15】 この授業を受講することに決めた一番の理由は
何ですか？

0.4%
66.6%

8.8%

12.4%

4.2% 5 . 3%

2 . 4%－ 128 －

（1）設問別満足度
20年度

設問

21年度

1学期

2学期

3学期

1学期

2学期

3学期

4 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

80.7%

80.1%

82.7%

80.1%

82.0%

84.7%

5 この授業はシラバスに沿って計画的に行われていた。

91.4%

92.1%

91.4%

90.3%

91.4%

93.7%

6 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

80.5%

84.8%

87.3%

81.3%

88.0%

88.1%

7 この授業の内容はよく理解できた。

75.5%

78.1%

80.7%

74.4%

79.3%

82.2%

この授業における教材・資料の提示（板書、スライド、OHP、ビデ
8 オ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

85.6%

87.2%

88.9%

85.7%

89.1%

87.5%

9 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

85.5%

89.0%

90.4%

86.7%

91.7%

90.9%

79.3%

81.3%

83.4%

80.2%

82.4%

85.4%

81.2%

83.4%

85.1%

81.9%

85.6%

87.4%

75.8%

80.2%

84.0%

80.8%

84.7%

85.5%

13 この授業の進行速度は適切であった。

72.2%

69.9%

68.4%

72.7%

72.1%

73.4%

14 この授業の受講者数は適切であった。

61.1%

59.8%

63.0%

60.4%

60.5%

61.7%

79.0%

80.5%

82.3%

79.5%

82.4%

83.7%

10

この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

11 私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。
12

この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

平均（2）学生の総体的満足度上位 10 科目
有効回答数 50 人以上の科目対象。設問 7 及び設問 9～11 の肯定的回答の平均占有率が高い順。
１学期
順位

科目名

開設母体

20年度

21年度

履修者

1

臨床感覚器学

医学

91.0%

98.5%

106

2

地域を創るスポーツ・デザインプロデュースI

体育

96.5%

98.0%

65

3

経済学入門I

社会工学

93.2%

97.0%

155

4

安全衛生と化学物質

環境安全
管理室

89.2%

95.7%

135

5

健康・スポーツ科学研究の現状（１）

体育

－

95.0%

82

6

自閉・軽度発達障害の世界

障害科学

－

94.6%

105

6

性と生殖の看護学

看護

94.6%

94.6%

189

8

フィールドに学ぶ食と緑I～食料生産と緑資源育成～

生物資源

88.2%

91.0%

59

9

筑波大学特別講義－大学と学問－

教養教育
推進室

85.2%

90.0%

443

10

人とロボット

工学システム

88.4%

89.9%

117

※平成 20 年度第１学期に満足度上位 10 科目となった科目はセルを網掛けとしている。

－ 129 －

２学期
順位

科目名

開設母体

20年度

21年度

履修者

1

頭頸部疾患入門

医学(83.5%)

97.5%

78

2

生と死を考える－緩和医療と臨床倫理

医学

99.2%

97.2%

119

3

セルフ・ヘルス・ケア

看護

87.5%

96.0%

271

4

生活習慣病：胎児、小児から成人まで

医学

-

94.6%

75

5

共生キャンパスとボランティア－障害学生とともに学ぶ－

障害学生
支援室

(92.7%)

93.6%

82

6

２１世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割－２

応用理工

86.0%

92.9%

85

7

健康・スポーツ科学研究の現状（２）

体育

-

92.6%

84

7

卒業生によるオムニバス講座２００９（社会人としていかに生きるか）

総合科目
編成委員会

89.3%

92.6%

316

9

知的財産のしくみ（特許編）

知識情報

81.4%

92.5%

104

10

スポーツ技術を人文社会科学から考える

体育

-

92.4%

119

※平成 20 年度第２学期に満足度上位 10 科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数 50 人未満の科目の満足度を表す。

３学期
順位

科目名

開設母体

20年度

21年度

履修者

1

キャリアデザインI－未来の自分－

キャリア支援室

99.6%

97.5%

187

2

睡眠学概論

医学

84.5%

96.1%

141

3

共生キャンパスとボランティア－障害学生とともに学ぶ－

障害学生支援室(94.6%)

95.9%

124

4

皮膚に詳しくなる－健康で美しいお肌に－

医学

97.0%

95.2%

324

5

２１世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割－３

応用理工

86.1%

93.9%

92

6

健康・スポーツ科学研究の現状（３）

体育

-

93.3%

114

7

沙漠

生物資源

88.8%

92.3%

182

8

スポーツ科学最前線III－応用編－

体育

92.9%

92.0%

339

9

ライフスパンから見た障害者支援

障害科学

-

91.7%

68

10

スポーツ技術を自然科学から考える

体育

-

90.2%

146

※平成 20 年度第３学期に満足度上位 10 科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数 50 人未満の科目の満足度を表す。

－ 130 －

３.６

平成 21 年度 TWINS による共通科目について

平成 20 年度に引き続き、平成 21 年度も TWINSにフィードバックし、授業改善に役立てている。

により下記の「標準アンケートシート」に基づい

回答率は、（１）～（３）に表記するようにかなりて、共通科目の「授業評価アンケート」を実施し低いが、マークシート方式と併用することで、記た。特に、TWINS では、双方向的な記述が可能で述部分を補完できていると思われる。

ある。それらの意見を含めた結果は、授業担当者【標準アンケートシート】「平成 21 年度 第 1 学期授業評価アンケート（ 科目名 ）」１． 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
２．この授業の内容はよく理解できた。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
３．私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
４．良かった点があれば記入してください。
（記述式 各 50 文字以内）・・
５．改善してほしい点があれば記入してください。（記述式 各 50 文字以内）
・・－ 131 －【TWINS 方式による対象科目とアンケートの回答について】（１）１学期の回答結果
対象科目数

履修者数

回答数

回答率

総合科目

55

7,073

573

8.1

体

育

163

5,728

387

6.8

外 国 語

403

11,057

982

8.9

芸

術

9

267

18

6.7

国

語

19

554

73

13.2

情報処理

42

2,648

599

22.6

教職科目

93

8,224

285

3.5

計

784

35,551

2,917

8.2

対象科目数

履修者数

総合科目

54

6,598

418

6.3

体

育

180

5,638

343

6.1

外 国 語

495

11,157589

5.3（２）２学期の回答結果
回答数

回答率

芸

術

8

189

7

3.7

国

語

21

668

48

7.2

情報処理

25

1,307

305

23.3

教職科目

90

7,326

328

4.5

計

873

32,883

2,038

6.2

対象科目数

履修者数

総合科目

47

5,893

126

2.1

体

育

177

5,553

195

3.5

外 国 語

491

11,159242

2.2（３）３学期の回答結果※情報処理は実施せず
回答数

回答率

芸

術

7

168

3

1.8

国

語

19

646

14

2.2

情報処理

（ 2）

（ 43）

-

-

教職科目

89

6,776

131

1.9

計

830

30,195711

2.4－ 132 －

３.７

平成 21 年度ステークホルダー調査の結果について

Ⅰ．調査の概要
４．調査方法

１．調査目的
ＯＢ･ＯＧ懇談会参加企業の方にステークホル

３．の企業の担当者に直接調査票を手渡した。

ダー調査（企業アンケート）を実施し、教育改善

回答は返信用封筒による郵送により回収を行っに資する社会からの意見聴取を行う。

た。

２．実施期間５．調査票回収状況

平成 22 年 1 月 12 日～14 日、25 日～27 日、2 月

197,

有効回答数

115

（回答率

58.4%）

1 日･2 日（計 8 日間） 調査票配布
平成 22 年 2 月 19 日

配布数

調査票郵送締切

３．調査対象企業
平成 21 年度ＯＢ･ＯＧ懇談会参加企業
Ⅱ．調査結果
１．回答者属性
回答者の社会人となってからの年数は、「1～5

回答者の現在の立場は、「人事担当者」が 61．7％

年」が 32．2％で最も多く、次いで「11～15 年」

で最も多く、次いで「係長･部課長等役職者」がの 18．3％となっている（表 1-1）。

16．5％となっている（表 1-2）。
表 1-2 現在の立場

表 1-1 社会人経験

回答数

％

人事担当者

71

61.7

17.4

人事担当責任者

9

7.8

21

18.3

一般社員(人事担当以外)

15

13.0

16～20 年

1513.0

係長･部課長等役職者

19

16.5

21～30 年

16

13.9

役員

1

0.9

30 年以上

6

5.2

その他

0

0.0

合計

115

100.0

合計

115

100.0

回答数

％

1～5 年

37

32.2

6～10 年20

11～15 年

社会人経験とのクロスでみると、比較的若い人
事担当者の回答が多く、社会人年数が「1～10 年」
表 1-3（表 1-3）。

社会人経験と現在の立場のクロス

回答数
％
回答数
6～10年
％
回答数
11～15年％
回答数
16～20年％
回答数
21年～30年
％
回答数
30年以上
％
回答数
合計
％
1～5年

社
会
人
年
数

の「人事担当者」の回答が 35．6％を占めている

一般社員
係長･部課長等
人事担当者 人事担当責任者 （人事担当以外）
役職者
25
0
12
0
21.7
0.0
10.4
0.0
16
1
2
1
13.9
0.9
1.7
0.9
17
1
1
2
14.8
0.9
0.9
1.7
4
4
0
6
3.5
3.5
0.0
5.2
5
2
0
9
4.3
1.7
0.0
7.8
4
1
0
1
3.5
0.9
0.0
0.9
71
9
15
19
61.7
7.8
13.0
16.5

－ 133 －

役員

合計
0
0.0
0
0.0
0
0.0
1
0.9
0
0.0
0
0.0
1
0.9

37
32.2
20
17.4
21
18.3
15
13.0
16
13.9
6
5.2
115
100.0

回答者のうち、「本学卒業生もしくは大学院修了

本学に限定せず、大学卒業生･大学院修了生の社

生の者」は 28.7％、それ以外の者は 70.4％であっ

会人としての能力と成長には、大学・大学院でのた（表 1-4）。

教育が役立っているかという設問に対しては、「少し役立っている」が 53.9％で最も多く、次いで「非常に役立っている」が 21.7％となっている（表表 1-4 出身

3-2）。

回答数

％

33

28.7

81
1
115

70.4
0.9
100.0

本学卒業生もしくは大学院修了生
それ以外
不明
合計

表 3-2 大学・大学院教育の有用性
回答数％

非常に役立っている

25

21.7

少し役立っている

62

53.9

２．採用状況

あまり役立っていない

12

10.4

「本学卒業生･大学院修了生の雇用人数」は、1

全く役立っていない

0

0.0～4 名が 32．2％で最も多く、次いで 20 名以上の

わからない

16

13.9

合計

115

100.0

27．0％となっている（表 2-1）。

なお、役立っている点に関する自由記述では、

表 2-1 雇用人数
回答数％

「論理的な考え方」「専門分野における知識」とい0 名（していない）

1

0.9

う回答が多く、次いで「コミュニケーション能力」

1～4 名

37

32.2

「幅広い知識（一般教養）」「ＰＣスキル」であっ5～10 名

24

20.9

た。

11～20 名14

12.2

20 名以上

31

27.0

わからない

8

7.0

合計

115

100.0

４．筑波大学への要望･希望
筑波大学への要望･希望について、複数回答を可として回答を得た。本学の学群・大学院学生に在学中に身につけて欲しいことについては、「コミュ
ニケーション能力」という回答が最も多く、次い

３．大学卒業生・大学院修了生の評価や能力
本学に限定せず、近年採用した大学卒業生･大学院修了生が社会人として働く上での十分な能力を身につけていたかという設問に対しては、「少し身につけていた」が 58.3％で最も多く、次いで「十分身につけていた」が 19.1％となっている（表3-1）。

で「企画力・問題解決能力」「勤勉・努力･労働意
欲」であった（図 4-1）。
筑波大学の学群･大学院教育において、特に充実すべきとの要望があった項目は、「コミュニケーシ
ョン能力を身につける教育の充実」という回答が最も多く、次いで「学習だけにとどまらず、サー
クル活動･社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実」「物事を総合的に判断する能力を身につけ

表 3-1 働く上での能力る教育の充実」「企画力・問題解決能力を身につけ

回答数％

十分身につけていた

22

19.1

少し身につけていた

67

58.3

あまり身につけていなかった

13

11.3

全く身につけていなかった

1

0.9

わからない

12

10.4

合計

115

100.0

る教育の充実」という回答が多かった（図 4-2）。
これは、項目 4-1“在学中に身につけて欲しいスキル”とも重なる結果となった。

－ 134 －

※複数回答可
（件数）

0

20

40

60

80

100

44
48

専門分野の知識
幅広い知識（教養など）

14

情報処理技術

23

語学力

99

コミュニケーション能力

11

実務能力（記録･資料作成など）

60

企画力･問題解決能力

27

管理能力･リーダーシップ

60

勤勉･努力･労働意欲

29

健康･体力
その他

120

7

図 4-1 学生に身につけて欲しいスキル※複数回答可
（件数）

0

10

20

30

40

50

60

70

80

22

学問に対する取組み方法を身につける教育の充実

25

専門的な知識を身につける教育の充実

13

社会人になったときに、すぐに役に立つ知識･技術･技能を身につける教育の充実

68

コミュニケーショ ン能力を身につける教育の充実

24

広く教養を身につける教育の充実

63

物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実

59

企画力･問題解決能力を身につける教育の充実

64

学習だけにとどまらず、サークル活動･社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
各種の免許や資格等を取得する教育の充実

1

その他

2

図 4-2 筑波大学で充実すべき項目
今の筑波大学の印象を尋ねた項目では、「研究活

は“研究”のイメージが強い大学であるというこ動が盛んである」「研究環境が充実している」といとが言える。また、近年力を入れている教養教育

う回答が最も多く、次いで「高い専門教育を行っや国際交流に関しての印象は薄く、一層の外部へている」「国内有数の大学である」という回答が並のＰＲが必要であると考えられる。

んだ。（図 4-3）。外部からの評価では、筑波大学※複数回答可
（件数）

0

10

20

30

40

50

60

70

80

研究活動が盛んである

79

研究環境が充実している

78
33

国際交流に力を入れている

21

教養教育が充実している

48

高い専門教育を行っている

37

体育･スポーツ活動が盛んである
芸術活動が盛んである

541

国内有数の大学である
知られていない6

有名人が多い4

図 4-3 筑波大学の印象－ 135 －

90

５．自由回答

格教育を行って欲しいと考えます。期待しており・周囲の研究所等を生かせる教育ができればよい

ます。

かと思う。
（地域の特色を生かせればと思うので）

・いつも採用活動ではお世話になっています。こ・研究室に所属してひとつの事をきちんと研究すの手のアンケートは各大学からいただいていまることを体験することによって物事に対して真

すが、ＯＢ･ＯＧは一様ならず。毎回回答に苦慮

摯に取り組む姿勢を養うとともに、研究室内のメしています。正直、どの大学にも同じ回答をせざ

ンバーとの討論や発表を通じてコミュニケーシ

るを得ません。また、７．の設問は、○印をつけョン能力を十分に育ててほしい。

ていないものの一部は「不要」ではなく大学卒業

・大学教育では、教養及び専門分野を充分に身に生として備えているものもあります。備えていな付けさせる必要性があることは言うまでもござければすべて身につけてもらいたいです。

