『東アジア日本語教育シンポジウム論集』

応募論文

アカデミック・ジャパニーズとは何か：どのようにその力をつけていけるか
堀井惠子（武蔵野女子大学）・門倉正美（横浜国立大学）
１．はじめに1970 年代の後半頃から、日本語学習者数の増加が顕著になってきたが､それと並行して学習目的の多様化も進行してきた。近年、国内では外国人児童の増加に伴う日本語教育が､また、海外では将来の就職機会を増やことを目的とする学習者の増加に対応した日本語教育が求められている。一方、日本への留学生も 1983 年の｢留学生 10 万人計画｣が発表されて以来、当時の 10428 人から 78812 人(2001)へと､飛躍的に増加している。
しかし､日本への留学は、特に、入学選考の手続きが複雑で、留学希望者への負担となるという点が指摘されてきていた。たとえば､留学生の 80％を占める、私費で日本へ留学するものの多くは、まず、日本語教育機関の入学許可を得、その入学許可証提示によって就学ビザを取って来日し、日本語教育機関で１年から 2 年の日本語予備教育を受けた後、希望する大学の要求する入学選考―私費外国人統一試験・日本語能力試験(各年 1 回実施)・各大学独自の入学試験(面接、小論文･日本語･数学･理化･社会などの筆記試験)のすべてまたは一部を受験し、合格してはじめて大学への入学が許可されるというのが現状であった。
母国での学習機会や汎用度の違いを考えると単純には比較できないが、世界各地で年間何回も実施されている TOEFL・SAT の成績と応募書類を送って、条件が満たされれば自国にいながら入学が許可されるアメリカの大学への留学と比べると、受験生の負担の大きさの違いは明らかで、大学の国際競争力という観点からも、入学選考の改善の必要性が指摘されていた。
そこで、これに応えるために、検討を重ね、さまざまな点で大きく改善された「新たな試験」が実施を迎えた。
本論では、まず、この「新たな試験」である｢日本留学試験｣(注１)の概要を、従来の制度との違いー改善点を焦点に紹介し、次に、その中の「日本語」科目(注２)で問おうとしている｢アカデミック・ジャパニーズ｣が、従来の｢日本語能力試験｣(以下｢能力試験｣とする)が問おうとしたものとどのように異なり、何を測ろうとしているものであるかを具体的に解明、そして、最後に、日本の大学留学に必要な力｢アカデミック・ジャパニーズ｣をどのような方法で習得させることができるかについて、考察する。
２．新たな試験の実施経緯と改善点
前述のように、今までの学部私費留学生を対象とした試験には､① 私費外国人留学生統一試験：1970(S45)年から実施。基礎学力を測定するための試験。
理系：数学、理科(物理・化学・生物から 2 科目)、外国語の 3 教科４科目、文系：数学､地理・歴史、外国語の 3 教科３科目。
②日本語能力試験：1984(S59)年から実施。日本語力を測定し、１～４級に認定する。

③各大学独自の試験：面接、小論文・日本語・英語・数学・理科･社会などの筆記試験があり、実施されてきたが、①、②は年 1 回の実施であり、また、③を含め、海外の試験実施地が少ないため、実際は、日本語能力の高い留学希望者も受験のために渡日しなければならず、渡日前入学許可を取るのが難しかった。
そこで、近年の、海外諸国における日本語初等教育の充実も鑑み、｢渡日前入学許可｣推進のため、1998(H19)年 6 月「日本留学のための新たな試験」調査協力者会議が発足、2000(H12)年 8 月｢日本留学のための新たな試験についてー渡日前入学許可の実現に向けて｣(以後、｢最終報告｣とする)が答申され、そして 2002 年 6 月、第 1 回｢日本留学試験｣が実施された。
＊｢日本留学試験｣の実施により、私費留学生統一試験は 2001 年 12 月をもって廃止、｢日本語能力試験｣は、一般の日本語能力を測定するための試験として、これまでとおり 1 年に 1 回実施するが､これまで行っていた日本の大学への受験者の成績情報の提供は基本的に行われなくなる。

