平成２２年度

筑 波 大 学
ファカルティ・ディベロップメント活動
報 告 書

平成 23 年 9 月

筑波大学 FD 委員会

は じ め に
平成２２年度の『筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書』が出来上がりましたのでお届けします。ＦＤ(Faculty Development)活動の推進は、本学の第二期中期目標・中期計画における教育関係の重点課題の１つにもなっていますが、全学レベルでは筑波大学ＦＤ委員会が推進役となり、他方、各教育組織等においてはそれぞれの関係委員会が中心となって組織的・継続的なＦＤ活動を展開
してきました。
本報告書は、第１章において学群・学類、研究科・専攻及びセンターの各教育組織等におけるＦＤ活動の総合的な取組みについて調査し、その実情をまとめました。第２章では、新任教員や管理職員を対象としたＦＤ研修会をはじめ、学生支援、ＴＡ、メンタルヘルス、障害学生支援、キャリア支援のほか、本学における教育改革、さらにはフレッシュマン・セミナーに関連した全学のＦＤ研修会の活動報告を取り上げました。第３章では、卒後２０年の卒業生や大学院入学者を対象としたアンケート調査結果を取りまとめるとともに、在学生による総合科目及び共通科目を対象とした授業評価アンケートの結果を掲載しています。また、ステークホルダー調査として企業や教育委員会に対するアンケート結果も取りまとめました。第４章では、平成２３年度から始まった教養教育の再構築として総合科目、外国語及び体育に関わる改革の趣旨や内容を特別に掲載することにしました。第５章では、本学の特色ともいえる
大学院共通科目の過去５年間の取組実績を詳細に報告することにしました。同委員会委員長である白岩善博教授（生命環境科学研究科長）とともにその取組を推進してこられた小林信一教授（ビジネス科学研究科）に取りまとめていただきました。この場を借りて厚く御礼と感謝を申し上げます。そして第６章では、本学の授業運営体制の改革として平成２５年度より本格実施する２学期制への移行を取り上げ、第７章では調査研究の報告を、第８章では教育に係る学長表彰と、全体として盛りだくさんの事項を掲載することができました。
前号でも述べましたが、ＦＤはその多義性を１つの特色としています。一般には、教員の資質能力の向上と訳される場合が多いですが、大学の管理運営から組織、研究・教育内容、教育方法など広範囲にわたって使用されることもあります。実際、今日のアメリカにおけるＦＤ活動には、文字通りのＦＤをは じ め 、 Ｉ Ｄ (Instructional Development) 、 Ｏ Ｄ (Organizational Development) 、 あ る い は Ｃ Ｄ(Curriculum Development)という概念も存在し、授業開発や組織開発あるいはカリキュラム開発も行われています。このうち最も狭義の意味で使われるのが、ＦＤという教員開発であり、具体的には教授法開発を指します。つまり、教え方の技能・技術であります。授業の目標から内容、授業展開、評価をはじめ、板書の取り方や声の大きさなど技術的なものまで多岐にわたります。大学教員には、免許状保持の原則が適用されず、そのため初等・中等学校教員とは異なり教育法の履修や教育実習も義務づけられていません。通常、大学教員の多くは、大学の学部・大学院を通じて研究室や講座の中で指導教授や先輩、同僚との日常的研究・教育活動において、こうした技術や方法を身につけていきます。大学院時代にＴＡを経験し教育訓練を積み重ねる者もありますが、わが国ではこのような例はまだ少数に過ぎません。多くは、研究室訓練の後に新任教員となり、与えられた職場での教育方針の下で自分の役割を自覚しつつ、教育訓練の経験を積み上げていくことになります。
わが国ではあまり知られていませんが、アメリカにおいてＦＤが開発されたのは、単位制度の導入と同時期で、すでに１３０年以上の歴史を有しています。選択制の採用を契機に単位制度が生まれました
が、ＦＤはこの単位制度の導入に伴って、いかなる条件下の教員でも教え方の巧拙を是正し、単位を等価値にするという考えのもとで発達したシステムです。その意味では、ＦＤは単位制度の実質化につながるものであり、したがってＦＤなくしては大学教育の実質化も期待できないといえるでしょう。単位
制度あるいは大学教育の実質化のために、これからもＦＤ活動を発展させていきたいと考えています。
筑波大学副学長（教育）
清

水

一 彦

目

次

はじめに
第 1 章 平成 22 年度ＦＤ活動について ··················································· 1
１.１ 平成 22 年度学群・学類におけるＦＤ活動報告 ···································· 2
１.２ 平成 22 年度研究科・専攻におけるＦＤ活動報告 ································· 42
１.３ 平成 22 年度センターにおけるＦＤ活動報告 ····································· 91
第 2 章 平成 22 年度筑波大学ＦＤ研修会について ········································ 99
２.１ 第１回筑波大学ＦＤ研修会（新任教員研修） ···································· 99
２.２ 第２回筑波大学ＦＤ研修会（管理職員 FD 研修会） ······························ 100
２.３ 第３回筑波大学ＦＤ研修会（学生支援 FD 研修会） ······························ 100
２.４ 第４回筑波大学ＦＤ研修会（TA 研修会） ······································ 101
２.５ 第５回筑波大学ＦＤ研修会（メンタルヘルス研修会） ··························· 101
２.６ 第６回筑波大学ＦＤ研修会（第３回筑波大学障害学生支援研究会） ··············· 102
２.７ 第７回筑波大学ＦＤ研修会（キャリア支援教職員 FD） ·························· 102
２.８ 第８回筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学における教育改革について） ··············· 103
２.９ 第９回筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学「フレッシュマン・セミナーFD」） ·········· 103
第 3 章 平成 22 年度アンケート調査（調査結果を記載） ································· 105
３.１ 卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について ······························ 105
３.２ 平成 22 年度大学院入学生アンケートの結果について ···························· 115
３.３ 平成 22 年度総合科目アンケート結果について ·································· 119
３.４ 平成 22 年度 TWINS による共通科目について ···································· 124
３.５ 平成 22 年度ステークホルダー調査（企業アンケート）の結果について ············ 126
３.６ 平成 22 年度ステークホルダー調査（教育委員会アンケート）の結果について ······ 132
第 4 章 教養教育の再構築について ···················································· 137
４.１ 総合科目改革······························································· 137
４.２ 外国語改革································································· 144
４.３ 体育改革··································································· 156
第5章

大学院共通科目の取組み ······················································ 157

第6章

筑波大学における授業運営体制の改革（学期制の見直しについて） ················ 193

第 7 章 平成 22 年度調査研究等 ······················································· 197
７.１ ＴＡ研修会の実施 ··························································· 197
７.２ 総合科目授業改善の取組み「情報機器のからくり」の授業改善 ············································ 202
第8章

教育に係る学長表彰 ·························································· 212

活動一覧・関係規程 ·································································· 213
おわりに ············································································ 217�１�

平成２２年度ＦＤ活動について活動を活発化する一助になるものと確信します。
教職員、学生の皆さんも、本学においてどのよ
うなＦＤ活動の取組が行われているかを知っていただき、本学のＦＤ活動のさらなる活性化にご協力いただくことをお願いいたします。

平成２２年度における各教育組織のＦＤ活動について、下記【資料】のような実情調査を行いました。その結果をまとめたものを以下に報告します。
これらの結果は、本学で行われているＦＤ活動について情報の共有を図り、各教育組織でのＦＤ【資料】
平成２３年２月２８日
学群長・学類長
研究科長・専攻長

殿
副学長（教育担当）
ＦＤ委員会委員長

清
溝

水
上

一 彦
智恵子

平成２２年度各教育組織のＦＤ活動における総合的な取組状況の調査について（依頼）こ の こ と に つ い て 、 平 成 ２ １ 年 度 と 同 様 に （「 平 成 ２ １ 年 度 筑 波 大 学 Ｆ Ｄ 活 動 報 告 書 」
https://ks.sec.tsukuba.ac.jp/fd/2010.09.fdhoukoku.pdf を参照）
、各教育組織のＦＤ活動について下記のように取組状況の調査を行うことになりました。調査結果は、「筑波大学ＦＤ活動報告書」の作成や今後のＦＤ活動の見直し・改善等の基礎資料として活用することになりますので、ご協力願います。
また、本学のＦＤ活動の取組については、各教育組織間で情報の共有化を図るため、公開し調査資料として活用することをご了解願います。
なお、以下の事項についてご留意願います。
・ ＦＤ活動は、各教育組織として重要な事項ですので、各教育組織の長が取りまとめのうえ、ご報告願います。
・ 学類や専攻など複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、各組織の長は共通する部分もご回答のうえ、「○○と共通」と記載して下さい。
・ 各組織の長は、調査の内容を当該組織のＦＤ委員会等と十分に打合わせのうえ、ご回答いただ
きますようよろしくお願いいたします。
記（１）調査項目
平成２２年度の各教育組織におけるＦＤ活動について（複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、組織の長は共通する部分も回答のうえ、「○○と共通」と記載して下さい）。
また、今年度より新たに「Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色」の項目を追加しました。
（２）回答方法
別添様式により、各組織の長から各支援室の教務担当を経由のうえ、教育推進部ＦＤ担当宛て
ご回答願います。回答期限は平成２３年３月３１日（木）とさせていただきます。
（３）特記事項
各学群長・各研究科長におかれましては、各学群・各研究科としてのＦＤ活動の取組状況をご回答願います。
各学類長・各専攻長におかれましては、各学類・各専攻としての取組状況をご回答願います。
なお、各教育組織のＦＤ委員にも、教育推進部ＦＤ担当から直接に本調査票を送付しておりますことを申し添えます。

1―1―� �教育組織において実施されたＦＤ活動の内容を、以�のＡ～Ｌにそれ�れ����以内で具体的に記述して�さい。��の組織が一体でＦＤ活動を行っている��、共通する�分もご回答の上、「��と共通」と記載して�さい。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本実情調査は、各組織からの上記 Ａ～Ｌ の項目について、各内容を具体的に記述していただく
方法で行いました。調査結果は、項目ごとにそのまま転載しました。また、回答の無い項目につい１．１ては、その項目を削除してあります。
自組織のＦＤ活動を再確認するとともに、他組織のＦＤ活動を参考にして、より一層のご協力をお願いいたします。

�成２２年度学群・学類におけるＦＤ活動��

人�・�化学群
学群共通科目（コア・カリキュラム）の教育目
標や履修方法の十分な説明と周知を行うために、
次年度以降においては学群教育課程委員会委員
長が、入学式後に実施される学群オリエンテーシ
ョンにおいて直接説明を行うことを決定した。これにより学生が各自の学習計画に沿った科目を選択し、授業に主体的に参加するよう学修指導を強化することとした。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本学群の共通科目である、１・２年次生向けの学群コア・カリキュラムを対象に、各学期においてアンケートを通した検証を行い、その問題点と改善策を検討した。また、本科目の教育目標と履修方法等を明確に学生に周知するために、次年度のシラバスにおける記載方法を改善すること、ならびに入学式後のオリエンテーションにおいて新入生に詳しく説明することを決めた。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

学群教育課程委員会が中心となって、年３回実施した学群コア・カリキュラム科目に対する授業
評価アンケート結果を当該科目担当教員にフィードバックしただけでなく、次学期に予定されている科目の世話人に対しても分析結果を通知し、資料配布方法や機器操作等に関して事前に十分な授業準備ができるよう周知した。

学群教育課程委員会において、本年度開講の学群共通科目（コア・カリキュラム）を対象とした
授業評価アンケートの質問項目、実施・分析方法、
結果のフィードバックの仕方等を検討した。それを受けて、本年度は３科目（「歴史―時間と空間の探求―」、「言語研究への誘い」、「学際研究を学ぶ」）を対象に授業評価アンケートを実施し、その結果を当該科目担当教員だけではなく、各学類教員にも周知し、学生の意見を伝えた。また、ア
ンケート結果において指摘を受けた、授業の効果的な運営に関する学生の要望に応えるために、次年度以降においてはこの科目にＴＡを２名充てることにした。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
学群共通科目（コア・カリキュラム）に対する履修指導強化方法、ならびに今後のこの授業の在り方等に関する審議の必要性を確認した。その結果、二学期制の導入を視野に入れ、次年度においてさらに審議を続けることとした。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する
取組み
2

―2―

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

学群共通科目（コア・カリキュラム）を対象に実施した学生による授業評価アンケートにおいて寄せられた要望や指摘等を学群教育課程委員会において分析し、その結果を学群長・学類長会
議において検討した。そして、とりわけ以下の項
目に関して授業担当者全員が共有するよう各学類において周知を図るようにした。
（１）当該授業の教育目標を受講生に十分に説明すること（２）配布資料や使用機器（プロジェクター、Ｐ
Ｃ、マイク等）に関する事前準備の徹底（３）板書方法と声の大きさへの配慮

１．例年、授業、単位認定、成績評価を厳格に行うよう、学類教育課程委員会、学類教員会議では教員に、また、クラス連絡会などでは、上記の方針であることを学生に、絶えず周知徹底している。
２．成績優秀者（前年度Ａ評価取得率８０％以上）
については、上限４５単位の履修制限を超過し５４単位までの履修を承認した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
本学類は４主専攻１７コースを配しており、それぞれのコースの授業形態も多様であるため、学類全体として、統一的な授業方法に関する取り組みを行うことは必ずしも効果的ではない。しかし各主専攻、各コースに所属する教員のあいだで、
授業方法、教育指導などについて、情報の共有、また、必要に応じて、学生に対する授業指導などの検討を行い、実践している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学群ホームページを改訂し、在学生ならびに本学群に関心を寄せる学外からのアクセス者が親しみを持てるものにした。

人文学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
人文学類は、「「人間とは何か」という問いを根底におき、人間存在とその諸活動の所産としての文化全般について主体的に考察し、その考察を通して、現代における諸問題にも積極的に関与し発言しうる、真に教養ある人材を育成する」という教育目標、および研究者養成のためのディシプリ
ン型の教育カリキュラムに基づき、高度な専門教
育、および少人数教育に重点を置いた教育を行っているが、毎月第２火曜日１１時３０分から開催
される定例の学類教育課程委員会を中心に、学類の 教 育 方 針が う ま く 機能 し て い るか 絶 え ず 検証・改善を行っている。また、学類の教養教育も重視しており、学類学生が身につけるべき人文学的教養のためのカリキュラムについても、引き続き検討を行っている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
早期卒業については、学類の内規に、早期卒業予定者の執筆した卒業論文が極めて優秀であるという条件があり、この点について、学類全体として確認するために、学類教育課程委員会の中に早期卒業論文審査委員会を設置した。当該コースから申請に基づき、早期卒業希望者が提出した論文の審査を、当該コースの教員だけではなく、他コース、他主専攻の教員も加わり審査を行い、同委員会の議長である学類教育課程委員長を中心に、早期卒業認定の厳正化・実質化に取り組んだ。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本学類は合計１７コースを配しており、授業形
態も多様であり、現在のところ、学類全体として、
統一的な形では行っていないが、学類教育課程委
員会で、授業参観・授業評価の仕方なども含めて、検討を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
人文学類開設科目のなかで、人文学類生が多く受講している４主専攻の概論系、講義系科目を対象に、各学期末に授業アンケートを実施し、授業の満足度、および学生が授業にのぞむ熱意など、
自由記述を含む１６項目にわたり調査を行っている。アンケート結果は、担当教員はもとより学類教員会議で報告され、教育効果の検証・改善に努めている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
学類長と教育課程委員長が、新任教員に対し、４月上旬に学類組織、学類の運営、学類の各業務、教育方針、カリキュラムなどについて説明し、学類構成員としての研修を行っている。また、教育方法改善のための講演会なども、今後、検討する予定である。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

学類として定期的に行ってはいないが、社会で活躍している学類卒業生に講演を依頼した際などに、個別に意見聴取を行っている。今後は、学類卒業生名簿をもとに、卒業生などからも意見聴取を行うことを予定している。

年２回（６月と１２月）に、クラス連絡会を開
催し、教員側からは、学類長、教育課程委員長、学生担当教員、各クラス担任が、また、学生側からはクラス代表、各部門担当の学生委員など、毎3―3―

回３０余名が出席し、カリキュラム上、学生生活上の問題点、改善要求などについて、活発な意見交換を行い、当連絡会で議論された事項は、学類
教育に反映されている。また、クラス連絡会での討議内容については、学類教員会議および学生担
当教員会議で報告している。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学類全体としては行っていないが、各教員が、入学後、必要に応じて、該当する学生に対し、個別に行っている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．学生の学習支援の一環として、第一エリアＢ
棟内に、学生の自習スペースを設置した。このス
ペースに対し、学類学生が命名コンテストを自発的に行うなど、学類学生も高い関心を示している。
２．補習授業などは、学類全体としてではなく、各教員が、学生のために文献講読会、勉強会など
を個別に行っている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．新入生に支給される全学版のキャリアポート
フォリオだけではなく、キャリアポートフォリオと併用できる、学類学生の４年間のスケジュール
や人文学類学生としての自己啓発をサポートする項目などが記載されている人文学類学生用のキャリアアップシートを、学類独自に作成し、毎年、新入生に配布するなど、充実した学生生活を送ることができるように、学類としてサポートしている。
２．フレッシュマン・セミナーの時間に、学類の６クラス合同で、学外の講師によるキャリアアッ
プのための講演会を、毎年開催している。
３．例年、学類独自の就職説明会（教職希望者に対しては、現職教員による教育現場に関するもの、
一般企業、公務員希望者については、内定を受けた４年次生による就職活動に関する実体験を語ってもらうもの）を志望分野ごとに開催し、学類
学生のための就職支援を行っている。
４．人文学類卒業生で、就職支援関係の仕事に従事している学外の講師を招き、学類学生の就職支援として、企業面接に臨むための心構えや、自己アピールの仕方、さらには個別面談などを連続して行い、参加した個々の学生は、講師から詳細なアドバイスを受けることができ、例年、好評をはくしている。

比較文化学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本年度は特に、次年度以降英語および初修外国語に関して履修方法が変化するのに伴い、「第１4

専門外国語・第２専門外国語検討委員会」を設置して、計８回の会議を開催し討議を重ねた。学類
としては、英語に関してセンターで提供される中級クラスの授業を受け入れる一方、学類で従来開設していた「第１専門外国語」に関しても、実践的英語力の増強を目的としてその趣旨を明確化
し、担当者を決めて学類生のニーズに適応するよう努めた。一方第２外国語に関しても、センター
開設の１コマ分が１年次から２年次配当に変更
されるのに伴い、学類としては２年次の「第２専門外国語」を外国人教師による１コマに留める一方、日本人教師による「上級外国語」を３年次に自由科目として開設し、学類生のモチベーションに対応することにした。また第２専門外国語の枠内にあった古典語をここからはずし、「古典語」という新規の枠を設定して教養基礎を充実させることに努めた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生が授業に対してどのような態度で臨んでいるか、また各教員が授業にどのような工夫をおこなうべきかを見極め、更なる改善点を把握することを目的として、３学期中（実施期間：１２月
上旬～１月下旬）に、本学類が主たる開設母体となっているすべての授業を対象に授業評価アン
ケートを実施した（対象授業数：２０８、回答数
１１６、回答率約５６％）。今年度は、他教員による科目と合算し平均値を算出、これを併せて提示するといった相対主義的な統計の方法は採らず、むしろ各教員本人が経年比較によって授業に改良を加えることができるよう工夫した。また本
年度は学生による自由記述欄を復活させ、学生からの生きた声を吸い上げることに意を用いた。さらに、その結果を次年度以降の授業に反映させる
ため、各教員に集計結果を通知し、年度内を締め切りとして、集計結果に対する回答の提出を求めた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
就職支援企画の一環として、２０１０年１２月
１１・１２日の２日間、一般企業（デザインフィル）１名、（エチオピア）大使館勤務１名、マスコミ関係（朝日新聞社）１名、公務員（大田区役所）１名、本学大学院生１名、計５名の比較文化学類卒業生を招き、在学生対象の講演会を行った。
比較文化学類でのどのような勉学が卒業後に役に立っているか、卒業生の意見を聴き、具体的に教育効果の検証となった。とくに比較文化学類における外国語（英語および第２外国語）ならびに国際性のある幅広い知識の習得は、社会に出て活躍するための重要な力となることを卒業生の経験から再確認できた。今後の学類教育において、―4―

性化に努めてきたと言える。この報告書の作成にあたっても、これら各メンバーによる報告原案が骨子となっており、実質的な学類ＦＤ活動が緒についてきた年度であったといえるだろう。

これらの点に一層力を入れることが望まれる。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
４５単位を越えた授業登録を希望する学生に対しては、学類長が面接を行い、学習意欲や成績状況を慎重に確認した。また履修登録の追加・変更を申請した学生に対しては、学類長が面接を行い、承認のための押印を行う前に出席状況や履修目的等を厳格に確認した。
上部組織である人文・文化学群、さらには全学的な指針の徹底に対応して、比較文化学類にあっても単位の実質化・成績評価の厳格化に努めている。その関連で、従来指摘されてきた開設授業科
目数の多さ、あるいは専門分野数の多さ（１６分野）に対する反省の機運も高まっている。これにともない、次年度以降、ないしは２学期制の導入に伴って実質的な改革を断行するという共通理解が形成されつつある。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員による授業の相互参観は、たとえば「ヨーロッパ研究概論」において、試験的だがすでに十年来、教員により自発的に試みられており、本年度、これを推し進める試みを行った。概論科目という性格から広い地域とテーマを扱う必要があり、３学期間を専門の異なる３人の教員に分担させているが、全体の見通しをスムーズに行う必要もあり、授業を担当しない教員が学生とともに授業を聴き、時には質問をして討論するという方法を採った。学期が変われば主客が交替し、今度は自分が質問される側に廻るので、初めての教員は同僚の存在を意識してかなり緊張していた感があるが、授業は中味の濃いものとなり、概論であっても時として学会レベルの議論になるという成果が生まれた。学期末には、学生たちに質問票を廻して意見や質問を出してもらい、翌週に教員がこれに応えるという方法を採り、学生と教員とのコミュニケーションを図ることにも配慮した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
今年度ＦＤ活動の一環として、たとえば人文社
会科学研究科ＦＤ講演会との共催により、「ＴＡとともに授業を作る～プロフェッショナル・ディ
ベロップメントに向けて～」を、平成２２年１２月８日１７時より第１エリアＤ棟にて開催した（担当者は本学類所属宮本陽一郎教授）。これは、教育ＧＰの一環として試みたパイロット授業と、ＴＡ研修プログラムについての紹介を主な内容とするものである。この研修プログラムの中で、大学院共通科目、専門科目、そして海外研修を組み合わせた研修プログラムを経て、ＴＡたちが総合科目「現代を読もう」などに大きな貢献をした
ことが成果として挙げられた。ＴＡ活動は研究や就職活動に寄与しないという先入観を覆し、このプログラムに参加したＴＡたちはその両面で大きな成果を収めている。この方面での試みは、次年度以降本格的に導入されるＴＦ制度の確立、ひいては学類教育の質の向上に貢献するであろう。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
比較文化学類には、本年度は新任教員はいなかったが、学生担当教員が中心となって「クラス連絡会」への参加を積極的に促した。また新入生の担任教員が新たに組織した「担任会」が中心となって、そのネットワークを学類担当教員全体に及ぼし、在籍学類生一人ひとりに対する情報を教員が可能な限り共有し、一致して学生のケアに当たるという体制作りが行われた。これは、着任してまだ日の浅い教員にとっては、組織対応・学生対
応双方に関する格好のオリエンテーションとなったものと思われる。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

クラス連絡会との協議により、学生の要望が実現できるよう、学類および支援室が一致して情報交換を進めた。新入生の入学直後から、学術情報センターとの連絡、学類情報担当教員との調整等を綿密に行うように努め、次年度４月の新入生向
けの説明会の際には、リモートディスクの利用の仕方を紹介することになった。また留年した４年
生に関しては、今まで担当していなかった教員が担任となるが、教員も学生も意思疎通を図るのに困らないよう支援を行った。さらにカリ・ガイ委
員会ガイダンス副委員長と連絡を密にし、提出物を期限までに提出していない学生には度々催促していくことを確認した。また、学生のケアを学

今年度は、学類内における各種委員会メンバーの選定に関して、従来は年度ごとの交代を基本方針としていたのに対し、各部門での経験知を十全に活かそうとの意図から、積極的に経験者を継続的に登用する方針を採った。この方針を補完する意味で、学類の実質的な執行部ともいえる運営委
員会メンバーが、全員「学類ＦＤ委員会」のメンバーとなった。その意味で今年度は、人事、予算、広報、カリキュラム、卒論ガイダンス、キャリア支援、新入生指導など、諸部門の委員長が一同に会する運営委員会が、学類教育に対する俯瞰的なヴィジョンのもとに、一丸となって学類ＦＤの活5―5―類全体で行うことができるようにするため、担任制度を強化する方策を検討した。この結果、３年次以降、専攻別に分かれる段階での論文指導教員と担任の連携がスムーズに行われるよう、情報ネットワークの構築を図る工夫が必要であると認識された。

日本語・日本文化学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
昨年同様、１学期と２学期にクラス代表によるカリキュラムアンケートを実施し、その中で、授業内容、時間割、シラバスの内容などについて、学生の希望を調査した。これらを教員にフィードバックし、改善を行った。学類の教育目標の「国際性」をさらに推進するために、留学後に最短で卒業研究に係る科目を履修できるよう「卒論集中に関するガイドライン」を作成し、学生が留学しやすい環境を整えた。また、学類の教育目標の「総合性」を保証しつつも、開講科目を精選化する方向で検討を行い、まずは来年度、学生の履修の便を考え、２科目を統合する形で開講科目を１科目減じる他、今後の精選化の対象となる科目群の洗い出しを行った。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学類として、リメディアル教育は実施していない。しかし、フレッシュマンセミナーを「教師が情報を伝える授業」ではなく「学生が自ら企画し相互に学び合う場」とした。この方式により、今年度の新入生は、非常にスムーズに大学生としての主体的アイデンティティを獲得することができたと考える。また、一斉授業という上下関係ではなく、横のつながりでのディスカッションを重視したため、学生間、担任‐学生間の強い信頼関係を形成することができた。さらに比文では、個々の担任が各自のクラスだけをみるという従来の方式ではなく、「担任会」という担任同士の横のつながりを作り、担任全員が絶えず情報を共有し相談しあいながら新入生全員をケアするという方式を心がけた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学類開設の全科目について年３回学期末に授業評価アンケートを実施した。教員はこのアンケート結果をもとに担当科目すべてについて「授業の進め方や配布教材」「授業のテーマ選択や難易度・進度」等の見直しを行い、２０１１年４月末までに授業改善計画書を作成、それらは冊子にして学類長室前に公開し、学生が自由に閲覧できるようにしている。また、２０１０年１２月１５日と２０１１年３月９日に行われたクラス連絡会
で、クラス代表と教員の間で意見交換を行い、「学生による授業評価記入票」の、質問項目の追加や、自由記述式と選択式の回答方法を併用することなどの改善案を検討した。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
比較文化学類に対し、大学より交付されている「革新的な教育プロジェクト支援経費」（平成２２年度）を用いて、「大学院留学生ＴＡを活用した異文化理解能力の深化と国際コミュニケーシ
ョン高度化プログラム」を実施した。これは、留学生をティーチング・アシスタントおよびチュー
ターとして採用し、少人数制の外国語コミュニケーション授業・活動を導入することで、さまざまな外国語の習得と異文化理解をめざす取り組みである。このプログラムにより、本年度は計１４
科目について、
１）グローバルなコミュニケーション言語としての英語運用能力の強化
２）第二外国語における、卒業後ただちに留学
先・就職先で通用するレベルのコミュニケーショ
ン能力の養成３）授業ではとりあげられなかった言語によるコ
ミュニケーション能力の養成
４）国際コミュニケーションと異文化理解の推進を図った。協力教員はのべ１０人に及んだ。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本学類卒業後２０年の第２期生８名にアンケートを行った。日・日を選んだことについて、７
名が満足、１名がやや満足との回答を得た。満足の理由としては、授業の内容をあげた方が最も多く（６名）、その他としては留学生との交流、アットホームな雰囲気、教員の熱意という回答があった。日本語や日本文化を学びたい人に本学類を勧めるかどうかとの質問に対しては、６名が勧めると答え、２名がどちらとも言えないと答えた。
希望としては、①日本語教育の現場を知っている
教員の増強、②本学類で学んだことと職業との結び付きをさらに明確にすること、③海外に出る機
会を増やすことなどが提案された。
上記②の希望については「Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取り組み）に示したように、進路に関する説明会、講演会を４回開催した。③について、
現在では海外との交流を積極的に行っており、本年度は日本語教育実習のための海外派遣を４ヵＬ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
今年度、全学で隔年に行われている「学生生活実態調査」に呼応し、平成２２年９月８日から３０日にかけて、授業担当教員にアンケート用紙を配布し、１年次から４年次までの比較文化学類在籍学生に対するアンケート調査を行った。
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験実習」と「日本文化研究実験実習」の合同授業、「国際教育実習」、「現代国際文化事情Ｉ」、「現代
国際文化事情Ⅵ」の国内外の実習科目６科目に延べ１６名の教員が携わった。また、これらの実習
科目では報告書を刊行し、教育内容と学生の成果を公開している。

国、文化研修ため海外派遣を３ヵ国に対して行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化については年間の上限単位とされている４５単位を超える申請に対しては、カリ
キュラム委員会で審査し、規定の条件をクリアした者を許可している。ただ、学期ごとのＴＷＩＮ
Ｓでの登録が可能になったために、４５単位を超えた履修も可能になっている点が問題である。
成績の厳格化については、本学類は学生定員が少なく、少人数で行われている科目が多く、きめ細かな指導を行っているために、成績評価も厳格に行われている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
２０１０年９月８日：新任教員１名に対し学類の教育目標や特徴についての説明を行い、当該教員の学類における指導分野（日本語分野）の教員との研修会を行った。さらに２０１１年１月１９日に第２回目の意見交換会を行い、指導上の問題
点や改善点について話し合った。
「Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色」で挙げた３回のＦＤ研修会を実施し、学習面・精神面で問題を抱えた学生や留学生指導に対する課題と対策について協議したほか、ホームページ上で学類の教育方針や特色などをより明確に示す方策を討議し、ホームページの改善に役立てた。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究科主催のＦＤ研修会に積極的に参加を呼びかけ、Ｍｏｏｄｌｅ等による教育リテラシーの活用能力の向上を推進し、実際に今年度８名の教員（学類教員の３分の１）がＭｏｏｄｌｅを授業に活用している。また、２０１１年１月には音声実験用防音ブースの設置、２０１１年３月には海外の連携大学との双方向遠隔教育システムを設置し、多様なメディアを活用した教育の向上に取り組んだ。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
６月、１２月、３月にクラス連絡会を開催した。
教員側からは学類長、学生委員会委員、学担委員、クラス担任など全学類教員の半数近くが毎回出席し、学生側からはクラス代表委員を中心に１８～２０名ほどが毎回出席して、カリキュラム、授業内容、学生生活上の問題点、改善要求などについて活発な意見交換を行った。その結果、①学生からの改善案を取り入れた新しい授業評価アン
ケートの検討。②学生からの要望を反映させたシラバスの改善。③学生控え室のロッカー設置の検討などが実行された。
また、学類生と教員とが昼食を取りながら自由に話し合う「ランチ・ミーティング」を６月、９月、１２月、２月に開催し、毎回５，６名以上の教員と１５，６名程度の学生たちが出席した。進路の問題や学生控え室の備品への要望、また、授業評価アンケートのあり方などについて学生た
ちの自由な意見を聞くことができた。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
以下のＦＤ研修会を行い教員間の意見交換・情報交換を行った。
２０１０年６月１６日：学業上・健康上・精神上の問題を抱えた学生についての情報交換とサポート体制を確認した。その結果、３名の学生について健康上・精神上の問題を早期に発見し、保護者・保健管理センターと連携して問題の対処に当たることができた。
２０１０年１０月２０日、２０１１年２月１６日：日本語・日本文化研修留学生、短期留学生について、プログラムの改善と質の良い留学生の確保、今後の受け入れ・指導体制の強化について審議した。その結果、今後の受け入れ留学生の増加に伴って生じる問題点を明確化し、当該の委員会でその対策検討について着手した。
また、学類ホームページの大幅なリニューアルを行い、「学類の教育の目標と特色」「カリキュラム構成」「教職、および各実習科目」について情報を整理し、開示した。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
留学生センターやつくば市内の日本語コースのボランティアに関する日本語教育関連の情報
を学類の掲示によって伝えている。また、地域のボランティア団体と協力して日本語指導が必要な外国人児童生徒に対するボランティア活動を行うための準備を進めている。
学類開設授業に関連して課外活動として「アイヌ文化を学ぶ会」を設立、学習会と市民向けのイベントを実施した。この活動に関連して沖縄ツア