いませんが、学生が社会に巣立ってからも、戸惑・良くも悪くも、つくばという独特な環境の中だ

いを感じないようにキャリア教育にももっと強けで 4～6 年学習･生活する事が学生に大きな影化すべきであるのではないかと思います。

響を与えているように感じます。より視野を広く・OB・OG 懇談会への招待ありがとうございました。

持てるような教育活動があってもよいのではな

今後も多くの接点を持ち、まずは、もっと学生のいでしょうか。

皆さんと会い印象を深めたいと思います。本日お・教育熱心であると感じます。セミナー参加学生

会いした学生は非常に真面目な学生が多かった

は、就職に対しての意欲が高い様に感じましたが、と感じております。

参加人数が少ない事が、学生への今後の課題では・第 1 級の研究機関としてのご活躍を期待致しま

ないかと感じます。

す。

・約 1 年ぶりに母校に行く機会を頂き、非常に嬉・幅広い分野と高い専門性を学ぶには最高の環境

しく感じました。しかし、やはり気になってしまであると考えます。若年層から外国人、社会人と

うのは、大学周辺の夜間の暗さです。在学時代も幅広い層が在籍し、グローバルな教育を行ってい思っておりましたが、改めて訪れてみると、言葉る印象もあります。

を失ってしまう程です。女子学生だけでなく、全・OB･OG は 3 名と少数ながら、レベルが高い卒業

学生、全教職員の方の安全、そして明るい大学の生が多い。

イメージ作りの為にも、改善されることを祈りま

・他大学との交流が少ないイメージがあり、初対す。

面の人と積極的にコミュニケーションをとれな

・私の個人的な意見としては、大学では学問（とい学生が見かけられます。学外、学内の他学類のサークル）に集中してもらって、あまり卒業後の学生とグループワークを行うような教育があれ役に立つとか立たないとかを気にしなくていい

ばより良い学生が増えると思います。

と思っています。採用する側としても「筑波大を・研究と併行して、実業界の講師を招いた講座を出た学生さんはこんな感じだ」とわかって対応で増やして欲しい。（実体を把握していないので、きます。いちばん困るのは、学問にしてもサーク

大変失礼な言い方をご容赦下さい。
）

ルにしても「充実してやり切って卒業した」経験

・これまでも高い専門性と広い見識を持った優秀のない学生さんではないでしょうか。こういう人な人材を数多く輩出してこられましたが、国内のは、企業への就職だけでなく、社会に出た時に困人口が減少する中で、今後もこうした人材をしっっちゃうでしょうけど。

かりと輩出していただくべく学生数、卒業生の数

・体力のある、元気の良い学生を育てて欲しいとを確保をしていただきたいと思います。

感じます。

・各種免許や資格等を取得するための教育をせず、 ・貴学に限定したことではありませんが、弊社は、大学での研究が入社後の業務に直結させる必要
これまで通り学問の探求に力を注いで欲しい。校名変更、組織変更等があったが、古い良い伝統もはないと考えております。従いまして、社会人に残し、それまでの校風を生かした教育、研究を期なったときにすぐに役立つ知識・技術・技能に特待します。専門知識、幅広い教養を身に付けて社段の時間を割くよりは、在学中でしか学ぶことの会人になれるよう、専門性とリベラルアーツ、人できない教養や、理系であれば基礎的な技術の習－ 136 －

得にも力を注いで戴ければと存じます。

・短期留学を単位に認める制度はあった方が良い

尚、昨今の新入社員は、文章作成能力が著しくと思います（早稲田大みたいに）低下している様に思えます。ワープロソフトだけ→企業の語学に対するニーズは大きい！

でなく、手書きの文章作成といった訓練も実施戴・社会人としての一般常識、ヒアリング、ライテ

きたく存じます。

ィング、スピーキング、リーディングといった分

・授業の内容が、将来的にどんなことに役立つか、野を体系的に学べる機会があると良いと思う。ま

今現在どの様なことに役立てられているかをまた就職活動の前に自身のキャリアについて深くずはっきりさせてから講義をすれば、学生として考える機会を設けてあげたほうが、安易に企業をも目的が明確となり、興味を持ち易いのでは･･･

選んだりして退職することも減るので、学生の為と思います。

になると思われる。

・採用実績は少ないですが、貴校の学生の方々は・全国各地、および他国の人々が多い大学なので、非常にレベルの高い学生さんが多いと実感して理系にも異文化交流等、人とふれあえるカリキュ

おります。来年度以降も積極的にお付き合いさせ

ラムがほしい。

て頂きたいと考えておりますので今後ともよろ・充実した教育環境の中で、基礎学力の習得、人しくお願い致します。

間形成など、優秀な人材が多いと思いますが、個・いつも有難うございます。貴学の学生さまは、性的な、バイタリティある人材が少ないと感じて

とても勤勉で研究熱心な印象を持っております。

います。チームプレーが主体の組織の中で、核と・大学に企業を呼んで、就職説明会を催すのは、なって活躍できる人材は多いが、その中で持異な既に、学生のニーズに見合っていない気がしまし意見やリーダーシップを持って組織を引張ってた。（今は、東京ビックサイトなどの、100 社以

いける人材の育成も必要と思います。

上集まる合同企業説明会に行くと思います）

・学力のみならず、コミュニケーション能力やリ・企業は、大学名で採用を決める時代ではなくな

ーダシップといったチームで働く力を持った学ったと思います。OB･OG 訪問で、すぐに採用が進生様の育成に期待しております。今後も弊社採用

むこともないと思います。OB･OG 訪問の意義も薄活動へのご支援･ご協力を賜りたく、お願い申しれつつあるかと考えます。

あげます。

・在学時、もっと就職課には、「面接対策」「エン・「筑波スタンダード」等、独自の大学運営をされトリーシートの書き方」の講座を充実して欲しかており、それが学生にも良い影響を与えていると

ったです。

思います。

－ 137 －

第４章
４.１

平成 21 年度研究調査

国際シンポジウム「高等教育におけるプロフェッショナル・ディベロップメント」
について
教養教育機構

研究員

河内真美

＜第一部＞

はじめに

10:00–10:05 開会挨拶

質の高い大学教育推進プログラム（教育 GP）「筑
波スタンダードに基づく教養教育の再構築」（文部清水一彦（副学長、教養教育機構長）
10:05–10:15

科学省・平成 20 年度採択）の推進に資することを講師およびｶﾘﾌｫﾙﾆｱ大学ﾊﾞｰｸﾚｰ校の紹介

目的に、2009 年 7 月 27 日・28 日の 2 日間にわた

宮本陽一郎（人文社会科学研究科教授）

り、教養教育改革とそのための FD、PFF（Preparing

10:15–10:45

Future Faculty/Professionals：将来の大学教員・高度

ﾊﾞｰｸﾚｰ校における先進的な PFF ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ

専門職業人養成）プログラムに関して先進的に取リンダ・フォンヘーネ（ｶﾘﾌｫﾙﾆｱ大学ﾊﾞｰｸﾚｰ校

り組んでいるアメリカ、韓国、日本の大学関係者

Graduate Student Instructor ﾃｨｰﾁﾝｸﾞ･ﾘｿｰｽｾﾝﾀｰを招き、国際シンポジウム「高等教育におけるプ長）

ロフェッショナル・ディベロップメント」を開催

サブリナ・ソラッコ（ｶﾘﾌｫﾙﾆｱ大学ﾊﾞｰｸﾚｰ校 大した。
「プロフェッショナル・ディベロップメント

学院ｱｶﾃﾞﾐｯｸｻｰﾋﾞｽ部長）（PD）」とは、各大学の教育改善取組や教員・TA＜第二部＞

研修のあり方を共有するにあたり、教授法の改善

11:00–16:00を意味することばとして狭く捉えられているため【WS①】※ 12:30–14:30

昼休みに北米では最近あまり使用されていないというTA を活用した成績評価基準の作り方と使い方「FD」に代わり、カリキュラム改革、授業コンサ

リンダ・フォンヘーネ

ルティング、ティーチング・ポートフォリオ等のｺｰﾃﾞｨﾈｰﾀｰ：宇田川 拓雄（北海道教育大学函館

新しい取組や、職員研修や TA 研修をも包括する校教授、北海道大学高等教育機能開発総合ｾﾝ概念として提示した用語である。

ﾀｰ研究員）

なお、本シンポジウムは 2009 年 3 月に北海道大【WS②】研究成果を発信するためのｱｶﾃﾞﾐｯｸﾗｲﾃｨ

学と筑波大学との間で締結された「教育改善に関ﾝｸﾞ実践する協定」のもと両校の共催とし、筑波大学でのサブリナ・ソラッコ

プログラム後、30 日・31 日に 2 日間のシンポジウ

ｺｰﾃﾞｨﾈｰﾀｰ：宮本 陽一郎

ムを北海道大学で行った。
本稿では、主に筑波大学におけるプログラムに● 第二日ついて報告する。教育 GP の取組全体に関しては、

国際ｼﾝﾎﾟｼﾞｳﾑ「教養教育・初年次教育のための平成 20 年度の筑波大学ファカルティ・ディベロッ

先進的ﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙ･ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄ」

プメント活動報告書や教養教育機構のホームペー

日時：

7 月 28 日（火）13：30～17：30

ジ（http://www.ole.tsukuba.ac.jp）をご覧ください。

場所：

つくば国際会議場

中ホール 200

13:30–13:35 開会挨拶

１．プログラム概要

清水 一彦（副学長、教養教育機構長）

プログラム A in つくば

13:35–14:00 講演１● 第一日
国際ﾜｰｸｼｮｯﾌﾟ「若手研究者のためのﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙ･ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄ」
日時：

7 月 27 日（月）10：00～16：00

場所：

つくば国際会議場

大会議室 101
小会議室 405「ﾊﾞｰｸﾚｰ校の GSI とともに教える教員ｾﾐﾅｰ」
リンダ・フォンヘーネ（ｶﾘﾌｫﾙﾆｱ大学ﾊﾞｰｸﾚｰ校
Graduate Student Instructor ﾃｨｰﾁﾝｸﾞ･ﾘｿｰｽｾﾝﾀｰ長）
14:00–14:25 講演２－ 138 －

２．国際ﾜｰｸｼｮｯﾌﾟ「若手研究者のためのﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮ「将来の教員のためのｱｶﾃﾞﾐｯｸﾗｲﾃｨﾝｸﾞ」

ﾅﾙ･ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄ」

サブリナ・ソラッコ（ｶﾘﾌｫﾙﾆｱ大学ﾊﾞｰｸﾚｰ校 大学院ｱｶﾃﾞﾐｯｸｻｰﾋﾞｽ部長）【WS①】

14:25–14:50 講演３「高等教育において質の高い混合型 e-ﾗｰﾆﾝｸﾞを実現するためのﾁｭｰﾀﾘﾝｸﾞ･ｼｽﾃﾑ構築への挑戦」
イ ヘジュン（ｿｳﾙ国立大学 ﾃｨｰﾁﾝｸﾞ･学習開発ｾﾝﾀｰ e-Learning ｻﾎﾟｰﾄ部長）「日本における初年次教育の展開～その発展過程と現状の課題～」

学部授業の改善に TA を活用し TA 訓練プログラム
実績を生かして PFF プログラムを開発し大きな成果をあげている。このワークショップではバーク
レクターを講師に迎え、北米型の PFF プログラム

15:15–15:40 講演５「筑波大学における教養教育の再構築～筑波ｽﾀﾝﾀﾞｰﾄﾞに基づく世界水準の教養教育を目指して～」
石田 東生（教育企画室長、ｼｽﾃﾑ情報工学研究科
教授）の日本への移植を試みた。
PFF プログラムは博士課程を持つ北米のほとん
どの主要な研究大学で行われている。内容は各大学ごと様々である。今回は日本ではほとんど知られておらず、かつ効果が大きいと思われる「ルーブリック」（評価基準作成法）に絞ってワークシ憩ョップを実施した。

16:00–17:25 パネル・ディスカッション

ルーブリックとは学生の質的な活動を評価する

ﾊﾟﾈﾘｽﾄ：リンダ・フォンヘーネ

ための基準を作成する方法である。大人数の授業

サブリナ・ソラッコ

で学生のレポートを複数の TA が採点する場合、

イ ヘジュン

評価のブレを最小限に抑えるために、ルーブリッ

山田 礼子

クを作成し TA に示す。また、評価基準を事前に

石田 東生

学生に示すことにより教員の期待を明確に学生にｺｰﾃﾞｨﾈｰﾀｰ：

伝えることができ、勉学の質の向上が期待できる。

宮本 陽一郎（人文社会科学研究科教授）

欧米の大学では成績評価がその学生の将来を左右

17:25–17:30 閉会挨拶
溝上 智恵子（FD 委員会委員長、図書館情報ﾒﾃﾞ
ｨｱ研究科教授）する重要な働きをするため、学生は文章で提出する課題（エッセイや実習・実験報告の考察を含む）の採点結果にはきわめて敏感で、採点をめぐるトプログラム B in 札幌

ラブルは数多い。

● 国際ｼﾝﾎﾟｼﾞｳﾑ「ﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙ･ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄの諸

ワークショップはバークレーで行われている
PFF とほぼ同じやり方で進められた。北米の大学

相」

場所：

カリフォルニア大学バークレー校では以前から

レー校の PFF の当事者である GSI センターのディ

山田 礼子（同志社大学社会学研究科教授）

日時：（参加者：26 名）を発達させてきたが、2000 年代に入り TA 訓練の

14:50–15:15 講演４

15:40–16:00 休

TA を活用した成績評価基準の作り方と使い方

7 月 30 日（木）9：00～16：00

で普通に行われている参加の要素を多く取り入れ

31 日（金）9：00～16：00

た授業と変わりない。学生は積極的に発言し、イ北海道大学情報教育館

ンストラクターや他の学生の発言をよく聞き、討

３階論し、合意に達する努力を行っていた。

ｽﾀｼﾞｵ型多目的中講義室

講師のフォンヘーネ先生は参加者の反応や意見
全期間に亘るプログラムの詳細および発表の要がバークレーでのそれとほとんど同じだったこと

旨については、「2009 年度国際ｼﾝﾎﾟｼﾞｳﾑ《高等教に驚いておられた。これは全く予期しないことで育におけるﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙ･ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄ》ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ・

あったという。大学教員のティーチングへの姿勢要旨集」（http://www.ole.tsukuba.ac.jp/file/sum

が普遍的なものであることを示唆しているのかもmary_2009.pdf）をご参照ください。

知れない。
（文責

－ 139 －

宇田川拓雄）

アウトラインやパラグラフの構築といったスキルの習得に基礎が置かれるのが常である。ソラッコ
氏の今回のワークショップの際立った特徴は、こうした基礎的な学習事項にまったく触れなかった点である。参加者の語学力のレベルはさまざまで、決してこうした基礎をすべてクリアしていたわけではない。その代わりにソラッコ氏が用意したプ
ログラムの中心になったのは、参加者が事前に用意した自分の研究テーマを紹介するエッセーを素
専門分野のグループに分かれてルーブリックを作成材としたピア・レビューや、エレベーター・ピッ
チであった。エレベーター・ピッチとは、エレベーターがオフィスのあるフロアーに着くまでの短い時間で、自分のビジネス・プランや研究プランを売り込むという技術のことである。
このようにいわば基礎よりも応用に重点を置いたワークショップは、驚くほどに参加者の潜在能力を引き出していた。大学院生に将来のプロフェッショナルとしての意識をまず植え付けることにより、コミュニケーションへの意欲が喚起された結果と考えられる。これはソラッコ氏とフォンヘーネ氏が基調講演において強調した、バークレー