日本国際教育協会ホームページの｢日本留学のための新旧試験フローチャート｣には、試験の改善点として、以下の 7 点があがっている。
(1)日本語および基礎学力の一本の試験
従来、実施日の違う二つの試験であった｢私費外国人留学生統一試験｣と｢日本語能力試験｣を一つにして、1 日で受験が可能となった。
(2)アカデミック・ジャパニーズに特化｢日本語能力試験｣が「一般的な日本語能力を測定するもの」であったのに対し、｢日本語｣科目は、「日本の大学での勉学に対応できる日本語力」のみを問う試験である。｢日本語｣科目の構成とアカデミック・ジャパニーズについては後で、詳しく述べる。
(3)英語による出題「日本語」科目以外は、英語による出題もあるので、受験者は受験希望の大学などの指定を踏まえて、出願の際どちらかを申告する。
(4)年 2 回の実施
成績は複数年利用される。秋入学にも対応できる。
(5)国内外で広く実施
第 1 回目の実施地は以下の通り：
国内：北海道、宮城県、群馬県、埼玉県、東京都、神奈川県、愛知県、石川県、京都府、大阪府、兵庫県、広島県、福岡県、沖縄県
海外：インドネシア(ジャカルタ・スラバヤ)、ヴィエトナム(ハノイ)、韓国(ソウル･プサン)、シンガポール、タイ(バンコク)、台湾(台北)、フィリピン(マニラ)、マレイシア(クアラルンプール)の 8 国 10 都市

(6)科目選択可能
試験科目は、日本語、理科(生物･科学・物理の 3 科目から 2 科目選択)、総合科目、数学の 4 科目。入学を希望する大学の指定する科目を選択して受験する。
(7)得点等化により複数年利用可能
テスト結果を比較できるように調整する等価を行うことで、どの回のテストを受けても、公平に能力が判断できるようになった。
以上の 7 点により、従来と比べると、留学希望者の負担は大きく減り、大学などの利用も促進され、それらにより、渡日前入学許可が推進され、留学交流の拡充を果たすであろうことが予測される。
さらに、西原鈴子(2001)は、「基礎学力があるにもかかわらず日本語習得が十分でない試
験結果を得た受験生」も｢積極的に受け入れ、自機関の教育力を駆使して人材育成を行うことが期待されている｣とし、「欧米の大学の例にならい、条件付き入学許可を与えて渡日を許し、日本語能力が充分であると判断できるまで日本語学習を義務付けることであろう。」と述べている。
今後は、日本語補習を含めた、受け入れ体制の整備が、課題となるであろう。
３．「アカデミック・ジャパニーズ」とは「日本留学試験」によって、｢アカデミック・ジャパニーズ｣ということばがクローズアップされてきた。
｢最終報告｣の｢日本語シラバス｣には試験の目的として「外国人留学生として日本の高等教育期間、特に大学学部に留学を希望するものが、日本の大学での勉学に対応できる日本語力(アカデミック･ジャパニーズ)をどの程度習得しているかをシングルスケールで測定する事を目的とする。
」とあり、測定対象能力として「日本での留学生活を送る上で、日本語によるコミュニケーション能力があるかどうか、また、自国での初等・中等教育終了までに習得した知識を前提としながら､日本の大学で学習・研究活動を行うための日本語能力があるかどうかを測定する言語テストであり、かつ、標準テストである。
」とし、添えられた概念図(注３)では、社会知識・専門知識の領域よりも、生活スキル・学習スキルの領域に網掛け部分が大きくなっている。そして､「試験が想定する課題の類型」「要求する言語技能・言語下位技能」「試験に含まれる表現類型」「試験にあらわれる話題・場面、言語的要素、非言語的要素」「試験の課題を達成するために前提となる知識」などが網羅されている。
西原純子(2001)は、アカデミック･ジャパニーズを、「日本の大学で支障なく学習・研究生活を行うための能力」とし、その、｢日本語試験｣は「日本語によるコミュニケーション能力、日本語を媒体とした思考能力を測定しようとしている。日本語そのものの知識・能力を問うものではない。
」とし、日本語についての知識を問うものであった「日本語能力試
験」との違いを強調している。
実施要項によると、「｢日本語試験｣の科目は、読解(20 問)、聴解(20 問)、聴読解(20 問)