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本学類では実習科目に複数の教員が携わることで、授業の組み立て・運営から学生の指導・評
価の段階まで、すべてに相互に参観・連携することのできるシステムをとっている。２０１０年度
は「日本語・日本文化国際実地研修」、
「日本語実
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―7―

学類およびＧ３０全科目において授業評価を行うとともに、その結果を個々の教員にフィード・
バックし、教育効果の検証と改善に役立てた。特にＧ３０科目については授業評価の公表が義務付けられているため、Ｇ３０科目全体として取りまとめた評価結果を公表した。なお、国際総合学類の作成した授業評価アンケートを使用しての調査は、社会学類でも毎学期利用希望者を募る形
で任意に実施されているが、今後の組織的取組みについては更に検討する必要がある。「社会学類と国際総合学類に共通」

ーを実施した他、「筑波大学部落差別問題研究自主ゼミナール」を設立し学習会、研究合宿、上映
会、フィールドワークなどを実施した。同じく学類開設授業に関連して「東大寺修二会」の実地見学を行い、奈良国立博物館において開催中の「お水取り展」に参加したり、関西地方への巡検を実施し、地理学調査の基礎となる現地での観察・聞き取りの方法について指導を行ったりなどの活動を行った。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
以下のキャリア支援活動を行った。
①２０１０年９月２９日：本学大学院説明会を開催した。
②２０１０年１２月７日：卒業生クマラグル・ラ
マヤ氏（マレーシア工科大学現代語学部講師）による講演会「マレーシアにおける言語教育」を行った。学類では同大学での日本語教育実習も行っており、教育を推進する上にも多大な効果があった。
③２０１１年１月１３日：卒業生竹内祐樹氏（カトリック大学日本語公開講座非常勤講師・ブラジ
ル）を招き、講演会「ブラジルにおける日本語教育事情」を行った。本講演会は人文社会科学研究
科ＰＦＰプログラム実施委員会とも共催し、大学院のキャリア支援の一助ともなった。
④平成２３年２月８日：卒業生夏目陽子氏（豊橋市役所）、大崎真弓氏（茨城県立麻生高校教諭）を招き、講演会「女性と職業」を行った。この講演会は、本学男女共同参画推進室との共催とし、同参画室からも３名の講師が講演を行い、充実した講演会となった。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業時のアンケート調査の結果、ホームカミン
グデー、社会学類・国際総合学類の実施した就職支援活動などを通して、卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善を行った。「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
Ｇ３０の外国人教員達に依頼して、米国大学の成績評価基準などを参考に、国際基準に適合する
成績評価基準の策定を行った。この成績評価基準
をベースに更に改善を図ることによって、単位の実質化・成績評価の国際化を進めて行くための検討を始めている。「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
全学的なＭｏｏｄｌｅの利用や情報通信技術を活用した教育方法の確立に取り組んだ。また、
Ｇ３０科目の事前学習・自主学習等の教材とする
ため、ｅ－ラーニングコンテンツの作成を平成２
１年度に引き続き行った。「社会学類と国際総合学類に共通」
平成２１年度に引き続き衛星通信を使ったアジア工科大学（タイ）およびマルチメディア大学（マレーシア）との間で３大学共通遠隔授業を実施するとともに、プロジェクト終了後の授業継続等を考慮して、希望者を中心に担当科目のｅ－ラーニングコンテンツ作成を行った。「国際総合学
類」

社会・国際学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善「第二期中期目標・中期計画」の評価結果を受けて、「筑波スタンダード」に掲げた社会・国際学群の教育目標を達成するために、社会学類および国際総合学類、さらに「国際化拠点整備事業（Ｇ３０）」における「社会国際学教育プログラム」の一層の調和と改善を図るべく検討を行った。特に、平成２３年度に向けて、社会学類および国際総合学類の一般学生がＧ３０科目を卒業単位とすることができるようにするため両学類の履修細則を改定するとともに、両学類の一般学生がＧ
３０科目を受講しやすくするため開設授業科目
一覧およびシラバスの調整を行った。「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
国際総合学類による授業評価アンケートの内容の見直しと、英文併記による国際化を行い、国際総合学類およびＧ３０の全科目（社会学類の一部科目）についてアンケート調査を行った。また、
Ｇ３０外国人教員が中心となって、国際基準に適合する成績評価基準を作成した。「社会学類と国際総合学類に共通」
国際総合学類の留学体験者や海外インターン

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
国際総合学類において、学生による授業評価ア
ンケートの内容の改善、および英文の併記を行った。この授業評価アンケートを用いて、国際総合
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シップ体験者による体験報告会が、学生主体で数回行われ、これから海外留学や海外インターンシ
ップを計画している学生にとって実りあるものとなった。「国際総合学類」
社会学類では、卒業生を招いて就職説明会やＯ
Ｂセミナーなどを開催し、キャリア支援を積極的に行った。「社会学類」

社会・国際学群のＦＤ活動は、社会学類および国際総合学類の運営委員等により構成される学群運営委員会、Ｇ３０関係教員により構成される
Ｇ３０運営委員会を通して、両学類の連携を図りながら組織的に展開されている。「社会学類と国際総合学類に共通」

社会学類

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

国際総合学類が行っている衛星通信を使っての３大学共通遠隔授業やｅ－ラーニングを通じて、教員が授業参観を行ったり、意見交換を行ったりする機会が確保されている。
「国際総合学類」

社会学類全体における専門基礎科目の見直しを実施し、学生たちの受講を効率化するために、科目の時間帯の重複を避けるようにカリキュラ
ムの編成を改善した。また、Ｇ３０の開設にともない、一般の学生が卒業単位として受けられるよう、履修細則を改訂した。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
国際総合学類および社会学類では、それぞれ新任教員に対し組織やカリキュラムについて説明したり助言を行ったりした。Ｇ３０外国人教員に対しても、着任後の７月から８月にかけて、所属
組織と教育組織の関係、Ｇ３０カリキュラムや成績評価、ＪＴＰ学生などについて説明する機会を複数回設けるなどした。「社会学類と国際総合学
類に共通」

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
社会学類で実施する授業評価のアンケート調
査の結果を教員にフィードバックし、授業の改善に努めた。さらに、教員による独自のアンケート調査を実施し、教育の効果をもたらした。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

クラス代表の就職活動パートが開催する定例の就職説明会、進路説明会に卒業生を招聘して意見を聴取した。また、就職先が決まった４年生たちがクラス代表と連携し、学類の就職活動支援事
業として就職説明会を開催した。結果、「就職超氷河期」である今年度は、前年度より数多くの就職説明会を開催した。さらに、ＯＢ・ＯＧによる「社会学類ＯＢ・ＯＧメンターセミナー」を３回開催し、大学教員ＯＢ・ＯＧの場合は専門教育、企業に勤めているＯＢ・ＯＧの場合はキャリア教
育に効果をもたらした。

学生の要望・意見等に対しては、社会学類・国際総合学類ともにクラス連絡会を２回行い、対応策を講じた。また、履修状況に問題のある学生については、学類長・クラス担任・ゼミの指導教員
が個別に相談に乗るとともに、教員間の有機的連携を取りながら対応するようにした。「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
国際総合学類では、線形代数・解析・統計に関するリメディアル教育を、他学類と協力して附属高校の教員に行って貰った。「国際総合学類」
社会学類ではリメディアル教育は行われていないが、１年生向けの専門基礎科目を通して専門教育を受けるために必要な基礎知識を身に付けられる教育を行っている。「社会学類」

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
講義や演習の時にテスト、および主要な点を記述させ、的確に教育効果を測定することで教育効果をもたらしただけでなく、学生たちが連続して無断欠席をする逃げ道を作らないように取り組んだ。また、演習や実習系の科目を調整して単位の実施化を行った。評価の多様化を試み、既存の学期末テストに加え、自主的にグループでテーマを設定し、研究発表をするなど、レポートとプレゼンテーションにも工夫を行った。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
国際総合学類の科目およびＧ３０科目について、一部ｅ－ラーニングコンテンツ作成を始めており、これらを活用した自習学習および授業補完システムの充実を図った。また、社会学類やＧ３０科目の一部では、全学的に導入されたＭｏｏｄ
ｌｅを利用した自主学習システムが活用された。
「社会学類と国際総合学類に共通」

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
聴覚の障害のある学生の教育のために、ピアチ
ューターを活用し、クラス担任が関わる研修にも参加させることで、教育方法の改善を向上させた。
また、教員が学生の論文作成の能力を高めるため

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
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に、原稿の修正をスキャナーで撮影し、学生に返信する方法を用いた。結果、学生の表現力が向上
した場合もある。卒業論文を義務づけている社会学主専攻では、中間報告会を強化した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
１）教育に関するＦＤ活動は、教室内での授業と学外実習をユニット化して、教育の効果を高めた。
授業では講義や学生たちによる発表で知識を学んだ後、直接、地域、工場などの現場を見学させ、再び授業で知の構築を行うように導いた。
２）学生生活におけるＦＤ活動は、学生の問題をクラス担任や学年主任が情報を共有、連携し、学生をケアするようにした。結果、一人の教員が心的な負担を追わずに学生へのサポートに取り組んだ。
３）学類運営におけるＦＤ活動は、各種委員と運営委員の連携を強化して、学類運営を組織的、民主的に行った。

象に、ゼミでの発表の仕方、ゼミ論の書き方、卒論作成のためのテーマ選びから執筆の仕方、論文完成までの日程管理について、体験談を交えて講演、質疑・応答を行ったために、好評であった。
学類としては、学習支援の意味で講演会の場所を提供し、学類の教員がゼミや講義などでチラシを配布し、参加を促した。なお、彼らメンターたち
は、卒業とともに「社会学類ＯＢメンター会」に登録した。卒業後も、後輩たちのために支援・奉仕を惜しまないと述べた。

国際総合学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成２５年度からの２学期制への移行計画を踏まえ、教育目標に照らしてカリキュラムのあり方について検討を開始した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
今年度は、アンケート内容の改善、および英文の併記を行い、外国人教員や留学生等への授業ア
ンケートの周知を徹底した。改善したアンケート
は、Ｇ３０英語コースのカリキュラムや社会科学類でも利用されるようになった。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員のために学類全体での研修などは行
わず、各主専攻のなかで、他の教員たちと各種委員を担当しながら学び、教育方法や学類教務を改善していくように務めた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
開設科目が重複し、履修しにくいとの意見や要望を受け入れ対応し、開設科目数も増加した。学生が履修する科目を簡単に放棄しないように、授業での疑問点、意欲、要望などを授業の後半に書かせ、次の授業の導入部分で、教員が解説、感想を述べるようにした。学生は他の学生の意見や教員の回答を通して興味を維持しレベルを高めた。
また、学期末試験の答案を返却するとともに、試験問題の解説を行い、成績評価についての申し立ての機会を設けてから成績を入力する教員もいた。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
レジュメの事前配布や、ｍｏｏｄｌｅを利用したり、オフィスアワーを兼ねて研究室を開放し、補修勉強会を行うことで、学生の自主学習を教員が促すように取り組んだ。また、演習の授業では、学生たちのアイデアに基づいて、理論の実験を行うように試みた。特にこの際、理解やレベルの高い学生が、まだ理解が進んでいない学生を教える
ように仕組むことで、学生同士で学ぶことができ、理論の知識が深まった。
また、卒業論文を提出した直後、４年生メンターたちが、「ゼミ論、卒論の書き方」について講演会を開き、主に２年次、３年次の後輩たちを対
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卒業時にアンケートを実施し、在学時の修学状
況や、教育効果等について学生からのフィードバ
ックを得、教員会議等での周知を行った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
Ｇ３０英語コースプログラムで、成績評価の基準を作成した。今後、この基準をＧ３０英語コース以外の学類科目にも導入することを検討している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学類教員に希望者を募り、自身の担当科目のｅラーニングコンテンツの作成を開始した。完成しだいウェブサイトに掲載し、教育の向上をめざす。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
授業アンケートの内容の見直しと、英文併記による国際化を重点的に行った。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
国際総合学類が提供している授業内容は多彩であり、授業方針は教員個人の考えに任されている面が強い。今後、研究分野の近い教員グループなどを構成し、効果的な授業参観・授業評価の方法を探索したい。国際総合学類が行っている衛星通信を用いたタイとマレーシアの大学との間のｅラーニング授業には、多くの教員が参加し、授― 10 ―

価アンケート調査を分析し、履修者数の減少傾向の著しい科目（「キャリアデザイン自由研究」）については学群コア科目としての意義を再検討する必要があることがわかった。
人間学群コア科目のうち、教育学Ⅰ・Ⅱ、心理学Ⅰ・Ⅱ、障害科学Ⅰ・Ⅱについて統一した授業評価を行い、各学類教員会議で報告を行い、意見交換を行い授業の内容及び方法の改善を図っている。「人間学群教育学類・心理学類・障害科学
類と共通」

業参観を行い、意見交換を行っている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員のためのＦＤ研修を新任教員２名に対して平成２２年６月１日に行った。筑波大学の組織、学則、国際総合学類のカリキュラム等を説明し、円滑な教育活動開始の支援を行った。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
履修状況に問題のある学生については、学務担
当の事務員の協力を得て、常にモニターするよう努めた。当該学生には、学類長、ゼミ指導教員が個別に相談にのり、また指導に当たった。学生の要望・意見等に対しては、クラス連絡会を２回行い、対応策を講じた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成２１年度に「人間学類３５周年誌」を刊行したが、本年度は引き続き「人間学類３５周年資料編」を編集中であり、数量的データから学群教
育への示唆を得ることができればと考えている。
人間学群のコアカリキュラム科目である「キャリアデザイン入門」は卒業生を講師として、その職業意識や社会生活、また就職活動や労働意欲等について授業を行っていただいているが、その折卒業生から学群教育への提言として本授業の世話人が意見を拝聴している。また、各学類は同窓会組織を持っており、年次大会時に同窓生から学
群教育に対する意見を得ている。「人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と共通」

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
線形代数、解析、統計に関するリメディアル教
育を、他学類と協力して附属高校の教員に行ってもらった。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み「Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み」で記載したとおり、講義科目のｅラーニングコンテンツの作成を始めている。完成した暁には、学生が自主学習を行うに際して、有用な学習支援の手段となることが期待される。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する
取組み

人間学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成２２年度は人間学類から人間学群への完成年度であり、新学群の教育目標の検証を行い、次年度からのカリキュラム編成に役立てるために、人間学群教育課程検討ＷＧを年度当初に設置した。具体的には、人間学群コアカリキュラムである科目である教育学Ⅰ・Ⅱ、心理学Ⅰ・Ⅱ、障害科学Ⅰ・Ⅱ、キャリアデザイン入門・自由研究、
国際教育協力論・同演習、人間フィールドワーク
Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの履修の実態、開設授業科目数、時間割等について、受講生のみならず授業担当教員にもアンケート調査を行った。
開設授業科目のシラバスをウェブ上に載せることにより、学修上の利便性を向上させた。「人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と共通」

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
人間学群の完成年度にあたり、コアカリキュラ
ム１３科目に関して、人間学群教育課程ＷＧにより、平成２０年度、２１年度、２２年度の授業評

シラバスに「評価方法」という項目を入れ、評価基準を明記して周知している。また、入学時のオリエンテーションで単位取得の上限を設定していることの意味を説明し、単位認定の基準となる自習時間についても解説している。「人間学群
教育学類・心理学類・障害科学類と共通」

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成２３年度概算要求の「１２８チャンネル誘発電位解析システム」をはじめとする中枢神経系
活動の測定機器が２２年度の補正予算で認められ、導入されることになった。脳神経系の実験的研究とともに、学群の関連教育（主として、心理学類と障害科学類）に役立つものと期待できる。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
本年度は人間学群の完成年度にあたるために、学群としては主として学群共通科目である、コア
カリキュラム科目の点検を行った。そのために、教育課程専門委員会委員長の経験者からなる人間学群教育課程検討ＷＧを結成し、学生のみならず、担当教員にもアンケート調査を行い、学群発
足当初に意図した学群共通科目の存在理由を照合した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
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教員相互の授業参観や授業評価を義務づけていないが、教員によっては自主的に同僚教師の授業参観を教材作成や教授法に参考としている。また、学類によっては、複数担当教員による授業については授業内容等について意見交換を行っている。「人間学群教育学類・心理学類・障害科学
類と共通」

選出し、各学類のＦＤ活動とも有機的な連携を図りながら、学群のＦＤ活動を進めている。ＦＤは、広義に解せば、ともすれば大学内外の活動すべてがＦＤとさえ言える。学内の諸ＦＤ活動をも視野に入れて、本学群に特有のＦＤ活動を積極的に企画していきたいと考えている。

教育学類

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学群全体としては実施していないが、学系長や学類長などの役職者が適宜個別に助言を行っている。また、学類によっては、２名のクラス担任の構成を、ベテラン教員と新任教員との組み合わせで行っており、普段の学生指導等を通して、いわば暗黙の研修となっている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
人間学群学生専門委員会が中心となって、学群学生代表との定期的な会合を開催している。学生
代表の勉学に支障をきたさないようにとの配慮から、ランチミーティングと称しており、学生からの要望や意見を聴取している。教員側からは、
学群長、学類長、学生専門委員長、就職委員長が必ず出席し、学生側への希望なども述べ、共通理解を図っている。
各学類でも、学類長を中心に、学生代表との意
見交換の場を設定している。また、単位修得の厳しい学生に関しては、学群教務係と密接に連絡を取り、学類長とクラス担任による濃密な指導を行っている。（各学類のＦＤ活動報告を参照。）「人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と共通」

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

学類シラバスを全てＷＥＢに掲載して毎年更新することとしている。これにより、学類として効率的に教育内容の管理が行えるようになっている。
学類改組後４年が経過し完成年度となったこと、同時に小学校教員養成プログラム設置の準備を進めていることから、カリキュラムに関する見直しを教育学類将来構想委員会と小学校教員養成プログラム設置委員会との合同会議（９月）で行い、平成２３年３月までの間に、毎月１回の小学校教員養成プログラム設置準備委員会に将来構想委員も加わった組織で検討し、改善策（例えば、４系列で構成されるカリキュラムのうち、他系列の科目から修得すべき単位の見直し）を立てた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
人間学群コア科目のうち、教育学類開設科目である「教育学Ⅰ」、「教育学ＩＩ」について、学生による授業評価アンケート調査を実施した。その結果を授業担当教員に開示するとともに、教育学
Ⅱについての学生による評価が思わしくないた
め、今後の改善を要する点について意見交換を行い、担当者の交替を含む改善策を立てた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

入学後の新入生を対象にした補完教育は、実施していない。人間学群の学問上の性質として、特別な補完教育を必要としない。しかしながら、各学問とも高校段階では学習しないディシプリン
なので、高校生を対象とした模擬授業や学群説明会を開催して、各ディシプリンを正しく認識してもらうように努めている。

毎年開催しているペスタロッチ祭（３月１０日）において、ＯＢ教員による特別講演を行い、大学評価に関する知見を得るとともに、今後の研究と教育並びに大学運営に求められる取組について共通理解が図られた。「教育学系、博士前期課程教育学専攻、博士後期課程教育基礎学、学校教育学専攻と共通」
人間学群のコアカリキュラム「キャリアデザイン入門」において卒業生による就職活動や働くことの意義などについての講義が行われている。その際、卒業生から学群教育について意見を得ている。「人間学群心理学類・同障害科学類と共通」

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
教員の主催する研究会や大学院生が行っている各種研究会を情報として周知し、研究会への参加を促している。また、学群・学類予算で基本テキストを購入し、学群事務室で貸し出しを行っている。「人間学群教育学類・心理学類・障害科学
類と共通」

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

成績評価の方法をシラバスに示すとともに、単位取得に関する上限を設定していることの意味

人間学群長を委員長に、各学類からＦＤ委員を
12― 12 ―

を１年生のオリエンテーション等で周知するよ
うにしている。

を年４回、学生と教員の交流会を年１回開催した。
「人間学群障害科学類・同心理学類と一部共通」

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

平成２２年１２月に２名の教育学類担当教員（教育学系教員）による授業方法の改善に関する発表会を行い、質疑応答を含めて、授業方法等に関する知見を共有することができた。
「教育学系、博士前期課程教育学専攻、博士後期課程教育基礎
学、学校教育学専攻と共通」

補完教育として制度的に位置づけられたものはないが、「フレッシュマンセミナー」、「教育学セミナー」（いずれも１年担任が担当）を通じて、学生の学習状況・生活状況の把握に努め、個別のニーズに応じた指導・助言を行っている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
上記Ａに記載したように、小学校教員養成プロ
グラム設置の準備を進めていることから、カリキ
ュラムに関する見直しを教育学類将来構想委員
会と小学校教員養成プログラム設置委員会との合同会議（９月）で行い、平成２３年３月までの間に、毎月１回の小学校教員養成プログラム設置準備委員会に将来構想委員も加わった組織で検討し、改善策（例えば、４系列で構成されるカリ
キュラムのうち、他系列の科目から修得すべき単位の見直し）を立てた。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
教育学類においては、カリキュラムを４系列（人間形成系列、学校教育開発系列、教育計画・
設計系列、地域・国際教育系列）で構成し、各系列で設定する実践演習の科目において、教員が主宰する研究会に参加することを単位化しており、自己の発見した研究課題について、解決するための方法等に関する自主的な学習を促している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
教育学系ＦＤ委員会の委員に教育学類ＦＤ担
当教員が加わり、特に平成２２年度は同担当教員が委員長となって教育学関連の大学院専攻との共同ＦＤ活動を企画運営してきた。「教育学系、博士前期課程教育学専攻、博士後期課程教育基礎
学、学校教育学専攻と共通」

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
個々の教員に授業参観、授業評価を実施することを義務づけてはいないが、複数の教員で担当する授業科目では、相互に授業内容についての意見交換を行っている。

心理学類

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善Ｅに記載した授業方法の改善に関する発表会の内の１名は、新任教員が担当しており、自己の教育方法についての反省的な考察が発表内容に含まれていた。「教育学系、博士前期課程教育学専攻、博士後期課程教育基礎学、学校教育学専攻と共通」

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況については各クラス担任が把握している。履修状況の思わしくない学生については、学類運営会議及び学類教員会議（それぞれ月１回開催）において、情報交換や次年度への引き継ぎを行っている。
クラス連絡会を開催して学生の要望・意見を聞き、学生担当教員が集約して学生担当教員会議に報告するとともに、対応についてフィードバック
している。さらに、教育学類パーティを開催し、学生と教員との忌憚ない意見交換をしている。なお、同様の取り組みを学類だけでなく人間学群でも行い、新入生オリエンテーション行事や大学説
明会等を運営している。平成２２年度はランチタ
イムミーティング（学類のクラス連絡会に相当）
13

開設授業科目データベースを作成し、シラバス
をすべてＷＥＢ入力・閲覧可能とした。これにより、個々の教員が効率的にシラバスを作成でき、さらに、学類全体としてもカリキュラムを効率的に管理できるようになった。
学類を改組して４年が経過したため、心理学類
教育課程ワーキンググループ（Ｈ１８に組織し５年目）において、新学類のカリキュラム（Ｈ１９
年度入学者以降）の問題点を検討し、平成２３年
度から「心理学体験実習Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ」を開講することとした。これにより、受講生が幅広く心理学の実験や調査を体験できるようになり、高い学習効果が期待される。「心理学研究法」の実施方法を見直し、平成２２年度の３学期から、心理学研究法の基本である実験法と調査法（観察を含む）の習得をすべての受講生に必須とした。心
理学類生のクラス代表者会議が収集した意見を参考にして開講時限を見直し、平成２３年度から
一部の授業の開講時限を変更することとした。
また、ＦＤ委員会で開講科目を検討し、平成２
３年度以降の開講科目を整理した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善― 13 ―

人間学群コア科目のうち、心理学類開設科目である「心理学Ⅰ」、「心理学ＩＩ」（いずれも心理学類生の必修科目、その他の人間学群生にとっては選択必修科目）について、さらに専門基礎科目
である「心理学方法論」（必修科目）と心理学基礎実験（必修科目）について、学生による授業評
価アンケート調査を実施した。その結果を世話人
教員が確認した上で、授業担当教員に開示し、今後の改善を要する点について意見交換を行った。
心理学セミナーでは入学してから１年間に受講した授業について学生個々の学習状況、さらに生活状況について調査した。この状況調査は学生
個々の自己理解に有効であったと思われる。また、次年度以降の授業にも活用される予定である。
フレッシュマン・セミナーの進め方について授業評価を行い、９０％を超える学生から授業が「大いに役立つ・ある程度役立つ」との評価を受けた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
心理学類には東京文理科大学以来の心理学関係の学類、大学院専攻の出身者からなる同窓会組
織があり、毎年開催している同窓会総会では、社会からの要求や教育内容の改善など、いわば学類の外部評価的な示唆に富む意見を得ている。年度
によっては、在校生と卒業生との対話型シンポジ
ウムなど、在校生との交流を意図した企画が実施されている。
また、人間学群のコアカリキュラム「キャリアデザイン入門」において、卒業生を講師として招き、就職活動や働くことの意義などについて講演して貰っているが、その際、卒業生から学類教育について意見を得ている。「人間学群教育学類・
同障害科学類と共通」

間学群教育の根底、また発展的な学群教育を目指す過程に改善をもたらすものと期待される。同時に、教員が学生に対して世界に通用する研究成果をデモンストレーションできるということは、学生の知的好奇心を引きだし、研究への大きな動機づけにつなげることができる。また、本年度に導入した「多チャンネル脳波・事象関連電位記録解析システム」は学群学生が自ら直接操作する最初の脳波計として位置づけることができ、心理学基礎実験実習で中枢神経系活動の計測を経験させることができ、その教育効果も大きい。「人間学群障害科学類と共通」
また、学群教育用設備整備費を活用し、「心理学基礎実験」、「心理学研究法」、「演習科目」等の充実を図り、生理指標測定を用いた実験実習、プ
ロジェクターを使用した先行研究の紹介や実験計画のプレゼンテーションを行い、より活発で能動的な授業への関与を引き出すことができた。また、統計ソフトウェアを使用してデータ解析法を実践的に説明することができ、教授学習活動を活発化することができた。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
学類を改組して４年が経過したため、心理学類
教育課程ワーキンググループが新学類のカリキ
ュラムの問題点を検討し、各教員が個別に担当する専門科目を整理した。また、平成２３年度から「心理学体験実習Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ」を開講し、学生が幅広く心理学の実験や調査を体験できる環境を整備した。心理学研究法の実施方法を見直し、平成２２年度の３学期から、心理学研究の基本である実験法と調査法（観察を含む）の両者を必ず学ぶことができるようにした。さらに、東京地区に勤務する教員が心理学類の講義を担当するので、自ずと開講できる時間帯に制約を受けるが、平成２３年度に向けて、可能な範囲で開講時限を調整し、学生が受講しやすい環境を整備した。
このように本年はカリキュラムの見直しに大きな特徴がある。
また、本年度に導入された「１２８チャンネル
誘発電位解析システム」と「多チャンネル脳波・
事象関連電位記録解析システム」は教育活動の改善に大きく貢献することが期待される。
新学類が設置されてからの４年間ですべて授業科目を開講できたので、新学類の１期生へのカ
リキュラム上の約束を果たすことができた。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業科目ごとに評価基準をシラバスに明記した上で成績評価を行っている。
オムニバス形式の授業である「心理学基礎実
験」、「心理学Ｉ、ＩＩ」、「心理学方法論」では担
当者間で共通の評価基準を設け、厳格に成績評価を行っている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
人間の思考・行動の理解のためには中枢神経系
活動の機序理解が不可欠である。このような脳機能の計測を行うために「１２８チャンネル誘発電位解析システム」を導入した。これにより、様々な認知処理の脳内メカニズムの解明にアプロー
チすることが可能となった。今後、最先端研究が身近な環境で実施されていることが、充実した人

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
個々の教員へ授業参観を義務化していないが、教員の中には、自主的に授業参観を行い、資料作
成やプレゼンテーション法の改善に努めている者はいる。
必須科目である「心理学Ｉ、ＩＩ」は共通の教科書を利用し、授業内容の水準を揃えるようにし14― 14 ―

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組みている。同時に授業評価も行っているので、結果や学生の意見を教員が共有でき、次年度以降の授業の改善に活用できている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
学系長や学類長、また、同僚教員が個別に助言を行っているため、新任教員のための研修は行っていない。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
公式の行事であるクラス代表者会議、および非公式であるが、人間学群学生専門委員会が中心になって行っている、学群学生の代表との会合（ランチタイムミーティング：学生委員、学群長、学類長が出席）の中で、学生の要望・意見を聴取し、対応を検討した。クラス代表者会議には学群教務の職員に同席して貰い、他学群・他学類の情報を収集するなどして、履修方法について学生、教員、職員の間で共通理解を図った。それによって学生の履修上の誤解を解くことができたことは評価されよう。また、特に開講時限については学生の要望・意見を参考にし、一部の授業については平成２３年度から開講時限を変更することとした。
学生の履修状況については、学群教務と連携を取り、クラス担任と学類長が全般的に成績の振るわない学生とその保護者と面談し、その後の履修方法について指導を行った。個々の授業（特に必須科目）については、担当教員が成績の振るわな
い学生の指導を行った。また、精神的に不安定な学生については、クラス担任が中心となって支援を行った。