作成したルーブリックを発表の統合的なアプローチ、つまり PFF プログラムとアカデミック・ライティングを切り離さず相乗効【WS②】果を追求するというアプローチのもたらした成果

研究成果を発信するためのｱｶﾃﾞﾐｯｸﾗｲﾃｨﾝｸﾞ実践と言えるだろう。今後日本人大学院生のための英（参加者：48 名）語ライティング・プログラムを構築していくうえ

サブリナ・ソラッコ氏が担当するバークレー校

でも、このことはきわめて示唆に富む。もちろんの「アカデミック・サーヴィス」部門は、大学院

基礎的なスキルの教授はいずれかの段階で必要と生のアカデミック・ライティング――主に奨学金なるが、将来のプロフェッショナルとしての意

や助成金申請のための文書――の指導を主な業務

識・姿勢を十分に確立したうえで行った方が、よとしている。「アカデミック・ライティング」は、り効果的に吸収されると考えられる。

いわゆる「アカデミック・イングリッシュ」とはバークレーにおけるソラッコ氏のプログラムは、本質的に異なる概念である。
「アカデミック・イン

あえて専攻分野の異なる大学院生を集めて指導すグリッシュ」がアメリカの大学初年次レベルにおることに特徴がある。幸いなことに今回のワーク

ける論文・レポートの執筆をゴールに想定していショップでも文系の院生と理系の院生が相半ばし、るとするなら、「アカデミック・ライティング」はまったく同じ専攻分野の参加者がいないという構

大学院修了者のプロフェッショナルとしての執筆成になった。従って、研究の内容や水準よりも、能力をゴールとするものである。筑波大学におけそれを異分野の研究者にコミュニケートすることるワークショップは、いわばこの二つの異なる概に、自ずから参加者の意識は集中する。これは専念を接合することを試みるものであった。ソラッ

攻分野の近い大学院生を集めた授業では得られな

コ氏には、近年国際学会で英語で発表する機会がい効果である。また専攻分野を超えた汎用性のあ増えた日本の大学院生を想定したワークショップ

る学術的な英語表現も、短い時間の間にマスターをお願いした。

される。

「アカデミック・イングリッシュ」においては、

今回のワークショップのもう一つの特徴は参加－ 140 －

者中 11 名が、筑波大学および北海道大学に学ぶ大ナ・ソラッコ氏に加え、ソウル国立大学のイ ヘジ

学院留学生という、きわめて国際的な構成となっュン氏、同志社大学の山田礼子教授、教育 GP をたことである。学際的な構成が分野を超えた学術

担当している本学石田東生教授の 5 名による講演

コミュニケーションのスキルを引き出したように、 を行い、高等教育機関におけるプロフェッショナ
国際的な構成は国境を越えたコミュニケーション

ル・ディベロップメントをテーマに、様々な観点に必要とされる姿勢というものを意識化するうえから各国の大学の経験や現状、課題を共有した。

で有効であったように思える。とくに日本人大学

講演後のパネル・ディスカッションでは、本学の院生は、留学生のより積極的なコミュニケーショ

宮本陽一郎教授をコーディネーターとして、講演

ンへの姿勢から学ぶところが多かったと考えられ者のみならずフロアの参加者も巻き込んだ活発なる。

議論が交わされた。参加者は学内外合わせて約 80

今回のワークショップは、「留学生 30 万人計画」

名であった。各講演の概要については省略するが、が進んでいくなかでの、将来の日本の大学院にお以下にパネル・ディスカッションの要旨を紹介す

ける、「アカデミック・イングリッシュ」と「アカる。

デミック・ライティング」が統合された授業形態【パネル・ディスカッション要旨】

を垣間みさせてくれるものとなった。
（文責

宮本陽一郎）

効果的なライティングの書き方についての説明

自分のライティングの長所と改善点を検討

３．国際ｼﾝﾎﾟｼﾞｳﾑ「教養教育・初年次教育のため

TA システム、e-learning、アクティブラーニング、

授業評価、FD――そういった用語を国境の境目なしに共有しながら、日本・韓国・アメリカ合衆国のパネリスト、そしてさらに多くの国からの聴衆が、共通の問題として高等教育における「新しいアプローチ」について語り合えたということ、それは教育におけるグローバリゼーションを、生々しく物語る現象といってよいだろう。
用語や理念のグローバルな共有が進む一方、個々の課題に対峙するときのアプローチの仕方には、それぞれのパネリストの個性が光る。パネル・
ディスカッションにおいては、1) 変革に対する教員側の抵抗とどのように向き合うか、2) データは教育改革のなかでどのような意義を持つか、3) トップダウンの意思決定とボトムアップの議論をどのように調和させるかという、主に三つの問題について討議が行われた。それぞれの問題に対するパネリストの反応はパネリスト間の討議、さらにフロアを交えた討議へと自然に発展していった。
個々の流儀の違いが浮かび上がるほどに、教育改革に長年にわたってひたむきに取り組んできたパネリストたちの静かでゆるぎない情熱が、際立ったように思える。そのようにして共有される情熱こそが、高等教育における真のグローバリゼー
ションであるかもしれない。
（文責 宮本陽一郎）の先進的ﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙ・ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄ」
7 月 28 日には、前日のワークショップを担当していただいたリンダ・フォンヘーネ氏とサブリ－ 141 －

（以下、敬称略。なお、A・B・C は、フロアの参加者を示す。
）

いう点から始めたいと思います。変化したのは、教員から学生への一方向的な知識伝達から学
習者を主体とした学びへという教育アプロー■ 新しいアプローチに対する抵抗にどう対応するか

チです。この背景には、①学生の教育的・文化的背景の多様化、②学生からの要求の高まり、

宮本：私は教育企画室員として、TA 研修／PFF プ③経済における消費者重視、があります。これ

ログラムの開発を主な任務としています。イ先は、大学の企業化のもと、消費者としての学生生の発表で、韓国でも同様の目標を持った取組がある一定水準の教育を求めるという傾向とがあることを知り興味深く拝聴しました。そのして、当然のことながら批判も浴びています。

なかでお話があった「新しいアプローチを導入「抵抗」について申し添えるなら、私たち自身する際に直面する教員の抵抗」への対応というのなかに生じる抵抗も重要です。例えば「学習点から議論を進めていきたいと思います。新し者中心」というような用語にみんなが飛びついいアプローチの国境を越えた共有は重要ですてしまうとき、私はそうした傾向に抵抗を覚えが、同時にアプローチのローカリゼーション

ます。そこで「なぜ新しいアプローチが必要な（現地化／最適化）も必要で、抵抗はローカリのか」と私たち自身が問うてみることは、最もゼーションのプロセスの重要な一部と考えま大切です。

す。だから、抵抗にどう対応するのかが鍵にな

石田：教員の理解をいかに得るかという問題は、ります。この点についての考えを聞かせてくだ

私の専門である交通計画学における二酸化炭

さい。

素の削減問題に通じるところがあります。人々

イ ：3、4 年前に blended e-learning の環境構築を

がクルマを使うのは利便性という理由が大き始めたときは、多数の教員から反発がありましいですが、クルマ使用が引き起こす結果についた。私たちが用いた戦略は、相手の理解や新技て十分な情報を与えれば公共交通機関等の利術に対する認識が得られるまで諦めずに話し用へと態度が変わります。大学の現状や課題に続けること、そしてインセンティヴやペナルテ

関する情報を十分に与えることが教員の意識ィーを与えるのではなく、e-learning を使わずにを変えるうえでは不可欠だと思います。データ

はいられないような快適な環境を作ることにに基づいた取組の推進ですね。

全力を注ぐことです。さらに「自分ではなく同僚の口を使う」ことです。私のように大学本部に関わる人間が発言すると、それはただちにトップダウンの押しつけと受けとめられ抵抗を誘発しがちです。そうではなく、本部の意向を理解しかつ実践している教員が、自分の経験を他の教員に話すことを通じて取組を普及する方がより効果的です。これらの戦略により、最近では「何故使う必要があるのか」ではなく「どのように使うのか」という問いに変わってきています。
宮本：「なぜ変化が必要か」という問いが、韓国や日本では現在、重要な課題となっているのに対して、アメリカでは 1980 年代に大きな変化が起きたように思います。「なぜ変化が必要か」という点についてアメリカの事情を教えてください。
フォンヘーネ：「なぜ変化が起きたのか」に答えるのは少し難しいので、「何が変化したのか」と■ データに基づいた意思決定
宮本：韓国と日本は新しいアプローチを導入するにあたってデータをかなり使用するという点で似ています。それに対して、ソラッコ先生やフォンヘーネ先生はむしろ経験の積み重ねを重視されていたように思いますが、教員を説得するうえでデータというのはどの程度重要性を持っているのでしょうか。
フォンヘーネ：講演では触れられなかったのです
が、私たちもデータは活用しています。ただ、私たちの調査はより質的なもので、たとえば「GSI と授業を行うことに関する教員セミナー」の効果を教員や GSI がどう考えているのかに関する調査があります。量的データも見ます
が、各個人がどう評価しているのかが重要です。
ソラッコ：プログラムやワークショップ、授業ではたいてい中間評価と最終評価を行います。ただし、「教員を説得する」という点に関しては、－ 142 －

イ

プログラムに対する需要が大きいので、説得し問うことで深められます。「誰」については４

なければならない場面に出会ったことがありグループが想定できます。つまり、教員、アドません。

ミニストレーター、TA、そして学生です。お聞：データを活用するのは、データを通じて多きしたいのは、教員やアドミニストレーター、

くの教員の声を拾い上げることがさまざまなTA ではなく、本当に学生の視点に立ったデー

説得活動においてより有効だからです。以前教

タや調査がなされているかということです。

員に対し「教育の質向上のためにはどのようなフォンヘーネ：とても重要な問いですね。PFF は

方針や戦略が必要か」について調査しました。

重要ですが、学生に恩恵がなければやる意味が最も多かった答えは、教育に対する努力を評価ありません。学生視点のデータですが、バークするための規則やシステムの構築でした。つまレーではすべての GSI は学期末に学部生からり、教育活動が正当に評価されない限りそれは授業評価を受けるなど、組織的なデータ収集を

時間の無駄だという意見でした。このような数しています。ただ私の懸念は、評価対象が教員百人の教員の意見は、新システムの必要性につでも GSI でも、学部生は必ずしも生産的に評価いて学長や学部長を説得するうえで非常に効する方法を教えてもらっていないということ果的です。

です。入学者に対して、授業評価についてのオ

山田：私が同志社大学で初年次教育プログラムを

リエンテーションを行うことは不可欠だと私立ち上げた際、教員を説得するうえで特に学生は考えています。また、学部生に関するデータに関するデータに基づく意思決定は不可欠でも収集していますが、学生の学習成果自体ではした。さらに 1 年次学生についてのデータの収なく、むしろ学習成果に対する認識に重きをお集と分析を５年間にわたり積み重ねることにいています。学生の学習成果と授業そのものとより、学生の成果や動機における学部間での差のあいだの因果関係を見極めることは難しい

異が明らかとなり、各学部にふさわしい初年次ですからね。

教育プログラムが確立されたと考えています。
この点でデータは重要です。

■ 教員・TA・学生の関係性

石田：データは重要ですが、一方でデータへの頼フォンヘーネ：教員・TA・学生間の距離の話です

りすぎによる危険性も強調しておきたいと思が、バークレーでは学生は GSI を教員への橋渡います。どのような評価システムも完全なものしと捉えている印象を受けます。TA の方が学ではありません。むしろ評価システムの導入に生は接しやすいようですね。

関して重要なのは、教員が教育の現状についてイ：私の大学での調査で分かったのは、授業担

考えるきっかけを与えることだと思います。

当教員が TA の研究指導教員かどうかが TA シ

山田：同志社大では調査データや分析結果を示す

ステムにおいて大きなファクターであるとい

前は、教員は教育に関して専門領域に留まって、うことです。授業担当教員が自分の研究指導教

あまりにもローカライズされた自己流のアプ

員の場合、TA は学生ではなくその教員のためローチがなされていました。システム化されたに働くという傾向があるようです。一方、授業データは、教員がユニバーサルな教育方法を認担当教員と研究上関係を持たない TA は比較的識し、それを通じて教育に関わる負担を軽減す

自立・自律していて、それゆえに学生との距離

る助けとなります。

も縮まるようです。

宮本：文学を専門にする者として正直に言えばデ

山田：授業のスタイルも重要です。大学教員は伝ータに対して少し懐疑的ですが、一方であまり統的な講義スタイルとアクティブラーニングにも多様化の進んだ現状のなかにあっては、デの両方を使っていると思いますが、伝統的な講ータが唯一の共通語となるということにも賛義のスタイルのなかでは、TA はあまり得ると同せざるを得ません。ここでフロアの方からのころがありません。それに対してアクティブラ

質問を受け付けたいと思います。

ーニングにおいては、TA システムが非常に効

A ：「何故新しいシステムが必要なのか」という問いは、「誰が本当に必要としているのか」と果的で、学生はもちろんのこと TA 自身も学ぶ
ところが多く恩恵を得ているようです。

－ 143 －

フォンヘーネ：これは TA とどう働くかについて動機づけとなっていること、そして教員生活にの教員の考え方に拠るところが大きい問題でおいて教育はしばしばネガティブなものとしす。教員と TA とのあいだで分業が進んでしまてみられがちですが、大学院生はまだそういううと、教員は学生の学習状況を十分に把握でき考えに染まっていないということです。ただし、なくなってしまいます。ですから、教員は TA

教育が価値あるものかどうかというメッセーと十分なコミュニケーションをとるためのメジをあたえるうえで、教員は非常に大きな影響

カニズムを作らなければなりません。また、GSIを持ちます。だから教員が非常に重要なのです。

と一緒にうまく活動するためには、教員が十分

ボトムアップに関して面白いのは、大学院生のな管理能力を持っていることも重要です。

PD プログラムの方が教員のための FD よりも

宮本：TA システムの鍵は、学生、教員、TA の間

質が高いことが多く、また要望も大きいというの相乗効果であり、３者のうちひとつでも欠けことです。十分な研修を受けた TA が教員に好るとシステムは機能しません。気になることは、ましい影響を与えるという傾向も見られるよシステムの評価は学生の視点からなされるべ

うになりました。

きですが、このとき「誰としての学生か」とい：ソウル国立大学では、Blended e-learning のイうことです。企業化する大学の消費者としての場合、方針、戦略、全体の環境づくりはトップ

学生か、それとも学習する主体としての学生か、ダウンによるものですが、ニーズはボトムからどの立場を取るかによってデータの読み方が沸き上がってくる声です。それは私たちが意図大きく異なってくるように思います。