―ここまでマークシート 4 択―、記述の 4 領域で構成される(120 分、うち記述が 20 分)。
ただし､記述の評価は､得点範囲に含めず､文法的能力及び論理的能力について基準に基づき採点し､標示する。
」とある。
「読解」では、図表、グラフ、ポスターなどの「視覚情報」の読み取り能力を問うものが含まれるが、等化のため「長文読解」にはしていない。また，新たに「聴読解」という形式で、音声情報と視覚的情報を総合的に理解する能力を問うセクションを作り、さらに、400 字程度の「記述」で、文法的に的確な文章が書けるか、立論能力があるかを独立して評価するようにしている。これらは、形式的に｢日本語能力試験｣と大きく違う点であり、改善点でもある。
｢公開試験問題｣「試行試験問題」「第 1 回日本留学試験問題」を、「能力試験」と比べると、｢最終報告｣の｢試験で要求される言語下位技能｣にあるような、要旨を問う問題や、特定の情報を抽出させたり、予測･推測力を使ったりして、課題達成を求めるなどのスキルを求める問題が主になり、講義などの学習場面をはじめ､キャンパス生活､地域の社会生活など､留学生が遭遇するであろう場面･話題が含まれている。
たとえば，｢第 1 回日本留学試験問題｣の聴解 20 番は、要旨を、聴読解 20 番は、推察力を使う問題である。
大学生活の中心である、「日本語で講義を理解する」「発表をする､論文を書く」ためには､日本語の知識以上に、上述のようなスキルが必要とされる。さらに､指導教員やキャンパス内の人間関係を作っていくためのコミュニケーション能力も必要とされる。｢日本留学試
験｣における「アカデミック･ジャパニーズ」とは､積極的にそれらの力を評価しようとする新たな試みであるとも言えるだろう。
これらは、近年の教育会のキーワードである問題発見解決能力―様々な問題に気づいた上で、①図書館やインターネットや人的リソースなどを活用する情報収集能力､②集めた情報を分析・統合し､理論を構築する能力、③構築した論理を他者に分かりやすく伝える能力―の育成に通じるものであると思われる。
４．アカデミック・ジャパニーズ：どのようにその力をつけるか。ということは､留学希望者に対する日本語教育(予備教育)の授業形態や内容も、知識の伝達から問題発見解決能力育成を目指したものへ、変更していくことを要請されているのではないだろうか。
具体的には、「講義をききとり、理解する」準備として、①講義のキーワードを捉える②
講義のメモ・ノートを取る③講義の要旨をつかみ、予測･推測をしながら課題を達成していくような聴解・聴読解学習(短いものからかなり長いものまで)、④テキストや資料(グラフ・表を含む)・参考文献のスキミング・スキャニングを中心とした読解学習(短いものからかなり長いものまで)を、また、「発表する・論文を書く」といった、アウトプットのための｢情報収集練習｣や論理的思考育成を含めた｢まとめる・書く学習｣や｢分かりやすく伝える練習｣、人間関係作りの｢会話学習｣等を､今まで以上に、明確な目標として授業に取り入れていくことである。また、アカデミック・ジャパニーズ、キャンパス・ジャパニーズ、生活日本語のカテゴリーで、漢字を含めた語彙学習も有効であろう。
このような｢アカデミック｣にしっかりと焦点を当てた学習は、今までの日本語予備教育

には、あまり、取り入れられてなかったのではないだろうか。
５．おわりに日本への留学希望者が、できるだけスムーズに、負担少なく大学生活に入れるようにするためには、大学の授業に楽に入っていける準備教育の充実が求められる。｢日本留学試験｣の波及効果として、日本の大学のアカデミック・スタイルにのっとった、大学入学準備教育の充実のための、主にスキルの育成を目指した、質の高い教材や教授法の開発を、早急に進めていきたい。
注【注】1)｢日本留学試験｣導入の経緯と意義については、 ｢日本留学のための新たな試験について
ー渡日前入学許可の実現に向けて｣(2000)｢日本留学のための新たな試験｣調査研究協力者会議、を参照。
2)｢日本留学試験｣の試験問題のあり方を知るためには、この試験の実施機関である｢日本国際教育協会｣のホームページの中の｢日本留学試験｣に関するページ（htto://www.aiej.or.jp/examination/efjuafis.html）を参照。そのページの｢問題と正解｣をクリックすると,｢航海用試験問題｣,｢試行試験問題｣をダウンロードすることができる。
なお、同じページの｢シラバス｣も同様にダウンロードできる。
3)概念図参照参考文献
門倉正美(2001)｢日本留学試験のねらいと問題点―「日本留学試験」の「最終報告書」を読む｣『横浜国立大学留学生センター紀要』８、pp.93-112
門倉正美(2002)「日本留学試験の問題点(2)―｢公開用問題｣の分析」『横浜国立大学留学生センター紀要』９、pp.93-107
佐々木瑞枝他『日本語パワーアップ総合問題週』(2000)The Japan Times
佐々木瑞枝他『アカデミック・ジャパニーズ』(2001)The Japan Times
西原純子 2001｢日本語試験は何をどう測るか｣『月刊日本語』12 月号 pp.35-36、アルク
西原鈴子(2001)｢留学生に対する日本語教育の現状と課題｣『留学交流』3 月号 pp.2-5、ぎょうせい
日本国際教育協会(2002)『平成 14 年度日本留学試験(第 1 回)試験問題』桐原書店｢日本留学のための新たな試験についてー渡日前入学許可の実現に向けて｣(2000)｢日本留学のための新たな試験｣調査研究協力者会議｢日本語能力試験の概要 2001 年版｣（2002）国際交流基金・日本国際教育協会