「心理学自由研究（平成２２年度で廃止し、平成２３年度から心理学体験実習を開講する）」を開講し、心理学類生へ教員や大学院生が主催する研究会等への参加を促している。
オフィスアワーを利用して個別の学習相談に乗っている。
ＷＥＢ版シラバスに参考書を紹介し、自主学習への配慮を行っている。さらに、高額であるために学類生が購入することが困難であると思われる参考書を心理学類事務室内に常備し、自主学習を支援している。本年度もさらに参考書を増やし、学類生の自主学習を促すように努めた。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
心理学類長が中心となり、ＦＤ委員会を発足し、カリキュラムを中心として検討を進めてきた。
また、これまで本報告書で触れていないＦＤ活動としては、オープンキャンパス計画・実施、高校生のための心理学講座の計画・実施、高大連携による出前講義の実施、心理学類の広報活動、アドミッションセンターが主催する研究会への参加（学類長）、Ｔ－ＡＣＴの報告会への参加（学類長）、全学ＦＤ研修会への参加（心理学類担当教員）、人間総合科学研究科ＦＤ研修会への参加（心理学類担当教員）などがある。
心理統計実習と心理学研究法では大学院生がインストラクターとして参加しているため、実習と研究法の進め方について、心理学専攻担当教員と合同でＦＤ委員会開催し、検討を行った。「人間総合科学研究科心理学専攻と一部共通」

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

障害科学類

今のところ、心理学類では入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）は必要ないと判断し、行っていない。 その一方、「フレッシュマン・セミナー」と「心理学セミナ
ーＡ、Ｂ」を利活用し、クラス担任が新入生の学習状況と生活状況を把握するよう努めた。具体的には、「振り返りアンケート」と名付けた質問紙
調査を行い、学生の居住環境、進学理由、心理学の理解、卒業後の進路、学習時間・成績、課題活
動、生活状況における困難点を中心として状況の把握に努めた。調査では入学当初に男女共通して、
食事、生活リズム、事務手続き、特に女子では友人関係が困難点として報告され、必要に応じて個別に指導・助言を行い、困難点を軽減するよう努めた。３学期末には男子の食事関係の、女子の友
人関係の困難点が大きく改善された。しかし、男子では経済的な困難点が増加し、引き続き助言の必要性が確認された。

特別支援教育履修モデル、社会福祉履修モデル、障害科学履修モデルをもとに障害に関する専門家の養成を目的にカリキュラムが作られてきている。現在、このカリキュラムに基づき学習してきた学年が４年となり、新カリキュラムの完成年度となった。経常的な担当教員－カリキュラム委
員間の連絡によるカリキュラムの実質的な内容の検討にくわえて、３・４年生に対する学類の授業・カリキュラム体系についての学生評価アンケートを実施し、学生自身が感じる修学状況・成果
やカリキュラム・時間割編成上の課題についての検証作業を実施中である。また、高等学校福祉科
教諭１種免許状に関する取得要件の変更に伴い、必要なカリキュラムの変更に取り組んだ。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

15

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
総合科目、および障害科学類で実施している学
群コアカリキュラム（障害科学Ⅰおよび障害科学― 15 ―

Ⅱ）に関する授業評価を実施し、授業内容の改善、授業方法の改善の資料として、教員会議でその報告を行っている。また、４年生への学類の授業・
カリキュラム体系についての学生評価アンケー
ト結果についても、カリキュラム全体の改善に関する資料（中間報告）として、教員会議で共有した。平成２３年度開設の一部の科目については開
設学期・曜日・時限の変更を行い、検証結果を反映させた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

究科障害科学専攻と一部共通」

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
複数教員が担当する授業については、各教員が実施した授業の内容および資料をノートに添付
し、相互に確認できる工夫を行っている。また、オムニバス授業については、授業評価を行い、その結果を共有している。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
障害科学に関連した大学院の教育組織とともに、教育に関連した業務に関する研修を行っている。また、障害学生支援室と共催して、障害学生支援に関するＦＤ研修を行った。「障害科学系・人間総合科学研究科障害科学専攻と一部共通」

同窓会組織でもある障害科学会を組織し、卒業
生の意見聴取の機会としている。また人間学群のコアカリキュラム「キャリアデザイン入門」において、卒業生を招き、就職活動や社会で働くことの意義などについて講演をしてもらう機会を設けているが、その際、卒業生本人や就職先関係者との情報交換により教育効果の検証のための情報を収集し、教育の改善に役立てている。「障害科学系・人間総合科学研究科障害科学専攻・人間学群教育学類・同心理学類と一部共通」

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況については各クラス担任が把握し、優れた成績をおさめた者については学生表
彰への推薦を行い、また、特に履修状況の思わしくない学生については、担任が集まる学類運営会
議（月１回開催）にて、情報交換や次年度への引き継ぎを徹底している。
学生の要望・意見の集約については、規程に従いクラス連絡会を年２回開催し、教育課程や学生生活に関する学生の要望・意見を聞き、またそれへの対応を学生にフィードバックしている。さらに、これとは別に学生と教員の交流会を開催し、忌憚ない要望・意見を聞く工夫をしている。なお、同様の取り組みを学類だけでなく人間学群でも行い、新入生オリエンテーション行事や大学説明会等を運営している。すなわち、今年度はランチ
タイムミーティング（学類のクラス連絡会に相当）を年４回、学生と教員の交流会を年１回開催した。「人間学群教育学類・同心理学類と一部共
通」

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位取得に関する上限を設定していることの意味を１年生のオリエンテーションや年２回予定されている学生、教員の交流会の場で周知するようにしている。また成績評価の方法をシラバスに示している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
人間学群３学類（教育学類、心理学類、障害科学類）の共同利用を目的として、世界水準レベルの脳機能研究が可能となる最新の高度な設備を導入した。「１２８チャンネル誘発電位解析シス
テム」では頭皮表面で得られた電位活動をもとに脳内での活動源の推定などを行うことができ、様々な認知処理の脳内メカニズムの解明にアプローチすることが可能となった。そしてこのような最先端研究が可能である環境の実現により、脳科学を学群教育に位置づけ、障害科学への動機づけを行い、大学院において一層充実した障害科学研究が可能となった。「人間学群教育学類・同心
理学類と一部共通」

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
体系的補完教育は行っていないが、クラス担任が実施する導入的教育の授業「フレッシュマンセ
ミナー」、「障害科学セミナーⅠ」を通じて、学生の学習状況・生活状況の把握に努め、個別のニーズに応じた指導・助言を行っている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
海外から講演者を招聘して行った活動が４件、障害学生支援に関する活動１件、教員採用試験に関係するものが１件、学会・学系のシンポジウムと共催したものが３件と、合計９件を学類ＦＤ活動として位置づけることができた。今年度のＦＤの特色は国際性、学際性、就職支援が３つの重要な特色であった。「障害科学系・人間総合科学研
16

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
教員が行っている研究会への参加を単位化しており、そうした自主的な学習機会への参加を促している。また、シラバスに参考図書を記載するように努めているほか、学群事務室に社会福祉士
国家試験の問題集等の参考図書を独自に配架している。

― 16 ―

この他、各教員による期末試験やレポートに対する評価やコメントを、学生へフィードバックし、また授業中の小テスト実施などの取り組みを行うことによる、学生の自習を支援する体制を、教育組織として積極的に奨励している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学類長、カリキュラム委員、学類総務担当教員からなるＦＤ委員会を構成し、ＦＤ活動を計画、実施する体制を構築している。学術的あるいは親睦的な学生と教員の交流による、率直なコミュニ
ケーションが行える場を設けることをＦＤ活動として重視しており、今後も発展させたい。「障害科学系・人間総合科学研究科障害科学専攻と一
部共通」

能力の向上に対する取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでいるが、学群としては G３０生命環境学際プログラム外国人教員が中心となり平成２３年５月開催のＦＤ研修会「英語による授業」の実施計画を立案した。また、生命環境科学研究科ＦＤ委員会との合同研修開催も検討されている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

生命環境学群

学群全体での教育・運営の重要性を考慮し、学群共通カリキュラムの改善や各学類のカリキュ
ラムの整合性の検証などを行うカリキュラム担
当部会、学群全体でのＦＤを推進するＦＤ部会などの学群全体での機能的組織構築について再検討を実施した。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

学群の教育目標に従い、各学類がそれぞれの特性に基づく基本方針を設定し、体系的かつ学際的な教育課程の編成に努めている。平成２２年度には特に、文部科学省「国際化拠点整備事業（グローバル３０）」生命環境学際プログラムが 2 学期から開設され、学群横断型学際カリキュラムが始動した。また、平成１９年度から開設している学
群コアカリキュラムも４年目となり学類間の連
携教育の重要な実績となっている。

各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。学群コアカリキュラムについて
は、担当学類が実施して効果を上げているものがある。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
生命環境科学研究科ＦＤ委員会と合同開催することとなっているが、今年度は開催されなかった。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学群コアカリキュラムの授業について、学期末に学生による授業評価アンケートを実施した。調
査結果は担当教員に戻し、問題点の掌握と改善点
についてまとめた回答を返送してもらっている。
この教員の回答書は公開しており、学生も閲覧できる。各教員は授業改善に努力しており、その効果は確実に向上していることが読み取れる。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでいる。学群としては
特に、G３０生命環境学際プログラムについて、
成績評価基準を作成し授業担当教員全員に配布して厳格な成績評価を行う体制を構築した。学群
コアカリキュラム科目については、今後の課題である。

各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学群 Web ページを開設し、学群の顔が受験生や社会に見えやすいように工夫した。

生�学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムの変遷・現状をデータベース化により正確に客観的に把握しつつ、学類の教育目標

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育17― 17 ―

やその他の教育効果データと照し合わせ、必要な改善を適確に実施するよう努めている。
１．開設授業科目データベース： 学類全体のカ
リキュラムを、効率的かつ正確に記録・管理する開設授業科目データベースを構築・活用した。カ
リキュラム改善の体系的な実施が容易になったほか、「開設授業科目一覧」の改訂原稿の作成にも対応している。教員の授業負担、授業の教室割
当などを一元的に管理できるほか、TWINS の授業
科目データベースとの連動も視野に入れた設計となっており、全学的な開設授業科目データベースの仕様策定の基礎となった。
２．Web シラバス： 開設授業科目データベースと連動した、シラバスの Web 入力・閲覧システム
を構築・活用した。シラバスの Web 入力システム(担当教員が各自 Web 上で編集できる) を導入したことで、編集効率が格段に良くなるとともに、オフィスアワーの不整合などを防げる様になった。また、開設授業科目データベースと連動させることで、学期ごとの授業時間割表に対応して閲覧できるようにするなど、学生のニーズに合った閲覧方法を柔軟かつ容易に選択できるようになった。シラバスの内容はデータベース化され記録・管理されているため、カリキュラム改善の資料として活用できる。全学的な Web シラバスシス
テムの仕様策定の基礎となった。
３．学期完結型授業： 平成 19 年度の筑波大学
全体の学群・学類再編に合わせて、学類内のコー
ス・カリキュラムの再編（学期完結型授業への移行を含む）を実施したが、４年目となり専門科目
群や４年次必修科目も年間３学期制の学期完結
型授業となった。平成 25 年度の年間２学期制導入に対応した移行モデルの検討を開始した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価： 生物学類開設の全科目に関して「TWINS 双方向型リアルタイムシステム」
を利用した学生による授業評価を実施し、学生の意見を毎週の授業に反映させた。また、全科目で、学生からの評価・意見と、それに対する教員からのコメントを、学期ごとに生物学類の発行する月刊オンライン誌「つくば生物ジャーナル」において完全公開し、問題のある授業に関してはカリキ
ュラム委員会及び学類長による指導を行なうことで、学類全体のファカルティー・ディベロップ
メントを推進した。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１．卒業生懇親会（１０月）：ホームカミングデ
ーの全学プログラムに引き続き、生物学類卒業生による懇親会を開催し、卒業後２０年の卒業生から要望・意見・提言を聴取した。

２．つくば生物ジャーナル：学類発行のオンライ
ンジャーナルに卒業生からキャリア支援記事や提言などを投稿してもらって掲載している。学類の教育課程や教育方針決定の参考としている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
評点分布による教育水準評価： 成績評価基準
ガイドラインを設定することで、学生の学習意欲向上を図ると同時に、達成すべき水準の向上を目指している。達成目標に到達した学生をＢ評価とし、特に優れた者をＡ評価とするこのガイドライ
ンは、シラバスとあわせ、あらかじめ全学生に周知した。各科目の課題設定が適切であったかを検証するため、生物学類開設の全科目の評点分布一
覧をオンライン学務システムＴＷＩＮＳを活用して作成し、全教員で共有（毎学期学類教員会議
で教員相互に討議）するとともに、上記ガイドラ
イ ン に 合 わな い 科 目 に関 し て は 担当 者 か ら 理
由・意見を聴取することで、学類全体として適切な成績評価体制を確立した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
双方向リアルタイム・コミュニケーション：
TWINS Web 入力システムを活用し、全授業科目について対面授業時間外にも、受講学生と担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業の事前準備学習や事後学習の支援体制が充実し、幅のある授業展開が可能となった。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
成績評価基準ガイドラインを設定し、学生・教員に周知を始めて５年が経過し、約７割の科目が基準に合致する評点分布を取るように改善され、信頼の置けるＧＰＡ活用が可能となった。今後は本来のガイドライン導入の目的である授業内容
高度化のさらなる推進が期待される。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１．教員相互の授業参観：教員間で自主的に実施
している例はあるが、学類全体で体系的なアレンジはしていない。
２．教員相互の授業評価：教員相互の授業参観に基づく相互評価は実施していない。ＦＤ検討会（６月、９月、１月の生物学類教員会議で実施）
では、学生による授業評価と教員のコメント、全科目の評点分布などの情報を全教員で共有し、それらの情報に基づき教員相互に授業についての議論や評価を行った。問題のある授業科目については、担当者からの理由・意見の聴取、カリキュ
ラム委員会及び学類長による指導などで対応した。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
18― 18 ―

の講演会・シンポジウム等の開催
平成２２年度新任教員研修会は学類としては実施しなかった。授業評価システム、成績評価基
準ガイドラインなど、学類独自のＦＤシステムについては教員会議や電子メールなどで新任教員にもわかりやすい形で周知している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
１．クラス連絡会（２月に開催）：学生からの授業改善等の要望を収集し対応した。
２．成績不振学生の対応： 毎学期、成績不振学生をリストアップし、クラス担任または学類長が面接指導した。また、必修科目を連続欠席した学生がいた場合、担当教員が生物学類長室に連絡し、学習意欲の減退や不登校を早期に発見する体制を構築して対応している。
３．保護者への成績通知：平成２２年度入学者から在学生全員の成績を保護者に通知し、大学と保護者が情報共有しながら学生の修学を支援する体制を構築した。平成２３年度からは全学的に同様の取組みが実施されることとなった。

て、平成１９年度から「生物学類ＦＤ委員会」（教員４名）を設置し、平成２０年度にはその活動について「生物学類ファカルティ・ディベロップメ
ント実施要項」（平成２１年１月２１日生物学類
教員会議）として明文化した。生物学類ＦＤ委員
会は毎週開催している。
３．「研究マインド応援プログラム」の実施：学
習・研究に対する意欲と能力により選ばれた１～
２年生に対し、教員と大学院生のサポートのもと、希望する研究室で独自の研究テーマを追求する
環境を提供している。各学年数名の学生が各自の興味を自主的に深めた学習・研究成果をあげており、学生の学ぶ意欲、動機付けを促進する効果が認められた。
４．就職支援ＭＬ：卒業生の８割以上が大学院に進学するため、いままでは学卒就職をターゲットにしたキャリア支援に手薄な面があった。そこで、
キャリア支援教員と就職希望学生のＭＬを構築し、詳細な就職情報の共有ときめ細かな支援ができるように改善した。

生物��学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

本学類では平成１６年度に教育目標に沿って
カリキュラムを全面的に改革し、本年度で７年目となる。この間、概ね新カリキュラムは機能し、教育目標にかなう学類教育が実現できたと思われる。しかし、この間に学生の質や学類への期待が少しずつ変化していることから、「将来検討委
員会」を設置し、総合的見地より教育目標に対するカリキュラムの検証を実施することになった。
その結果、新年度に向けて、細分化していた専門
科目の整理や位置付けが明確でなかった「横断領域科目」の具現化を行うこととなった。

入学手続きを完了したすべての学生に、入学後に必要な学力やスキルを記した課題を送付し、入学前の自主学習を指示している。また、入学前の自主学習だけでは不安な学生には「リメディアル
生物」の履修を勧めている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．双方向リアルタイム・コミュニケーション：
TWINS Web 入力システムを活用し、全授業科目について対面授業時間外にも、受講学生と担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業の事前準備学習や事後学習の支援体制が充実し、幅のある授業展開が可能となった。（Ｅ．と共通）
２．教員オフィスアワー・連絡先データベース：
授業担当全教員のオフィスアワーとｅ-ｍａｉｌなどの連絡先を生物学類Ｗｅｂシラバスシステ
ムと連動したデータベースで一括管理し、Ｗｅｂ
シラバスなどを通じて学生に周知している。受講
学生は、授業時間以外にも質問に訪れたりｅ-ｍ
ａｉｌで質問したり、自主学習のサポートが得られる。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケート調査は、改訂を加えながら実施している。教員の側の問題点はこれにより明らかとなっている。調査結果は必ず教員に戻し、問題点の掌握と改善点についてまとめた回答を学類へ返送してもらっている。この教員の回答書は公開しており、学生も紙面にて閲覧できるが、学内ウエッブサイトでの公開の準備を行っている。各教員は授業改善に努力しており、その効果は確実に向上している。しかし、特に問題のある教員には、ＦＤ委員等から改善の具体的方法を助言している。
このアンケート調査には平成２０年度より学生の自学状況を書かせており、課題・宿題が出な
い限り自学がほとんどされていないことが明らかになった。昨年度に引き続き、教育効果向上における自学の重要性の観点から、これを可能にす

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．ＦＤ検討会（６月、９月、１月の生物学類教員会議で実施）：Ｇ．教員相互の授業評価に記載の通り。
２．ＦＤ委員会：生物学類カリキュラム委員会および学類教育企画室の各ＦＤ部門を統合・改組し19― 19 ―

後に意見交換をしている。優れた点を指摘すると共に、改善点を確認し、よりよい授業にするよう心掛けてもらっている。再結成した「将来検討委
員会」の意義は、新任教員に対するカリキュラムの意味を理解・確認してもらうためでもある。その成果は新任教員を含む全ての教員に還元した。

る授業のあり方を目標に設定し、各教員が授業改
善への努力をした。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
広報委員会では、学類卒業生からのメッセージを、民間企業、官公庁、教員、大学院進学および早期卒業者のそれぞれから掲載し、学類学生の修
学意識の向上に役立てるとともに、学生表彰、卒業研究優秀賞などの表彰者および選定理由などを広報して、学生のやる気の発掘に貢献した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化については、Ｂで指摘した学生による自学が成績に反映できるような試験・レポートを課すことを目標としている。自学しなければ単位が取得できず、自学の程度が成績に反映するような成績評価を各授業担当教員に求めている。各教員も自学を促す工夫
をするようになり、アンケート調査の自学記入欄の記述が昨年度より本年度はさらに増えている。
この傾向を一層強化することが重要である。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生との双方向性のある授業をめざし、授業の組み立てや、授業中での質問時間の設定など、各教員に創意工夫を促す働きかけをしている。あわせて、予習、復習による学生の自学を促す授業になるよう求めている。

１・２年次はクラス担任制度が十分に機能しており、学生の履修状況について常に確認すると共に、相談にも応じている。問題を抱える学生とは面談し、適切な対応をしている。３年次はコース
主任が、３年次３学期以降は卒研指導教員がこれを担当している。
３年次進級の最低単位数、４年次に卒業研究に入るための最低単位数等が決められており、これが学生の履修状況を機械的にチェックすると共に、学生の努力目標ともなっている。
学生の要望・意見等に対しては、学生による授業アンケート調査およびクラス連絡会（各学期毎）で真摯に意見交換し、改善に努めた。各教員が授業中に自主的なアンケートを実施し、次の時間にそれに答える形式の授業も数多く見受けられるようになった。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
G３０プログラムによる講義と実験授業の全てを英語で開始した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
オムニバス形態の授業ではある専門基礎科目（必修）は、事前に教員間で意思疎通を行っている。授業は相互参観して、授業終了後には本学類の初年度授業としての適切性について検討会を開催している。これらの授業には１年次クラス担任も参観し意見を次年度の授業に反映している。
他の科目についても、ＦＤ委員会として本年度末に学生評価４以上の授業を参観推薦科目として公表し、参観を通じて各教員の授業の質の向上に生かしていく取り組みを継続した。さらに、授業アンケート結果は全てコース主任ならびに学系長に送付し、コース単位で授業の改善に努めた。
なお、授業改善の取組みを一層強化するために授業評価に対する教員の改善策に関する意見を電子媒体による提出を可能にした。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員の授業はＦＤ委員が参観し、授業終了
20

入学前の学生に対しては、本年度からＡＣ入
試・推薦入試で合格した者のスクーリングを実施
し、不足する学力への自己認識を促し、それを入学までに向上する方法を指導した。新入生については、受験科目が選択制となっているため、高校時代に十分履修していない科目に対しての補完
教育（リメディアル教育）を実施し、十分な効果を上げている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Ｂ・Ｄにも示したとおり、自主学習をしないと単位を取れないような授業になるように工夫をしている。必修の単位を落とした学生に対しては補習授業を実施し、本人が努力すれば留年せずに卒業できるような支援をしている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１）学類長、カリキュラム委員、クラス担任、
ＦＤ委員会委員、学生担当教員およびクラス代表
学生が参加するクラス連絡会を年２回開催し、授業評価に対する教員側の対応、ＦＤ活動の趣旨の学生への周知（新入生にはオリエンテーションにて説明）を図った。
２）３年次におけるコース選択（専門科目と卒業研究）を学生が円滑かつ確実に行えるように、
学生別およびコース別に年数回の研究室紹介を― 20 ―

３．分野ごとにＯＢ・ＯＧリストの作成を行い、卒業生との交流に役立てた。（大学院と共通）
４．その他 卒業生との連絡を密にし、就職先の情報収集を積極的に行った。

所属教員に義務付けている。

地球学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１．地球学類では数学、物理学、化学の基礎的知識を教授するために、地球学類で独自に地球基礎
数学、地球基礎物理学、地球基礎化学の講義を昨
年度に引き続き開設した。
２．地球環境学および地球進化学の講義のために、教科書を関係者全員で執筆し一昨年度に発行したが、それに続く地球学調査解析法の編集を行った。
３．授業アンケート評価を考慮して、カリキュラムを改善した。（大学院と共通）
４．カリキュラム委員会を設置し、分野横断的な議論を行った。（大学院と共通）
５．カリキュラム委員会においてカリキュラムの改訂・シラバスの充実について検討した。（大学院と共通）
６．人文地理学・地誌学分野が協力して、講義内
容や開講科目、担当教員に関して調整を行っており、学生に対して効果的な教育プログラムを提供できるように、定期的に点検した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．卒業研究の成績評価を厳格化するために、専門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。（大学院と共通）
２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、単位の実質化を相互に確認しあった。（大学院と共通）
３．成績評価の決定に際し、担当者だけで決めず、分野会議で検討・承認の上で決定した。（大学院と共通）４．その他 ＴＡの活用などを通じて出欠の厳密な管理、試験（含むレポート）実施の厳格化を実現している。
レポートの添削・返却の実施によるフィードバッ
ク。（大学院と共通）
シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化。（大学院と共通）

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１．パワ―ポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。（大学院と共通）
２．分野内で各教員の講義内容について確認・意見交換を行い、一部の実験の講義内容を更新した。
（大学院と共通）
３．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。（大学院と共通）
４．地球環境学の講義の一部について、１回の授業を複数の教員で担当させることで、他の教員の講義に触れる機会を設けた。
５．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。
（大学院と共通）
６．Ｍｏｏｄｌｅを用いたｅ－ｌｅａｒｎｉｎｇ
への取り組みを開始した。（大学院と共通）
７．クリッカーを用いた双方向授業を試験的に開始した。（大学院と共通）

１．地球環境学Ｉ，ＩＩ，ＩＩＩおよび地球進化
学Ｉ，ＩＩ，ＩＩＩを対象に毎時間、学生による授業評価アンケートを行い、毎学期にその集計結果をまとめて冊子にして公開した。
２．より適切で建設的な授業評価アンケート調査を行うため、教員組織と学生組織とで検討を行った。（大学院と共通）
３．これまで１年の共通講義で行っていた授業評
価アンケートを、２年生および３年生の共通講義と専門講義に拡張した。
４．その他
クラス連絡会（年２回）の実施
クラスセミナーの実施
オリエンテーションの実施
学類運営委員と授業改善委員会との定期的な対話
基礎科目に関する詳細な授業アンケートの実
施とその後の授業改善に向けた教員側からのレスポンス

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

１．Ｇ３０プログラムによる講義と実験授業の一
部を英語で開始した。
２．クリッカーを用いた双方向授業を試験的に開始した。（大学院と共通）

１．卒業生の中から社会で活躍している方々にお願いし、社会人としての立場から筑波大生に向けた講演会を企画した。（大学院と共通）
２．企業に勤めている卒業生によるリクルート活動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生を集めた説明会を実施した。（大学院と共通）

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１．専門分野で全教員が集まる分野ゼミを開催し、学生による研究発表の内容に対して互いに議論
21― 21 ―

しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
（大学院と共通）
２．一部の講義、野外実験について複数の教員で担当し、意見交換を行った。（大学院と共通）
３．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価に取り組んだ。
４．人文地理談話会等の研究会における教員の研究紹介を通じて相互研鑽を試みた。（大学院と共通）

知し積極的な参加を勧めている。
３．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、学類運営員、クラス担任とクラス代表）を通じて、補完教育への参加を勧めている。
４．推薦入試および科学オリンピック入試の合格者に対し、地球学に関連したテーマおよび英文和訳の課題を課し、入学前に提出させた。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナーを開催し、関係する全教員で表現力や内容の構成に関してコメントを行った。（大学院と共通）
２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義の進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテラ
ン教員の野外実験に同行するか、ベテラン教員と共同で野外実験を主催し、その指導方法のノウハ
ウを学んだ。ベテラン教員から講義内容の提案、資料の提供がなされた。
（大学院と共通）
３．分野全体のゼミや複数教員が参加する演習・実験・野外実験にて、ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法を若手教員ほかが参観した。（大学院と共通）
４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて、
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法
を若手教員ほかが参観した。（大学院と共通）

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
１．年度末に、学生と教員の懇談会を開催し、年間を通しての授業に関する率直な感想や改善点の提言を聞いた。（大学院と共通）
２．学類長の指示の下、１年生の履修・成績状況
について確認を行った。特に不合格率が高い講義
に関し、クラスセミナーおよび地球学セミナーにおいて、授業内容や教育方法についての要望・意見の聞き取り調査を行った。
３．分野会議を定期的に開催し（週１回）、学生・大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策を検討した。
（大学院と共通）
４．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、学類運営員、クラス担任とクラス代表）を通じて、学生の要望・意見に対して取り組みを検討した。
５．ＴＷＩＮＳを用いて学生の履修状況を把握し分析している。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．大学説明会の実施に総力を挙げて取り組んだ。
２．リメディアル数学に積極的に関与し、オリエ
ンテーションで新入生に開講スケジュールを通22

１．各専門分野において、外書輪読などの自主的な学習に教員が積極的に参加し、学習支援を行っている。
２．通常講義において教えきれない課題について適宜補習授業を行った。
３．自主学習を大学院生や教員の脇で行えるようなスペースを可能な範囲で整備した。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．優秀な学生を入学させるために、教員、院生、学群生の総力を挙げて大学説明会を念入りに企画し、法被とのぼりを多数購入して、エネルギッ
シュな大学説明会を盛大に実施した。
２．専攻の研究紹介をまとめたパンフレット（英文）を作成し、関係者に配布した。（大学院と共通）
３．その他
大学説明会、体験学習、分野説明会の実施、専攻説明会の実施

理�学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
各学類ともカリキュラム委員会、学類運営委員
会、ＦＤ委員会等を定期的に、あるいは頻繁に開催し教育目標に対するカリキュラムの検証について議論し改善策の実施を行っている。今年度は、その成果が顕在化してきている。また、２学期制移行のための準備を開始した学類もある。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
各学類とも毎学期末に、開講授業について学生による授業評価アンケートが実施されている。その結果は、学類教員会議で開示され、クラス連絡会で議論され、学生ならびに教員相互の授業評価を行っている。これにより、教育効果の検証と改善を図っている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生や就職先関係者から、学類の教育に関する意見を聴取する機会を設けている学類が多い。
また、ＯＢ会から優秀学生に対して表彰して頂くような制度を実施している学類もあり、学外から― 22 ―

の意見を学類の教育効果の検証や改善に役立てている。

ｅラーニングを活用しようとする学類もある。単位を付与する補習授業も行われている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学類独自で、優秀卒業研究発表者に賞を授与したり、学期ごとに成績優良生を表彰したりする取り組みも行われている。

シラバスに成績評価基準を明示し評価の厳格化につとめている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

数学類

教員・支援室職員・学生の出席のもと、年３回開催されるクラス連絡会において学生から出される授業改善等要望（教育方法、教員学生間の連絡方法、講義室の環境整備の改善）に対し、積極的に応える努力がなされている。また、複数教員が不定期に集まり、カリキュラム内容の確認や授業改善について話し合っている。経験の少ない教員などには、適宜、講義の進め方や教育方法の改
善・教育能力の向上に関する助言を行うとともに、教員全体で意見交換を通じて教育能力の向上につとめている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
授業評価を行い、教員相互に問題点や改善点、優れた点などを共有し、教育の向上に役立てている。さらに、新任教員研修の内容を充実すべく新任教員へのガイダンス内容を議論した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。また同じ科目を担当する教員の間で講義や演習の進め方についての情報交換は良く行われている。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
数学類カリキュラム委員会において、カリキュ
ラムの検証と改善を試みている。また数学の各分
野では、新年度の講義・演習担当者を決める際に、前年度からの引き継ぎを行い、到達度や授業内容の確認などを行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
数学類では各学期ごとに学生が主体となって授業評価アンケートを実施し、クラス連絡会で学生と教員がその結果を見ながらそれぞれの立場から話しあい、今後の教育効果の検証と改善をめざした。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生や企業関係者に話しをしていただく機
会を何回か設けており、そのときに意見を聞いた
りした。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績をどのようにつけるかを講義の初めに明確に学生に知らせるようにしている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

新年度開始直後に、研究科と合同で新任教員のための研修会を開催している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各学期に行われるクラス連絡会で学生の要望や意見を聞いて改善に努めている。クラス連絡会、懇談会の様子は、学類会議で報告され、事案によっては審議を経て、授業改善に反映させている。
学生の履修状況の分析、生活指導など個別の対応を要する事項については、担任教員・学類長・学務委員があたっている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

線形代数や微積分のような基礎科目では各学期初めに毎回担当教員が集まり、どのように講義や演習を進めるかを議論し、次の学期の初めに前回担当教員の反省点などの意見を聞き、それを参考にしてその学期の担当教員が講義や演習をしている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
数学類運営委員会のあとに、数学類のＦＤ委員会を続けて毎回やることとした。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

これは強制はしないで、各教員に任せたが、実際に他の教員の授業参観をしたという報告を受けた。また同じ科目を担当する教員の間での意見交換や講義や演習の進め方についての情報交換は良く行われている。

毎年「達成度評価アンケート」を実施し学生の自己実現への意識を高めている学類がある。また、

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

リメディアル教育が積極的に行われている。

23― 23 ―

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

これは数学類の新任教員に対してはやっている。

理数学生応援プロジェクトに専任教員を提供
し、学部学生が早くから研究に従事するための支援を行っている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