したところでもあります。使用を教員に義務づけることはせずに、全授業に対してオンライン■ トップダウンとボトムアップ

ページを開設することを通して、教員が学生か

宮本：もうひとつは、トップダウンとボトムアップというアプローチについてです。ソラッコ先ら多くの要望やプレッシャーを受ける状況を作り出しました。

生の場合は、ボトムアップの取組のため教員のソラッコ：トップダウン―ボトムアップに対して、抵抗にもあわなかったようですが、一方フォン

サイド―サイドという水平モデルも考えられ

ヘーネ先生の取組と結合したのは大学院課にます。私の授業では、学生のライティングに対おいてであって、この点はトップダウンの要素

して私自身がフィードバックを返すこともあ

かと思います。このあたりについて少し聞かせ

りますが、最初は学生同士で評価させることにてください。

しています。そのことにより回数を重ねるにつソラッコ：アカデミック・サービス部の発端は 1980

れ、学生が主体的に授業を進めるようになって年代にあります。当時私は大学院生自治会に所きます。これは大学院生間でのサイド―サイド

属し、大学院生を対象として補助金申請書のレの取り組みと言えるでしょう。

ビューをしていました。この活動を踏まえて、

フォンヘーネ：バークレーでトップダウンにより補助金申請書の書き方に関するワークショッ

決まっているもうひとつは、GSI の任命に関すプを企画し、大学の教育開発部と大学院課からる大学院評議会方針です。方針が定められた当資金を得て実施しました。それ以降、毎年ワー

初は学生からの抵抗もありましたが、その対応

クショップを開催してきましたが、ある程度取として「高等教育における教育と学習」の能力組が発展した頃、大学院課からこの取組を大学

証明書を発行しました。大学側の要求を満たしのプログラムとすることを提案され快く引きたことの証明が得られるようになれば、学生は受けました。同時に、学生の要望に応じて、あ

前向きになります。場合によっては必ずしもトらゆるアカデミック・ライティングを対象としップダウンが悪いとはならないように思いまたものへと取組を拡大しました。

す。

フォンヘーネ：TA システム開発は大学院生自治会

石田：近年日本の大学では経営という観点から、が本格的な TA 研修を強く求めたことに始まり

トップダウンの意思決定がより効率的だと考ました。今日興味深いのは、就職活動における

えられていますが、これは一方で透明性やオー

教育経験の重視が教育スキル向上への大きなナーシップをなくし、教育システム全体の力を－ 144 －

失わせる危険性があります。日本の大学が直面な態度について教えています。また、GSI は GSIしている課題は、学長や学部長によるトップダとしての責任や指導担当教員が明記された採ウンの意思決定と議論に基づくボトムアップ

用通知を受け取ります。単なる雇用関係となるの動きとをいかに結合させるかです。ただしこことは避けたいですが、基本的な契約・協定はこで問題となるのは、教員が非常に忙しいため必要なのだと思います。

にこのような議論に関わりたくないと考えて

宮本：このあたりで時間が来ましたのでシンポジ
ウムを閉めたいと思います。どうもありがとういることです。

ございました。

宮本：イ先生の話は授業のオンラインサイトの開設においてトップダウンの意思決定と学生の声が調和できた事例、ソラッコ先生とフォンヘーネ先生の話は自主的な活動が後に大学プロ
グラムの一部となった事例でした。このあたりでフロアから質問やコメントを伺いたいと思います。
B ：データに基づく意思決定についてですが、データは膨大ですので、データを採る際には重要なものに焦点化する必要があります。もちろん
それは場合によって異なってくるものですが、長期的に見た場合何が重要なデータとなるのでしょうか。

パネル･ディスカッションの様子

山田：大学には、財政や学生の成果・評価など膨大な量のデータがあります。同志社大学の場合
は、学生の発達に関する理論に基づいて、どの

４．シンポジウムの成果データを使いどのデータを使わないかの境界

質の高い教養コアカリキュラムの整備、PFF プ

線を設定しています。データに基づく意思決定

ログラムの構築および「筑波大学 FD」の推進を中は理論に基づいていることが大切です。

心的な取組内容とする教育 GP の観点からは、本

石田：基軸となる理論の重要性については理解しシンポジウムの成果として大きく以下の３点が挙ますが、理解的側面に加えて技術的側面についげられる。

ても強調したいと思います。技術がなければ理①

論を直接社会に適用させることは不可能ですからね。

教養教育改革推進に対する示唆
シンポジウムでは各大学におけるプロフェッショナル・ディベロップメント（PD）の取組および

C ：GSI についてですが、教員は GSI を選べるの

PD の推進にあたって直面している課題を把握し、ですか、また授業において教員と GSI の権威の共有することができた。PD の活動としては、TA

境界線はどこにあるのですか。

に関する教員セミナー、アカデミック・ライティ

フォンヘーネ：従来は任意的なプロセスで教員がング能力を高めるためのプログラム、TA に対する

GSI として採用したい学生を選んでいました。

学生・教員・TA の認識調査、日本における初年次

近年は多くの学部で、組織的な GSI 採用方法を教育の展開など多様な取組が行われている現状が構築しています。ただそれは、教員が GSI をま

明らかになった。一方そこには、パネル･ディスカ

ったく選べないというわけではありません。実ッションにおいて示されたように、改革に対する際、教員がある程度の選択権を持っていたほう

抵抗と教員の意識への働きかけ、意思決定におけが良い場合もあります。もうひとつの質問です

るデータの活用、教員・TA・学生の関係性といっが、バークレーでは「教育に関するプロフェッた共通する課題がみられた。今後本学の教養教育

ショナルスタンダードと倫理」というオンライの再構築を進めていくうえでは、各大学の PD 取

ン授業を設けて、教員との意見不一致などが生組事例および課題への対応方法を参考にして、シじた状況における適切でプロフェッショナル

ンポジウムを通して明確化された検討すべき内容－ 145 －

再構成した内容を、教育 GP で構築する PFF プロ

について議論を深めることが必要となる。
②

グラムに組み込むことが有効であろう。そのこと

PFF プログラムの内容構築
成績評価基準の作成・活用と研究成果の発信をテーマとしたワークショップは、大学院生の教育能力および研究能力を高めるうえで大変有意義な内容であった。ワークショップに参加した大学院生や教員（うち約半分が筑波大学の教員や大学院により、大学院生自身の教育・研究能力向上とともに、大学院生が TA や TF として参画する教養教
育授業科目の教育の質向上をもたらすことが可能になる。
教育 GP 取組成果の発信③

生）は、アメリカのなかでも先進的・包括的であシンポジウムでの講演のひとつとして、教育 GP

るカリフォルニア大学バークレー校の PFF プログに関する報告を組み込み、取組内容や現段階でのラムを一部ではあるが体験することができ、教成果について、学外に発信し本取組の普及につな

育・研究能力を一層高めていくための方法を実習げることができた。また、報告に対する参加者か的に学ぶことができた。また、参加者自身の能力らのコメントに基づく議論を通して、特に教養コを高める機会となったのみではなく、今後参加者

アカリキュラムの内容・趣旨等についてさらなるが TA や授業担当教員として関わる授業にワーク検討が必要な項目が明らかになった。

ショップを通して習得した知識・技能が活かされることによって、当該授業の質向上に資することおわりにが期待される。とくに教員については、各自が担

紙幅の都合上、参加者へのアンケートの結果に当する授業で活かされることに加えて、大学院生

ついては割愛しましたが、2 日間の平均満足度はに対する TA 研修等におけるメンター教員として90％以上であり、参加者から非常に高い評価を得

知識・技能をさらに広く伝えていくことにより教ることができました。本シンポジウムの運営・実育の質向上に寄与すると考えられる。

施にご協力いただいた方々に厚くお礼申し上げま

今後、参加者からのフィードバックを踏まえてす。

４.２ 平成 21 年度 男女共同参画推進室 FD 活動報告―「持続可能な女性研究者支援、筑波大スタイル」キックオフシンポジウム実施報告―
男女共同参画推進室 准教授 遠藤 雅子の活躍促進のためのシステム改革に取り組んでい１．趣旨・目的
本学では、平成 21 年度文部科学省振興調整費「女性研究者支援モデル育成」事業において、『持続可能な女性研究者支援、筑波大スタイル』が採択されました。
本事業は、平成 18 年度より始まり、４年間で 45機関が採択されています。女性研究者が子育てとキャリア形成の両立に困難を抱えるとともに、ポスド
ク等任期付職が家庭・育児や将来の職に対して不安を有している現状を踏まえ、優れた女性研究者がその能力を最大限発揮できるようにするため、大学や公的研究機関を対象として女性研究者が研究と出産・育児等を両立するための支援を行う仕組みを構ます。
本事業が採択されてから、男女共同参画推進室
では当初の計画に従い、事業を順調に実行しています。本事業の趣旨を理解し、次世代育成とワー
ク・ライフ・バランスの考え方を連動させて意識啓発を試みるべく、キックオフシンポジウムを開催しました。特に今回は、本学 3 期生でもある京都大学総長室特命補佐竹沢教授をお招きし、女性研究者のロールモデルとして語って頂きました。
当日は、138 名（学内 108 名、学外 30 名）の参加があり、質疑応答も活発に行われました。
２．日時： 平成 22 年 2 月 23 日（火）13:15～17:10

築するモデルとなる優れた取組を支援するものです。我が国の科学技術人材の確保及び多様性・創造性の向上等の観点から、各採択機関は、女性研究者

３．場所：－ 146 －

大学会館国際会議室たところ、その記事がある先生の目に留まり、清４．対象：

本学教職員、学外関係者、一般市民

５．主催：

筑波大学

６．実施：

筑波大学男女共同参画推進室

ますと、実は妊娠中、全前置胎盤という絶対安静

７．後援：

茨城県、つくば市を要する症状に見舞われ、出産前の数ヶ月間、筑筑波研究学園都市交流協議会

波大の附属病院でお世話になったことがありまし登先生たちと一緒に女性教官懇話会を立ち上げる
きっかけとなりました。なぜ学内保育所かと申した。いろいろなベテラン男性医師が診てもわから

８．プログラム：
司会

なかったのを、「これは全前置胎盤だ」と診断して河野靖子くださったのは、若い女性の研修医だったのです。

（比較文化学類４年/ THK 筑波放送協会）
13:15～13:20

また超音波のモニターに映るお腹の赤ちゃんをつ

挨拶

【山田信博

筑波大学長】

13:20～13:45

来賓挨拶

ついて、あくびする姿を見せてくれたのも、妊娠経験のある彼女ならではのことでした。
その彼女が、4 月に出産を控えた直前の 3 月 31

【泉 紳一郎 氏
文部科学省

日でもって、期限切れで大学病院を去られました。

科学技術・学術政策局長】

そのとき、一人の患者としてどれほど心細く思っ【藤澤 美穂 氏
内閣府たことか。彼女の上司にあたる男性助教授（当時）

男女共同参画局推進課長】

13:45～14:45

が「子どもが小さく、病気になるとしょっちゅう

基調講演「女性から、マイノリティから、周縁から生まれる～新しい発想の可能性を求めて～」いかと思いました。また私はトイレにも行けない、

京都大学総長室特命補佐

夜中も点滴が必要だったのですが、それをずっと

人文科学研究所教授】

支えてくださったのは、女性看護師の方々でした。

14：45～15:10 事業報告

こういった女性の医師・看護士の方々の姿を見て、男女共同参画推進室長】

学内に保育所が絶対に必要だと思いました。その15:10～15:20 ミニ･コンサート（学生歌）

ようなことがありましたので、私が去った後に実

15:20～15:40 休憩

現してとても嬉しく思っております。

15:40～17:05 パネルディスカッション

こういう支援事業は、やはりトップが動かない「つくばにおける新たな生き方に向けて」とだめで、政府が、また学長が先頭に立ってくだ【つくば６教育研究機関】
物質・材料研究機構／森林総合研究所／産業
技術総合研究所／農業・食品産業技術総合研
究機構／農業環境技術研究所／筑波大学

さるということは、それが本当に動いていくと実感できるので、嬉しいのです。
ここに至るまで、先人の女性たちがどれほど大変なご苦労をなさって、道を切り拓いてくださっ

17：05 閉会の辞
【塩尻和子のように話されていました。本来は出産や育児期間の一部は含まずに任期が計算されるべきではな【竹沢 泰子 氏【吉瀬章子

休んでいた」と彼女が去ったことを当然であるかたことか。例えば、私たちが、本日当たり前のよ副学長（男女共同参画担当）】

うに話している女性教員の比率、このパーセンテ

17:15～18:30 懇親会

ージひとつをとりましても、初めから存在してい（12:00～17:00 企画展示）

たわけではないのです。私の所属しております京大人文研の第 1 号の教授でいらっしゃる小野和子【基調講演抄録】「女性から、マイノリティーから、周縁から生まれる～新しい発想の可能性を求めて～」
竹沢泰子

氏「女性教官懇話会」は、文芸・言語研究科の清登典子先生のアイデアでした。1997 年の 10 月頃、
学内保育所を設置すべきだと筑波大学新聞に書い先生がお書きになったものを読みますと、事務もどこも持っていなくて、「ありますか」と聞いたら、「先生は、男女の教職員数を女性教官の数が少なすぎるとおっしゃりたいのでしょうが、少ないのは（学内の性差の別があるからではなく）、女性の能力の問題もありますからね」と言われたそうです。それから、全国の学内保育所のモデルになり－ 147 －

ました「朱い実保育園」も坂東昌子先生という、部は、京都大学女性研究者支援センターのご協力

後に日本物理学会の会長をなさった先生が、ご自を得たものであることを申し添えます。

宅を解放されて女性仲間で 15、6 人の子どもを預
かって共同保育をなさり、それから「朱い実保育〔よくある質問〕（スライド p.4）
「なぜ女性、女性と言う必要があるのか。逆差園」ができたことなど。

別ではないのか」。「女性の比率が少ないのは、女〔おことわりしたいこと〕（スライド p.2）

性が頑張らなかったから仕方ないことだ」、「自分最初にお断りしなければならないことがいくつも女性だけれども、「女性」という枠に違和感を覚かあります。第一に、私は、いわゆるフェミニズ

える」、——こういう声を聞かれた方はいらっしゃる

ム研究については全くの素人でございまして、専と思います。2008 年 10 月に筑波大学で行われた門はむしろ社会的な集団としての「人種」とか、

アンケートによると、男性は「女性の意識と適性「民族」、こういうマイノリティー研究です。ですに問題がある」、女性は「職場環境に問題がある」

から少し距離を置いたところからのお話になりまと考えている。両者の間に大きな認識のひらきがす。第二に、実態調査を参考としますが、事例にあるというご指摘です。

ついては網羅的な研究はなされていないので、やはり限界があります。第三に、女性、男性という〔「差別」のかたちの変化〕（スライド p.5）

言葉を多く使いますが、しかし女性のなかにもい

ここで指摘させていただきたいのは、差別の形

じわるな女性はいますし、非常に理解のある男性

が、20 世紀後半と現在にかけてとでは、大きく変も多くいらっしゃるので、このような乱暴の言い化しているということです。20 世紀後半の公民権方をするのは本意ではないのですが、いちいち、

運動やフェミニスト運動などによってマイノリテ「一部の男性は」と言うと話が長くなってしまいィーが声を上げ、連帯して運動を進めてきたことますので、どうかご了承ください。

によって、さまざまな目に見える制度的差別は是正されました。日本においても 1985 年に男女雇用〔今回の議論の根拠〕（スライド p.3）

機会均等法が制定されたことによって、募集・採根拠としますのは、大体次の 4 つとなります。

用・昇進等において男女差をつけることが禁止さひとつ目は、京都大学女性研究者支援センター がれました。露骨な、目に見える形での差別は姿を2008 年秋に明石書店から出版した『京都大学男女消しつつあります。しかしそれによって差別その共同参画への挑戦』、二つ目は、これと一部重複しものが解消されたわけではないのです。