各学期に行われるクラス連絡会で学生の要望や意見を聞いて改善に努めている。

公開されたアンケート結果等に基づき、教員間で個別に意見が交換され、それぞれの授業改善に生かされている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

特になし。ただし入学後の最初の授業では補完
教育を授業の中に組み込むなどの工夫をしている。

必要に応じて専門分野の近い教員から助言が行われている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

１年生の１学期の線形代数や微積分の不合格者に対しては、夏休みに名誉教授らの協力で補修授業を行っている。

学生と教員の懇談会を開催して要望・意見を聞く機会を設け、必要な改善を行っている。
個別の対応を要する事項については、担任教員・学類長・学務委員があたっている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
卒業研究などは、各分野で基本的に責任を持つこととし、実際の指導教員以外も同じ分野の教員
は随時指導を助け質問も受けるようにした。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
日韓理工学留学生（入学前）を対象とし、高校から大学の物理への橋渡しをする役割の補習授業を行った。また、高校で物理を履修していない
主に文科系の学生を対象とした物理学入門科目を開講し、教養物理の実質的な教育を行っている。

物理学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム委員会をほぼ月１回の頻度で開催し、教育効果の向上を目標としてカリキュラム
上の課題の解決に向けての議論、そのための具体的な方策の提案と実施計画の立案を行った。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

１年次の導入科目である物理学ＡＩ、物理学Ｂ
Ｉ（いずれも１学期開講科目）について、２学期
入学者および１学期の単位未修得者を対象に夏休みに同内容の補習授業（単位付与）を行った。

学生が主体となった授業評価アンケートを実施し、その調査結果を元に、学生と教員の懇談会を開催して議論し、課題点の解決と教育効果の向上を目指した。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学生の主体的な学習を促すため、課題探究型実習を行っているが、今後、拡大する方向で検討している。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
今後に向けて検討を進めている。

化学類

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

教育効果の向上のため、講義と演習との一体化を目指しており、２３年度より実施する。また、
成績評価の方法をシラバスに明示し、厳格に行っている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
e-Learning（筑波大学 Moodle）を積極的に導入し、講義資料の閲覧やレポート課題の提示・提出・評価などに活用している。また、授業評価ア
ンケートの結果を閲覧し、改善に努めている。

カリキュラム内容やシラバス内容については、
化学類運営委員やＦＤ委員を中心に随時検討している。２５年度から実施予定の２学期制に対して、円滑に移行できるように開設科目の授業内容を精査している。２学期制カリキュラム対策のためのワーキンググループが次年度に立ち上がる
予定である。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
授業評価アンケート結果は、学期ごとに開かれている化学類クラス連絡会で開示し、教員と学生
24― 24 ―

間の話し合いの場が設けられている。本年度は６月、１１月、２月にクラス連絡会が開催された。
教員から学生への要望、学生から教員への要望などが話し合われた。

類教員会議を通して化学類教員全員で共有している。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

推薦入試合格者に対して、入学時点までの準備として課題等を与えている。また、１年次の化学
結合論の不合格者に対し、TA による９時間の補習
授業を夏休み期間に行い、演習課題を提出させるなどで一定の教育効果が得られた。

化学類では１０月に進路説明会を行っており、本学の大学院生や就職内定者が１、２年生向けに進学や就職に対するガイダンスを行っている。
個々の教員レベルでは、研究室の卒業生から学類
教育についての話は聞いており、卒業生の意見や要望は、授業内容に反映されていると思われる。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価については担当教員に任されている
が、単位はすでに実質化され、成績評価も厳格に行われている。シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化につとめている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
化学類では、自主学習に対しては、個々の授業の中でレポート課題の提出等で、学生の自主学習を促している。ＴＡをチュターとして使う試みは、３年次の化学実験では行われており、通常の講義を主体とする授業でも実施されている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

無機化学、物理化学、有機化学の分野ごとに教員が不定期に集まって、カリキュラム内容の確認や授業改善について話し合っている。経験の少ない教員などには、適宜、講義の進め方や教育方法の改善・教育能力の向上に関する助言を行うとともに、教員全般で意見交換を通じて教育能力の向上につとめている。

一日体験化学教室を毎年８月に開催し、全国から参加する１００人規模の高校生を化学類の関係の全分野の教員が担当することにより、高校生
に対する啓蒙活動とそれを通した化学類の教育
内容や教育方法に関する再確認などを行っている。
高校や中学校からの模擬講義、模擬実験などの依頼に積極的に対応し、化学全般および化学類の教育、研究に関する説明を通して、社会貢献に努めている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

応用理工学類

授業評価アンケート結果に基づき、授業評価を行い、教員相互に問題点や改善点、優れた点などを共有し、教育の向上に役立てている。本年度はTA による補完教育を積極的に実施する。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業参観は行われていないが、授業評価結果については、『学生と教員との懇談会』報告書等を通して教員間で共有し、話し合いが行われている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
化学類では、新任教員のために、筑波大学における教育システムや化学類の教育に関する説明を適宜行っている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況は、各学年の担任が確認して、進級に不利にならないように適宜、個々の学生に注意を与えている。特に、２年から３年への進級
時、３年から４年への進級時には、取得単位の確認を担任が行い、進級要件を満たしているかを厳しく確認している。進級についての情報は、化学
25

応用理工学類では教育目標の一つとして基礎学力の向上を重視している。その一つとして成績別クラス編成を検討した。特に成績別２クラス編
成で講義する可能性を探っていた「微分積分Ⅰ」に関しては、成績振り分けに伴ったクラスのサイズの偏り等の問題が解決できないことから、これまで通りの３クラス編成を継続した。ただし、高度な内容に興味を持つ学生への対応として、２回程度の講義で高度なトピックスを教えるクラスを開講した。
また、論述式解答方法の向上を目指して、新１年生に対して小テスト等の採点の際に細かな添削指導をするようにした。実際にはＴＡの時間的制限等から、現実的な対処方法として、最初の１、２回の小テストで模範解答を用意し、それに習って解答を作るように指導した。さらにＴＡの現実的なロードに見合った時間数になっていないことから、来年度以降のＴＡの新雇用制度のもとでＴＡを適切に配置するように工夫することにした。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・― 25 ―

実施を含めた教育効果の検証と改善
応用理工学類では記名による学生アンケートが通年で３回（６月、１１月、２月）に実施された。これらのアンケート項目や、その回答から学生の意識がよくわかる結果であった。全体として特に低い評価はなくおおむね好評であった。以下に主な指摘事項を列挙する。
・声の小さい教員が多い。
・教職の科目を４年の実習までに履修できないカ
リキュラムである。
・情報実習の内容が現状にあっていない。また解説が不足している．
・微積ＩＩ（２クラス編成）、人数が多いので後ろの席では黒板が見えにくい。
・配布資料が充実しているので、板書の見にくさをカバーしている。
・アンケートの効果について疑問の声があった。
・期末試験を返却してほしいとの意見。
・２クラス編成で補講のあるクラスと無いクラスがあるのは問題である。
ＦＤとして、クラ代会での学生との対談・意見交換を行うとともに、これらの学生の意見を教員会議で報告し、マイクの利用等必要な改善を行っている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善（１）応用理工学特別実習Ｉの開設。ＡＣセンターの「先導的研究者体験プログラム（筑波大学
理数学生応援プロジェクト）」と連動させ、このプロジェクトを単位化（１単位）することにより、研究者体験学習の機会を広く設けることを行っている。
（２）４年生向けに卒業研究中間発表会の機会を設けることにより、卒業研究の計画・内容の精査およびプレゼン力向上を図ることを目指す。
従来学類の一主専攻のみで独自に行われていたが、今年度から学類行事として全主専攻で行うことにした。
（３）ＦＤ活動の一環として、東京エレクトロン（株）の守谷氏による知的財産権に関する講演会を３学期に開催した。

２） 試験開始時に注意事項（荷物の置き場所、
不正行為は厳罰、等）の読み上げをする。
３） 必要に応じて、ＴＡ等の補助監督者の起用を検討する。
また、不正行為の背景には、通常の授業において緊張感が欠如する雰囲気も影響すると考える。
そこで、教員に対しても、当然のことながら、授業開始時間の厳格化や演習の採点の迅速な返却を教員会議において要請した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
応用理工学類では授業評価・アンケート集計結
果を文書、およびＷＥＢで公表し、授業内容へフィードバックと改善を行っている。特に教育方法の改善として、能力別クラスの導入を検討している。教員の負担軽減という視点ではなく、ＦＤ活動の一環として学生への教育内容の充実といった視点が必要であるとの考えに基づき能力別クラスを作るという動きと連動させていく。また演習ＴＡの導入など授業以外のサポートを充実させることも考慮する必要がある。これらの能力別
クラスの導入の可能性を探るため、実際に導入している事例での具体的な導入方法試験、成績評価等について、小林伸彦准教授からの次の調査報告があった。
（１）情報系や語学のような科目で導入されているケースが多い。
（２）東大では、数学科を目指す学生向け数学（解析）のクラスを編成や、物理を入試科目として選択していない学生向けのクラスを用意している。
（３）成績に関しては、各クラス独立に評価をし、進学振り分けの際にウェイトをかけている模様。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み不正行為（カンニング）らしき行為が、最近の試験時に数件見られることが教員会議等で報告された。また現場を押さえられなかった場合でも、後の採点状況からカンニングの可能性があると判断される場合もある。基本的には試験中の不正行為を未然に防ぐ方策が必要。そこで、以下の事
項を試験時に徹底させることにした。
１） 試験時は、荷物を床の上に置いて、机やいすに筆記用具以外のモノを置かせない。
26

今年度の応用理工学類ＦＤでは、以下のよう学
類特論の開設と卒研中間発表会の新設がある（１）応用理工学特別実習Ｉを開設した。ＡＣセンターの「先導的研究者体験プログラム（筑波大学理数学生応援プロジェクト）」と連動させ、このプロジェクトを単位化（１単位）すること
により、研究者体験学習の機会を広く設けることを行っている。
（２）４年生向けに卒業研究中間発表会の機会を設けることにより、卒業研究の計画・内容の精査およびプレゼン力向上を図ることを目指した。
従来学類の一主専攻のみで独自に行われていたが、今年度から学類行事として全主専攻で行うことにした。今年度は１０月８日（金）に、応
用理工学類の全主専攻、応用物理、電子・量子、
物質分子、物性工学が参加して開催した。
（３）さらに全卒業研究の中から、特に優秀な研究業績をあげた者に対し、主専攻ごとに表彰を― 26 ―

行った。これは学生の卒研に対するモチベーシ
ョンを高める上で大変効果的であると同時に、履歴書に記述できる賞となるために大変に好評であった。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観・授業評価に対する議論をＦＤ・カリキュラム合同委員会を通して開始した。
しかし、実施における具体的方法、評価方法等において教員相互の合意にいたらず、次年度以降も議論を継続する。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
応用理工学類では特に制度化されているものは無いが、以下の点について行っている。
（１）学系内での電子掲示板、会議室予約システ
ムの運用方法の説明。
（２）授業アンケート実施と、これまでのアンケート結果と対応の説明（３）クラス代会、連絡会とのやりとりと対応について説明。
（４）クラス別授業の講義・演習内容のレベルと質の向上を目的に、解説・問題詳解の作成。
（例えば、力学・振動波動講義資料集を作成し、全学類生に配布する）

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生による自主アンケートの集計が年３回行
われ、クラス代表連絡会において結果が報告された。教科、教員に対する評価とともに、履修制度
や授業環境に対する意見も多く寄せられた。
特に、毎回多くの要望が寄せられる事項として（１）講義室の大きさ、設備について受講者数にあった、適切な大きさの教室を使ってほしい。
（２）教室の後ろから、黒板の下の部分が見えない。
（３）構造的に欠陥のある講義室がたくさんあるので改善してほしい。
（４）暑い日には講義室の冷房をつけてほしい。
特に教室の大きさの問題はかなり深刻で、受講学
生数と授業コマ数に対応する教室の広さが確保されていない。これは、期末試験における不正行為を防止する観点からもカリキュラム内容を鑑
みつつ総合的に判断し改善していく必要がある。
一方で、教室の欠陥、黒板位置の不具合、無線LAN 環境、椅子、机の不具合等は、適時支援室との連携で改善が進んでいる。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
応用理工学類では、夏季休業中に、学群共通科
目の一環として数学の補習授業（リメディアル教育）を今年から試験的に開始した。具体的には
27（１）１学期開講の微積Ｉおよび線形代数Ｉの成績不振学生を対象として、夏休みに集中で開講する学群共通の補習講義の受講を促した。
（２）これは、２学期入学者のための補習も兼ねる。
（３）開講時期は 8/24-31 で、解析学、線形代数を実施。
（４）講師は、退職ＯＢが中心。
今回のリメディアル教育内容は、本来１学期の数学基礎科目の不合格者を対象としたものであった。しかし今年度は時間的余裕も無かったことから、連絡が十分に行き渡らなかった。その結果、対象となる学生の参加は限定的であったが、１学期の成績がＣ評価の学生の出席が予想外に多かった。講義に対する評判は良かった。２学期の成績のとの相関を見るため、リメディアル講義出席者の追跡調査を行う。また、授業アンケートの「教員からのコメント」ページは、これまでと同様に、学類ホームページ（学内のみに公開）に掲載する。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み（学群共通）
学群（工学系）共通で夏休み補習授業（リメディアル教育）を開講した。
①解析学の１学期単位未履修者に対し補習授業
を夏休みに開講する。２学期入学者補習を兼ねる。
②線形代数に関しては、社工・応用理工の内容が同じなので１クラスとし、工シスは別クラスの２クラス開講を基本として、開講の検討を行う。
授業形式：１教科 授業３時間（２時限）＋演
習２時間を ３日間
担当教員：退職ＯＢ教員を各学類から２名推薦
開講日時：解析学８月２４、２５、２６日：線形代数８月２７、３０、３１日
科目と単位化：卒業要件には加えない１単位とする。また、学群共通扱いとし担当学類を決めて科目番号を付ける。
成績別２クラス編成で講義する可能性を探っていた「微分積分Ⅰ」に関しては、成績振り分けに伴ったクラスのサイズの偏り等の問題が解決できないことから、これまで通りの３クラス編成を継続することにした。ただし、高度な内容に興味を持つ学生への対応として、２回程度の講義で高度なトピックスを教えるクラスを用意した。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
４年生向けに卒業研究中間発表会の機会を設け、卒業研究の計画・内容の精査およびプレゼン
力向上を図ることを目指した。今年度は１０月８日（金）に、応用理工学類の全主専攻、応用物理、
電子・量子、物質分子、物性工学が参加して開催した。また、ＦＤ活動の一環として、東京エレク
トロン（株）の守谷氏による知的財産権に関する― 27 ―

講演会を３学期に開催した。
その他、クラ代会を通して次のような要求があり、今後の検討課題として継続対応していく。
（１）保健管理センターの予約方法の改善要求があった。予約システムの導入などを検討してもらいたい。
（２）冷暖房の稼働を、期間で決めるのではなく、講義室の環境に応じて暑ければ講義室の冷房を稼働できるようにしていただきたい。
（３）講義室の黒板を見やすい高さまで上げる様な工事（黒板の掛け替え、教壇の設置）を是非お願いしたい。
（４）授業評価・アンケート集計結果を文書、およびＷＥＢで公表し、授業内容へフィードバック改善を行う。

続的に行われている状況を把握している。
・科目担当教員グループで毎年度実施されており、年度末の報告も義務化されている。数学担当者グ
ループでは特に活発な検討会が開催されている。
また、科目間メイリングリストを利用して、授業
内容・方法の検討が恒常的に行われている。また、
教員・支援室職員・学生の出席のもと、年３回開催されるクラス連絡会において学生から出される授業改善等要望（教育方法、教員学生間の連絡
方法、講義室の環境整備の改善）に対し、積極的に応える努力がなされている。

工学システム学類

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。

学類カリキュラム委員会において、常時カリキ
ュラムの改善を検討している。
平成１５年度より学類ＰＤＣＡ委員会を新設
し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）認定を維持すべく、教育方法と教育環境の改善を継続的に行うシステムを確立している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
平成２２年度にＪＡＢＥＥ認定基準が一部変更になったことを受け、ＦＤ懇談会を開催し、今後の対応について討議した。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
毎年実施している。学類長、主専攻主任、教育点検改善（ＰＤＣＡ）委員会委員長（ＪＡＢＥＥの説明）、研究科ＦＤ委員長によって、関連する取り組みの説明をしている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

授業評価アンケートの結果を、教員相互に閲覧すること（Ｗｅｂ、紙媒体）によって、授業の評
価状況の把握に務めている。したがって、教員相互の授業評価が間接的に行われている。
また、年３回開催される学生教員連絡会（クラス連絡会）は、学生も含めた教員相互の授業評価の場となっている。

クラス連絡会を年３回開催し、教育方法、教員
学生間の連絡方法、講義室の環境改善に関する学
生の自由意見を吸収している。その結果は学類会議による審議を経て、授業改善に反映させている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

高校で学習してきたことと、本学類入学後に学習することの間のギャップを考慮した教育を行っている。特に数学については、「工学のための復習数学演習」を開講し、成績不振者に受講を勧めている。

就職担当教員を常置し、企業の人事担当者および卒業生のリクルーターにヒアリングを行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

ＪＡＢＥＥ認定を受けた時に、全ての授業における受講生の到達レベルと、成績評価の基準を明確にシラバスに記載している。これにしたがって成績評価を厳密に行っている。

毎年「達成度評価アンケート」を実施し、学生の自己実現への意識を高めている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・ＦＤ研修会（学類ＦＤ懇談会）を毎年実施している。主要な例としては、学類からＪＡＢＥＥ審
査員講習会へ毎年派遣し研修させると共に、講習会参加者による報告会を実施し、ＪＡＢＥＥの審査基準の現状等について理解を深めている。また、他組織のＦＤ活動状況等について研修会を実施した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・全教員が、全担当科目についてティーチング・
ポートフォリオを作成し、提出することとしており、授業改善状況を自発的・継続的に把握出来る
仕組みを用意している。また、収集されたティー
チング・ポートフォリオをもとに、授業改善が継28― 28 ―

・２００４年度より日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）により工学教育プログラムに認定されている。工学システム学類のカリキュラムがＪＡ
ＢＥＥプログラム認定コースとして維持されるには、以下の点が満足されている必要があり、これらの要件をみたすために、教育の質を維持し、継続的改善を行うための教育点検改善（ＰＤＣＡ）委員会を設置し、活動している。
＜ＪＡＢＥＥプログラム認定コース維持要件＞①工学システム学類を卒業する学生全員が、ＪＡ
ＢＥＥ修了要件に必要な科目を受講して単位を修得していること。（この修了要件に必要な科目の単位をとらずに卒業した学生が１人でも存在すると、欠格になり、今後のＪＡＢＥＥ認定を維持できない。
）②工学システム学類が、卒業までに身につけるべき知識・能力として適切な学習・教育目標を設定
していること。
③シラバスに記載されたとおりの教育が実施されていること。
④工学システム学類を卒業する学生全員が、設定したすべての学習・教育目標を社会の要請する水準以上で達成していること。
⑤教育の継続的な改善システムが機能している
こと。

社会工学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善・ＦＤ委員会・カリキュラム検討委員会を設置し、学期毎に教育目標に添ってカリキュラムの改善について検討を実施している。
・学類会議で適宜カリキュラムの課題と改善策を議論している。
・学生授業評価・アンケート調査結果に基づき、その検証を踏まえて、ＦＤ委員会にて改善策を検討している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
・すべての授業に対して、マークシートを用いて授業評価を実施した。
・授業評価の結果と改善方策は教員、学生に公開している。
・この情報をもとにクラス連絡会において授業評
価と授業内容、進め方について学生と教員間で特によく議論をし、よりよいものになるように改善に努めている。また授業評価結果とそれに対する改善提案をまとめた印刷物を学類長室におき、学生が自由に参照し、かつ持ち出すことができるよ
うにしている。

の厳格化を引き続き実施している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・上記Ｂとも関連するが、授業評価の結果、各教員に対して評価された芳しくない項目に関しては、各教員より改善案を学類長、ＦＤ委員に提示してもらっている。
・教員の集まるサロンにＦＤ関連図書を配置し、引き続き各委員が読んで取り入れてもらうように努めている。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・教員相互の授業参観、相互評価がどれだけの効果を有するのか、ＦＤ委員内部で情報収集を新たに進めた。アダム・スミスの研究事例などにより教員相互の授業評価の方が、学生による教員評価
よりはるかに質が劣ることが既に数値として証明されていることもあり、現時点での導入は不必要との結論を得ている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
・適宜世話人教員より情報提供しているが、新任教員からは最も情報量が多く体系的に実施されている研究科（学類ではなく）での新任研修を、今のような遅い時期よりも着任早々の４月最初に実施しないと意味が無いという意見が出された。
・独自での取り組みはなされていないが、関連する講演会・シンポジウム・ワークショップ等に対する全学的な取り組みについて、学類の教員に周知し、積極的な参加を進めている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善・各年次の学生との意見交換会を開き、盛んな意
見交換を通じてＦＤに反映させている。
・成績不良者に対しては、クラス担任、カリキュ
ラム委員、学類長などが履修に対して個人的に指導、激励等を実施している。具体的には２学期開
始前と３学期終了時に成績不良者をリストアッ
プし面接、保護者への報告を実施している。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

社会工学類のＡＣ・推薦・後期入試入学者の多くが、高校で数学Ⅲを受講していないことから、これらの学生を対象に、一学期間に渡る本格的な微積分の補習の必要性についてアンケートを行った。このアンケート結果を踏まえ、社会工学類
として自由科目２単位を使い、演習を含む「微積分基礎」を 2011 年度から水曜日の３・４時限に開講し、リメディアル教育に取り組んでいる。

・シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
29― 29 ―

に対する検証と改善

・優秀な卒業研究発表者に対し、倉谷賞を授与している。
・各学年の学期ごとの実習・演習終了時には成績優良者を表彰するようにしている。

各学類単位で取り組んでいる。クラス連絡会を学類ごと、または複数学類が合同で開催し、学生からのカリキュラムや学生生活にかかわる要望や意見等の収集に努めている。

情報学群

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成１９年度の学群改組に伴い、新たに情報学
群および３学類が創設され、初めての卒業生を送り出す。３学類と連携を図りつつ、特に学群共通科目を開講するとともに、その在り方について継続して検討を進めている。「３学類と共通」
最先端技術を擁する企業講師による実践的演習プログラム「組込み技術キャンパス OJT（On The
Job Training）に取り組んでいる。
「情報科学類、情報メディア創成学類と共通」

各学類単位で取り組んでいる。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類単位で取り組んでいる。特に平成２２年４月、ラーニングコモンズを図書館情報学図書館
内に移設・改装し、チューターを配置して学生に対する学習支援の充実を図っている。「知識情報・図書館学類と共通」

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
下記２回のＦＤ講演会の実施に協力した。
１．平成 23 年 1 月 20 日 14:00-15:00
講師：川島啓二（国立教育政策研究所高等教育
研究部 総括研究官）
題目：ＦＤを体系的に進めるために～ＦＤマップの考え方とその展開～「図書館情報メディア研究科・３学類・シス
テム情報工学研究科ＣＳ専攻と共通」
２．平成 23 年 2 月 23 日 16:30-17:15
講師：渋井進（大学評価・学位授与機構評価研究部 准教授）題目：学習成果を意識した教育改善の提案－評価結果から得られた学習成果の指標を用いて－「知識情報・図書館学類・情報メディア創成学
類・図書館情報メディア研究科と共通」

各学類単位で取り組んでいる。併せて、学群共通科目の授業評価アンケートの実施方式等について検討した。授業評価は、基本的に「主たる開設学類」の方式に基づいて実施している。知識情報・図書館学類は平成２１年度から、情報メディア創成学類は平成２２年度から、新たな方式に移行して、調査の充実を図っている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
各学類単位で取り組んでいる。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類単位で取り組んでいる。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

情報科学類「筑波スタンダード」を発行・配布し、達成すべき教育水準や教育の質の保障について、具体的に記述し、社会にわかり易いＦＤ活動を実施している。「３学類と共通」

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・カリキュラム委員会が継続的に、カリキュラム
改善の検討と全ての科目のシラバスの作成・ウェブによる公開を行っている。
・ 組 込 み 技 術 キ ャ ン パ ス OJT (On the Job
Training)と呼ばれる実践的演習を中心とする教育プログラムに取り組み、最先端技術を擁する企業の講師による教育を実施している。（情報メディア創成学類と共通）

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
各学類単位で取り組んでいる。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各学類単位で取り組んでいる。特に、情報科学
類は授業参観などを行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催・原則として全ての授業、実験・演習科目について、授業評価アンケートを実施している。自由記
述の回答は担当教員が直接目を通して、授業改善に役立てている。選択回答の結果はＦＤ委員会が集計した結果を全教員に公開している。改善が必要と認められる授業については、ＦＤ委員会から新任教員やクラス担任向けの全学的研修会やシンポジウムに参加してきている。加えて、研究科および専攻、または学類ごとの新任教員向けの研修に協力している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
30― 30 ―

授業担当者に改善依頼を行い、特に評価の高い授業は、翌年度の授業参観の推奨科目と指定し一種の表彰を行っている。（コンピュータサイエンス
専攻と共通）

・講演会を１回開催し、体系的なＦＤ活動に関する最新の成果の紹介を行った。（コンピュータサ
イエンス専攻、情報メディア創成学類等と共通）

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
・進路指導委員会委員が企業と面談を行う際に、卒業生の就職後の状況や印象について意見聴取を行い、その結果を同委員会とＦＤ委員会とで共有し、分析を行っている。（コンピュータサイエ
ンス専攻と共通）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

・クラス連絡会にＦＤ委員が出席し、この場を通じて、学生からの授業改善の要望・指摘に対応する体制を取っている。（コンピュータサイエンス
専攻と共通）

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
・全学向けのリメディアル教育の講義情報を１年生のクラス担任や関連科目の担当教員に連絡し、学生への指導を行っている。
・１・２年次の基礎科目担当教員から意見を集め、学類としてどのようなリメディアル教育が必要かの検討を行っている。

・学位審査手順や学位授与の審査基準等を文書化して担当教員にＷｅｂ上で公開し、統一的基準に基づく学位授与・修了認定を行っている。学習・教育目標のシラバスへの記載と公開、それに照らし合わせた成績評価、成績評価結果の統計情報の公開などの取組みを継続して行い、成績評価の厳格化が進展している。（コンピュータサイエンス
専攻と共通）

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

・授業アンケート結果に対する教員の授業改善計
画から抽出された事項を、「ＦＤ知恵袋」として全教員向けウェブページに置き、教育改善の情報共有を図っている。（コンピュータサイエンス専
攻と共通）

・１年次における学習習慣の獲得が必要不可欠であるとの認識に基づき、１年次のカリキュラムおよび時間割の改定を行い、曜日ごとの授業時間数のアンバランスを改善した。また、基礎科目担当
教員に対して、学生の自主的な学習を促すための課題設定を依頼している。
・自主学習のための教室や時間帯を用意し、その時間にＴＡを派遣するなどの対応について検討している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

情報メディア創成学類

・授業評価アンケートにおける学生負担の軽減と集計結果の有効活用をはかるため、電子化を行った。このうち、集計の電子化においては、Ｅ－ｌｅａｒｎｉｎｇシステムｍｏｏｄｌｅを使った方法を含め複数の方法を試行的に実施し、有効性を確認した。また、特に若手教員に対し、学生からの評価が高い授業の参観を促し、教育能力の向上を図った。（コンピュータサイエンス専攻と共通）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・毎年１０件程度、教員による授業参観を実施し、教育法の改善や教育能力の向上に役立てている。
実施後、参観した授業へのコメントを、教員が閲覧できるウェブページに書き込んでもらい、教員間で共有している。授業参観にあたっては、授業
評価アンケートにより評価の高い授業を「授業参観推奨授業」として教員に対して公開し、良い教授法を知る機会を作っている。（コンピュータサ
イエンス専攻と共通）

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
31

学群改組以来、初の卒業生を出す年度にあたり、ひと通り学類創設時の主なカリキュラムを実施したことから、教育目標の確認と、これを踏まえたカリキュラムの検証を行った。
具体的には、専門科目における科目群を、「インターネット・通信技術」「コンテンツの蓄積・流通技術」「インタラクション技術」「コンピュー
タサイエンス」「コンテンツ処理・活用技術」「コ
ンテンツ製作基盤技術」と改め、カリキュラム構成を整理した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
紙面配布による選択式および自由記述による回答を学生から取得した。自由記述回答についてはそのまま担当教員へのフィードバックとした。
マークシートに記入した選択肢部分の回答については、科目ごとの集計結果だけでなく学期ごとの各科目の集計結果を全教員に公表した。これによって担当教員が担当科目の結果と共に他科目の結果を確認でき、それによって科目群の中での― 31 ―

成績データを整備し、クラス担任による履修指導や複数科目の単位を落とした学生への早めのケアに活用している。

担当科目の位置を把握することができる。
実施にあたっては、これまで業者に年に一度発注していた集計作業を、本部が所有するマークシート読み取り機を借り出して行うことで、学期に一度行ったため、選択式回答部分についても結果のフィードバックが早くなった。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
数学のリメディアル教育に積極的に参加している。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

本年度はまだ卒業生が出ていないため、来年度以降の課題である。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の厳格化・均質化を図るため、成績評
価のガイドラインを設定し、学類科目担当教員に周知している。また、成績評価の方法については、
シラバスにより公開している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生による授業評価アンケート結果を他と比較できる形で迅速に提供することにより、授業の自主的な改善を促している。
１月および２月にそれぞれＦＤ研修会を開催
し、教員の自主的な教育改善を支援した。（知識情報・図書館学類、図書館情報メディア研究科、情報学群等と共通）

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

シラバスにより、自主学習における内容や方法を示すことで支援している。また個別科目の多くにおいて、自主学習や補習用の課題・指示がだされている。コンピュータ実習室の開室時間を延長し、多くの科目で利用するコンピュータへの優れたアクセス環境を提供している。これまでは卒研生以上にのみ利用が認められていたマルチメデ
ィアＰＣ実習室（クリラボと呼称）についても、申請により必要に応じて利用できる仕組みを整備している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本学類で主催・共催しているものの他にも多数開催されている、全学あるいは研究科、専攻、学群等の研修会やシンポジウムを周知し、積極的な参加を促している。

知識情報・図書館学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

・カリキュラムの見直しの本格化と教育目標の確
認・ＦＤ研修会の開催による教育方法・能力の改善
向上への支援・コンピュータアクセス環境の改善による自主学
習への配慮

平成１９年度の学群改組後４年が経過して、年次進行で組み立ててきた知識情報・図書館学類としてのカリキュラムが一応の完成を見た。
今年度は標準履修年次を４年次とする知識情
報特論Ｉ、同ＩＩを初めて開講したが、就職活動に伴う欠席への対処など多くの課題が明らかになり、２３年度開講に向けて検討を続けている。
また、学類として最初の卒業研究を行うにあたって、卒業研究の位置づけ、成果物の公表方法、評価について、前年度からの議論を引き継いで、教育課程委員会と教員会議で数回にわたって議論を行った。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
現在は各教員に委ねている。授業評価アンケー
ト結果の共有を行っている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員やクラス担任向けの全学的研修会やシンポジウムへの参加を要請している。新任教員
は授業科目をベテラン教員と合同で担当する形としている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学類として定めた「学生による授業評価アンケート」実施要領により、毎学期の授業評価と結果の公表、結果の検討を続けている。方式を改めて２年目であり、当面はこの方法を継続したいと考えている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
クラス連絡会やクラス担任を通してカリキュ
ラムや学生生活にかかわる学生からの要望や意見等の収集に努めている。
各学生がポートフォリオを持ち、学習成果を認識・確認し、履修計画などに役立てることができるようにしている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
過去３年間の科目別成績分布について分析を行い、それをもとに学類教員会議後にＦＤ研修会
32― 32 ―

を実施、学類担当教員への啓発を行った。
卒業研究については発表会出席教員全員による評価を導入し、三名以上の教員から不十分評価を受けた場合には再審査委員会で審査する方式を採用した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「筑波スタンダード」に基づき、達成すべき教
育水準や教育の質の保障について、社会にわかり易いＦＤ活動を実施している。教育方法等の改善をめざして、ほぼ毎月教員会議でＦＤ活動を行っている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
昨年度までは独立したＦＤ委員会として活動を続けてきたが、教育課程との連携をめざして、
２２年度から教育課程・ＦＤグループとして一体的に活動を展開している。

１．平成 23 年 2 月 23 日 16:30-17:15
講師：渋井進（大学評価・学位授与機構評価研究部 准教授）題目：学習成果を意識した教育改善の提案－評価結果から得られた学習成果の指標を用いて－「情報学群、情報メディア創成学類、図書館情報メディア研究科と共通」
２．平成 23 年 1 月 20 日 14:00-15:00
講師：川島啓二（国立教育政策研究所高等教育
研究部 総括研究官）
題目：ＦＤを体系的に進めるために～ＦＤマップの考え方とその展開～「図書館情報メディア研究科、情報科学類、情報メディア創成学類、システム情報工学研究科
ＣＳ専攻と共通」

医学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員にはサポート教員を指名し、２年間は共同で卒業研究を指導する体制としている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
２２年度から、単位修得状況とＧＰＡのスコアを通知するためのＧＰＡ通知シートを学期毎に作成して学生に配布している。クラス担任には学生の単位修得状況を一覧表示するクラス別履修状況一覧を同様に作成・配布して、クラス担任・指導教員を通じたきめの細かい学修指導を行っている。
学類のクラス代表者会議が独自に実施した授業アンケートの結果をもとに、クラス連絡会で改善要望について議論した。その後、学生側担当者と学類長・教育課程委員・担当教員で検討を行い、２３年度から専門英語Ｉにおいて能力別のクラス編成を導入することを決めた。
その他に、昨年度に引き続き、１２月時点で学類の新年度時間割案を学生に公表している。フリースペースに空調を設置した。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスにおいて、「授業外の学習内容・方法」
を科目ごとに必ず記述して、自主的な学習を促している。
２２年度からラーニング・コモンズを図情図書館内に移設して、チュータによる自習支援も継続している。また、多様な学習スペースの拡充をめざして、フリースペースへの空調設置を行った。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

医学群は医学に関係する学問分野の教育を担当する３学類（医学類・医療科学類・看護学類）
は、いずれも病気の予防、診断・治療、看護を目指す医療者と医学研究者の育成を目的としている。医療と医学研究は、個人や社会にとって最善の治療や解決策となるものを探ることが重要であることを踏まえ、医学群の教育方針は、様々な問題に多様な考え方で適切に対応し、「自分で問題を考えて、解決する力と方法を身に付けていく」ことに力点をおいている。
医学群では、３学類の共通コアカリキュラムとして「チーム医療・職種間連携」をあげている。
将来医療人として患者に質の高いケアを提供するために、医療専門職の連携・協働は必須であり、専門職連携教育の重要性は国際的にも指摘されてきた。そこで、平成１８年度より医学・看護・
医療科学３学類合同の専門職連携教育プログラム（医学類３年次、看護学類４年次、医療科学類
４年次）として、３学類混成の小グループでシナリオをもとにケースの問題点や解決策等についてテュートリアル形式で討論を行う「ケア・コロ
キウム」を導入し成果を挙げてきた。よりその教育効果を高めるために、専門職種の幅を広げることが重要と考え、平成２２年度は、東京理科大学
薬学部と教育協定を結び薬学部生５年次も同プ
ログラムに参加することで、教育効果の向上を図った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
医学群３学類合同プログラム「ケア・コロキウ
ム」の教育効果について、平成２２年度のケア・
コロキウムの教育効果を検証した。
（資料１参照）

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による

１のＦＤ講演会を主催し、２を共催した。
33― 33 ―

教育効果の検証と改善

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

各学類の報告参照

特になし

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

資料１ 大学間連携による専門職連携教育プロ
グラムの教育効果

各学類の報告参照（第４３回日本医学教育学会で発表予定抄録）
医学群医学教育企画評価室 前野貴美、高屋敷明
由美、前野哲博、原 晃、大塚藤男
看護学類 安梅勅江、医療科学類 浦山 修
東京理科大学薬学部 小茂田昌代、田沼靖一【目的】筑波大学医学群は医学・看護・医療科学の３学類から構成され、１８年度より３学類合同の専門職連携教育プログラム「ケア・コロキウム（チームワーク演習）」を実施してきた。２２年度、東京理科大学薬学部との大学間連携により薬学部生が参加しての実施が実現した。本プログラ
ムにおける教育効果および薬学部生が参加した
ことによる効果を明らかにするためにアンケー
ト調査を実施した。
【方法】ケア・コロキウムは専門の異なる学生で構成された小グループ討論テュートリアルである。ケア・コロキウムを受講した学生を対象に、
ケア・コロキウム開始時および終了時にアンケー
ト調査を実施し前後の比較を行った。質問票はＩ
ＰＥ調査票 （大塚ら，２００５年）を改変して用いた。測定項目は、専門職の役割の理解、グループワークへの参加、チームに対する考え、連携・協働の理解等で、「きわめてそう思う」から「全くそう思わない」の６段階のリッカートスケールで回答を得た。同方法で調査した２１年度アンケート結果との比較を行い、薬学部生が参加したことによる効果を検討した。
【結果】ケア・コロキウムに参加した２８８名中
事前事後アンケート両方に回答した２７３名を解析対象とした（有効回答率９４．８％）。各学類・学部において、ケア・コロキウム前後で他職
種および自分の職種の役割、グループワークへの参加やチーム、連携・協働の理解について得点の上昇がみられ、理解が深まっていると考えられた。
２１年度と２２年度の比較では、連携に関する質
問項目について２１年度と比較して２２年度の得点の増加が大きかった。
【結論】多職種連携・チーム医療に関して知識面、行動面において得点の上昇が認められ、深い学びが得られていると考えられた。２２年度の得点の増加が大きかったことは、薬学部生が参加したこ
ともひとつの要因である可能性が考えられ、より多くの職種が参加することで教育効果が高まる
可能性が示唆された。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「ケア・コロキウム」への東京理科大学薬学部生の参加で、職種が広がることによりさらに学習効果の高いプログラムとなることが期待される
一方、バックグラウンドの異なる教員が専門職連
携教育・チーム医療教育について理解した上で目標を共有することや、小グループ討論において問
題抽出や討議を促進する教員：テューターがファ
シリテーターとしての教育能力を身につけることが不可欠である。ケア・コロキウム実施にあたり、本プログラムに携わる教員を対象として、専門職連携教育を推進するためのファシリテータ
ーの役割について理解を深め、多職種学生の小グループ討論における学生の学習を促進するための方法について実践的に学ぶことを目的とし、ワークショップ形式のＦＤを実施した。講師は専門職連携教育で実績のある講師を外部より招聘して実施した。詳細は資料２参照。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
Ｅに加え、今回初めてテューターを担当する教員（東京理科大学薬学部教員、つくば市内勤務の薬剤師も含む）に対し、プログラムの概要と基本的なテューターの役割を理解することをねらいとした、初任テューター講習会をＨ２２年１０月に２回実施した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各学類の報告参照。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
フレッシュマンセミナー（資料３参照）の企画
も医学群３学類共同教育支援組織である医学教
育企画評価室が実施のプランニングを行い、３学類の１年次クラス担任を対象としたオリエンテーション（クラス担任ＦＤ）を実施した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各学類の報告参照。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
医学類でのみ実施。

資料２ 専門職連携教育ファシリテーター養成のためのワークショップ（ＦＤ）

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

平成２２年１２月１日 ２時間
講師 神戸大学医学部教授 田村由美先生

各学類の報告参照。
34― 34 ―

参加者 教員：医学４名、看護１４名、医療科学
５名、薬学９名
大学院生１名、他大学からの参加５名（合計３８名）
内容：
レクチャー：専門職連携教育の背景となる理論についてグループワーク：医学・看護学・医療科学・薬学の所属の異なる教員同士が実際にグループワー
クを体験し、さまざまな視点があること、異なる意見をグループの意見として一つにまとめる難
しさを教員自身が体験し、理論のみでなく実践的に学んだ。
参加者アンケートより「医師、看護師、薬剤師、いろいろな背景の人が一つの目標（患者さんにとって何がベストなのか）に向かってディスカッションし、最後はどこに意見を集約できるかということの大切さ、難しさを学んだ」、「ファシリテーターの役割、注意点を体系的に伺うことができた」、「ワークショップ
形式で学習効果が高かった」等の意見が寄せられ、参加者からの評価も大変高かった。実施時期がケ
ア・コロキウム開始直前ということもあり、学んだことを即、学生の小グループ討論のファシリテートで活かせるものとなった。

��３ 平成２２年度医学群フレッシュマンセ
ミナー概要
履修年次 医学・看護・医療科学類１年
開設時期 １学期 水曜３時限
単位数 １単位担当教員：医学Ｍ１総コーディネーター、医学・看護・医療科学類クラス担任、３学類小グループ
討論担当教員、ＰＣＭＥ教員
一般目標（ＧＩＯ）（１）大学における学習を有意義なものにし、充実した学生生活を送るために、大学生活・学習を円滑にスタートすることができる。
（２）専門職としてのプロフェッショナリズムを意識し、具体的な将来像をイメージすることができる。
（３）大学生活の基盤となる人間関係を形成する。
行動目標（ＳＢＯｓ）（１）筑波大学の教育システムについて理解し、能動的に学習できる。
（２）健康で安全な学生生活を送るための知識を修得できる（カルト・マインドコントロール、防犯・交通安全、喫煙防止、メンタルヘルスなど）。
（３）医療現場で求められる個人情報の取り扱いについて配慮できる。
（４）各職種の具体的な業務や将来の進路の選択肢を知り、専門職としてのプロフェッショナリズ
ムを醸成し、自分の将来像をイメージできる。
（５）医療人として求められる患者、家族の視点で配慮できる。
（６）難病を抱える患者・家族の話を聴き、学類の異なる学生同士の小グループでコミュニケー
ションを体験し、自分の考えを話し、相手の考えを聞くことができる。
（７）担任、クラスメイトとの積極的なコミュニ
ケーションをはかることができる。

各週授業計画（医学群共通）
回

月日

1

4 月 14 日(水)学群

前半:三輪佳宏(学生担当､基礎医学系)
後半:天谷龍夫 (天谷医院)

2

4 月 21 日(水)学群

前半:松井 豊(心理)後半:前野貴美(PCME)

前半:大学における学びについて
後半:喫煙防止について
前半:ｶﾙﾄ･ﾏｲﾝﾄﾞｺﾝﾄﾛｰﾙ
後半:ｷｬﾘｱ･ﾎﾟｰﾄﾌｫﾘｵ3

4 月 28 日(水)学群

前半:土子 昇(学生生活課)
後半:太刀川弘和(附属病院精神神経科)

前半:防犯･交通安全
後半:ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽ

臨床講堂 A4

5 月 12 日(水)学群

前半:北澤徳之(紫峰会)
後半:照井直人(医学情報基盤室)

前半:筑波大学学生後援会について
後半:個人情報について

臨床講堂 A

ｸﾗｽ

各ｸﾗｽ担任学類

学習方法･将来の進路等

各学類

学類別

学類

学習方法･将来の進路等

各学類

学類別

3 限:ALS 米患者･家族講演(予定)
4 限:小ｸﾞﾙｰﾌﾟ討論
米ALS:筋萎縮性側索硬化症

3 限 臨床講堂 A
4 限 指定の教室

567

5 月 19 日(水)
5 月 26 日
(水)
6月2日
(水)

担当

8
9

6月9日
(水)
3-4 限

学群

3 学類合同企画｢患者･家族講演を聴いて｣
3 学類小ｸﾞﾙｰﾌﾟ討論10

6 月 16 日(水)ｸﾗｽ

各ｸﾗｽ担任概要

場所
臨床講堂 A
臨床講堂 A

ｸﾗｽ別

ｸﾗｽ別

35

― 35 ―

※注意点
・ 名札着用・ 臨床講義室Ａではクラス毎に着席
・ 講義終了時に担任に感想レポートを提出すること
・ 第２回（４月２１日）は、入学時に配付されたポートフォリオを持参すること

医学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
医師にとって必要な生涯学習能力の獲得をねらいとして、自己決定型学習に基づく問題解決能力の涵養を目指した教育プログラムとして、平成６年度より新しいカリキュラムを導入した。教育効果を高めるために、ＦＤの充実が不可欠であり、医学類は精力的にＦＤ企画実施、事後評価による改善のサイクルを着実に積み重ねてきた。
現時点で、全国医学部共通テスト（共用試験）
結果より問題解決レベルの医学知識の獲得は、新カリキュラム学生は従来の学生より安定して全国平均を上回ようになった。更に臨床実習終了時に医学生のパフォーマンス（問題解決能力、プレゼンテーション能力、患者やスタッフとのコミュ
ニケーションなど）も従来の学生（３０回生）と比較して３１回生、３２回生において高まっていた。一方で、低学年で学習態度（能動性など）に問題がある学生が増えていたことから、コースプ
ランニングについての具体的な改善方針を医学
教育企画評価室で策定しＦＤを実施した。（Ｆ参照）

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
臨床実習前教育（１～３年次）の専門科目「医学の基礎コース」について、学生による評価（講義／実習／テュートリアルがよく組まれている
か、教材のボリューム、教材の難易度、テュータ
ーのアドバイスの適切さ、教員の教育に対する熱意など）を実施している。医学教育企画評価室で集計を行い、担当教員（コースコーディネーター、担当テューター）にフィードバックし、次年度以降のプランニングに役立てる他、コースを越えて共通する改善点については、医学教育推進委員会を通して、同年度内に続く他コースに速やかに改善を反映させている。評価の高いコースの特徴として、教材の使いやすさ、講義のわかりやすさ（メッセージがはっきりしている、内容を詰め込みすぎない）、コース初日のオリエンテーション及び最終日の総括講義のわかりやすさなどが挙げられ、ＦＤに活用している。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
上述の新カリキュラムの初代の卒業生を平成
36

２１年度末に送り出した。卒業前に卒後のフォローアップ調査を実施するための卒業生連絡先データベース（卒業後連絡の取れるメールアドレス
及び卒後の初期研修施設リスト）を作成した平成
２３年度以降にフォローアップ調査を実施する
予定である。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
医学類の専門科目において、固定時間割で開設される授業は、１年時の医学統計学などわずかな科目に限られている。主は臨床実習前の「医学の基礎コース」、「クリニカルクラークシップⅠ～
Ⅲ」、１年～５年の「医療概論Ⅰ～Ⅴ」の３本柱で構成され、すべてコースのテーマによってオー
ダーメイドで日替わりの時間割・プログラムが組まれており、成績は小グループ討論の担当教員からの評価、試験成績、実習評価を合わせて総合的に成績判定する。全て専門科目の試験は、医学類
教員運営委員会によって承認された各学年総コ
ーディネーターの方針に基づき、医学教育企画評
価室において、問題の編集・実施後の不適切問題
等のチェック・集計を通して成績判定に必要な資料を作成する。その資料を各学年総コーディネー
ターが確認した上で、最終的な判定を医学類教員
運営委員会で承認するような厳密かつ厳格な体制のもとに行っている。
また、医学教育推進委員会の基礎医学小委員会
においては、単位の実質化のために、コース毎の再試を取り入れ、今後その成果をモニタリングする予定である。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・教員初任者研修：全新任教員に対する必修ＦＤとして、「カリキュラムの概要、医学生のキャリ
ア支援、ＰＢＬテュートリアルの小グループ討論の教員によるファシリテート方法」などをテーマに年２回実施し平成２２年度は１８名が参加。
・教員更新研修（医学類の教育に関わる全教員必修、３年更新制）：「新カリキュラムの進捗状況、
卒後臨床研修制度、魅力的な講義とは？、ＰＢＬ
テュートリアルにいて討論・学習を促すファシリ
テートとは？」をテーマとして、平成２２年度２回実施し平成２１年度は３３名が参加。
・専門職連携教育ファシリテーター養成のためのワークショップ（医学群として看護学類、医療科― 36 ―

学類と合同開催）を実施し、３８名が参加。
・コースコーディネーター連絡会（ＦＤ）の導入
平成２３年度コース作成依頼に先駆け、平成２２
年１１月に同内容で３回実施、計５６名が参加（Ｆ参照）

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
１～３年次のコースにおけるカリキュラムプ
ランニングについて、平成１６年度の新カリキュ
ラム導入時から６年間の経験から再度コース作
成基本方針を医学群長・医学類長の率いる医学教
育企画評価室で討議の上決定し、それを各コース
関係者に周知徹底するためのコースコーディネーター連絡会（ＦＤ）を行った。今までの実施状
況、教育効果に関する各種データの報告に基づく基本方針の説明の他、学生が講義へより能動的に参加するための新たな教育技法、ツール（TeamBased Learning、レスポンスアナラーザー）の紹介を行った。その結果、平成２２年度内に教員２名が、実際の授業でそれらのツールを試行的に取り入れ、好評を得た。そこで Team Based Learningにフォーカスした実践的なＦＤが必要と思われ、
平成２３年度に講師を学外から招聘して実施の予定となった。以上、新カリキュラムがある程度浸透した今年度は、これまでの経験をＦＤテーマに活かし、継続的改善につなげる流れができたことが特色である。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
Ｅに記した必修の教員更新研修において、学生の投票による Best Teacher として例年表彰されている教員の講義デモンストレーションと講義
法に関する討論会を平成２１年度より行っている（年２～３回）。このほかに、授業評価目的ではないが、教員初任者研修の一環として、ベテラ
ン教員の授業見学（ＰＢＬテュートリアルのコア
タイムの見学）を必修化している。

ンをレクチャー方式でなく小グループ討論を活用して実施、レポートの書き方の指導において評
価シートを用いるなどの改善を図った。その成果
は各学年末の学生アンケート結果を評価し、次年度の改善につなげる予定である。それにさきがけ、学年末アンケートでより、積極的により能動的に学生から意見を聞かせてもらえるように、従来のアンケートが具体的にどのように教育改善に活用されてきたかを示す報告書をフィードバック
した。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
医学類における学習に必要な高校生物が未履
修の１年生および編入学２年生に対し、土曜日に補完教育プログラムを１学期に実施し２２名が登録した（平均出席率４７％）。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
臨床実習前の全コースについては、ＰＢＬテュートリアルのコアタイムで抽出した学習項目を学ぶための「自習時間」を設定し、それをサポートするための教員「リソースパーソン」をおき、シラバスにその連絡先と対応可能なスケジュー
ルを示している。また、病理学などの分野では限られた実習時間以外でも標本を閲覧し自己学習することができるＷｅｂ教材（コースにより学内／外からアクセス可能）を用い、積極的な自己学習を促している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
医学教育推進委員会全体会の方針に基づき、各小委員会が自立的にコースおよび教材のブラッ
シュアップを担当している。その結果、コースを越えた教員の間で今までの教材作成経験や教育効果を高めるためのアイデアが共有され、さらに実際に使用する教材を改善することができた。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

看護学類

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善Ｅの教員初任者研修参照。１年次クラス担任を対象に学生支援、フレッシュマンセミナーの詳細に関する連絡会・ＦＤを（全学実施とは別に）医学群３学類合同で実施した。

本学類カリキュラムの基本法である保健師助
産師看護師学校養成所指定規則の改訂により保健師教育、看護師教育について学類会議で意見交換を行い今後の方向性を検討した。その結果、保健師教育は学類における選択制で育成することが決定された。これまでの教育目標とカリキュラ
ムの検証をふまえた具体的なカリキュラム検討が今後の課題である。
教育目標に基づき編成されている全授業の電子シラバスを作成しＷｅｂ上に公開している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
１年～３年の全コースおよび各学年末に行っている学生アンケートで得られた意見から、リーズナブルでかつ即改善可能なものを、医学教育企
画評価室で抽出し、医学教育推進委員会の検討をすすめ、導入した。ＰＢＬテュートリアルにおける学習の進め方がわからずにとまどっている学生が少なくなかったことから、平成２１年度に引き続き、テュートリアル関係のオリエンテーショ

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
全ての授業（講義、演習、実習）において紙媒37― 37 ―

体での学生による授業評価アンケートを実施した。アンケート結果は医学教育企画評価室で集計
しカリキュラム委員会を通じて教員にフィードバックし改善のために活用できるように努めた。
また、臨地実習終了後には各領域で実習における課題や問題点を取りまとめ、臨地実習検討委員会で検討し教員会議を通じて臨地実習における課題等を周知し改善に努めている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善善を図っている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
編入学生に対して、入学前の３月に、既修得単位申請方法を主目的にしたオリエンテーション
及び在学中の編入生との懇談会を設け、入学後の円滑な履修や学生生活のための取り組みをした。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
授業担当教員が中心になって対応している。

機会があれば個別に情報収集を行っている。組織的な取り組みは今後の課題である。

医療科学類

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

・医学群３学類合同で実施しているケアコロキウ
ム（チームワーク演習）における教育効果を促進するために、ケアコロキウム実施前に、外部講師（神戸大学田村由美先生）による小グループファ
シリテーションのワークショップを実施し、教育
能力の向上を図った（医学群共通）。
・学生による授業評価アンケートのフィードバッ
クにより各自が教育方法を見直し、教育能力の改
善、向上に役立てている。
・本学類独自で実施している実践能力の向上を目的とした客観的臨床実技試験（ＯＳＣＥ）の実施
時期を本年度から変更し４年次の４月に実施した。その結果、学生は実践能力を向上させ、臨地実習にその成果を活かすことができるという学習効果が得られた。
・全学や人間総合科学研究科で実施されるＦＤ研修への参加を促し教育能力の向上に努めた。
・日本看護系大学協議会ＦＤ委員会主催講演・パネルディスカッション等、外部組織が実施するＦ
Ｄ研修会にできるだけ多くの教員の参加を促し、教育能力の向上に繋げている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
看護学類独自のＦＤ研修は実施していないが、研究科や外部組織で開催されるＦＤ研修への積極的な参加を促した。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学で実施されているＦＤ研修への参加を促している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況は、カリキュラム委員会ならびに支援室が中心となり把握し、必要時にクラス担
任と連携しながら履修指導を行っている。また、クラス連絡協議会を１年に１回開催し、学生の要
望・意見を直接収集する機会とし学習環境等の改38

学群・学類再編の時に単位数と時間数の整合性を図るために選択科目を一部廃止した。さらに医療科学類の教育コンセプトを実現するために、科
目名の変更と選択科目の統廃合を推し進めてきている。新カリキュラムの２３年度実施を目指して、４月に在学生にその履修ガイダンスを行った。
平成２３年度開設のＧ３０国際医療科学主専攻の包括的単位認定、カリキュラム、履修モデルの作成を行った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
在学生及び卒業生を対象として、今年度も（２００８年から毎年実施）、学類が開設する全ての科目について４月に５段階の授業評価（調査）を実施した。集計の後、６月に学生のコメントを教員に照会し、８月３１日に高い評価を受けた科目（４．０以上）の授業方法について教員の間でセミナーを開催し、１０月２６日に学生へのフィードバックを目的にＦＤ（学生６８名、教員１３名、教務職員１名出席）を実施した。授業改善のための事柄について活発な論議があった。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成２３年度開設の国際的に活躍できる医科学研究者の養成を目指した「国際医療科学人養成プログラム（Ｇ３０学群プログラム）」は臨床検査技師の国家試験受験資格を得られない新設の研究者養成コースである。これまでの卒業生が臨
床検査技師の資格取得をどのように考えているか、具体的には就職等に有用かどうか調査をした。
就職者の 70%は有用､残り 30%は無用あるいは不明と回答があった。また、大学院進学者の 30%は国家資格と無関係の就職の可能性を示した。この意
見聴取により、国家資格とは無関係の研究者養成のポテンシャルの存在することが明らかになった。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み― 38 ―

学生に講義内容を事前・事後に提供すること（e-ラーニング：Ｍｏｏｄｌｅの活用）により自主的な学習を支援している。
期末試験成績不良者に対して、年度末に「再試験週間」を設けて、実質的な学力達成者のみに単位を付与するシステムを、昨年度から導入している。
実習科目については、「実習レポートの書き方」（例）を配布、また実習ノートの作成（予習）を指導している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業評価アンケート調査の結果さらには上記（Ｂ）のセミナーやＦＤを参考に、教員が個々に取り組んでいる。
医学群共通：全体的な取り組みとして、医学・看護学・医療科学３学類合同の専門職連携教育がある。ケア・コロキウムでの教育効果を高めるた
めに、その実施に先立って、外部講師を招き、小グループ討論を行い、ファシリテーターの役割について理解を深め、教育能力の向上が図られた。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
７月に学類ＦＤ実施要項を定め、それに則って
ＦＤ委員会を設置し活動した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
昨年度からの申し送り事項として、ＦＤ委員会
において、聴講科目の範囲、聴講を予告とするか否か、まだ公開授業の際の評価法や項目等について検討した。授業参観までには至っていない。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員はいなかったため、現在は取り組んでいない。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

その中で、卒業研究や大学院（フロンティア医科学専攻）との接続など、学類の後期教育についてのＦＤ活動が必要となっている。

体育専門学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育企画推進委員会において、昨年度に検討・整理された現行カリキュラムの課題を踏まえて、専門基礎科目の精選や体育実技および指導法に関する科目の充実などを目指した新カリキュラ
ムの編成等に取り組んだ。その際、１０年が経過した３主専攻制を１主専攻制にすることが学群
教員会議で決定されたこと、平成２５年度から２学期制が導入されること等を前提とした具体的な検討を行った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
１学期にＴＷＩＮＳを活用して、９授業科目について「学生による授業評価アンケート」の試行を行った。その結果、回答率に大きなバラツキがみられたり、同時期に学生に多くの負担が授業時間以外に生じてしまったりなどの問題点が指摘された。
そのため、２学期は独自のマークシートのアン
ケート用紙を作成し、６授業科目について授業評
価アンケートを行った。統計処理はＦＤ委員会が行い、授業者へ集計結果をフィードバックした。
また、学生による授業改善への自由記述コメント
を授業者へフィードバックした。授業者には、見込まれる成果や実施上の留意点などについてコメントを求め、授業改善に有効であった旨が伝えられ、一定の成果を確認した。
実施対象科目の選定方法、実施の時期、設問内
容、本事業実施の主旨の啓発方策等、今後の本格導入に向けて、準備を進めた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

授業評価アンケート調査の際に学生から寄せられた要望や意見に対して、担当教員に改善策を求め、（Ｂ）のＦＤ開催時に学生へのフィードバ
ックを行った。

本学群の非常勤講師として任用された卒業生
から、学生の教職や企業就職等の準備状況および卒後の有用性等について意見聴取した。また、学群教職・教育実習委員会と就職対策委員会において、教員の意識や学生の意欲の更なる向上を目指した方策等について検討された。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み（Ｄ）でも触れたが、学生に講義内容を事前・事後に提供すること（e-ラーニング：Moodle の活用）により自主的な学習を支援している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
グローバル３０の「国際医療科学人養成プログ
ラム」を立ち上げるにあたって、医科学研究者養成のための３・４年次のカリキュラムを作成したが、同時に現行のカリキュラムの検討も行った。
39

昨年度に引き続き、受講者の多い教職関連の講義や実習では、単位の実質化と成績評価の厳格化をめざし、授業の最初に講義目標と評価基準、テストと出席レポートなどのそれぞれの配点を受講者に明示するよう担当教員に助言した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育― 39 ―

能力の向上に対する取組み

どを内容とする案が検討された。また、新任教員の希望あるいはＦＤ委員会の推薦に基づき、授業者の内諾が得られた授業を参観することを新任教員のＦＤプログラムとする案なども合わせて検討された。

シラバスの記載内容の充実を図る方策について検討した。
授業を行うにあたり、対応に苦慮している内容
や、そうした課題を克服するための工夫などについて、学群所属教員を対象とするアンケートを実施し、その情報を整理した上で、学群全体で工夫
事例や問題の所在についての情報を共有するよ
うな取り組みについて検討した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
クラス連絡会などで集約された学生の要望・意
見等について検討し、学習環境の整備等、必要に応じた措置を行った。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
教員相互による授業評価、学生による授業評価、
新任教員研修などを中心に、前年度以上に精力的なＦＤ活動を展開した。また「一世化育」など嘉納治五郎先生の思想を本学群のＦＤ活動に活用する取り組みも行った。その際、嘉納治五郎先生の生誕 150 周年記念事業（シンポジウムや銅像除幕式等）とも連携しながら、その波及効果を高めるよう工夫した。例えば、「一世化育」のしおり
を 1,000 枚作成し、その思想の概要とＦＤ活動への活用を促す文書とともに、学群所属のすべての教員及びＴＡに配布した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業参観・授業評価に関わるＦＤ活動の名称、その目的と性格、実施方法、実施に際しての留意点などを検討した上で、学群基礎科目及び専門基礎科目のうち６授業科目について、「授業参観研修」という名称のもと、教員相互による授業参観を試行的に行った。
学群ＦＤ委員会は、参観者に参観の意図及び観点を伝え、また「授業参観記録シート」を配布し、授業者へのフィードバックを依頼した。ＦＤ委員
会は、参観者及び授業者の双方から実施の可能性や実施上の留意点などについて情報を求め、授業改善に有効であった旨が伝えられ、一定の成果を確認した。
今後の取り組みとして、「授業参観研修」の主旨の啓発、参観対象授業科目の選定方法、参観希
望者のリクエストに応じるマッチング体制の整備などがあげられ、今後の本格導入に向けて、準備を進めた。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
推薦入試合格者に対して、合格通知後に推薦図書を紹介して入学までの間の読書と感想文の提出を求めた。また、教員に対して提出された感想
文に目を通すように促した。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
理解度の高くない在学生を対象とした支援体制の構築を意図し、健康・スポーツ教育、健康・
スポーツマネジメント、スポーツコーチング、外国語、教職科目など５領域を設け、その各々にＴＡ等による学習支援を行う学習相談室（仮称）の設置について検討した。
遠征試合、強化合宿などで、授業を欠席せざるを得ない学生への支援体制について検討した。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
昨年に引き続き、新入生オリエンテーションに
おいて、クラス担任などの教員も交えて筑波山に登山し、学生間や学生・教員間のコミュニケーシ
ョンを促進するなどして教員の学生指導の意識を高める一助とした。
体育専門学群所属教員を対象にＦＤ活動の啓発と取り組みへのコンセンサスの醸成を主眼とし、ＦＤ活動がスムーズに浸透するよう、教員会
議等で丁寧に説明するなど十分配慮しながら各種活動を展開した。