ていますが、2007 年 2 月に京都大学男女共同参画

企業は、変わらなくては企業自体がもたない。

企画推進委員会が全学対象に行った「京都大学男

ニーズを捉え新しいビジネスチャンスを見つけて

女共同参画推進に関する意識・実態調査」。回答率

発展していくので、どうしても変わる必要があるは低かったものの、一応 1500 人以上が回答していし、企業イメージというものもある。けれども、ます。この報告書は京都大学の HP でも公開されて大学というのは、女性を増やしても男性たちは何おり、全文を読むことが出来ます。三つ目は、同も得をしない。一番根源的な問題は、むしろ数字支援センターにある相談室に伺い、カウンセラーに表れないものです。労働や研究における搾取やの先生から伺ってきました女性研究者の相談内容

セクハラ、あるいは徹底的ないじめ・無視など―の全体的な傾向。4 つ目は、筑波大学、京都大学

その結果、研究者として圧倒的に不利な状況に陥にそれぞれ約 10 年ずつ籍をおきましたが、とくにっている女性研究者が少なくないのです。

筑波大学時代は、いろいろな話がわりあい聞こえてくるところにいたのではないかと思います。その他、他大学に勤めていらっしゃる女性研究者の〔女性差別は存在するのか〕（スライド p.6）
前述の京都大学で行われた意識・実態調査のなかに、「あなたは京都大学で性別による差別を受け仲間からもよく話をします。
実証的な研究が限られているなかで、少しでもたと感じたことがありますか」という質問があり客観的に聞こえるようにと、このようなことをもます。それに対して女性教員の４割強が、「ある」とに、本日の話を展開させていただきたいと思いと回答しています。理系の女性にいたっては、ほます。なお京大の取り組みに関するスライドの一

ぼ二人に一人が差別を受けたと感じているのです。

－ 148 －

忘れてはならないのは、最も深刻な被害に遭ったの場合は研究者コミュニティの重要性もあり、紹人は、ほとんどすでに京都大学を去られていると介への依存率がより高くなるのかもしれませんが、いうことです。すなわち、この数字に表れている、やはり女性のほうが圧倒的に公募の率が高くなっ

約半数近い女性たちは、差別を受けながらも、何ています。

とか生き残る道があった人たちに過ぎません。京大はリベラルだという表向きの学風とは違って、〔男性になぜ紹介が多いのか〕（スライド p.10）

男女共同参画の問題になると非常に保守的なとこ

それではなぜ男性に紹介が多いのでしょうか。

ろがあります。ただ、この話がもし京都大学だけ

それはフェミニズムの用語で言うなら、「オールの問題でしたら、今日ここでお話ししていないでド・ボーイズ・ネットワーク」、「男たちの絆」がしょう。私も筑波大学に 10 年在職していた時に、生むものだと言われています。男同士の共感とでいろいろなケースを見たり聞いたりしました。でもいうべきものが働いたり、あるいは女性の雇用

すから筑波大学にも十分通じる例がある、数字のを面倒がったりということが現実にあろうかと思違いこそあっても、動いているルールは基本的にいます。

は同じだと思って、お話させて頂いております。

（スライド p.11）

ですから、ここの数字に現れないところが一番の

例えば、着任後の利害関係が理由のひとつです。

闇の部分なのですね。

世話をした方は、雇った人を頼みやすい人として〔「マイノリティー」とは〕（スライド p.7）

ずっと便利に使う、あるいは選挙の時、一票をあさて女性差別というと、第一に想起されるのは、
雇用および昇進だろうと思います。女性は二つの意味においてマイノリティーです。この言葉には、「権力関係で周縁的な位置にある」という意味もあります。京大の例ですと、男性は、教授が助教の 1.2 倍、ですから、助教よりも准教授が多く、てにできる。逆に雇ってもらった側は、終身就職の口をきいてくれた人に忠誠を尽くす。双方の利害が一致するわけです。ただしこれは男性教員の紹介によって雇われた女性教員の中にも、同様のことが起こりえます。
（スライド p.12）

准教授よりは教授が多いという、逆三角形。けれ

次に昇進についてですが、女性はなかなか上にども、女性の場合は、教授が助教の 4 分の 1 しか上がれず、三角形と逆三角形で権力関係においていない、底辺が広い。男性教員と女性教員は、こも女性はマイノリティーであることがわかります。

のように逆三角形と三角形の関係です。

非常勤にこれだけ男性が多い、女性がこれだけ少ないのも、口利き紹介があるからですね。昇進自〔国立大学の女性比率〕（スライド p.8）体が明らかに大きな問題を抱えているのです。

これは、平成 19 年の全国の国立大学の女性比率の例です。京都大学に比べると筑波大学は随分上位ですが、一番上のお茶の水大学は 46.3％ですか
ら、まだその 3 分の 1 程度ということになります。

（スライド p.13）
昇進については、これも一部の男性同士では、年齢が強く意識される傾向があるかと思います。
例えば、女性側に十分な業績があっても、ほぼ同年齢の男性の業績が上がるまで、例えば本が出る〔採用の実態〕（スライド p.9）
これは前述の実態調査で、最初に常勤職を得た時の採用方法です。文系の場合、男性では「紹介による」が 60％、女性が 25.6％と、男性が２倍以上なのですね。それに対して、紫色は公募です。
文系では女性のほうが男性の 3 倍以上となっています。
最後の、「公募ではないが、ある程度の範囲の募集」というのは、形だけは公募にするケースもあるかと思います。これは男性のほうが非常に多くて、女性は少ないという結果が出ています。理系

まで、待たされて同時昇進という場合もあります
し、あるいは「飛ばされる」― 年下の男性で業績が少ない場合でも、妻子がいて給料が増える方がいいだろうという理由で男性を優先的に昇進させる― 例もあります。特に一部の理系の女性の間では昇進が大きな壁になる傾向があるのが現実です。
若く就職して順調に進んできた女性に対しても、男性に働くルールは適用外の傾向があります。
（スライド p.14）
採用や昇進は数字に現れます。けれども、もっ－ 149 －

とも根源的な問題は数字に現れないのです。女性（スライド p.16）

教員の比率が低い職場では、男性社会であるがゆこの「オールド・ボーイズ・ネットワーク」―

えに、研究を行う上で立場や環境がますます不利“男たちの絆”の内側では、何か不都合なことがになっていく傾向があるのです。いろいろな重要あっても、お互い様と黙認したり貸し借りをつく

なことがどこで決まるのかというと、それはお酒ったりしています。また良識のある人でも対立をの席であったり、食事だったり、一緒に喫煙コー

恐れて何も言わないことが多いように思われます。

ナーでタバコを吸って話をしたり、研究室を行っ

ところがネットワークの外側にいる女性には、いたり来たりということですね。男性にとっては、い加減な人事や資源配分が見える場合がある。正男性同士と食事をするのと、女性と食事をするのしいことを言えば言うほど、叩かれるわけです。

とでは、心理的距離がまったく違うものなのだろ

女性は政治的に動くという男性の中で育まれてきうと思います。

た政治文化に慣れていない場合が多いです。

これらの場、例えば、昼御飯であれ、喫煙所であれ、何か別の話をしているうちに、交わされた会話が、その後重要な決定事項になったりするわ
けです。
一方、女性の先輩たちは、「とにかく情報が入ってこない」と皆さんおっしゃいます。結果として
女性は、重要な意思決定から外されるのです。あるいはさまざまな研究上の資源、それは予算、学生、研究室のスペースなどいろいろですけれども、インフォーマルなレベルで決まるから、女性が外される場合が少なくないのだと思います。こうして次第に、研究を行う上で女性はますます不利な（スライド p.17）
こういったホモソーシャルな環境の中で、活躍して目立つ女性、服従せず生意気だと思われる女
性が、徹底的にジェンダー・バッシングに遭うことも稀ではありません。女性が正しいと思うことをしても、それがかえって不都合な真実を明らかにするととられていじめられる場合もあります。
仮に訴訟を起こす、あるいは権力を持つ上の人に言ったら、もっと恐ろしい仕返しが待っているのです。結局、泣き寝入りする場合が多いのですね。
（スライド p.18）

状況に陥ってしまう―このような例が決して稀で女性は、有能であれば徹底的に搾取されるか、はないということを、是非知っていただきたいの

徹底的に潰される。業績が不足気味であれば、徹です。そしてこのような不条理な状態が繰り返さ

底的にバカ扱いされる。搾取やいじめのターゲッ

れれば、研究の意欲も次第に落ちていく場合もあトになりやすいのです。結局、女性教員の数が少ります。

ないことから生じる根源的な問題なのです。

（スライド p.15）（スライド p.19）

初めにご紹介した『京都大学男女共同参画へのいじめをなくすひとつの予防策として、一般に挑戦』の中で、ポスドクや院生が抱えている課題

根回しをするということが挙げられます。いきな

が 5 つ指摘されています。ひとつとても重要な指り正攻法で、会議で声をあげるのではなく、情報

摘は、以下のものです。「恋愛関係以外の関係で、を収集するということです。女性たちが気をつけ適度な距離をとるのは、男女ともに難しい。」「結なければならないのは、そういったいじめを受け果として男性たちは距離のとり方が難しい女性とても、決して極端な行動に出てはならないというは関係を築くことをやめる。つまり、男性たちはことです。若い人はまだまだ自信を持っていなか

男性たちのネットワークから女性を排除するのでったり、自己尊重心がそこまで高くなかったりすある。このような女性排除の論理は、「ホモ・ソー

ると、ある日極端な行動に出てしまうということ

シャルな関係」あるいは「オールド・ボーイズ・があります。

ネットワーク」などといわれ、さまざまな研究者（スライド p.20）

たちから指摘されてきた。」

大事なことは、自分に降りかかった問題を「個動物の性差を研究する女性研究者たちと話をしの問題として捉えない」ということ、あくまでもていると、セクハラとかホモソーシャルな関係は、構造的な問題であると認識することだそうです。

結局、生物体としてのオスとメスの問題なのだ、

構造的差別が生み出され、女性研究者が不利な立とおっしゃるのですね。

場や研究環境に陥るようになっている、そのパタ－ 150 －

ーンの共通性は歴然と存在します。もちろん、個かない研究をし続けることになります。活躍して別の事情も存在します。その両方を勘案しながら、きた先人の女性たちはみな孤独だったのです。も共通性は何か、何が構造的な問題なのか、を把握し、自分の研究が十分に評価されていないと感じしていくことが必要なのだろうと思います。

るなら、異なる「ものさし」を求めてみてはどう

男同士でもいじめはあるのだという意見もあります。中心から排除されている男性の事例について、共通点と相違点を見極めていくことが重要だ
ろうと思います。

でしょう。例えば、留学をする、留学が無理なら、海外の雑誌に投稿する、などです。
（スライド p.24）
このグラフをご覧ください。
「研究者としての成長に最も寄与した時期はいつか」という質問に対（スライド p.21）
潰されないための対策二つ目は、ネットワーク

して、男性教員は、文系も理系も、圧倒的多数がを持つことです。連帯を組み、問題を自分だけの「博士課程」を挙げています。女性の理系もそうケースでないことを認識する、あるいは理解のあです。それに比べて文系の女性では、「海外の大学る男性教員、他に問題を抱えている男性教員たちにいた時期」の比率が男性より高いのです。日本と連帯することが必要なのです。女性教員懇話会の大学では知識が豊富かどうかが優れた研究者にはきわめて重要な存在です。
「緩やかなネットワー

なれる「ものさし」であったと思います。アメリ

ク」が存在することが女性たちの心の支えになる

カではオリジナルな議論を先行研究と結ぶことが意義は大きいと思います。女性教員懇話会が活動評価されるのです。
「ものさし」が全然違うのです

しやすいような環境が大学側に求められていると

ね。

思います。
女性の皆さんには、困られたら、他の女性だけ
でなく、人物的に立派で、しかも力のある人や、相談室のカウンセラーに相談することをお勧めします。決して一人で抱え込まないことです。周囲の男性たちも、差別を見逃さないで、ご自分の職場を民主的なものにするために、一緒に連帯して頂きたいと思います。

（スライド p.25）
私の持論はマイノリティーでいるより、いない方が得。研究環境ではなく研究の着眼点で言うな
らば、「中心の周縁」でいるよりは、「周縁の中心」
でいる方がずっといい。それは多くの場合一人でやることを意味します。好きな研究テーマに取り組んでいれば、必ず業績は上がります。
私の専門の人種概念の研究では、少なくともア
メリカ合衆国では 1960 年代から 70 年代にかけて、（スライド p.22）
潰されないための方策の三つ目として、雑用は女性やマイノリティーが研究者層に多く参入して人並みに、多すぎもせず少なすぎもせず、きちん

いったことで、大きな理論的パラダイムの変換がとする、ということを挙げておきます。人によっ生じました。中心にいないことで、現場に目を向てはあまり自己尊重心が高くなく、業績が不足しけて、そこから新しい事例と新しい理論を構築すているからといって必死に雑用をこなしたり、信ることも可能です。自分自身マイノリティーであじられないほどのコマ数の授業を受け持ったりす

るからこそ、痛みのわかる人間であるからこそ、る人もいます。しかし、昇進となると、冷徹なほ学問的にも見えてくるものがあるのではないでし

ど、業績によってしか評価されません。他方、
「女

ょうか。

性は役員や委員を逃げ回る」などという人もいますので、きちんと引き受けるということをお願いしておきたいと思います。

（スライド p.26-29 省略）〔女性教員の比率増加によって期待される効果〕（スライド p.30）（スライド p.23）
そんな中でも女性研究者が輝くすべはあると思います。あえて申すなら、「中心から離れる勇気」を持つことがとても大事だと考えています。迎合
すれば、つまり「中心の周縁」にいたら、一生下位のままか、重箱の隅をつつくような、納得のい最後に、女性教員の比率を上げることによって期待される効果について言及させていただきます。
第一に、男性間で黙認された「いい加減さ」が通用しにくくなることです。これは、組織全体の改善・活性化につながります。第二に、新しい視点－ 151 －

によるユニークな研究が期待されることです。第パネル・ディスカッション

三に、学部生・院生等の需要に応えるために、そ「つくばにおける新たな生き方に向けて」

れ応分の比率の女性教員が必要とされていること＜登壇者＞です。女性教員は女子学生のロールモデルとして

物質・材料研究機構

彼女らの周囲に数多く必要な存在なのです。女性

計算科学センター粒子・統計熱力学 G

枠を設けることによって優秀な人材を確保するこ

大出真知子

とも期待できます。文科省の「女性研究者養成シ

森林総合研究所

ステム加速事業」として採択された 5 大学のうち、林業経営・政策研究領域主任研究員

北海道大学・九州大学・東京農工大学は女性とい石崎う枠に応募が殺到して、優秀な女性教員を確保で産業総合研究所

きているようです。率直に申し上げれば、このま

光技術研究部門分子薄膜 G 研究グループ長

までは 50 年経っても女性差別は大して解消され阿澄ないだろうと思います。私は専門がアメリカ合衆

農業・食品産業技術総合研究機構

国ですので、アファーマティブ・アクションがい

総合企画調査部研究管理役

かにアフリカ系やアジア系などのマイノリティー

門間美千子の進出に重要な役割を果たしたかを考えてしまい

農業環境技術総合研究所

ます。本日は、文科省や内閣府の重職の方々、山企画戦略室

田学長以下副学長や管理職の先生方もお聴きくだ

井手

さっていますが、是非、筑波大学を、日本の大学

筑波大学

を変えて頂きたいのです。女性研究者のためだけ

男女共同参画推進室長

ではなく、日本社会のため、学問のためにお力添

吉瀬

氏

涼子

氏

玲子

氏

氏

任

室長
氏

章子

氏

えを頂きたく、強くお願いしたいと思います。
ご清聴、どうもありがとうございました。
（拍手）

以下、省略

（スライド p.31）

おことわりしておきたいこと

持続可能な女性研究者支援 筑波大スタイル―筑波研究学園都市における男女共同参画の推進―
キックオフシンポジウム• フェミニズム研究者としてではなく、マイノリティ研究者として―少し距離を置いた立場から女性から、マイノリティーから、周縁から生まれる～新しい発想の可能性を求めて～• 網羅的な研究は存在せず、限界がある• 本講演で用いる「男性」「女性」―すべての女性・すべての男性を指すわけではない※問題となるのは、権力を悪用したり、徒党を組む一部の男性