芸術専門学群

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
講演会・シンポジウムは開催しなかったが、新任教員のための研修や教育方法改善のためのヒアリングを、新任教員を中心に実施し、新任教員研修の内容について検討した。
そして、学群主催の「新任教員を対象としたＦ
Ｄ講習会（案）」の実施については、半日程度の集合講習的プログラム（３時間弱＝５０分×３）
として、１）学群のミッションをふまえた教育像、
２）カリキュラムの内容、３）学生指導の要点な
40

・芸術を通じた高次のコミュニケーション能力の開発が芸術専門学群に求められている社会的役割である。芸術活動による地域社会や国際社会への貢献ができる学生を育てるべく、卒業制作展（茨城県つくば美術館、平成２３年２月開催、入場者数３，１１０人）や学内外でのＡＤＰ（アート・アンド・デザイン・プロデュース）事業、地域貢献美術展（常総市まちなか展等）の実施を積極的に行った。その過程で得られた社会からの反応をもとに、芸術活動の社会性を重視したカリキ― 40 ―

展（交流会館７月）、クラフト領域授業成果作品
展（交流会館１１月）、構成特別演習授業作品展（プレ卒展、交流会館２月）、６Ａ１０５展（版画特別カリキュラム、神田文房堂ギャラリー）、彫塑展（湯島聖堂、３月）他。

ュラムの改善につとめた。
・国際社会に通用するアート・プロフェッショナ
ルを育成するために芸術専門学群の教養教育、特に外国語教育の強化を図り、教養教育と専門外国語の橋渡し科目として外国人教員による「基礎英語演習」を平成２２年度から開設した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
・ＴＷＩＮＳを利用した学生授業評価を学期末に実施し、その結果に基づいて授業改善を試みた。
学生からの自由記述形式回答としては、オムニバ
ス形式で多数の教員が講義を行う授業で、「さまざまな先生の研究や授業の様子がうかがえて良かった」、「ゲストが来てくださったのが印象に残っている」、「パワーポイントの中の文字がとにかく小さかった」、「テストを行うかどうか最後の最後までわからなかったので何とかしてほしい」な
どの意見があり、教員への周知と改善を図った。
・全学共通科目「芸術」は、開設以来学期ごとに学生アンケートを行っている。アンケート結果は芸術専門学群構成員全員にＦＤ研修会等で報告され、その結果を踏まえて当該授業科目の改善が図られている。
・芸術専門学群は、特にその専門科目において学生の作品制作や論文執筆に対して複数の教員による指導を日常的に行っている。この指導過程での学生の意見聴取やカリキュラム委員会の検討を経て、一部のコース・領域の専門科目の標準履
修年次の変更等の教育課程の改善を行った。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
・大学教員となっている卒業生や、主要美術団体
等あるいは個人で活躍する卒業生との意見交換などを通じて教育効果を検証し、改善に資した。
例：ケニアのスラム街の小学校から依頼されて壁画を描く国際貢献活動をしている洋画の卒業生を授業に招き、学生の国際感覚の向上を図った。
この授業の様子は、つくばケーブルテレビＡＣＣ
Ｓで放映された。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・本学群では、実技系・理論系を問わず、学期中に課題作品やレポートの提出を求める回数が多い。教員は、学生個々の日常の学習態度に注意を払いつつ客観的で厳格な成績評価を行い、単位の実質化を図っている。特に専門科目において、各コース・領域単位又は授業科目単位で担当者が受講生の学習成果を学内外に公開する機会を増やし、単位の実質化と評価の厳格化に取り組んでいる。平成２２年度に公開した主要例、麦秋展（書コース、交流会館６月）、洋画野外風景実習作品
41

・芸術専門学群を担当する全教員対象のＦＤ研修会を平成２２年度は４回実施し、芸術組織の事業等に関する構成員の共通理解を深めるとともに教育能力の向上に役立てた。
第１回５／１９「メンタルヘルス講習会－芸術専
門学群生の心的傾向について」。保健管理センタ
ー学生相談室担当者から説明があり、具体的事例に基づく活発な質疑応答があった。特に引きこもりや神経症等の学生指導に苦慮している芸術教
員自身の率直な体験発表があり、他の教員も多くを学んだ。
第２回６／２３「中国美術学院との国際交流について」（第１回博士前期・後期課程芸術専攻ＦＤ研修会）。前年度３月開催の「中日芸術交流展」の実施報告をかねて実施した。
第３回２３／１／１９「よりよい留学生支援をめざして」。留学生センター教員の説明を受けた。
第４回３／２「快適で充実した学生生活を送るために」。保健管理センター学生相談室担当者から“自身でできるストレスチェック”などの内容で教員・学生を対象に実施した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
・学生のメンタルヘルス向上に関する研修会実施に力を注いだ。
・海外の芸術系大学との国際交流報告を重点的に行い、教員相互の啓発につとめた。
・留学生支援に関する情報把握につとめた。
・芸術専門学群キャリア支援企画「先輩から学
ぶ！芸術・デザイン活動に関する職業と将来」（11/10）において、卒業生３名の具体的で多様な活動を紹介した。芸術活動に関連する職業等の将来像を提示し、就職活動の意識を高める企画として好評であった。
・芸術専門学群のコース・領域による区分を超えた授業内容の実現を試みた。芸術専門学群のカリキュラムは、各コース・領域ごとの自己完結性が強い。これは、各コース・領域の専門性の深化には有効だが、その反面、教員や学生の多面的成長には必ずしも有効に働かない。今年度から初めて参加した地域貢献美術展である常総市まちなか
展、大子町アートプロジェクトにおいて、理論系（芸術支援）と実技系（版画、総合造形、クラフ
ト、建築等）の教員と学生が、議論を重ね、各コース・領域の専門的知識や能力を提供しあって、授業の中で試行錯誤しながら共同作業体制を構― 41 ―

ことにより全教員が教育や生活上の問題点を共有し、解決を図った。体芸食堂関連については業
者変更・施設改修・什器補充等を実施した。

築することができた。その活動記録は、ユーチューブなどインターネット上で公開した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
・専攻・コース・領域単位の専門性に基づく複数（リメディアル教育）の取組み
教員の連携による授業改善を目的とした相互参観や相互評価の実現に必要な体制（専攻、コー・推薦入試後、入学予定者や高校に対して入学前
ス・領域単位の会議等の設定）は敷かれている。
に英語学習の補完教育に力を入れるよう通知し・特に専門科目の実習等において、担当教員が同た。
一分野や隣接分野の教員とともに学期ごとに合・新入生は、学群共通科目の造形基礎演習等によ
同で講評を行うことは、ほぼ日常的に行われていって専門教育に関連する実質的な補完教育を受る。また複数の教員が同一授業時間内で講義や講けている。
評を行い、それぞれの教育方法を参考にして授業
・新入生の受講する授業（概論等）において、配改善を図る例もある。
布したプリントを順番に音読させ、日本語リテラ
・「芸術年報２０１０」において社会・地域貢献
シーの向上を図った。
活動報告をはじめ、国際交流、展覧会等催事一覧、
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への筑波大学アートギャラリーＴ＋［ティータス］活学習支援の取組み
動記録等の芸術専門学群の社会的活動記録につ・教室使用願を提出の上で、学生が授業時間外（～
いてそれぞれに詳細な一覧表を作成し、全教員間
２１：００）に制作等のために芸術専門学群棟等の情報共有や相互啓発につとめた。教員が、自己の実習室や各学習施設を使用することを原則との専門領域にのみ埋没するのではなく、他の教員して認めている。
の活動に刺激を受け、視野を広げることができた。
・外国人教員による英検不合格者対象の英語補習
年報を単なる記録集ではなく、ＦＤ活動の重要な授業を実施した。
手段として効果を挙げるべく原稿執筆の段階か
・学生の自主的活動として、Ｔ＋ギャラリーの企ら教員に呼びかけた。
画・展示・運営（年３９企画）・Ｔ＋ペーパーのＨ．新任教員のための研修や教育方法改善のため発行（年５回）・Ｔ＋ホームページの運営（原則の講演会・シンポジウム等の開催として週１回更新）・メールマガジンの発行（毎月１～２回発行）等及び芸術祭（学園祭企画展示
・各専攻・コース・領域の専門分野において、前等）が活発に実施された。
出Ｇの方法で先輩教員が具体的に行っている。また、芸術専門学群の全ての教員向けのＦＤ研修会
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）（前出Ｅ）を実施し、学群教育等に対する共通理・ＦＤ委員会活動の充実を図った。芸術の全教員解を深めた。
を対象とするＦＤ研修会の実施のほかに、ＦＤ委
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
員会開催数を増やした。ＦＤ委員会とカリキュラに対する検証と改善
ム委員会の連携を図り、ＴＷＩＮＳを利用した学生アンケート回答率を向上させるために２３年・学生の履修状況は、カリキュラム委員会と支援
度芸術専門学群シラバスにアンケート実施方法
室が中心となり、卒業に向けた履修指導を綿密にを掲載した。
行っている。カリキュラム委員会は、２年次以上
・「芸術専門学群ＳＮＳ利用によるコミュニテの学生を対象にして毎年度２月（平成２３年２月
ィ・エンゲージメント理論とＦＤ」をテーマとす１６日）に次年度シラバスに基づく全体説明会及る卒業研究を行う学生がいるなど芸術専門学群
び各コース・領域説明会を実施した。
におけるＦＤ意識の高まりが感じられた。このよ
・学生委員会が主催してクラス連絡会を年２回実
うな卒業論文登場の背景には、大学ＳＮＳ構築に施した。第１回 6/14（学生３９名、教員１７名、よる教員と学生、あるいは学生相互のコミュニケ
支援室３名）、第２回 2/8（学生４９名、教員１５ーション（情報共有）への関心が高まっている状
名、支援室５名）の参加数があり、学生生活・教育研究施設関係・その他の要望や意見を聴取した。 況がある。
学生からの要望・意見等は、教員会議で報告する

１．２

平成２２年度研究科・専攻におけるＦＤ活動報告
としての教員の養成（特に、中等教育教員の養成）であるが、現代の多様な教育課題を解決し得る教員の養成をめざした、平成１７-１８年度、及び教育研究科

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育研究科の主たる目標は、高度な専門職業人
42― 42 ―

導体制をとる、等指導の実質化を研究科全体で図っているが、個々の授業による単位の実質化は、各専攻それぞれに適合した方策に依っている。

平成１８-１９年度の２つの教員養成ＧＰの研究
成果を踏まえて、高度な授業力の育成を意図した
カリキュラム改革を行い、平成２０年度より実施
している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
教育研究科共通必修科目：「教育デザイン論」、
教科教育専攻共通必修科目：「教科教育論」については、受講者全員からの授業評価アンケートを実施している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
平成２２年度には、文部科学省国立教育政策研
究所教育課程センターより講師を招き、新教育課
程の理念と教科教育のありかたについての学習を行った。これは、教員志望の院生のためである
が、研究科担当の教員も出席している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

教育方法の改善や教育能力の向上を目指して、
今年度は下記の研修会を研究科主催で開催した。
１．「ｍｏｏｄｌｅを活用した授業」担当講師：
新井一郎（ｅ-ラーニング推進室長）
・池田潤（事例報告）
２０１０年１１月１０日、第一エリアＤ棟
２０４講義室にて開催
２．「ＴＡとともに授業を作る－プロフェッショ
ナル・ディベロップメントに向けて」
担当講師：宮本陽一郎（文芸・言語専攻）
２０１０年１２月８日、第一エリアＤ棟
２０４講義室にて開催

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

年１回、各専攻・コースから教員、学生が出席し、教員・学生懇談会を開催している。そこでは、学生からの学習・研究・生活等にかかわる様々な要望・意見を聴取し、話し合いを持っている。対応の結果についても、学生に随時報告している。

今年度の当研究科の取り組みの特色は、教員の意識向上に寄与するものだけでなく、直接、大学院生に働きかけて、彼らのキャリア意識向上に寄与するものも実施した点にある。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

とくに制度としては行っていないが、複数指導体制や全体ゼミ、合同演習によって授業参観と同じ効果が得られ、教員相互の刺激になっている。

年２回、学生と教員が参加するソフトボール大会と懇親会を開催し、親睦を深めるとともに、学生からの要望・意見を聴取している。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

人文社会科学研究科

全学のＦＤ研修会として行われる新任教員の研修に参加を促すほか、個別の事項については、採用時の世話人教員が適宜対応している。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
専攻ごとの教育目標に合わせて、全体ゼミを設置する、専攻共通科目を更新する、等の改善を行った。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

教員と学生の懇談会において学生の要望・意見を吸い上げる場としている。専攻によっては必要に応じてアンケートを実施し要望を吸い上げて解決に導いている。

アンケート形式をとっている専攻はごく少数だが、学生要求受付け係の教員を置いたり、対話の集いをもったりして、それぞれの専攻にあった
検証と改善の方策をとっている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

とくに制度化はしていないが、留学生の研究生に対して入学前の勉学を課すケース、あるいは入学後に個別に補習授業を行うケースがみられる。

２１年度に行った大学院教育の有用性や職場で必要とされる力についてのＯＢ・ＯＧ アンケートの結果を受けて、ＰＦＰ実施委員会が「人文社会科学のためのキャリアデザイン論」等の授業を試行的に開設、来年度のＰＦＰプログラムの本格実施に備えた。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
大学院生のキャリア形成に対する意識向上を図るため、研究科の主催で下記の研修会を開催した。
「世界の博士はどうなっているか」
担当講師：小林信一（大学研究センター）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
論文指導においては、中間発表を課す、複数指43― 43 ―

上に資する総合的、効果的な活動を検討、推進している。

２０１１年２月１４日、人文社会学系棟
Ｂ５１９教室にて開催

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

本年度は、来年度から本格的に立ち上げるＰＦＰプログラムやＴＦ制度の準備の時期とも重なったため、それらと相乗したかたちで効果的なＦ
Ｄ活動が行われた。

教員相互の授業参観をプログラムとして設定
してはいないが、上記Ｂ、Ｅでも述べたように学生からの意見聴取、分野会議等での議論を通して、教員相互の教育活動（授業）について随時検討を行っている。

哲学・思想専攻

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻は、研究者・教育者、及び、高度専門職
業人に必要な諸能力の養成を目的とし、哲学、倫理学、宗教学・比較思想学の三分野に多様な教員を配置することによって、院生の研究に対して緻密な指導ができるように配慮している。本専攻における教育の特徴である個別的指導、特に博士論文の作成過程での教育指導等を通して各学生に最適な教育を提供するという観点から、適宜カリ
キュラムの検証と改善を行っている。

研修等のためのプログラムは設けていないが、各教員が日常的に助言、指導、相談等を行う体制をとっている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
上記Ｂに述べたように、院生生活に関する全般
的アンケートの実施、院生と教員との懇談会の開催、学生担当教員の配置を通して学生の要望等を集約し、教員会議等で検討、改善を進めている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

授業、及び、院生生活に関する全般的アンケー
トを毎年実施し、その結果をふまえ、院生と教員との懇談会を開催している。また、学生からの要望を受け付ける担当教員を配置している。これらから得られた院生の意見を参考に、教育効果の検証、改善を進めている。

学力考査（入学試験）を実施しているため特に補完教育をプログラムとして用意してはいない
が、研究遂行に必要と思われる能力の見極め、及び修得のための指導については、学生への個別指導の過程で適宜行っている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

ゼミや分野単位での研究会、及び、哲学・思想学会等の学会におけるＯＢとの交流から、専攻における教育に関する意見を聴取し、効果の検証、改善を進めている。

各教員による個別指導において、院生の研究に対するサポートを行っている。また、院生研究室、パソコン室を設け、院生全員分の机、ロッカー等を用意するなど、自習環境の整備も行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

歴史・人類学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善授業に求められる発表の事前準備、討論への参加状況、及びその受講成果の確認として各学期末に課されるレポート等を総合的に判断することにより、実質的かつ厳格な成績評価を実施している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教員会議や分野会議において、授業、研究指導において発生している問題を共有すると同時に、効果的な方法に対する意見交換を行うことにより、教育能力の向上に努めている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
昨年の成果、及び、課題をふまえ、教員各自のＦＤ活動への意識を高めるとともに、専攻の研究
教育体制の検証を行うことにより、教員能力の向44研究者としての十分な素養を身につけることと、博士課程を修了するための論文作成に取り組めるよう全体ゼミの充実を心がけた。また、高度職業人養成にも意を尽くすべく用意を進め、今年度は博物館職員を受け入れ、演習等で在籍の学生にもよい刺激となった。こうした点を参考にしてカリキュラムを充実させていく方針である。
２００８年度から新設した歴史学と文化人類学を横断する複合的な新領域（地中海・西アジア研究領域、現代東アジア歴史・民俗研究領域）には順調に院生が確保され、当初の目的を達成しつつある。地中海・西アジア研究領域では、西洋史
学と考古学の教員に加え、必要に応じて言語学の教員も指導に加わる体制を整備し、博士論文の審査に連動するようにしている。現代東アジア歴― 44 ―

史・民俗研究領域では東洋史学と民俗学の教員が共同で指導に当たり、文献研究とフィールドワー
クを積極的に融合する研究指導体制を構築した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
アンケートの形式はとっていないが、随時教員との対話の場を設けており、開設科目や非常勤講師等に関して院生からの希望を聴取し、教育効果の検証を行っている。Ｇでも述べるように、専門分野ごとに「蛸壺化」しない工夫がなされており、特定の指導教員との関係だけでなく、それ以外の教員にも開かれた人間関係が維持できるように配慮している。教員同士にあっては、専門の異なる学生との接触により、自らを振り返り、教育効
果を検証することにつながる。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
各コースの教員が随時卒業生との連絡を取り、教育内容の検証を行い、内容について改善すべき点を検討している。演習に卒業生を招いて最近の研究成果を話してもらうことなども試みられている。学会等で他大学の状況を含めて情報を交換することもあり、それは当専攻の教育効果を検証することにつながってくると思われる。

開催し、相互に研鑽を積むこととした。こうした場で、Ｄ、Ｅにかかわる問題が話題になることもあり、効果が上がっている。この活動は任意で行われるので、出席を強制しない自由な雰囲気がある一方、出席は一部の教員に限られるという限界もある。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
公式のプログラムとして教員相互の授業を参観することはないが、コースごとに行われる全体
ゼミにおいてはコースの全教員が出席して相互に議論を戦わせ、実習指導でも複数教員が参加する合同調査を行って相互に教育方法の周知が行われている。全体ゼミの内容と日程は専攻事務室
前の掲示板に公開されており、どのコースの教員・院生でも相互に自由に聴講できる体制を築いている。これは授業評価だけでなく、将来の博士論文の副査予定教員に来てもらってコメントをもらうという意味も持っている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻単位で特に行うことはないが、採用時に専攻長、運営委員からの説明を行い、コースごとに履修要項に基づくオリエンテーションを行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

概論的な講義から専門領域に特化した演習へと展開するカリキュラム編成を行っており、各演
習では、発表の際の事前準備、討論への参加状況、
期末レポート等を総合的に参照して厳格な成績評価を行っている。また、Ａ，Ｇにも述べるように、複数教員の研究指導体制を整備することによって、客観的な評価を行うとともに、院生個々の状況に応じた指導ができるようにしている。

年度初めに、専攻全体、その後コースごとにオリエンテーションを行い、学生の要望を聴取している。一番、学生の要望を受けて対応するのは各コースの運営委員である。院生室の備品の購入、修理、消耗品の購入、ソフトボール大会の鼓舞、など対応すべきことは多い。また、学生相談窓口
を通じて、随時個別に学業面、生活面での相談に応じている。履修状況の分析は指導教員が行っている。問題となるのは休学、退学が絡んでくるときで、そうなった場合にはコース会議において教員が状況を周知するように心がけている。今年度末には休学、退学がこれまでになく多く、専攻全体としての検証が必要と考えられる。今のところ、
経済的理由が異動の大きな部分を占めていること、留学あるいはフィールドワークのため海外に出かけるものが多くなっていること、が明らかになっているが、精査しなければならない。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
院生が研究教育の場で指導的な立場を担うことができるように、歴史学における古文書調査、
考古学、民俗学、文化人類学の実地調査に積極的に院生を伴い、現場の資料収集、整理、解読の技法を実地に習得できるようにしている。また、実習においては、教員の補助にあたらせるとともに、学部学生の指導経験を積めるようにしている。これらについて、ＴＡの制度を積極的に利用している。教育の方法は専門分野によって何を最善とす
るか、意見の分かれるところであり、教員の学んだ場（国内外を問わず）、つまり経験によっても異なる。ただ、最新の動向は知っておく必要があ
り、随時、教員同士の情報交換を行っている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
昨年度に引き続き、随時、教員の研究発表会を
45

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
特に行っていないが、研究生となる予定の留学
生には事前に指導を始めることもある。入学の半年前に申請書を受け取り、入国手続きを開始する
ので、むしろ補完教育を積極的に行ったほうがよ
いかもしれない。内部進学者については、指導は途切れずに継続しているので問題はない。外部か― 45 ―

ュラムについて十分な討議を重ねた。後期課程の学生にも論文指導の単位に加えて２科目の授業の履修を義務づけ、学生指導を密にできる体制を取っているのはその１例である。現段階ではまだ専攻全体に関わる検証は行っていない。あと数年
データを集めた上で検討したい。

らの入学予定者については、入学の手続き時期が３月になることもあり、今のところ補完教育を実施する予定はない。

文�・言語専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

専攻ＦＤ委員と専攻運営委員会を中心にカリキュラムの検証・改善に取り組んでいる。２０年度から開設した「専攻共通科目」の問題点を洗い出し、来年度は文学関係の共通科目を開講することとした。また、一般言語学領域の専門科目について、一部を学期完結型の科目としても履修可能
なかたちに変えて試行することにより、その得失を検証することとした。

専攻全体としてのアンケート形式での授業評
価は行っていないが、毎年分野ごとに開いている
学生と教員の懇談会において、学生の教育に対する要望を聞き、それを反映できる体制を取っている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

専攻として統一的な検証は行っていない。研究
領域ごとに、研究会等に参加する修了生から意見を吸い上げ、教育の改善に生かしている。

授業評価に特化したアンケートは実施していないが、今年度はＦＤ委員の教員４名に院生の代表３名を加えた準備委員会を組織し、昨年のアン
ケート項目や実施方法を十分に議論し、授業や教育環境・生活面にわたる院生アンケートをネットによって実施した。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
教員と学生の間の論文指導を必修単位として可視化し、実質的な内容を持てるようにしている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
２２年１１月に専攻院生アンケートをインターネット上で実施し、回答をもとに教育・研究環
境の改善を中心とした取り組みを検討し、２３年２月に専攻院生・教員懇談会において提示した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
ＦＤ委員の教員だけでなく、院生が自主的に組織した連絡会が機能して、新入生の歓迎会やアンケートの実施、暖房機の導入などに積極的に関わってくれたことは今年度の収穫である。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導に関しては、特に博士論文の副指導（副査）として外部の研究者に原則として加わってもらうこととしており、学生に対する指導だけ
ではなく、教員間の指導方法の相互刺激という意
味でも、能力の向上に役立てている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
全学のＦＤに関わる講演会に専攻長や専攻Ｆ
Ｄ委員長が可能な限り出席し、必要に応じて専攻
教員会議等でその内容を教員に伝え、問題点を共有するように努めている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

２２年度１１月に専攻院生アンケートをイン
ターネット上で実施し、ＦＤ委員会・運営委員会
でその結果を分析し、暖房機の導入・無線ＬＡＮの整備・学期完結型科目の試行などの具体案を２３年２月の専攻院生・教員懇談会に提示した。学生からの要望のあった、ＴＡ・ＴＦやチューター
業務のガイドラインについても研究科の設定した案をもとに議論した。また院生の初年度支援を踏まえて人社棟５階エレベーターホールに談話スペースを設けることも検討している。

専攻として教員相互の授業参観は行っていな
いが、多くの場合、複数指導体制を組み、教員の指導内容を相互に知ることができる体制になっている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催〈世話人〉教員が個別にアドバイスをする。と
くに外国人教員の場合は、この方式が有効である。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

現代語・現代文化専攻

毎年、学生と教員の懇談会を開催して、学生からの様々な要望等を聞き、それぞれの分野で対処できること、専攻全体で対処すべきことを取りあげ、検討している。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
現代語・現代文化専攻は２００８年度に従来の５年一貫制の専攻を改組して新しく誕生した区分制の専攻であるが、その際に教育目標とカリキ
46― 46 ―

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

通して状況の改善に努めたい。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

入試を通ってきた学生なので基本的には補完
教育は不要だが、必要な場合は個別の授業において可能な形で対処している。

各講義に参加する学生数が極めて少ないので教員と生徒の意思疎通が十分に保たれている状況であり、アンケートを実施していない。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

院生研究室の整備、実験スペースの確保、研究誌の刊行等、様々な形で学習を支援し、刺激している。

指導教員と卒業生の間でインフォーマルに行っている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学外の研究者を招いて、〈現代語・現代文化フォーラム〉と称する講演会をシリーズで開催し、学生の教育に資するとともに、学生と教員の意見交換・研究交流の場として活用している。また、各分野で定期的に開いている研究会において研究および研究指導法の改善に積極的に取り組んでいる。主な研究会としては、「文化交流研究会」（現代文化論分野）、「現現言語学研究会」（言語情報分野）、「筑波学際言語学研究会」（言語情報分野）がある。さらに、学生と教員が気軽に参加できる懇親会を適宜開催し、意見交換と交流の場としていることもＦＤ活動の一つとして捉えてよいであろう。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
具体的な取り組みはない。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
経済学専攻として特別な取り組みは行っていない。個別に教員と学生の間では、改善や向上に向けた努力がなされている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
上記したように極めて少人数であること、また研究科や全学単位で行っているので、経済学専攻として特別に行っていない。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

�際����専攻

現在のところ行っていない。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

教育方法の改善や教育能力の向上を目指して、
今年度は下記の研修会を研究科主催で開催した。
１．「ｍｏｏｄｌｅを活用した授業」担当講師：
新井一郎（ｅ-ラーニング推進室長）
・池田潤（事例報告）
２０１０年１１月１０日、第一エリアＤ棟
２０４講義室にて開催
２．「ＴＡとともに授業を作る－プロフェッショ
ナル・ディベロップメントに向けて」
担当講師：宮本陽一郎（文芸・言語専攻）
２０１０年１２月８日、第一エリアＤ棟
２０４講義室にて開催

研究科ないしは全学単位で行っているもの以
外に専攻では特別な企画はない。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生数が少ないので学生の履修状況および研究の進展状況などは容易に把握できる状況にある。学生も要望があれば指導教員に直接相談できる。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
以上で記した同じ理由により、特別な取り組み
は行っていない。

今年度の当研究科の取り組みの特色は、教員の意識向上に寄与するものだけでなく、直接、大学院生に働きかけて、彼らのキャリア意識向上に寄与するものも実施した点にある。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

経済学専攻

法学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

経済学専攻では教員の転出によりマンパワーが大幅に欠如している状況であり、そのため基幹的な科目の提供すらも危ぶまれる。人事の依頼を今年度限りで基幹科目である商法担当の教員が転出し、その後の補充ができない状況になっている。留学生からの需要等を考えても商法系科目指導教員と学生の間でインフォーマルに行わ
れている。

47

― 47 ―

を削ることはできず、講義は非常勤で対応するにせよ、研究指導の点では非常勤では不十分である。
この点で現状では教育目標の達成が困難な状況に陥っているが、改善のめどは立っていない。

院生室のＰＣ等のインフラが整っていないた
め、これを徐々に整備するよう努めている。個別の教員による試みとして外国語の文献購読、留学生のための補習授業等を個別に行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

国際地域研究専攻

各授業に参加する学生が極めて少数であるため、アンケート調査はしにくく、行っていない。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生はまだ昨年度の一人（留学生で卒業後、帰国）のみであるため、行っていない。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
今のところ、具体的な取り組みは行っていない。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
専攻としての特別な取り組みは行っていない。
個別に他の教員の授業を聴講する等の試みを行っている例がある。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
研究科や全学単位で行っているものの他、特別には行っていない。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
研究領域別の入学者の増減、留学生の急増、またグローバル化を考慮し、研究領域における修得
科目の見直しや、地域間比較など相関的横断的研究を可能にする科目編成を行った。また英語特別プログラムの増設（Ｇ３０）に合わせ、兼担教員の認定や新規外国人教員の増員、英語での授業科目の増設、国際関係論・公共政策分野の科目の拡充を図った。これにより、国際社会や国際貢献の現場で活躍できる高度な専門的職業人の育成という専攻本体の教育目標に対応したカリキュラ
ムの充実にも貢献できたと考えている。カリキュ
ラム全体の体系的検証については、志願者・入学者の推移を見極めつつ、次年度を含めたＦＤの課
題としたい。
人材育成支援無償事業（ＪＤＳ）、中央アジア
特別プログラムなど計４の英語プログラムにおいて、それぞれの教育目標に合わせたカリキュラ
ムの見直しを継続的に実施した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
現在のところ行っていない。

今年度も公式の授業評価調査は行わなかった。
授業、論文指導を通じて教員個人が判断し改善す
る、あるいは研究領域別の演習等を通じて問題を把握し改善につなげる努力を継続した。専攻の特徴として講義科目数が多く、１０人を超す講義科
目も相当数に上ることから、引き続き検討課題である。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
研究科ないしは大学全体で行っているもの以
外に専攻で独自には行っていない。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生数が限られているため、履修状況については把握できており、大きな問題はない。前期課程
２年生の就職活動に伴う授業の欠席例が増えており、個別の授業で学生に合わせて授業日程を変更する等している。学生からの意見・要望については学生代表を通じて意見を出してもらい、その都度、専攻教員会議で審議して回答をしている。
今年度は図書館コピー機の研究費による使用を求める要望に合わせ、一定限度での使用が可能となるように改善を行った。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
専攻としての統一的な取り組みはしていない
が、留学生対象に指導教員が補充的な授業を行っている例がある。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
48

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業時のアンケートに加え、研究科のＰＦＰに係るアンケートに協力した。また専攻としての改善策とは言えないが、個別教員による修了生との集い等を通じて、部分的には検証されている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
改組にともない、共通基礎科目（必修）に、１
年次から論文提出までの各段階に合わせた指導過程を取り込み（１年次「リサーチ・ワークショップ」：２年次生の中間発表会、口頭試問、優秀
論文発表会に参加、論文構想発表会（新設）、２
年次「プロジェクト演習Ⅰ」：中間発表、口頭試
問、優秀論文発表会）、演習や個別指導とともに、各段階への参加を義務付けることにより、論文執筆までの研究指導を実質化する取り組みを継続し効果を上げている。昨年度見直した優秀論文表― 48 ―

った。

彰制度の審査基準は、今年度の運用を通じて効果的であることが実証された。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
同上Ｄ．の取り組み、研究科主催の研修会への参加奨励のほかは、各教員個人の改善の努力、各分野・研究領域の努力に委ねられている。また、
英語プログラムは、社会人、有識者を対象とするものが多く、担当教員は教育方法の改善等にかなりの努力を払っている。
特色のある授業・研究指導としては次の事例があり、効果を上げている。
・学生のニーズ、理解度に応じた実践的な教育を心掛けた。
・学生の論文のテーマや進捗との関連性に配慮しながら授業内容を構成した。
・ドキュメンタリーや各種ＤＶＤを用いてビジュ
アルな理解を促進した。
・授業内容のインターネット公開、ゲストスピー
カー招聘を行った。
・海外実習を組み込み、学生会議を行うなど実践的な指導を行った。
・資料館、博物館、企業現場見学などを行い、学生の思考を刺激する努力を行った。
・日本語教育の現場と連携させる教育を行い修了
後のキャリアと関係づけた。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
大学・研究科全体のＦＤ活動の内容の伝達、就職支援の講演会（留学生の日本での就職を含む）、学生自治会との定期的な懇談の結果を活用し、教員会議での討議を通じて改善につなげた。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各研究領域に設定されている演習は、専門を超えた関連指導教員の参加による合同演習の形態をとっており、教員相互での意見交換や指導を通じ、授業参観と同様の効果が期待される。
また年度末に優秀論文発表会を実施しており、同様の教育上の効果が得られる。
平成２２年度も、国際経営プロフェショナル専
攻との遠隔授業を双方向で実施し、複数の教員が参加することで、担当教員にとって教育改善の機会になっている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

履修状況は教員、事務を通じて把握している。
学生の要望、意見等は、教員個人また事務室を通じて把握しているほか、学期ごとに開催する学生自治会との懇談を通じて掌握し、教員会議で話題にするなど、教育指導等にフィードバックし改善に努めた。とくに今年度は猛暑ということもあり、学生から強い要望が出されたたことを受け、大学本部と研究科の財政支援によって、院生研究室に空調設備を設置することができた。院生室の学習環境は大幅に改善され、学生からも感謝された。また既設プログラムの留学生の増大（６割）、
英語特別プログラムの増設による留学生数の増
大に合わせ、英語での授業科目が７０科目を超えているが、逆に既設プログラムの日本人学生や日本語教育を目指す留学生が混在する中で、教育指導の難しさが浮き彫りになっている。平成２３年度においては一部基幹科目を日本語に戻すこととした。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
フィールドワーク、国内外での研究発表を支援した。とくに海外の協定校を活用したフィールド
調査を推奨し、単位の読み替えなどにも最大限配慮している。ほかに、日本語教育研究領域では「日本語教師養成プログラム」の認定証を発行して、日本語運用能力の向上を目指す学生をエンカレッジしている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
ＦＤ講演会を開催し、招聘講師の「就職」に関する経験談を聞きながら、教職員と学生がともに「大学教育の成果としての就職」を考える機会を設けた。
中央アジア特別プログラムの留学生が修士論
文で本学のＦＤの実態調査を行ったが、ヒアリン
グ等調査面で専攻としても協力を行った。調査ではＦＤに対する教員間での認識の相違、落差を明らかにしており、統一した取り組みの重要性を改めて認識させられた。

国際日本研究専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

教育組織としての前期課程では所属する専攻
後期とは異なる対応が求められる。特に研修等の会合の機会を設けることはしなかった。新任教員には個別に説明し教育上のガイダンスを行った。
また研究領域や英語プログラム毎の教員間の協力にも委ねられた。任期付き外国人教員には契約に基づき、採用時、また更新時に詳細な説明を行
49

本専攻は博士論文執筆に教育の目標を置いているため、卒業に必要な単位数をできるだけ少な
くとどめ、基礎的な共通科目以外は、博士論文についての専門的な科目を受講し、残りの時間は論文の執筆に集中できるようなカリキュラムを構成している。
専門としては、国際比較、国際交流、日本語教
育（日本研究基盤を改称）の三つの領域において― 49 ―

おける一人一人の院生への集団指導、また以下にふれる短期留学生研究報告会での教員と院生とのディスカッションの形を通じ、専攻として教員同士が互いの指導方法や見解を学びあい、刺激を与え合っている。
特に、短期留学生研究報告会の報告のほとんどは英語によるパワーポイントを用いて行われる
ため、参加者にとって英語で報告を聞き、英語で議論をするためのトレーニングの場ともなっている。

授業カリキュラムを開講し、さまざまなテーマを研究する院生の個別のニーズに対応できるようにしている。
例えば、国際比較領域の中でさらに比較政治・
比較社会・比較経済・比較文化・比較民俗・比較
思想のように分かれた専門科目・演習が提供されるなど、院生一人一人の論文指導に応じることができるように授業が組まれている。
それと同時に、三つの領域の教員・院生がそれぞれ蛸壺化して閉鎖的になることを防ぐため、専攻のすべての教員が担当する基礎科目の「現代日本研究の方法」、また共通科目の「プロジェクト演習」を全院生に必修にしている。
「現代日本研究の方法」では、領域の異なる教員によってさまざまな専門分野をまたがる形で授業が行われる。また研究構想報告を領域の異なる多くの教員・院生の前で行う「プロジェクト演
習」では、院生同士が互いの研究を学びあう機会を得るのはもちろん、多くの教員が相互に意見を交換する場ともなっている。
カリキュラムのあり方については、専攻会議や運営委員会において随時話し合い、院生の要望を聞きながら改良を加えている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
今年度は、初めての修了生を出すための、プロ
ジェクト演習や予備審査など本専攻としては初めての試みがあった。また次年度以降、一層の修了生を生むための教員間の討議を日常的に行ってきたことが特徴である。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業の相互参観という形はないが、外国人短期留学生の研究報告会（E）を定期的に行っている。
そこでは、多くの教員・院生・留学生が集まり、留学生の報告を聞いて議論を行う。領域を越えた教員が集まって、一人の留学生に対してコメントを述べ、議論している。指導の方法や方向性・コンセプトなど、互いに参考になる場合が多い。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
多くが少人数の授業であり、公式のアンケート
調査は行っていない。そのかわりに、大学院生と日常的に接触し、授業での報告や研究の進展についての会話を行うことで、教育効果を日々検証し、必要ならば適宜軌道修正を加えながら授業を進めている。
また各種イベント（特に、大学院入試説明会、
年に２回以上開催）に在校生も招待し、その場での懇談を通じて、教育への諸種の意見を吸収している。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
改組後、２名の外国人留学生の修了者を得た。
２名とは修了以前にプログラムへの意見を聴取した。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
少人数の授業・演習であるため、出席、報告、
レポート、また論文執筆への研究の進展度合が具体的に重視される。この意味で、単位・成績評価
は実質を伴うものである。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
上記の形で日常的な取り組みを行っており、特別な研修、教育方法改善をめざすための講演会等は行っていない。
しかし、授業によっては、海外からの研究者・実務家などを招待し、国際ワークショップを開く
ことで、実質的に院生の研究・教育を進める機会を与えている。そこでは院生に報告の機会を与え、英語でパワーポイントを使って 30 分程度で発表し、その後英語で長時間議論を行う。これらは、報告準備という形で研究の進展を促すと同時に、英語での報告や議論に慣れさせ、多くの人前で話す度胸を身につけるのに役立っていると考えられる。
同様に、ＩＦＥＲＩに属している院生の場合は、
ＩＦＥＲＩでの研究報告の機会はもちろん、大きな国際ワークショップ・シンポジウムでの報告機会を持ったり、外国の学会に出張して報告する機会を持つケースも少なくない。
こうした場を院生にできるだけたくさん提供
することそのものが、教育方法の改善に大きく資するものと考えられる。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

基本的には個人の教員に教育方法の改善は任されている。
ただし、Ａでふれた、「プロジェクト演習」に

本専攻は博士論文執筆に教育の目標をしぼっているため、必要単位数を少なくし、博士論文執50― 50 ―

筆に集中できるようにカリキュラムを構成している。そのため、最低限しか授業を履修しない院
生から、あえて多くの授業をとる院生までさまざまである。
全員必修の授業については、院生から学年の途
中で、授業時間や単位取得方法の確認、また使用
言語についての要望（英語しかわからない院生が数名いたため、日英混合授業を希望）がでた。その際には院生の希望を専攻教員会議で取り上げて議論し、昨年度からのカリキュラムの変更（英語の授業の設定）や単位取得方法の確認などを行った。

経営システム科学専攻で開講されているすべての授業科目に対して、専攻独自で調査票を作成し、この統一の調査票を用いて、各授業の最終日に調査を実施している。その結果はすべて担当教員にフィードバックされ、授業内容や方法の適切性を自己点検する資料として活用されている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
経営システム科学専攻では、ｗｅｂ上に修了生向けの同窓生サイト（www.gsbs-tsukuba.org）を設置している。これは修了生のためだけでなく、在学生や教員も参加して広く情報交流すると共に、本専攻の教育効果の検証と改善に関する情報収集の場でもある。また、収集された情報は教育問題検討委員会等で共有され、教育や研究指導の改善に活用されている。その他、本専攻では、修了生・在校生・教職員の交流を目的としたリカレ
ントプログラムを隔年で開催している。本年度は開催する予定であったが、東京キャンパス建て替えのための引っ越しや仮校舎での運営といった事情により、残念ながら開催できなかった。現在、新校舎移転後に開催すべく、準備を進めている。
さらに、企業科学専攻（博士課程）と共同で大学本部に提案している「リーディング大学院教育支援事業」の一環として、当該プログラム等推進経費を獲得し、国内の企業・組織における社会人大学院生の採用実態と期待する能力・スキル等の調査を実施した。現在結果を分析中であり、その成果は来年度のカリキュラム構築等に活用する予定である。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
ＦＤ活動にも資するものとして、各教員はそれぞれの関係する分野での国際会議に学生を参加させている。その一例が下記のものである。
和文名
一党優位政党制の変容に関する国際比較研究集会
英文名International Conferenceon Transformation of
One-Party Dominant Regimes: Uncommon
Democracies, revisited 平成２２年１１月３０日～平成２２年１２月３日（４日間）
総 計（４３人）
国 内（２７人）
国外計（１６人）
内訳 アメリカ
（１１人）
イタリア
（ １人）
ノルウェー
（ １人）
イスラエル
（ １人）
ドイツ
（ １人）
カナダ
（ １人）
会議には、東京大学、早稲田大学、筑波大学などから２０名以上の若手研究者の参加があり、会議期間を通じて、招待講演者や参加者との積極的な交流が図られた。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
４つの教育プログラムごとに基礎科目、専門科
目、輪講科目を設け、教育目標をより効果的に達成するための各科目の体系化と履修手順を明確化し、大学院便覧やオリエンテーション時に提示している。また、授業シラバスにおいて履修要件と成績評価基準を明記し、学生に予め周知すると共に、それに基づいて厳格に成績評価をするように図っている。

�ジネス科学研究科
経営システム科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

日常的な教育や運営に関することを審議する
専攻会議の他に、「教育問題検討委員会」を毎月１回第２木曜日に開催し、教育目標と４つの教育プログラムを総合的に評価すると共に、開設科目
や推奨科目の見直し等を実施した。さらに、平成
２２年度は「革新的な教育プロジェクト支援経費」を獲得し、経営システム科学専攻独自の教育
メソッドを深化させた教育カリキュラム「マネジメントゲーム」の開発に着手した。

経営システム科学専攻では、教育の集大成として、修士論文研究を特に重視している。そのため、研究指導にあたっては、一人の学生に対して主指
導教員と副指導教員を指名する複数指導制を実施している。その際、各学生について２名ずつの副指導教員が修士論文に関して行った指導について報告書を作成し、主指導・副指導間で指導の内容と修士論文研究の現状について情報の共有をはかり、整合性のある研究指導を行えるように

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
51― 51 ―

工夫している。一方で、修士論文の研究内容を、その経過に応じて、教員全員が参加する概要発表
会、中間発表会、最終発表会で発表させ、研究指導の適切性を、主指導や副指導だけでなく教員全員で評価する体制をとっている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
今年度は、開設科目や運営体制の見直しといった短期的な教育体制の改善にとどまらず、社会人
大学院をとりまく外部環境の変化と、本専攻創設
２０年を超え教員組織という内部環境そのものが大きく変容したという現状において、中・長期的な観点から、本専攻のあるべき姿と教育理念、および教育体制の総合的な見直しを行うべくさ
まざまな議論を重ねたという点が今までにない特色である。具体的には、昨年度同様、外部講師を迎えて、他の社会人大学院の教育メソッドやプ
ログラムを学ぶ場を定期的に設けると共に、全教員を個別にヒヤリングして、各教員の専門性や強み、社会人教育として実現したいこと等の意見を収集し、「教員の強みを発揮できるような変革」の方向について模索した。最終的な変革案構築にはさらに継続的な議論が必要であるが、教員間での意識統一は確実に図られ、会を重ねるごとに活発な議論が展開されるようになった点は大きな収穫である。

については、教育問題検討委員会および専攻会議
で取り上げ、必要な改善を行った。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
当専攻の学生は２０代半ばから６０代（年度によってはそれ以上）に及び、専門分野も広範囲に渡っている。そのため本専攻創設当時から、初年度の授業が開始される前（入学前）に、会計、基礎数学、コンピュータに関する準備コースを毎年必ず開講している。また、初年度第１学期には、各プログラムの専門科目を履修する上で不可欠な基礎的な知識と技能を学ぶ基礎科目を設置し、学生が補完すべき必要な知識を効率的に学べるように工夫している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生が修士論文研究を行う上で必要な論文や技能に関する書物を輪読する等、研究指導を支援することを目的とする輪講科目を設置している。
科目の内容は教員側による教育効果という視点だけでなく、学生側のニーズを加味して、必要な時に必要な内容で開講できるように毎学期開講
可能な体制になっている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
教育・研究プログラムのさらなる深化のために、
平成２１年度から定期的に外部講師を招いて、本専攻の全教員向けに新しい教育方法や手段を学
ぶための研修を行った。本年度は２人の講師を招き、本専攻同様、文理融合型の教育プログラムを実施している慶應義塾大学システムデザイン・マ
ネジメント研究科の例、および、マネジメントゲームを活用した日本大学の教育プログラムの例
等の新しい教授法を学んだ。また、大学を取り巻く環境の変化の中で、社会人教育のニーズがどのように変化しているか、競合する社会人大学院に対して、競争力のある特色のあるプログラムと教
育方法について、多く時間を割いて議論を重ねた。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
現在のところ、教員相互の授業参観や授業評価は実施していない。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
平成２２年度は２名の新任教員が着任した。そこで、ＦＤの一環として、慶應義塾大学をはじめとする他大学の教員を外部講師として招いて、他大学の社会人向けの教育プログラムについて学
ぶ機会を設けた（これは新任教員だけでなく全教員向けに実施）。また、新任教員自らの研究および教育の抱負等を全教員で聴き、教育方法等についてアドバイスしたり議論する場を設けた。

企業法学専攻Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学生からの要望を聴取するために、毎年１回、大学院生活に関するアンケートを実施し、また、
アンケートの回答内容に基づき学生と教員の懇談会を開き、直接学生の声に耳を傾ける機会を設けている。平成２２年度においても１１月にかけてアンケートを行い、学生の要望や意見を広く収集すると共に、１１月末に専攻所属の教員と在学生の懇談会を開催し、直接、学生と教員が議論できる場を設けた。そこでの議論は、次年度以降の科目構成や講義内容改善の指針とするため、専攻教員内で共有されている。また、収集された要望
52

修士論文作成を体系的・段階的に指導するために、どのような方策が効果的であるかについて、教員相互の経験を共有するために、教員相互間における意見交換を繰り返し実施している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
本年度も専攻独自の授業評価アンケートは実施せず、個別教員毎に学生からの意見聴取を行なうことで、教育効果の確認を行なった。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色― 52 ―

必ずしもＦＤに直結しないが、中期計画に含ま【企業法コース】受講者数及びアンケート結果に基づいて、いくつかの科目の見直しを行なった。
外国文献購読については、学生の個々のニーズに応えるように、文献の選択を行なった。

れている本専攻の「法曹資格者および法曹隣接職に対する高度かつ先端的法学専門教育コースの構築」に関わって、法曹資格者や法曹隣接職の在学生に対して、聞き取り調査によってそのニーズ調査を行ない、あわせて、社会人に適合的なカリ
キュラム開発を進めるための基礎的な知見の収集に努めた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
企業法学専攻では、論文指導をはじめとする履
修指導について学期進行を念頭に置いたステッ
プを踏むこととされており、その進展について教員相互の意思疎通が日常的に行なわれているが、それに加えて、専攻所属教員全員出席の下での中間報告会を実施しており、その場において行なわれる学生の修士論文執筆に関する報告に基づいて、研究水準や論文執筆状況の判断、その他論文指導上の問題について専攻所属教員全員による意思疎通を図っている。
今年度は、一部講義科目において、教員相互による講義見学を実施した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善【シスマネコース】コース独自に設計した授業評
価アンケートを実施している。支援室で回収し担当教員へ回送してもらっている。博士後期課程であることから受講者数も限られており回答数も少ない。しかしながら、教育効果についての検討
材料としては活用しており、改善に繋げている。
【企業法コース】企業法学専攻と共通でＦＤ活動を行ない、学生による授業評価アンケートを行なっているものの、回答数が少ないが、教員が少な
く多数の法律分野をカバーできないがゆえの要望が多い。Ａ．で述べたような改善を行なうほか、各教員の自己の専門分野以外についてもカバーしてもらっている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善【シスマネコース】経営システム科学専攻と共同で、修了生向けの情報発信サイトを運営し、修了生との繋がりを維持する努力を行っている。教員との直接的な繋がりとともに、修了生からの意見聴取を行っているが、問題点の発見までは至っていない。
【企業法コース】修了者に対しては、指導教員を通じてのほか、労働法研究会、税法研究会、経済法研究会などの自主研究会を通じて意見を聴取しているが、特段の問題点は把握されていない。

校舎改築期間中における図書館利用が制限されることから、学生の要望を踏まえて、近隣私立大学の図書館を利用できるように、研究科を通じて附属図書館に働きかけるなどした。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
法文献学Ⅰの講義を入学式前後に集中的に実施し、法学修士論文作成のために必要な法文献の取扱い方、収集の方法などについての知識の獲得を可能にするようにした。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み【シスマネコース】博士後期課程であることから受講者数も限られ、また、高度な専門性に特化した講義を実施しているため、特に問題はないと認識しており、特段の取組は行っていない。
【企業法コース】シスマネコースに同じ。

学生の自主的な希望に応じて、個別教員の努力により、修士論文のテーマ選択および論文作成に関する自主的なゼミナール活動を支援した。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

昨年度に引き続き、教務事項に関する業務分担をできるだけ明確にすることで、各教員が教育活動に専念できるよう配慮した。

【シスマネコース】経営システム科学専攻と共同
でＦＤを行っている。特に、研究指導に関しては、コースの特徴である６ステージの各段階で審査会を開催し、各学生の研究の進捗ならびに指導方法について意見交換を行うとともに、課題の抽出
および解決策の議論を行っている。
【企業法コース】博士論文として合格と判定するための要件のより一層の明確化及び研究指導のシステム化について、コース会議において議論を行なっている。

企業科学専攻Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善【シスマネコース】コースの教育に関する課題を議論するとともにコース運営に必要な情報を共有する場として教育問題等検討委員会を設置している。この委員会を毎月定期的に開催し、議論をした結果をもとに、カリキュラムの改善等に役立てている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
53― 53 ―

【シスマネコース】コースの教育・研究指導の今後を検討するために、将来計画検討ワーキンググ
ループを設置し、問題点の精査と解決策の検討を行った（２ヶ月に１回程度）。その結果、在学期間が長期となっている学生への教員側からの積極的な働きかけや、国際会議等への参加の支援などを恒常的に行うルール作りを行い、現に実践している。
【企業法コース】学生のテーマや要望が複数の法領域にまたがるものや、各教員の個別領域を超えたものが増えていることにかんがみて、個別指導、自主的な研究会、報告会においても、教員が協力して指導する態勢作りを行っている。
（たとえば、
倒産法のテーマについて、民事訴訟法、商法、民法の教員が共同で指導するなど）

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

で３月末から４月はじめ（入学式前）にかけて、
会計学、数学および計算機の導入教育を行っている。
【企業法コース】企業法学専攻において開設している新入生向けの「法文献学」の受講を許可している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み【シスマネコース】社会人大学院生が対象である
ため、特に行っていない。ただし、輪講等、学生が主体的に実施したいと申し出たものについては積極的にサポートしている。
【企業法コース】社会人大学院生が対象であるため、特に行っていないものの、自主的な研究会を通じて支援を行っている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）【シスマネコース】６ステージの各段階で各学生の研究発表を審査し、その結果について議論している。指導学生のみならず、異なる分野の学生の研究発表についても自由に議論し情報共有を図っている。
【企業法コース】企業法学専攻と共通でＦＤ活動を行ない、いくつかの法分野では、教員相互の授業参観を行なっている。また、複数の教員で主催している自主的な研究会を通じて、教員相互の授業参観と同様の教育方法の改善効果が得られていると考えられる。

【シスマネコース】経営システム科学専攻と共同でＦＤを実施している。
【企業法コース】企業法学専攻と共同でＦＤを実施している。

法�専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催【シスマネコース】３学期より授業担当となった教員が１名いた。しかしながら、対応する講演会
等は開催しなかった。次年度以降の課題である。
【企業法コース】現時点で企業法コースを新たに担当することとなった新任教員は存在せず、該当なし。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善【シスマネコース】教育問題等検討委員会やコース会議の場で、教員や教育担当教員からの情報提供という形で議論している。また、経営システム科学専攻と共同で開催している学生懇談会を通じて得られた要望等についても、同様に組織的な対応を検討している。
【企業法コース】教員が少なく多数の法律分野をカバーできないがゆえの要望が多い。各教員の自己の専門分野以外についても、自主的な研究会、
個別指導、報告会などにおいて協力して指導してもらっている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み【シスマネコース】経営システム科学専攻と共同
54

専任教員全員を構成員とするＦＤ委員会を設置しており、活動の実効性を高めるため、委員会
内に公法系科目部会、民事系科目部会、刑事系科目部会及び実務系科目部会の４部会を設け、原則
として月１回各部会を開催している。その際、議題に応じて、各部会の授業に関係する非常勤講師、チューター等にも出席を依頼し、教育内容の質的向上を図るように努めている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
毎学期、学生に対する授業評価アンケートを実施し、その結果を分析して教育の内容及び方法の改善に役立てている。今年度の回収率は１学期８８．１％、２学期８１．８％、３学期８２．８％、平均８４．２％であった。実施に際しては、学生に対し自由記載欄への積極的な記載を促している。回収されたアンケートは科目ごとに集計結果をまとめた一覧表が作成された上で各担当教員に配布されており、各教員がそれぞれの教育内容
及び教育方法の自己点検を実施している。また上
記一覧表はＦＤ委員会等で教育内容及び教育方法の具体的改善に対する討議の基礎資料として活用されている。各一覧表は法科大学院事務室において保存されており、学生を含む学内者は常時その閲覧が可能となっている。これにより学生に対するアンケート結果の完全な公表を保障するとともに、教員による教育内容の改善を間接的に促進している。

― 54 ―

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
修了生に対しては、各専任教員が複数名の連絡先となる「担任制」を実施している。特に司法試
験の合否等を含め、連絡を密にとることにより、修了後のサポート、及び修了生相互の連携が図れるよう配慮するとともに、修了生からの意見も踏まえた教育活動の改善を試みている。
また、修了生のうち合格して法曹となった者がチューターとして後輩にあたる在学生の指導やアドバイスを行うこともあり、これらの過程を専任教員が把握し、密に情報交換を行うことで、さらなる教育活動の改善を試みている。

報告書を提出することとなっており、これらを基礎資料としてＦＤ委員会における検討を行っている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
今年度は新任教員がおらず、特別な活動はない。
なお、本専攻では外部の学識経験者や同僚教員を講師としたスタッフセミナーを開催している。
本企画では、例えば外国において法曹養成制度に携わっているゲストスピーカーを招き、当該国における法曹養成のための教育内容や教育方法について学ぶことによって、教育改善に役立たせることをも意図している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善原則として授業回数の３分の２以上の出席が学年末試験受験の要件となること、必要な単位を取得してもＧＰＡが一定の水準に達していない
場合には、進級することができないことを明示している。具体的な成績評価の基準は、Ａ＋評価（９０点以上）、Ａ評価（８０点以上９０点未満）、Ｂ評価（７０点以上８０点未満）、Ｃ評価（６０点
以上７０点未満）、Ｄ評価（６０点未満（不合格））である。
成績照会を希望する学生は、事務室で配布される「試験の採点結果に関する照会申請書」を所定の期間内に提出することにより、担当教員に対し成績評価の内容について説明を求めることができる。説明後もなお不服があるときは、所定の期間内に書面をもって不服申出をすることができる。また、学生は事務室で「成績分布表」を閲覧できる。さらに、学年末試験・レポート作成を課
す科目についてはすべての担当教員が「採点基準」の作成・提出を義務付けられており、これも事務室で閲覧できる。

学生からの要望の強い事項（これらは、匿名の「意見箱」を経由して伝達されることもある）について、教務委員会やＦＤ委員会で適宜審議され、可能な限り対応措置がとられている。これにより各教員の裁量の範囲を越える事項についても、制度的に教育内容の改善・向上が図られてきている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
昨年度より４月の授業開講以前に新入生対象のガイダンスを開催し、各科目の担当教員が授業内容や履修に際しての心構え、具体的な学習方法、参考文献等について説明を行うことで、スムーズな授業への導入が図れるように配慮している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Ｃ．のほか、専任教員が在学生・修了生からの要望を受けて、かなりの時間を割いて課外ゼミ等の指導を任意で引き受けているケースも多く、満足度も高いようである。
各教員の業務分担を明確にし、教育に専念しやすい環境作りに努めている。

Ｄ．記載の「成績分布表」は各教員も閲覧可能
であり、科目を異にする教員相互の間においても採点分布に関するデータが共有されている。さらに、当専攻では今年度に３回目の司法試験受験者・合格者を輩出しており、その合格者・不合格者について入学試験の際の成績、在学時の成績などを追跡調査することにより、より効果的な教育プログラムの開発が試みられている。

国際経営プロフ�ッシ�ナル専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成２１年度は、本専攻が平成２０年度に専門職大学院認証機関の特定非営利法人ＡＢＥＳＴ
２１に「行動計画履行状況報告」を提出した。その結果は概ね良好であり、指摘された事項はなかった。専攻の教育目標と整合性がとれたカリキュ
ラムを提供していると言えよう。
しかし、さらなる改善を続けるために、世界のリーディング・ビジネス・スクールのカリキュラ
ムをベンチマーキングした上で、教育問題懇談会と教員全員参加の専攻会議で教育課程をレビュ

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
一口でまとめられるものではないので、詳細については各項目を参照のこと。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
ＦＤ活動の一環として、各学期に教員相互による授業参観を行っている。授業参観後、参観者は55― 55 ―

ーし、選択科目の強化を行っている。
また、学生のニーズを反映するため、学生代表
５名と教員４名が出席した教育課程についての意見交換のミーティングを設けた。
上記のように、本専攻では、教員同士、教員・学生の話し合いを通して、教育目標との整合性、並びに将来計画の観点から現状の課題と改善方向を確認し、恒常的に改善活動を実施するＰＤＣ
Ａサイクルを専攻内に包括するシステムを構築している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
本専攻では、平成１７年の開設以来、全授業の講義最終回後に専攻共通様式による受講生の授業評価を実施している。本評価票は匿名で行い、回収についても教員が直接関与せず学生代表が自主回収し、封印された封筒を教務係前に設置された評価票回収ボックスに提出する方式を取っている。評価内容については事務的に集計処理される。集計結果の活用方法として、各学期終了後、教員（常勤・非常勤）の成績提出の確認を経て、担当教員に返却され、授業内容の確認および翌年度に向けた授業改善に役立てている。また、専攻長（非常勤教員のアンケート結果の場合、必要に応じて人事担当）は集計結果を参考に翌年度のカリキュラム構成、非常勤講師、外国人客員教員の招聘判断の客観的な基準に用いている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本専攻の学生はほぼ１００％有職者であり、卒業後は数名を除いて、そのままもとの就職先で勤めている。また、ほぼ１００％の学生は自らの意思で入学し、企業派遣ではない。このことを踏まえて、現在就職先の関係者に意見聴取をしていな
い。
しかし、２２年度では今までの卒業生を対象に、卒業後の状況についてアンケート調査を実施している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
本専攻では、開設以来、ＧＰＡ制度を導入した
厳格な成績管理を実施している。評価分布にあたっては、相対評価を行い、受講生人数に応じて①
コア科目：Ａ～Ａ－（２割）、Ｂ＋～Ｂ－（７割）、
Ｃ＋～Ｃ－（１割）、②選択科目・基礎科目：履修者が１５名以上の場合、コア科目と同様に２：７：１の相対評価：履修者が１５名以下の場合、平均がＢ＋となる分布ポリシーにより、公平性の担保を図っている。また、ＧＰＡは、「最終学期に実施し、修了要件となる「ビジネス・プロジェ
クトの開始要件」に設定し、修了に必要となる講義科目単位３７単位について、ＧＰＡ３．０の基56

準を満たしていることを進級条件としている。上記により、教育型大学院として、科目履修を通した知識や技能形成の質的水準を維持するとともに、教員の成績管理を含めた教授法の向上を促進している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
本専攻は、英語での開講を原則とする国際経営大学院であり、国際基準に依拠した科目構成、授業法が要求される。このため、２００５開設以来、海外ＦＤを５回実施してきた。テーマ内容の比較
参考までにこれまでのものを挙げると、初年度は、ハワイ大学経営大学院における「アクション・ラーニング」、２年目は、香港工科大学経営大学院
における「討論型授業運営」、３年目は、カナダ・
ウェスタンオンタリオ大学経営大学院における「ケーススタディ授業法」、４年目は、タイ・チュラロンコン大学サッシン経営大学院における「国際経営大学院の教育」、６年目にあたる平成
２２年度は、米国ハワイ州・イースト・ウェスト
センターにおける「リーダーシップ教育」を実施した。平成２１年度については、「ＭＢＡ 教育
開発」のワークショップを日本で開催し、海外（フランス、アメリカ、南アフリカ、インドネシア）
から５名の研究者を招聘した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
平成２２年度のＦＤの特徴として、幅広い範囲
から情報を収集し、意見交換を行った。
１）学生
学生アンケートや意見交換のミーティングを通して学生ニーズ・評価を収集した。
２）海外教育機関
海外ビジネス・スクールのベンチマーキングや米国ハワイ州・イースト・ウェストセンターにおけるＦＤを通して世界のリーディング教育機関の教育法に対する情報・ノウハウを取り入れた。
３）社会
産業界・日本の教育機関の有識者で構成されている本専攻のアドバイザリーボードの定例会を通して、本専攻の教育プログラムに対する社会の観点にたって評価を得た。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教授法の改善のためには、これまで、全教員の授業を網羅的に授業参観することよりも、ロールモデルとなる質的に高水準の講義を観察することの方が効率的であり、学習効果も高いと判断してきた。この判断方針にもとづき、平成２２年度
も海外から招聘した外国人教授による授業について、専攻教員が参観する機会や、意見交換する
機会を積極的に設定した。また、特に学生評判が高かった授業についてビデオ撮りをし、教員が参― 56 ―

のチーフアドバイザーがつき、３学期目にはセカ
ンドアドバイザーがつく。アドバイザーは卒業の最終要件であるビジネス・プロジェクトに対する学習・研究へのアドバイスを行う。
・常勤教員の全員がコースマネジメントシステムのＭｏｏｄｌｅを通じて、教材の配布と学生との指導・コミュニケーションを図っている。