竹沢 泰子
京都大学人文科学研究所

2010年2月23日（火） 筑波大学 大学会館 国際会議室2

今回の議論の根拠

よくある質問• 「なぜ“女性”なのか」• 「逆差別ではないのか」• 「十分な能力がないのだから、仕方ない」①『京都大学男女共同参画への挑戦』 ②「京都大学男女共同参画推進
京都大学女性研究者支援センター 編 （明石書店 2008.9）
に関する意識・実態調査」• 男性「女性の意識と適正に問題がある」• 女性「職場環境に問題がある」（筑波大学アンケート 2008年10月）（2007.2）③ 相談室が把握する全体的傾向→ 差別に対する現状認識が違う④ 筑波大・京都大・その他の女性研究者仲間の事例

現実は・・・
3

4－ 152 －

「差別」のかたちの変化

女性差別は存在するのか「京都大学で性別による差別を受けたと感じたことがありますか」

20世紀末型・・・露骨な制度的差別→法整備 「男女雇用機会均等法」
募集・採用・昇進等 男女差をつけることは禁止

21世紀型・・・見えにくくなった差別のかたち→違法とは言えない、しかし・・・
遅々として進まぬ大学の男女共同参画
数字に表れない搾取・セクハラ・いじめ・無視等

数字に表れない、去った女性たち
5「京都大学男女共同参画推進に関する意識・実態調査」2007.2 より

6

国立大学の女性比率（助手を除く）「マイノリティ」とは・ 数的に少数派
男性 圧倒的多数

・ 権力関係で周縁的な位置

教授

＜職階＞
男性 教授：助教＝1.2 ： 1→ 逆三角形女性

男性
女性※H20年10月1日現在
では8.2％に増加

教授：助教＝1 : 4
→ 三角形

助教
H19年5月1日現在。国立大学における男女共同参画推進の実施に関する第4回追跡調査報告書（国大協）より

7

8

男性になぜ紹介が多いのか（１）

採用の実態
最初の常勤職に採用されたときの方法
紹介による公募（入社試験を含む）
公募ではないが、ある程度の範囲で募集• 男性同士の同情心• 女性の雇用を面倒がる「男女両方いたら絶対に男を雇う」「家族を養わなくてはならない」「女は面倒くさい」

男性文系

男性理系

女性文系

女性理系

「京都大学男女共同参画推進に関する意識・実態調査」2007.2 より

10

9女性教員階層比率の推移

男性になぜ紹介が多いのか（２）

教員の職階と性別

着任後の利害の例

忠誠

庇護（頼みやすい 一票 ）（昇進の便宜 代弁）

■ 男性
■ 女性

※ただし男性教員の紹介で雇われた女性教員も• 公募で入った人―孤立「京都大学男女共同参画推進に関する意識・実態調査」2007.2 より
11

12－ 153 －

昇進

根源的問題〜不利な立場・環境

男性同士 年齢を強く意識 同情心「A君はそろそろｘｘ歳になる」 ーポストを探す• どこで決まるのか
酒の席、「昼メシ」、喫煙所、研究室、etc.…
ーいずれも女性教員の排除されやすい場

女性には配慮なし• 待たされる
e.g. 男性の業績が出るまで数年待たされて同時昇進• 飛ばされる
e.g. 後任の年下男性が業績が少ないのに昇進
女性は昇進には厚い壁―特に一部の理系• 女性が極めて少ない職場では「とにかく情報が入ってこない」「会議で意見を言って、後でひどい目にあった」→意志決定から外される（人事・資源等）
次第に益々不利に （管理職の数字に表れない）

13

14

オールド・ボーイズ・ネットワークの外では「オールド・ボーイズ・ネットワーク」• ネットワークの内側ーお互い様・ 恋愛関係以外の関係で、適度な距離をとるのは、男女ともに難しい。

「貸し借り」をつくる――“結果として男性たちは距離のとり方が難しい女
性とは関係を築くことをやめる。つまり、男性たちは
男性たちのネットワークから女性を排除するのである。このような女性排除の論理は、「ホモ・ソーシャ
ルな関係」あるいは「オールド・ボーイズ・ネットワー
ク」などといわれ、さまざまな研究者たちから指摘されてきた。”• ネットワークの外から 正攻法でいい加減な人事・資源配分
正しければ正しいほど、叩かれる
e.g. 女性大臣たちの例
ー不正を摘発、しかし袋だたき、潰される（『京都大学 男女共同参画への挑戦』 p.89）「政治的に動く」文化に慣れていない

15

16

ジェンダー・バッシング（１）ジェンダー・バッシング（２）いじめられても極端な行動に出ない
鬱にならない• いじめ ジェンダー・バッシング
ー後を絶たない深刻ないじめ・研究環境潰し「突然」・・・
オールド・ボーイズ・ネットワークのなかで・ 情報が入ってこない・ 男たちの「常識」を学習する機会が少ない・相談する人がいない→ひとりで溜め込んでしまう ―ある日・・・

女性教員の少なさから生じる根源的問題
もっとも闇の部分
想像を絶するさまざまな事例

1718「根回し」 しかし・・・• 「根回し」潰されないために （１）「個」の問題として捉えない

ひとつの有効な方法• 構造的な問題として認識する必要
ただし、根回しをしても一旦いじめが始まると良識ある男性たちでさえ対立を避けるため関わらなくなる。はしごを外されることも• 「人によって違う」「個別の問題だ」 という声
→構造的差別の直視を回避• パタンの共通性は歴然と存在

周囲の「沈黙」 （cf. 村上春樹 「沈黙」）• 「男性でも」中心から外されている人
共通点と相違点を探る
19

20－ 154 －

潰されないために （２）潰されないために （３）
雑用は人並みにネットワークの重要性

ー多すぎもせず少なすぎもせず• 自分だけでないことを認識• 連帯• 業績不足を雑用で埋めようとしない→ 悪循環に• 「女性教員懇話会」の重要性• 最後は業績でしか評価されない• しかし、「女性は役員・委員を逃げる」と思われないようにきちんとする• 人物的にも立派で力のある人・他の女性・カウンセラー等に相談
21

22

輝くために（１）

輝くために（２）中心から離れる勇気を

教員の「研究者としての成長に最も寄与した」時期• 研究テーマ 中心に合わせない
迎合すれば、一生下位のまま 重箱の隅をつつく
研究に■ 卒業論文作成のとき■ 修士課程■ 博士課程■ 外国の大学に留学
または赴任中■ その他• 活躍してきた先人の女性たちはみな孤独だった• 評価されない場合→異なる「ものさし」を求める（e.g. 留学 海外の雑誌に投稿）

男性文系

女性文系

男性理系

女性理系

「京都大学男女共同参画推進に関する意識・実態調査」2007.2 より
23

24

女性から、マイノリティから、周縁から中心の周縁 ＜ 周縁の中心ーつまり一人• 孤独でも、不利でも、潰されるよりは良い• 好きなテーマを研究すれば、必ず業績が上がる【スライド 26-29 省略】• 男性・西洋・「白人」中心主義に抗してユニークな視点
女性 海外経験 日本・アジアの視点

今 オリジナルな研究の種は周縁に！
25

女性教員の比率増加によって期待される効果

周縁からの挑戦
京都大学国際シンポジウム「変化する人種イメージ」• 男性間で黙認された「いい加減さ」が通用しにくくなる →組織全体の改善・活性化に• 新しい視点によるユニークな研究• 学部生・院生等の需要に応える
ロールモデル• 「女性」枠で優秀な人材確保（他大学の事例）
女性枠・数値目標なしでは達成困難では
30

31－ 155 －

４.３

総合科目の改善に向けた取組みについて

１．「知的財産のしくみ（特許権）」
オーガナイザー教員
図書館情報メディア研究科

図書館情報メディア専攻

岩澤まり子

特許：特許と論文の活用は、チャンスをのがさ

１．はじめに
知識情報･図書館学類では、平成 19 年度より総ないためのキーワード

合科目「知的財産のしくみ」の提供をはじめた。

授業は、知識情報･図書館学類の教員 2 名、産知的財産権のうち著作権については 1 学期に著作

学リエゾン共同研究センターの教員 1 名、企業の編として、特許権については 2 学期に特許編とし特許担当者 2 名が担当する、当初の平成 19 年度て開講し、知的財産権の基礎知識が習得できるよからオムニバス方式を採用している。平成 20 年

うにしている。本稿では、「知的財産のしくみ－

度と平成 21 年度とを比較すると、目に見える形

特許編－」の取り組みについて紹介する。

での変更点は、学生による授業評価アンケートの結果による

・1 名の教員の交代と、平成 20 年度と比較して平成 21 年度には、知・授業の展開順の変更

的財産のしくみ－特許編－に対する学生の総体のみである。他に大きな変更点はなく、担当教員

的満足度に顕著な向上が認められている。その向全員で授業の方向性を再確認して、よりよい授業

上をもたらした要因について、授業改善の視点かを提供できるように心掛けを行った。

ら分析を試みる。しかしながら決定的な要因を認

成績は、期末試験を実施し、その得点に基づい識しておらず、担当する教員各々の努力の成果でて判定を行なっている。担当教員全員が作成したあるとしか考えられない。5 名の教員によるオム問題を集めて微調整して、試験問題としているた

ニバス形式で授業を進めていることから、担当すめ、授業内容の全体が試験範囲となっている。こる教員の個性および熱意も関係していると思わのため、授業に出席することがよい成績を得るた

れる。

めには不可欠となる。学生の期待に応えるためには、どのような授業を行なうと学生の興味を引き

２．知的財産のしくみ－特許編－の概要

出し、積極的に授業に臨むことができるようにな「知的財産のしくみ－特許編－」では、特許制

るかを考えなければならないことになる。

度や特許権取得の考え方を知るだけではなく、産業界への技術移転などを含め、特許を申請する立

３．平成 20 年度と平成 21 年度との比較

場にたって学ぶことができる内容としている。す授業評価アンケート結果から算出した総体的

なわち、知的財産としての特許文献を産出すると満足度を表１に示す。平成 21 年度には 92.5%という知的創造サイクルの中で活躍できるようになり、平成 20 年度と比較して平成 21 年度にはなるために、「特許のいろは」を修得する授業と11.1 ポイント増加している。また授業の履修状況

とらえることができる。授業内容をキーワード

からみても、平成 21 年度にはポイントがあがる「いろはに特許」で表現すると、次のとおりとな

傾向が認められる。例えば、履修者数に対する単る。

位取得者数を比較してみると、単位取得率は 83%｢い｣：一日でも早く、論文よりも特許出願が先であるべし

ることなく、単位取得に結び付いていることがわ｢ろ｣：論文には栄光が、特許権を獲得すれば、かる。その傾向は授業への出席率にも表れており、
平成 20 年度の 10 回の授業における平均出席率は独占的排他権もついてくる｢は｣：はじめての発明も、産業界への技術移転
や大学発ベンチャー起業のための大きな資産53%であったのに対して、平成 21 年度には 76%に変化している。一回も授業に出席しない学生数｢に｣：日本特許は外国に権利及ばず、特許には国境があるに大きく増大している。多くの学生が途中放棄すは、平成 20 年度は 19 名と多かったのに対し、平成 21 年度は 4 名に過ぎない。これらの、当初よ－ 156 －

り履修放棄していたと考えられる履修者を除い

表２．授業評価アンケート結果

た補正出席率を求めると、平成 20 年度は 67%。

設問項目

平成 21 年度は 79%となり、単位取得率とほぼ同

20

21

年度

年度

比較

じ傾向にあった。第 1 回から第 10 回までの毎回受講者の取り組み

75.9%

81.4%

5.5

の授業における出席率の増減傾向は、平成 20 年

シラバスへの準拠

94.4%

98.6%

4.2

度と平成 21 年度に大きな差異はなく、学期を通聞き取りやすさ

85.2%

94.3%

9.1

しても大きな変化はなかった。

受講者の理解度

83.3%

91.4%

8.1

履修放棄の要因は不明であるが、平成 20 年度

教材・資料

77.8%

94.3%

16.5

と平成 21 年度との異なりから推測すると、平成

教員の熱意

21 年度の履修者全員は第一希望として知的財産

85.2%

94.3%

9.1

勉学意欲の促進

74.1%

92.9%

18.8

のしくみ－特許編－を履修しているのに対して、総合的な満足度

83.0%

91.4%

8.4

教室設備の充実度

69.8%

68.6%

-1.2

授業の進行速度

83.0%

78.6%

-4.4

受講者数の適切度

86.8%

51.4%

-35.4

平成 20 年度の履修者の中には受講調整を受けて、第二希望として履修することになった学生が含まれていることが関係している可能性がある。詳細なデータがないため分析はできないが、当初より授業に対する期待度が低くかったことによる

また教員の熱い話し方も、学生によりプラスに影響があると考えられる。

評価されたと考えられる。教材・資料の利用については、全教員で基本的に共通の認識をもって、

表１．履修者の総体的満足度
平成 20 年度

平成 21 年度

履修者数

91 人

104 人

総体的満足度

81.4%

92.5%

単位取得者数

62 人

86 人

単位取得率

68%

83%

補正出席率

67%

79%

次に示すＡおよびＢの二つのパターンにわけられる。
Ａ．パワーポイント等の資料を使用
スクリーンに写して授業を進めるとともに、同じ内容の資料を配布する。複数回の授業を担当している教員が担当しているため、学生の理解度お授業の満足度が高まれば、出席率が高くなり、さらに単位取得率も高くなるという、相乗効果があると期待できる。平成 21 年度の成績と出席率の関係をみると、成績Ａでは出席率 93.2%と最も高く、成績Ｂでは 79.2%、成績Ｃでは 63%であった。授業に出席して理解することができれば、自己効力感が高まり、次回の授業も出席して、さらに理解を深めていると推測できる。その結果、総体的満足度が高くなるだけではなく、成績も上昇する傾向にあると考えられる。履修者の意向は、
授業評価アンケートの結果からみると、表２のとおりである。
アンケート結果からみると、総体的満足度の向上をもたらした要因として、教材・資料の利用の改善を行ない、また聞き取りやすい授業を目指した結果、学生にとって授業が理解しやすくなり、
勉学意欲が促進されて、前向きに授業を受けるようになったと考えられる。

授業を行なっている。授業の進行方法については、

よび興味に合わせて授業内容を常に見直すだけ
ではなく、次の点を考慮している。
1）最新の情報を盛り込む。
2）授業が単調にならないように話し方にメリハリをつける。
3）大きな視点から知的財産そのものの特性も考えさせるようにする。
4）大学院の授業や学会に出るような話題も取り入れて、少し背伸びをさせて、学群に在籍しているときから「研究」への関心を持たせるようにする。
5）社会に出ても役に立つようなテーマもなる
べく取り上げる。
Ｂ．教科書を使用
複数の教員により一連の内容の授業を担当するため、授業の柱として教科書を使用している。
連続して授業を担当することがないため、前回の授業で不十分であった点を、次回の授業で補うことができない。このため教科書を使用することに－ 157 －

したが、教科書の内容にとらわれないようにするれる。最後の授業では、特許権を取得する前に、ために、次の点を考慮している。

他の特許権の侵害を防ぐための特許調査につい1）最新の情報を盛り込む。

ての紹介し、おもしろさとともに難しさを紹介し

2）授業が単調にならないように、学生の意見ている。また最終回において、一学期間の授業を通した総まとめを行ない、授業の達成目標についを聞きながら、授業を進める。
3）知財権を身近に感じてもらうため、市販さての確認を行なった。オムニバス形式の場合、各れている商品に関わる具体的な知的財産権の説

授業は独立しているため、ばらばらにならないよ

明を増やし、知的財産権と市場、企業活動の関わうにするために、授業全体を総括したことによりりを説明する。

各回の授業の位置づけができたと考えられる。

4）特許権の使用許諾には契約が関わるため、第三の教員の傾聴姿勢に関して、学生の声と社

契約とはなにか、そして学生といえども知らない

会の声の二つを重視している。学生の声や興味は、では済まされないことを解説する。

様々な方法で聴くことができる。そのために、出5）授業で使用するパワーポイント中に、教科席票に「今日の授業のポイント」および「今日の書の対応する頁番号を示す。授業の中では、実例

授業で興味をもったこと」を書いてもらっている。

を多数示して、興味を引き出すだけではなく理解

授業内容に関する質問が書かれていた場合には、しやすくするが、後から教科書の解説を読んで確

オーガナイザーから次回の授業担当教員へ質問

認できるように配慮する。

内容および解説を伝え、授業の中での回答をお願いしている。とくに授業のポイントをおさえた質

最新の内容を授業に盛り込み授業に対する興問等に対しては、学生を高く評価して、さらなる味を高めるとともに、教科書等の資料を使用して質問等をする下地を作るように心掛けている。

復習および発展させるための自己学習の環境をまた授業においては、一方的に話をするだけで整えた結果が、学生に評価されたのではないかとはなく、学生の考えを引き出すために、課題に対推測している。

して一緒に考える時間を設けている。また授業中に提示する実例についても、日常生活のなかで学生が目にする機会のあるものを用いることによ４．満足度の向上をもたらした要因
平成 21 年度と平成 20 年度とを比較して満足度

り興味を抱くことができるようにしている。様々の向上をもたらした要因を推測すると、第一は授な学類の学生が履修しているため、多様な例を示

業資料の活用に取り組んだこと、第二は授業の展している。さらに、学生の声だけではなく、社会開順を見直したこと、第三は担当教員が様々なこの状況も考慮し、最新の例を示すことも行なってとに傾聴する意識を高めたこと、の 3 つが考えらいる。
以上のように、教員が授業改善を試みた結果、れる。
第一の点については、前述したとおりである。

学生の意向とぴったり一致して、総体的満足度の第二の点として示した授業の展開順に関して、向上をもたらす要因の一つになったと考えられ授業の内容は大きく変更はしていないが、展開順る。学生が興味をもち、授業内容が理解できるよの変更を行なった。シラバスに示しているとおり、

うになると、ますます授業に積極的に臨むように

特許制度を知り、特許権の意義を理解し、特許となり、最終的に良い成績で単位取得をするという、いう知的財産を守るための活動、大学での利活用、

プラスのサイクルが生まれていると思われる。そ最後に特許調査という構成である。特許がどのよれが最終的に、総体的満足度として現れたと考えうなものであるかを知ったうえで、企業活動におられ、学生と教員の協力により成された授業としける特許の重要性を紹介したことにより、学生はてとらえることができる。

卒業後の進路を考えながら、其々の学類で学ぶ内容との関係に興味をもってくる。さらに大学にお５．最後にいて取得した特許の技術移転についての授業を

知的財産のしくみ－特許編－の授業評価アン

通して、在学中から特許関わる可能性があること

ケートにおいて、総体的満足度が大きく改善したがわかり、さらに興味が大きくなっていると思わことに着目して、その要因について分析を試みた。

－ 158 －

その結果、教員による授業改善の努力によって学状況が散見された。連続した机と椅子の構造上、生がわかる・興味を増す授業となり、学生からは授業を集中して聴いている友人に席を空けても授業が理解でき、さらに興味が増して学習意欲がらうように頼みにくい、または遅刻した本人が授高まり、総体的満足度が高くなった可能性がある

業を聴き逃したくなかった、のいずれであるかはことが明らかになった。学生の学習意欲が高まっ不明である。余裕のある教室であれば、このようた効果は、成績にもあらわれ、評価Ａの割合が高なことになることもない。さらにプロジェクター

くなったことからもあきらかである。

やスクリーン等が見にくいという問題もある。教学生の資質が毎年異なっている可能性もある

育・設備の改善を図ることができれば、さらに満ため、平成 21 年度の授業が完成されたものでは足度の高い授業を提供していくことが可能とななく、平成 22 年度の学生に合わせて、新たな声ろう。

を聴きながら、学生とともに授業を作り上げてい授業を担当した教員のうち 3 名は、企業所属まく必要があると考える。平成 21 年度の授業評価

たは企業での勤務経験があり、異色の教員構成とアンケート結果では、授業の進行速度に対する評考えられる。企業おける「ユーザーがあってはじ価は下がっている。早過ぎた可能性と遅過ぎた可めて成り立つ」姿勢が、学生を引き付ける授業を能性があり、どちらであるかを推測することはで提供するという、サービス精神に基づいているのきない。早口にならず、はっきり話すように心掛かもしれない。このサービス精神を意識して、学けることにより、平成 22 年度において改善を図生を引き付ける授業を提供できるようにするたりたい。

めに、担当教員が力を合わせるとともに、これかまた狭い教室で多人数の学生が受講しており、らも研鑽を続けてゆきたい。

遅刻する学生の中には、床に座って授業を受ける

２.「21 世紀の環境･エネルギー問題と科学･技術の役割」
オーガナイザー教員
数理物質科学研究科

物質創成先端科学専攻

中村潤児

う社会的関心が高い内容である。表１に示すよう＜要約＞
環境・エネルギーに関する科学・技術の内容をに、応用理工学類、地球科学類、生物資源学類、理工・文・医・体・芸など幅広い学類の学生にオ

化学類、工学システム学類、情報科学類の理工系

ムニバス形式で朝 1 限に講義するのであるから、から、国際総合学類、心理学類、比較文化学類、

何よりもまず内容をわかりやすくしようと努力し体育専門学群、芸術専門学群、医学類、知識情報・た。オーガナイザーと授業担当教員間の密なコミ

図書館学類まで広い分野の学生が受講している。

ュニケーションによって受講生の情報を予め担当

開設当初から、すべての学類の学生が受講するこ教員に知らせることが有効であった。質問票に書とを想定して、講義形式をアレンジしてきた。こかれる質問や感想を各教員が読み、学生の理解度

れらの学生が将来さまざまな分野のリーダーとなや反応を把握し改善に努めた。オーガナイザー教り活躍する際に、環境エネルギーの知識を役立て

員およびＴＡによる講義冒頭の教員紹介や講義終てもらいたいと考えている。その必要性は今後了前の質疑討論、また、担当教員が準備した実験、益々高まることを学生に伝え、本授業科目に熱心

クイズ、ビデオなども効果的であった。

に取り組むよう受講生に促している。
本授業の受講生は、環境エネルギーに関する現場の生の話を聞く。驚き、感心し、疑問を持ち、１．本授業科目について
本授業「21 世紀の環境･エネルギー問題と科学･

自分で考えるという経験を重視している。例えば、技術の役割」は、平成１９年度に理工学群・応用

1 学期の授業では、ある教員が「二酸化炭素は地理工学類が開設した科目である。環境・エネルギ

球温暖化の原因ではないという」と講義をし、次ー問題とそれに係わる科学と技術の取り組みといの週には、別の教員（環境研究所の研究者の方）－ 159 －

が IPCC の報告を丁寧に解説し人為的温暖化懐疑

地球温暖化（人為的温暖化と懐疑論）、電磁波、ダ論を論駁するという構成にした。オーガナイザー

イオキシン、ライフサイクルアセスメント、NOx

である私の意見も言う。学生は最初当惑するが、と SOx、環境倫理、誘電体材料（非鉛化）、高分子

科学技術の議論の場に身を置くことで、問題意識材料（プラスチックの合成・再利用など）に関すが高まる。それに伴いよりデータを見て自分の頭る講義である。

で考えるようになり、より質の高い知識が得られることを体験的に理解するようになる。文系の学表 2．21 世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割-１

生にもそのような体験をしてもらうことが本授業

週科目の目標である。

1

表 1. 受講者の分野（21 年度）
（人）

2

1 学期

2 学期

3 学期

社会学類

1

0

0

自然学類

1

0

1

人文学類

1

0

0

物理学類

5

3

7

3

4

講義題目

講義概要

本講義全体の解説
環境問題のウソ・ホント（１）「電磁波と地球温暖化」
環境問題のウソ・ホント（２）「ダイオキシン、
酸性雨、ＢＳＥ」
二酸化炭素による温暖化の現状二酸化炭素による温暖化の現状

1 学期から 3 学期までの講義の概要を述べる。
マスコミで大騒ぎされている地球温暖化。今や手放すことができなくなった携帯電話。そのウソとホントを簡易な言葉で説明します。
ダイオキシン、酸性雨、ＢＳＥなどについてのウソとホントを簡易な言葉で説明します。
地球温暖化問題に科学的知見を理解し、中長期的な温暖化対策に関する研究成果を概観する。
地球温暖化問題に科学的知見を理解し、中長期的な温暖化対策に関する研究成果を概観する。
製品等の環境負荷を定量的に評価する手法であるライフサイクルアセス
メント（LCA）につき、概要、実施例、活用状況等について紹介する。
環境中への排出抑制が強く要望されている有害物質の排出動向とその除去法について解説する。
哲学者の講義。倫理・社会生活・環
境問題・科学技術などの観点から考察する。
携帯電話等に使われている電子材料としての誘電体の電気的、光学的並びに超音波応用とその非鉛化について紹介する。
生分解性ポリマー、ポリマーの再生利用、および難燃性ポリマーなどについて概説する。
（配布資料持込可、PC 等は不可）

化学類

2

19

20

地球科学類

16

14

5

国際総合学類62

2

比較文化学類

1

2

2

人間学類

1

1

1

教育学類

0

0

1

心理学類

2

1

2

障害科学類

0

1

0

生物学類

2

1

2

生物資源学類

9

7

11

社会工学類

1

7

4

情報学類
工学システム
学類

0

0

1

3

5

7

工学基礎学類002

応用理工学類

13

11

16

情報科学類
情報メディア
創成学類
知識情報・
図書館学類

2

3

2

0

0

3

2

1

1

体育専門学群5

3

2

芸術専門学群2

3

0

ッテリー、電池技術一般、超伝導技術、バイオマ

看護学類

1

0

0

スに関する内容である。3 学期は、表 4 に示すよ

医学類

0

1

0

うに「ナノテクノロジーとバイオテクノロジー」

5

6

ライフサイクルアセスメントとは
何か？

7

NOX、SOX 問題
と処理技術

8

哲学者の目で見た環境問題と科学技術

9

環境にやさしい誘電体

10

環境にやさしい
高分子材料

11

期末試験

2 学期は、表 3 に示すように、「エネルギーと科学技術」をテーマにした授業で、水素社会、燃料
電池、太陽電池（無機、有機）、リチウムイオンバをテーマとして先端的な科学技術を紹介する。金
授業の内容は、環境エネルギーと科学技術に係

属材料の現状と将来、形状記憶合金、ナノ材料観わるもので多岐にわたる。1 学期は、表 2 に示す

測技術、半導体エレクトロニクス、環境計測、バ

ように、「環境と科学技術」をテーマにした授業で、イオマテリアル、ドラッグデリバリー、再生医療－ 160 －

まで、専門の研究者がわかりやすく解説する。私や大学院生のＴＡが聞いてもたいへん有意義であり、私の研究室の大学院生全員に聴講してもらいたいほどである。総勢 21 人の幅広い分野の専門家

表 4．21 世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割-３
週

講義題目

講義概要

1

ナノテクノロジーとバイオテクノロジー

総論として、3 学期の講義の概要を述べる。ナノテクノロジーやバイオテ
クノロジーの全体像を眺める。

2

ナノテクノロジーへの期待

素子をナノメートルサイズまで小さくして、従来にない機能を生み出し、新時代を築く技術について講義する。

3

金属材料の現状と今後

4

形状記憶合金への期待

5

金属材料におけるナノ構造6

半導体エレクト
ロニクスの現状と今後

7

バイオマテリアルの現状と今後

8

バイオマテリアルの現状と今後

9バイオテクノロ
ジーの医療へ
の応用

10

環境計測

大気汚染物質、重金属、環境ホルモ
ン等の環境汚染物質の最先端のセンシング技術を紹介する。

11

期末試験

（配布資料持込可、PC 等は不可）を系統的に配した科目なので、学生が熱心に勉学に取り組めばきわめて有益であることは明らかである。しかし、ことはそう単純なものではなかった（現在でも暗中模索の部分がある）。専門家が少々難しい話をすると授業の終わりくらいには半分くらいの学生が机に顔を伏しているのである。
せっかくのこの贅沢な陣容の科目をもっと学生の益になるようにしたいと思い、自らプロデューサ
ーのように働こうと考えた。それが私のＦＤ活動といえるのではないかと思う。
表 3．21 世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割-２
週

講義題目

1

エネルギー問題
と科学技術

2

3

4

5

6

7

水素社会と触媒

太陽電池によるエネルギー生産
燃料電池とは何か
有機太陽電池の原理と応用リチウムイオンバッテリー

電気化学キャパ
シタ

8

低温と超伝導9バイオマスとエ
ネルギー変換技術

10

11

バイオフューエ
ルと輸送用燃料
期末試験

講義概要
総論として、2 学期の講義の概要を述べる。エネルギー問題と科学技術の取り組みの全体像を眺める。
水素社会において、水素製造や水素利用における技術が必要となる。
そこで活躍する触媒について述べる。
世界各地で導入が急速に進む太陽電池の原理と開発状況を紹介し、近未来に太陽電池がどのように利用されるのか予想する。
燃料電池発電技術の開発状況と今後の見通しについて述べる。
有機太陽電池は環境にやさしく低コ
ストな新しい太陽電池である。その原理と応用について解説する。
電気エネルギーを貯蔵して必要なときに使うためには優れたバッテリーの開発が必要である。電池の歴史、仕組み、材料、実用例について解説する。
電気化学キャパシタはバッテリーとともに現代社会において重要な電気エネルギー貯蔵・利用システムである。その仕組み、材料、実用例について解説する。
低温現象と超伝導に関する歴史や実用例について紹介する。
木や草に代表されるバイオマスを新しいエネルギー資源として利用する技術を紹介する。
身近にあるガソリンやディーゼルは
現在石油から作っている。バイオマ
スを原料とする合成技術について紹介する。
（配布資料持込可、PC 等は不可）

身の回りで活躍するさまざまな金属材料の具体例を紹介するとともに、今後の発展や課題について解説する。
形状記憶合金をどのように変形しても、暖めると元の形に戻る理由を説
明し、材料開発の歴史と応用例を紹介する。
金属材料におけるナノスケールの構
造が材料の性質・機能に与える影響について解説する。
半導体エレクトロニクスのこれまでの発展を概観し、それを支えて来た物
理的知見とテクノロジーについて述べる。
生体環境下で機能する材料設計、生体内に埋入する人工材料の特性・機能に関して概説し、理解を深める。
薬物を安全・効率的に体内に運ぶドラッグデリバリーシステムに関する現状を概説し、理解を深める。
新しい治療技術として期待されている再生医療やバイオ人工肝臓、細胞チップなどを紹介する。

受講者の規模は表 5 に示すように、現在 70 名から 100 名程度である。このように異分野の多くの学生が環境エネルギーおよび科学技術について広い知識を身につけられることは意義深い。
学期完結型であり、1 学期から 3 学期まですべてを受講する学生は多くはない（10－20 名程度）。

表 5. 受講者数
（人）

19 年度

20 年度

21 年度

1 学期

125

73

76

2 学期

129

104

85

3 学期

111

95

92

－ 161 －

設問７の満足度 72.2%（H20）→91.8%（H21）

２．本授業科目の満足度と課題
本授業科目の満足度を表 6 に示す。この満足度

設問９の満足度 98.7%（H20）→96.7%（H21）

は、総合科目アンケート設問７，９，１０，１１

設問１０の満足度 88.9%（H20）→91.8%（H21）の平均値である。年毎に満足度が順調にアップし設問１１の満足度 84.7%（H20）→95.1%（H21）

たとは言えないが、90%程度の満足度が得られている。まずは喜ばしいことである。アンケート結

この結果を表現すると、果に見られるように、初年度に満足度が低かった「教員の熱意はいつも十分にあり興味はそそられのは、授業内容が高度で理解が十分伴わなかった

るが、内容が理解できないならば満足できない。

ためと思われる。前述のように、多岐にわたる分

理解度が満足度を決める。」

野の専門家がそれぞれ科学技術の用語で話されるということになるであろう。

とわからないことが多い。私は、オーガナイザー

環境・エネルギー問題と科学・技術という重要教員として、19 年度の 1 年目はすべての講義に出なテーマを、どうしたら広い分野の学生にわかり席して、担当教員の講義を聴いた。2 年目は 50%

やすく講義をしてもらえるだろうか。そこで努力程度、3 年目は 20%程度の講義を聴いた。そこでしたのは、私が担当教員とコミュニケーションを担当教員には恐縮ながら、講義内容と学生の反応十分に取り、講義の趣旨や受講生の状況をよく理の関係を客観的に観察させていただいた。そこで解して頂き、わかりやすくかつ問題意識を高める

気が付いたことは、高校から大学に入ったばかりような講義にして頂くことであった。このことがの学生には理解不能な内容がかなり含まれていた

授業アンケートでのポイントアップの要因であっことである。多くの理工系教員にありがちな傾向

たとみている。オムニバス形式の講義では 1 人のである。高校物理 I や高校化学 I なども選択して教員が１コマ分の講義だけをわかりやすくするよいない学生にはわからない科学用語を駆使して丁う工夫すればよいのであるから、1 人で 10 回分の寧に説明されてもコミュニケーションが取れない。 講義を改善するのに較べると、改善に要する 1 人
当たりの労力は小さい。ちょっとした配慮や工夫
で満足度が改善するように思われる。

表 6. 満足度

以下、より具体的に留意した点を記したい。

19 年度

20 年度

21 年度

1 学期

83.5%

91.9%

81.7%

３．授業改善に向けて実施したこと

2 学期

74.0%

86.0%

92.9%

３－１

3 学期

91.0%

84.7%

93.9%

ーション

オーガナイザーと担当教員のコミュニケ

これまで本科目を担当して感じることは、オム
注：満足度は設問７，９，１０，１１の平均値

ニバス形式の科目ではオーガナイザーと担当教員

設問７：この授業の内容はよく理解できたのコミュニケーションがもっとも重要な要素とい設問９：授業担当者の話し方に熱意が感じられた

うことである。こちらとしては、高度な科学技術

設問１０：この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、の内容を、高校を出たばかりの学生にわかりやす
く教えていただきたいわけである。電子メイルでさらに深く勉強したくなった
設問１１：私にとってこの授業は総合的に満足できるものでその辺りの事情を担当教員諸氏に伝えたが、これがよかったと思っている。すなわち、受講学生はあった

おもに 1 年生であること、文系など異分野の学生
実際、満足度が何に起因するかをアンケート結が多数含まれていて、しかも化学Ｉや物理 I も履果で検討したところ、以下のように、内容の理解

修していない人が来ていることを詳しく書いて知度が大きく影響することが明らかであった。表６らせた。
「わかりやすくお願いします」と何度もおを見ると、平成２０年度と２１年度の３学期にお話してきた。また、授業の趣旨やお願いしたい講

ける満足度が大幅に向上しているが、設問別に調義内容について伝えてきた。学生はたいへん環べてみた。ここで、設問に対する答えで、「大いに境・エネルギー問題に興味を持っている現状も伝そう思う」と「そう思う」を満足とした。

えてきた。これにより担当教員がどのように講義－ 162 －

をすべきか考えやすくなり、それが満足度のアッ

３－４

実験、クイズなど

教員によっては、簡単な実験を披露する担当教

プにつながったと思う。

員がいる。携帯電話や電子レンジの電磁波によっ３－２て動き出す人形、元の形へと復元する形状記憶合担当教員の紹介と質疑・討論

私はオーガナイザー教員として、講義のはじめ

金の針金、超伝導物質の上に浮遊する磁石などまに毎回、この担当教員はこういうことを研究する

ことに面白い実験を見せてもらった。特に、小林専門家であると紹介する。また、授業終了前の質正美先生の多種多彩な実験には脱帽する。学生は疑討論の時間帯に司会をする。質問がなければ、科学の面白さをも味わっており、授業終了前に居ＴＡや私が質問する。私が質問すると、学生が質眠りする学生はほとんどいない。

問しやすくなるように感じる。また、感想を述べ

簡単なクイズを出して学生に考えさせるよう工たり、重要点を確認したりして、講義全体の結論

夫する教員もいる。講義中に一生懸命に考えていをまとめるようにする。学生の提出した質問票をるようであり効果があるようだ。

見ると、この質疑討論の内容がよく書かれており、学生がいろいろと思考するのはおもに質疑の時間

３－５

人為的地球温暖化と懐疑論について

地球温暖化の問題は、人類の存在と科学技術にであることが推察される。
毎回、オーガナイザー教員が司会を務めるのは有関して考える「良い機会」と思う。本科目では人効であると思っている。

為的温暖化に係わる科学技術がかなり紹介されてまた、毎学期のはじめに私が全授業内容のあらいる。そのなかでも、前述のように、1 学期に懐ましと趣旨を解説する。予告編的に、さまざまな

疑論と人為的温暖化説の講義を連続して配したと授業内容を話すと学生の期待が高まる。受講姿勢ころが特徴である。両担当教員には精神的負担がにも影響する。また、居眠りをすることは失礼であるかもしれない。また、この講義構成には問題あるのでこらえるように、そのためにはメモを頻があると指摘する向きもあるかもしれない。しか繁に取るとよいなどアドバイスをしている。

し地球温暖化という重要課題に関しては、両者の生の声を聞き議論することは、マスコミを通して

３－３の情報よりも有益であると考える。学生は、いろ

質問票

毎回、授業終了時に、学生は質問票に質問や感

いろな思いを持って連続した授業を聴き終えるが、想を記入し提出する。これは出欠票の意味もある。

今後より深く学んでいきたいという感想が多い。

この記述から内容の理解度や感想が読み取れる。

私はそれでよいと思っている。

担当教員には、集めた質問票を一度持ち帰ってもらって回答してもらったり、授業終了後に質問票

３－６

出席と試験

に目を通しその場で回答してもらったりしている。

本授業科目は出席重視である。専門家としての担当教員は、その質問票からどの程度学生が理解担当教員から生の声を聴くことが重要と考えるかしてくれたかをおおよそ把握するようだ。また、らである。そのため、授業開始後 20 分後までに教先に述べたように、学生が理解できなかった場合室に入った者のみ出席としている。すなわち午前

は居眠りをしてしまうので、その様子からもある

9 時にはドアに施錠する。試験は資料持ち込み可

程度判断できる。学生が眠ってしまった場合、私である。試験問題は、４つの授業を選択し、授業は担当教員に対して申し訳ない気持ちになるが、から学んだ知識や自分自身が考えたことを論理的教員もまた申し訳ないと言ってくれる。
「難しかっに記述するというものである。論旨を明確にするたかもしれませんね」などと立ち話をするが、そということと的確な知識を得ているかというとこのような対話も意味があると思う。次年度には同ろが採点の基準となる。試験前に解答を準備する

じ担当教員の授業に対する理解度がアップするとように指示している。講義で得た自分の知識の総いうこともまれではなかった（すなわち居眠りのまとめが試験であると位置づけている。試験当日数が減る）。質問票によって何がわからなかったか

は、用意してきた原稿を自分の手で答案用紙に記もある程度予測がつくので、質問票によるフィー述する。担当教員には採点基準を告げて採点してドバックは有効であったと思う。

いただく。最終的に学生がどれほどの知識を修得－ 163 －

したかをみることができるが、よく勉強している

５．まとめ「２１世紀の環境・エネルギー問題と科学・技学生がかなりいるように思われる。

術の役割」という総合科目には、理工・文・医・体・芸など幅広い学類の、おもに１年生が期待を

４．課題
実を言うと授業終了前に居眠りをしている学生

もって受講に望んでいる。しかし、このような分はまだいる。アンケートで満足度が高かったとい野の異なる初学者に対して、理工系の教員が専門

う結果を頂いて喜んではいるが、まだまだ改善の用語を駆使して講義をするならば、いくら熱心に余地はあるということである。一つ考えているの

話しても講義内容は理解できない。本授業科目のは、クリッカーの導入である。以前から検討はしようなオムニバス形式の講義では、改善するのはていたが、問い合わせたところ多数のクリッカー

それほど困難なことではないように思われる。オはないようであった。最近、総合科目の他の授業

ーガナイザーと授業担当教員間の密なコミュニケ

で使用していることを知り、私も導入したいと考ーションによって受講生の情報を予め担当教員にえている。いろいろな学類の受講生がいる本授業

知らせることによって、教員は授業に取り組みやにおいて、クリッカーは担当教員と学生間のコミすくなる。次年度も同じ教員に担当してもらう場ュニケーションに役立つと思われる。

合には、授業ごとに配布回収する質問票による理

授業内容の改善はもちろん重要であるので、ど解度のフィードバックが役立った。また、理工系のような構成にするかをいつも検討している。この総合科目では、簡単な実験やクイズなどが効果れまで担当教員の入れ替えを行ってきたが、今後的であった。オーガナイザー教員およびＴＡが、も適宜入れ替えをしていきたい。

講義冒頭に教員紹介したり、講義終了前に質疑討

最後に、全学的なアンケートは試験終了前に行われるが、試験終了時の満足度を調べてゆき、学論の司会をしたりしたが、このような工夫も満足度アップに関係していると思う。

生が授業に対して望む事柄をより詳細に把握したいと考えている。

お わ り に「ＦＤ」という言葉が「ファカルティ・ディベ
ロップメント」の略語であること、そしてその意

引き続き、調査を実施することで、その変化を明らかにしたいと思います。

味は教員の教育能力の向上であることが、いまやとはいえ、本来、私たちがめざす筑波大学ＦＤ

すっかりの日本の高等教育界に定着しました。本

は、このような全体の取組みよりも、むしろ各教学でも関係各位のご協力をいただき、このように育組織において、積極的なＦＤ活動が推進される

ＦＤ報告書を毎年上梓できるほど、その活動は活ことです。この報告書に掲載された情報が、筑波発です。

大学の教育改善にむけた情報として教員に共有

本報告書の第 2 章にありますように、平成 21

され、実質的な改善につながれば幸いです。とは

年度は、全学的な研修会として筑波大学 FD 研修

いえ、まだ不十分な情報提供であることも否めま

会が 10 回ほど開催され、多数の教職員の参加をせん。今後も改善にむけて一層の努力をしていき

いただきました。また卒業生・修了生調査は、今たいと思っておりますので、ぜひ教職員の方々の回、4 回目を迎え、経年的変化を分析することもご協力をお願いする次第です。

できました。平成 19 年度に本学は学群の再編を最後に、本報告書のとりまとめにあたり、岡本特行いましたが、それに伴う新教育課程による卒業

任教授をはじめ多数の関係教員、教育推進部職員

生が平成 22 年度に輩出されます。彼ら/彼女らがの方々に多大なご協力を賜りましたこと、厚くおどのように私たちの教育を評価するのか、来年も礼を申し上げます。
筑波大学ＦＤ委員会委員長－ 164 －

溝上智恵子

関連規則
筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会について
平成１８年１１月１６日
教 育 研 究 評 議 会（設置）
１

筑波大学に，ファカルティ・ディベロップメント（以下「ＦＤ」という。）活動を企画立案し，実施するため，教育を担当する副学長の下にＦＤ委員会（以下「委員会」という。
）を置く。

（任務）
２

委員会は，次に掲げる事項を行う。
⑴

大学教員の教育に係る研修に関すること。

⑵

大学教員の教育技術の向上に関すること。

⑶

その他ＦＤの推進に関すること。

（組織）３

委員会は，次に掲げる委員で組織する。
⑴

学群から選出される大学教員

各１人⑵

博士課程研究科から選出される大学教員

各１人⑶

修士課程委員会から選出される大学教員

１人⑷

教育企画室から選出される大学教員⑸

その他学長が指名する者

若干人

若干人

（委員長等）
４

委員会に委員長を置き，委員の互選により選出する。

５

委員会に副委員長を置き，委員長が委員のうちから指名する。

６

委員長は委員会を主宰する。

７

副委員長は，委員長を補佐し，委員長に事故があるときは，その職務を代行する。

（任期）
８

委員の任期は，２年とし，再任されることができる。

（委員以外の者の出席）
９

委員会は，必要に応じて委員以外の者の出席を求め，その意見を聴くことができる。

（事務）
１０

委員会に関する事務は，教育推進部が行う。
附 記
この決定は，平成１８年１１月１６日から実施する。

－ 165 －

編集担当者
教育担当副学長

清水筑波大学ＦＤ委員会

溝上智恵子（委員長；図書館情報メディア研究科

執

筆

者

一彦（筑波大学理事）

岡本健一（特任教授）

河内真美（教養教育機構

遠藤

雅子（男女共同参画推進室

研究員）
准教授）

岩澤まり子（図書館情報メディア研究科
中村潤児（数理物質科学研究科

教授）

発 行 日

平成 22 年 7 月

編集・発行

筑波大学ＦＤ委員会

編集協力

筑波大学

発行場所

〒305-8577 茨城県つくば市天王台 1-1-1
電

教育推進部

話： ０２９-８５３-２２３９

ＦＡＸ： ０２９-８５３-７３７９－ 166 －

教授）

教授）