照できるようにした。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
２２年度には新人教員はなかったが、新人教員がいる年には新任教員向けに、新入生に配布しているガイドブックに基づき教育プログラム、授業
方法、プロジェクト指導等についてガイダンスを行っている。これに加えて、必要に応じて先任教員の授業の見学機会を設けている。さらに、学生のビジネス・プロジェクトの開始にあたり、プロ
ジェクト指導に定評の高いシニア教員によるワークショップを開催し、実施要領のみならず、現場の指導におけるノウハウを伝達する機会を設けている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本専攻は、平成２２年度には海外リーディング
教育機関から９名の客員教員を招聘し、本専攻の教員はそれら教員との交流を通じて、大学院の国際基準に関する情報・ノウハウを日々得ている。

数理物質科学研究科

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

数理物質科学研究科学務委員会において検討を続けた結果として、倫理教育を含む為に完全な英語化が難しかった必修科目「コロキュウム」の留学生対応代替科目として、「Ｓｃｉｅｎｃｅｉｎ Ｊａｐａｎ Ⅰ」の開講を決め、又、英語コースを設立した。

専攻開設以来、学生の履修計画および、進捗状
況に関しては、一義的にはアドバイザー制度により対応している。先ず、入学時に新入生向けに暫定指導教員を配置し、入学時に行われるフレッシュマンキャンプ（１泊２日のガイダンス）において、ガイドブックにもとづく履修指導や科目登録の相談を行っている。また、入学学期後半に主指導が正式に確定後は、履修計画の指導と進捗状況の確認に加えて、学生生活全般における相談にも対応している。また、主指導教員の指導内容について、学生の異議申し立てがある場合には、教育担当が仲裁委員会を設け、主指導、学生の双方から意見を聴取し、学生の円滑な課程修了を第一に考えた、奨励策の提示と経過観察を行う制度を設けている。
さらに、本専攻では指導教員、副指導教員以外に学生担当の教員を二人設置し、学生のあらゆる相談を引き受け、場合により、教授会で学生の意
見に対する対策を議論している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
数理物質科学研究科学務委員会において検討を続け、学期を分けて行う授業評価アンケートを昨年度に続いて本年度も実施した。集計結果については、当該授業担当教員に伝え、改善資料として活用を図った。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善「大学院学生と教員の懇談会」を研究科及び専攻に於いて主催し、学生の意見を聴取できる場を設けている。また、学生相談員の存在を周知している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学時に新入生向けに暫定指導教員を配置し、入学時に行われるフレッシュマンキャンプ（１泊２日のガイダンス）を実施している。このキャンプの初日では基礎科目のプレースメントテストを行っている。テストに合格しない学生には、新学期が始まる前に基礎科目の準備コースを履修することが義務付けられている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本専攻の学生支援の取り組みとして以下のものがある。
・入学と同時に、学生にプリミナリアドバイザーが設けられ、自主学習への支援をする。
・入学後の２学期目にはビジネス・プロジェクト

数理物質科学研究科学務委員会（ＦＤ委員会）
を２ヶ月に１回程度開催し、専攻間の大きな違いを無くすなどの授業改善等について議論してい
る。

数学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
各分野では、新年度の授業担当者を決める際に、前年度からの引継ぎ事項・到達度・授業内容の確認などを十分に話し合い、教育効果を高める努力をしている。専攻全体としては、数学系カリキュラム委員を中心に、学類ＦＤ委員・専攻ＦＤ委員
および各分野の責任者と連携しながら、カリキュ
ラムの検討と改善に努めている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
57― 57 ―

の講演会・シンポジウム等の開催

学生による授業評価アンケート調査が研究科単位で毎年実施され、これを通じて授業の改善に努めている。また、そのアンケート結果を基に、院生と教員が懇親会・親睦会などで話し合い、お互いの意思の疎通を図り、問題点があれば解決するなど、授業の改善に役立てている。

就任時に専攻長より教育・研究指導の現状説明を行い、教育方針を把握して貰っている。また夏
期休業期間中、および年度当初に分野別に会合をもち、教育・研究指導方法を改善するための話し合い（ワークショップ）を行っている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

数学教育に関するアンケートを課程修了者・企業人に実施し、それを基に新しい形の大学院数学教育を企画・検討しており、教育内容の一層の向上と改革を目指している。その教育効果については、短期間で拙速に結果を求めるのではなく、比較的長いスパンで検証していく予定である。

指導教員および学務委員を通じて履修状況を適宜点検し、必要に即した指導を行っている。また、院生と教員との懇談会やアンケート調査等を通じて、院生の要望・意見を大学院教育に反映させ、改善に役立てている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業の内容・到達目標・達成度・評価などを、
シラバスおよび授業の最初に行う口頭説明により、受講者に周知している。専攻の教員全員でこの問題に取り組んでおり、そのチェック体制を学
務委員が中心となって強化している。

教員が指導予定の院生と入学前から相談をするなど、入学した後で困らないように事前指導を行っている。入学後には、補完教育を授業の中に組み込むなど、工夫を凝らした教育を行い、院生の学習進度に合わせた、きめ細かな教育・研究指導を行っている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

年度初めに各分野で授業・セミナー担当者が会合を持ち、授業・研究指導の内容や前年度からの引継ぎなど、各分野の教育・研究に関して十分に話し合っている。また学期の途中であっても、同じ系列の授業における横の連携、および講義と演習における縦の連携を保つため、進度・理解度・内容全般に関する打合せを行い、教育効果の向上に役立てている。また、授業で工夫している事例
や授業で生じた問題点などの情報交換を教員談話室などで日常的に行い、教育方法の改善に努めている。

専門図書・学術雑誌を豊富に取り揃えた図書資料室が専攻内の数箇所にあり、そこで院生が最先
端資料を自由に利用できるシステムを導入している。この様に、院生が自主学習を行う上で最適な環境が専攻内に整備されている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
正副指導教員体制により、学生の多様なニーズに合わせた教育・研究指導を行うとともに、様々な問題の解決に役立てている。また、少人数教育を実施し、学生の達成度を点検しながら、きめ細かな教育・研究指導を行っている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

�理学専攻

教育および研究指導において生じる様々な学
術的・非学術的な問題を、教員が一人で抱え込まないように、専攻長と学務委員が中心となり、教員と個別懇談の場を積極的に設けて、問題の具体的解決に取り組んできている。多くの事例で問題の解決または大きな改善が得られた。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
基礎力と専門性を共に重視し、分野に共通の科
目群と基礎科目群を多数配置している。これらの科目の持ち方については、ＦＤ委員会を兼ねる学
類・専攻共通のカリキュラム委員会において、検討を行っている。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
年度や学期の替わり目に新旧授業担当者が会合をもち、そこで授業内容の報告を行うとともに、進度の確認や引継ぎ、さらには点検・評価等を行っている。また、事前の了解が得られれば、他の教員による授業に出席して授業の進め方を参考にしたり、質問・感想・意見等を述べたりすることが可能である。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため

教員と大学院生の懇談会において、学生からの58

成績評価の統計に関しては、全教員が出席する
専攻学務会議において資料を提示し、各教員が成績評価の厳格化を意識するよう取り組んでいる。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み― 58 ―

員間で共有し、話し合いを行っている。

要望を聞き、次年度のカリキュラム編成に生かしている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教員と大学院生の懇談会において、学生からの要望を聞き、教育方法の改善などに役立てている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

全学での新任教員研修を活用し、講演会・シンポジウム等への参加を勧めている。新任教員のために、筑波大学大学院における教育システムや化学専攻の教育に関する説明を適宜行っている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

教員と大学院生の懇談会において、学生からの要望を聞き、次年度のカリキュラム編成に生かしている。

毎年開催している「学生と教員の懇談会」で出された意見を参考に、集中講義の掲示方法などを改善している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

副指導教員による面談を各学期に定期的に実施し、各々の大学院生の研究の進捗に関するアドバイスや、研究面・生活面などでの問題を聴取し解決する取り組みを行っている。

ＦＤ委員会を組織している。研究科のオープン
キャンパスでは、参加者を数グループに分けて化学専攻の全研究室での説明と見学を実施してい
る。

化学専攻

物質創成先端科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

便覧の記載内容の充実を図った。また、共通基礎科目として、ナノテクキャリアアップ特論を新規に開設した（研究科共通）。

物質創成先端科学専攻の再編に向けて、ナノサ
イエンス・ナノテクノロジー関連のカリキュラム
について検討し概算要求書を作成した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

電子・物理工学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

アンケート調査を実施（研究科共通）し、調査結果を担当教員にフィードバックすることで、授業の改善に努めた。

専攻の教育目標に従い、コア科目として、電磁気学、量子力学、固体物理学を設定している。これらのコア科目は一部必修であるので、２学期入学の留学生向けに英語の授業を日本語授業と並行して行った。
医工学分野の教育を大きく展開、充実させるため、フロンティア医科学専攻とのデュアルデグリ
ープログラム（電子・物理工学専攻では博士後期課程に開設し、工学分野の博士と医科学修士を取得するプログラム）を立ち上げた。
また、前期課程には同分野の教育充実のため医工学コースを立ち上げた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
各研究室で卒業生から化学専攻の教育についての話しを聞いており、卒業生の意見や要望を授業内容等に反映している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学内調査資料を配布し、単位の実質化・成績評価の厳格化に対する認識の向上を図った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生に対するアンケート調査の結果について、各教員に検討・対応を依頼した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色「学生と教員との懇談会」等を通して、教員相互に問題点や改善点、優れた点などを共有し、教育の向上に役立てている。

授業アンケート調査を実施し（研究科共通）、
授業の改善に努めている。調査結果は担当教員にフィードバックされるとともに、教員会議や大学院生との懇談会を通じて話し合われる。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生や就職先関係者に対しアンケート調査は行っていないが、リクルータとして訪問してくる卒業生からカリキュラム等に関する意見聴取を行い改善に努めている。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業参観は行っていないが、「学生と教員との懇談会」等を通して得た授業評価については、教59― 59 ―

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

物性・分子工学専攻

単位の実質化および評価の厳格化は教員に周知している。必修である電子・物理工学特別研究
ⅠおよびⅡの成績評価の一部に、セミナーの発表・出席やレポートなど客観的な基準を取り込む
ことを明確化した。

学生の基礎学力を充実させるために、専門科目とは別に基礎科目を設け、電磁気学、量子力学、固体物理学等、重点的に教育を行っている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

数理物質科学研究科全体で授業評価アンケー
トを実施し、その結果を教員にフィードバックし、教育方法の改善に役立てている。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

前期課程の大学院生に副指導教員が付き、セミナーなどを通じて、教育、研究指導を行っている。
実習と講義を組み合わせた科目を開設し、実験力や解析能力の充実を目指している。
院生旅費の一部を専攻共通費で予算化し学会発表活動を積極的に行えるよう支援している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
医工連携によるカリキュラムの改善を実施した。後期課程においてはデュアルデグリー制を立ち上げ、前期課程おいて医工学コースをつくった。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
いくつかの専門基礎科目、専門科目は複数教員による講義が行われており、相互に授業内容評価が行われている。授業参観は担当教員に申し出れば自由に行うことができる。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善学会や共同研究などを通して適宜関係者から情報を収集し検証と改善を図っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
全Ａ問題については改善すべく努力を行なっている。短期間に全面的な改善は不可能であるが、可能な教員からＢ、Ｃの評価もつけるようになっている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
博士課程後期課程はこれまで各研究室での研究指導が中心であったが、研究成果についてのプ
レゼンテーション能力を高めるため、後期課程の学生と指導教員を集め、年間を通して専攻セミナーを開催している。
前期課程については専攻セミナーを以前から実施しているが、よりきめ細かな対応ができるよ
う、セミナー世話人教員を指名し、出席、発表形
式、レポートなどの実施方法の細部や成績評価について検討を行っている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻長およびペア教員などから職務内容などの説明を行っている。新任教員はセミナーなどの司会を通して学生との交流を促している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
大学院生との懇談会を毎年開催し、学生の要望や意見を聞いて必要に応じて対応している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

毎年１２月に実施している大学院生と教員の懇談会において学生の意見を聞き、必要性が高い
要望事項については、実施するようにしている。

他大学からの入学者で、重要科目を履修していない場合、あるいは本学出身でも復習が必要と思われる学生に対しては学類の授業に出席して学ぶよう指導している。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
電磁気学、量子力学、固体物理学等、電子・物理工学専攻との共通科目があるが、これらは学類の授業科目を補完し、基礎を強化するために実施している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
深い専門分野の勉学のために、各研究室で開かれている研究室ゼミを公開している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
専攻に院生相談窓口を設け、院生の悩み事などを聞く機会をつくっている。これらの情報をもとに教員の指導体制の見直しなども適宜行っている。

すべてではないが、講義によっては、自主学習が可能な講義資料が用意されている。

60― 60 ―

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

�質・��工学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

各専攻単位で授業アンケートを実施し、ティー
チングポートフォリオ作成やアンケート結果の閲覧等の手段によって、各教員にフィードバック
している。コンピュータサイエンス専攻では、アンケート結果の評点が低い教員に対して、ヒアリングを行っている。

適宜、専攻における会議（専攻会議）の場で議論した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
授業評価アンケートの結果を教員に示し、授業の質向上に役立てた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善研究科において各専攻に対応する就職委員会が設置され、企業の人事担当者や卒業生と面談し、意見聴取を行っている。

本年度は特に実施しなかった。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

成績評価については、教員相互で連絡を取り合い、公平を期するようにした。

各専攻単位で成績評価基準の明確化を行っている。リスク工学専攻では、「達成度評価システム」により単位の習得だけでなく、８項目の達成
目標について定期的な評価を実施している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
適宜、専攻における会議（専攻会議）の場で議論した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

各専攻で複数指導教員体制が構築され、各学生が複数の教員から研究指導を受けることによって、教育の充実が図られている。また、複数指導教員体制は、教員相互の研究指導方法の改善にも役立っている。
社会システム・マネジメント専攻では、ファカ
ルティ・セミナーを月３回程度開催し、教員、学生、外部研究者による討論を通じて教育能力の向上が図られている。
構造エネルギー工学専攻では、各教員の教育活動を点数化しており、これに基づいて教育貢献賞の選考を行っている。

当専攻では英語による講義を進めているが、今年度は講義科目を増やすなど、一層の充実を図った。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本年度は特に実施しなかった。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度は特に実施しなかった。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
講義の時や、学生との懇親会（年２回開催）の場において、学生からの意見や要望を聞き、これを講義や研究指導に反映させている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
システム情報工学研究科ＦＤ委員会では、前年度までは、各専攻のＦＤ活動の支援として授業ア
ンケート用マークシートの供給を行ってきたが、アンケートに紙媒体を使わない専攻もあるため、支援の仕方を再検討した。その結果、研究科ＦＤ委員会の広報に力を入れることなり、ＦＤ講演会のポスターを制作した。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本年度は特に実施しなかった。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

シラバスを提示するとともに、教科書や参考図書を指定して自主学習を促している。補習授業は特に実施していない。

システム情報工学研究科

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
各専攻単位でカリキュラム委員会が設置され、継続的にカリキュラムの点検と授業内容の改善を検討している。
61

各専攻単位で授業参観を行っている。実施された参観の結果は、コメントをｗｅｂ等の手段を用いて、各教員にフィードバックされている。
知能機能システム専攻では、「ｉｉｔカフェ」と呼ばれる公開授業を定期的に実施し、教員、学生、一般の参加による相互評価がアンケートを通じて行われている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため― 61 ―

の講演会・シンポジウム等の開催と共通）

研究科において学群と共同で新任教員研修会を実施している。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各専攻単位で、大学院生連絡会を開催したり、
授業改善提案書を回収したりするなど、学生の要
望・意見を吸収することに努め、その結果は専攻の教員会議および研究科運営委員会で報告され授業改善等に役立てられている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各専攻単位で、専攻説明会や受験生との面談を実施している。コンピュータサイエンス専攻では、
高度ＩＣＴプログラムにおいて、補完教育にｅラーニング環境を提供している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各専攻単位で、コースワークの整備や自主ゼミの支援等を行っている。

授業評価を主体にしているＦＤ委員会とは別に、カリキュラム委員が「教育目標に対するカリキュラムの検証と改善」について担当している。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
本専攻の大学院１年生全員に、毎学期末に電子メールによる授業評価を行い、評価を得ている。
評価結果は教員会議で公開され、各教員の教育改善に役立てている。（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）
この電子メールによる授業評価アンケート法
は、開始してから数年のため実績に乏しく、本年度まではその長所・短所を観察している段階である。（社会システム工学専攻、経営・政策科学専
攻と共通）

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
システム情報工学研究科ＦＤ委員会独自の活動としては以下のものがある。
１． 委員会の開催
・各学期に１回ずつ委員会を開催した。
１学期：Ｈ２２年６月７日 各専攻のＦＤ活動
計画
２学期：Ｈ２２年１１月５日 各専攻の進捗状
況報告
３学期：Ｈ２３年２月２３日 各専攻の年間ＦＤ
活動報告
・上記の報告に基づき、複数指導体制、授業参観の実施方法、授業アンケートの回収方法、授業評
価の手法と教員へのフィードバックの仕方、プレ
ＦＤ活動、等が専攻横断的な話題となり、意見交換が行われた。
・委員長が全学ＦＤ委員会に出席し、その結果を研究科ＦＤ委員会において報告した。
２． 講演会の開催
・研究科ＦＤ委員会で、独自に講演会を開催した。
テーマ：科学技術人材育成
日時：平成 22 年 12 月 10 日(金) 10:00～12:00
場所：３Ｂ２１３ プレゼンテーションルーム
概要：内閣府政策調査員を併任している望山洋先生、およびその前任者である辻村真貴先生を講師に招き、総合科学技術会議の動向や、人材育成に関連する政策・競争的資金について情報提供を受けた。

社会システム・マ�ジメント専攻（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻

経営・政策科学専攻では、吉田専攻長を中心に修了生懇談会が開催され、教育研究に関わる意見
交換と教育効果の検証を行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
特に大きな問題は確認されていないため、「単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組
み」は行わなかった。（社会システム工学専攻、
経営・政策科学専攻と共通）

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生表彰制度の充実を継続した。それにより、学生の研究意欲・研究指導教員の指導へのモチベーションを向上させるのに役立った。（社会シス
テム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
授業評価回収率の向上などの達成を運営面で試みた。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み「教員相互の授業参観・授業評価の取組み」は行っていない。しかし、本専攻では、幾つかの科
目において複数教員による講義を行っており、結果として、教員相互の授業参観、授業評価が浸透していると考えられる。
（社会システム工学専攻、
経営・政策科学専攻と共通）

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催組織としてこのような講演会等は実施してい62― 62 ―

ない。新任教員個人に講義などに関しての簡単な注意を与えている。

平成２１年度から年に１度の頻度で、学生の就職を支援する事業の一環として、リスク工学専攻を修了しさまざまな企業等で活躍している若手ＯＢを講師に招き、在学生を対象としたキャリア
ガイダンスを開催している。就職活動の際の本専攻ならではの注意事項、心構えについての講演とともに、リスク工学専攻に対する要望等について意見交換を行っている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
大学院生ガイダンスや学生懇談会を開催し、学生の要望を収集して教員会議で報告している。そして、適宜、その対応が議論されている。何らかの対応が必要とされた場合には、適宜教員が個別に対応している。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
オリエンテーションやガイダンスには力を入れているが、補完教育は行っていない。（社会シ
ステム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
社会システム・マネジメントでは、ファカルティ・セミナーを月３回程度開催している。外部から研究者を呼ぶことが多いが、内部の発表者も１～２割程度は混ざる。参加者は専攻メンバーが５～６割、大学院生が５～４割ぐらいの比率である。

単位の実質化のために、平成２０年度から達成度評価システムを導入（平成１９年度は試行）し、学生に周知してきた。この制度の裏付けとして、
従来より、共通認識として厳格な成績評価を行う
ことを教員会議等で周知してきたが、特記できることとして、必修科目のリスク工学前期特別研究
Ⅰ、Ⅱの成績評価に、外部研究発表の有無を考慮すること等を取り決めている。
専攻演習等の必修科目でも、委員会開催によって、厳格な成績評価を行ってきた。
また、厳格な成績評価状況の検証は達成度評価
委員会によっている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

リスク工学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

平成１９～２１年度に実施した大学院ＧＰプ
ログラムにおける達成度評価システムは、様々な意味で授業方法改善に役立ってきた。現在は、この大学院ＧＰプログラムで構築したシステムを
ほぼそのまま踏襲し、継続実施している。
後に述べる教員相互の授業参観や海外ＦＤ研
修、研究会以外にも、カリキュラム委員会、大学院ＧＰ実施委員会で検討された多くの改善事項
が教員会議で議論されている。さらに、達成度評
価委員会からの情報フィードバックは、教育方法改善のための貴重な情報源となっている。

学生向けに教育目標とカリキュラム・履修モデ
ルとの対応関係に関する説明資料が準備されており、入学時のオリエンテーション時に学生に示している。また、教育目標とカリキュラムとの対応について、継続的にチェックしている。これに加えて、リスク工学専攻独自の達成度評価システ
ムを導入し、カリキュラムの強化と授業内容の継続的改善を進めてきた。また、学生教員連絡会において示された意見を検討し、カリキュラム・授
業内容に反映させている。
最後の項目で改めて述べる達成度評価委員会
からのフィードバックが、カリキュラム検証に役立っている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
専攻の教育企画委員会（ＦＤ委員会）が中心となり、すべての科目について授業アンケートを行い、その結果は、教員会議等で検討するとともに、教員間で情報共有している。これに加えて、授業
モニタリングによって、授業内容に対する改善要
望を学生側から提出できる仕組みを設け、教員がそれに応える制度を実施している。
また、達成度評価委員会による学生の教育効果の検証とフィードバックが毎年２回行われている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
63

平成１９～２１年度に実施した大学院ＧＰ「達成度評価システムによる大学院教育実質化」が終了したが、引き続き達成度評価システムを継続実施するにあたって、達成度評価システムのための専任の非常勤職員を想定せず、同等の達成度評価
システムの質を確保するために、各種手続きの高度情報化と簡素化を図った。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
平成２０年度から講義科目について、それぞれ数名の教員が授業参観を行い、その結果について意見を述べている。授業実施教員は、これらのコ
メントについて回答し、全体が教育企画委員会（ＦＤ委員会）によってまとめられて、教員間の共有情報とされている。この取り組みは、広い意
味での授業評価である。

― 63 ―

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻教員が比較的少数であるため、専攻独自の新任教員研修会は、その年度内に着任した新任教員がいる場合に限って年度末に行われているが、
平成２２年度は該当者がいなかった。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善Ｂの項目で挙げた授業モニタリングによって、授業内容に対する改善要望を学生側から提出可
能とし、教員がそれに応える制度を実施している。
また、学生教員連絡会において示された意見を検討し、カリキュラム・授業内容に反映させている。
学生の履修状況のチェックは、標準的履修モデ
ル以外の科目を取得する場合については、指導教員の了承を得るシステムをとっており、さらに年２回の達成度評価委員会で履修状況の検証が行われている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本学には、大学院学生であっても学群授業科目を受講することが可能であり、必要に応じて学群
授業科目の受講を指導するとともに、各学生の研究内容に応じて研究室単位で個別に必要な教育を実施している。

専攻ｗｅｂページに公開情報を掲載している。
プレＦＤ活動としてシラバス作成と１時間の模擬講義を後期課程学生を対象として、平成２０
年度から継続的に実施している。

�ン�ュータ�イエンス専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム委員会が継続的にカリキュラムの検討と、全ての科目のシラバスの作成・公開を行っている。
（情報科学類と共通）
高度ＩＣＴ専門職業人育成プログラム（以下、高度ＩＣＴプログラム）では、教員、連携企業、履修学生による授業計画検討会を年に１回実施（６０名以上が参加。１．５日間）し、その検討結果に基づき毎年カリキュラムおよび授業内容の改善が実施されている。ＩＣＴソリューショ
ン・アーキテクト育成プログラム（以下、ＩＣＴ-ＳＡプログラム）では、学内外の委員で構成する推進委員会を開催して、担当教員による授業の説明・自己評価・学生からの評価を実施し、授業内容の検討・カリキュラム改善を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
平成１９～２１年度の大学院ＧＰ「達成度評価
システムによる大学院教育実質化」において実施
した年２回の達成度評価委員会を本年度も継続しており、学生の学修状況の達成状況を評価し、学修の優れた点・足らない点についてのアドバイス等を行っている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
上記諸項目全体について、平成１９～２１年度に実施した大学院ＧＰ「達成度評価システムによる大学院教育実質化」し、本年度もほぼその内容すべてを継続実施しているＦＤ活動の取り組み
内容が関係している。達成度評価がどのように実施されるかは、学生オリエンテーション時に提示され、学生の履修状況は、学修エビデンスと学生
ポートフォリオ収集により検証される。学生は達成度自己評価書を記入し達成度評価委員会に臨む。この委員会で履修状況が検証され、履修における問題点とその解決方法などが話合われる。これらの結果は、大学院ＧＰ委員会を通じて、教員会議と教員各自にフィードバックされるので、上記項目の A､ B､ D､ E､ I が、この達成度評価の仕組みによってカバーされている。
ＦＤ活動等に関する内部・外部資料は、グルー
プウェアによって教員間で共有されている。また、
64

原則として全ての授業、実験・演習科目について、授業評価アンケートを実施している。自由記
述の回答は担当教員が直接目を通して、授業改善に役立てている。選択回答の結果はＦＤ委員会が集計した結果を全教員に公開している。改善が必要と認められる授業については、ＦＤ委員会から授業担当者に改善依頼を行い、特に評価の高い授業は、翌年度の授業参観の推奨科目と指定し一種の表彰を行っている。（情報科学類と共通）
高度ＩＣＴプログラムでは上記に加え、授業担
当教員の自己評価レポートと、学生からの授業改善提案書（約１００ページ）が作成され、授業計画検討会で公開・議論されている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
進路指導委員会委員が企業と面談を行う際に、卒業生の就職後の状況や印象について意見聴取を行い、その結果を同委員会とＦＤ委員会とで共有し、分析を行っている。（情報科学類と共通）
高度ＩＣＴプログラムでは、就職した学生や企業からのアンケートを実施し、連携企業との定期的な会合で、企業側が求める教育目標・教育内容について意見交換を実施している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学位審査手順や学位授与の審査基準等を文書化して専攻担当教員にＷｅｂ上で公開し、統一的基準に基づく学位授与・修了認定を行っている。
学習・教育目標のシラバスへの記載と公開、それ― 64 ―

に照らし合わせた成績評価、成績評価結果の統計
情報の公開などの取組みを継続して行い、成績評価の厳格化が進展している。
（情報科学類と共通）
高度ＩＣＴプログラムでは、これらに加えて、企業所属の教員に対する講義講習会を開催し、成績評価の考え方や評価方法について教授している。

妥当である内容についてはカリキュラムの改善に使われた。ＩＣＴプログラムでは、各科目・各学生の履修状況を把握し各学生への履修指導を実施するほか、学生ニーズの把握・授業改善の解析を実施している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

高度ＩＣＴプログラムでは、プログラミング教
育など基礎的な教育に対してｅラーニング環境を提供し、事前学習ができるようにしている。

授業アンケート結果に対する教員の授業改善計画から抽出された事項を、「ＦＤ知恵袋」として全教員向けウェブページに置き、教育改善の情報共有を図っている。（情報科学類と共通）
高度ＩＣＴプログラムでは、企業所属の教員向
けに講義講習会を実施し、ＩＤに基づく各プロセスにおける授業実施ノウハウを教えている。ＩＣＴ-ＳＡプログラムでは、大学レベルのインスト
ラクショナルデザインに関する授業を開講し、ＴＡを担う大学院生の教育能力の向上を図った。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
高度ＩＣＴプログラムでは、学生からの要望に基づき、自主ゼミを実施している。またＩＣＴＳＡプログラムでは、学生が中心となって実施する学生プロジェクトの授業を行い、計画の立案か
ら実施・成果報告までを学生自身が自主的に行うものとなっている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色研究を進める上で複数教員から指導が得られる、複数指導教員制を導入している。高度ＩＣＴプログラムにおいて、入学時、１年後、卒業時に、教育効果を評価するため、学生のスキルを定量的に測定するスキル診断（自己申告タイプ）を実施している。診断内容は、情報技術に関するもの、ヒューマンスキル、コンピテンシ、性格診断（エゴグラム）、ＥＱ診断である。教育効果の定量的測定は、文科省の中間評価や外部評価でも高評価の要因のひとつとなっている。

授業評価アンケートにおける学生負担の軽減と集計結果の有効活用をはかるため、電子化を行った。このうち、集計の電子化においては、Ｅｌｅａｒｎｉｎｇシステムｍｏｏｄｌｅを使った方法を含め複数の方法を試行的に実施し、有効性を確認した。また、特に若手教員に対し、学生からの評価が高い授業の参観を促し、教育能力の向上を図った。（情報科学類と共通）

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

毎年１０件程度、教員による授業参観を実施し、知能機能システム専攻
教育法の改善や教育能力の向上に役立てている。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善実施後、参観した授業へのコメントを、教員が閲覧できるウェブページに書き込んでもらい、教員・専攻カリキュラム委員会において、常時カリキ間で共有している。授業参観にあたっては、授業
ュラムの改善を検討している。
評価アンケートにより評価の高い授業を「授業参・平成２０年度より専攻ＰＤＣＡ委員会を新設し、観推奨授業」として教員に対して公開し、良い教学類におけるＪＡＢＥＥ認定のノウハウを生か授法を知る機会を作っている。（情報科学類と共し、教育方法と教育環境の改善を継続的に行うシ通）
ステムを確立している。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善講演会を１回開催し、体系的なＦＤ活動に関する最新の成果の紹介を行った。（情報科学類、情報メディア創成学類と共通）

各学期に開講している授業科目ごとに学生による授業評価アンケートを実施している。その結果を専攻教員全員が閲覧できるようにし、教員相互に授業評価を行うことを可能にしている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

クラス連絡会にＦＤ委員が出席し、この場を通じて、学生からの授業改善の要望・指摘に対応する体制を取っている。（情報科学類と共通）
高度ＩＣＴプログラムでは、学生から出された
授業改善提案書を教員側が精査・検証し、改善が就職担当教員を常置し、企業の人事担当者および卒業生のリクルーターにヒアリングを行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する65― 65 ―

取組み

各大学院生に２名の副指導教員がつく、複数指導教員制を取り入れている。セミナーにおける学生の発表を通じて、教員相互に研究指導方法の評価が行われ、研究指導方法の改善に貢献している。

による高度専門技術者養成」として採択された。
この取り組みでは講義と実習とを連携させるよ
うにカリキュラムを調整したことにより、講義で学んだ理論を実習においてすぐに応用することができるようにした。また、実習では最先端の技術を実習することができる設備を整備した。これによって、修了後即戦力となる学生を育成することに貢献している。このコースワークでは、授業と実習における教育方法の検討が継続的に行われている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

大学院生連絡会における議論の過程で、博士後期課程学生の研究室を越えた横のつながりが必要であることが指摘された。博士後期課程学生が自主的に懇談会を企画し、研究指導に関する自由討論を行った。

平成１９年度に、グローバルＣＯＥプログラム「サイバニクス」が採択され、博士課程後期の科目の実質化及び充実に努めている。特に、新たな教育形式として、「チュートリアル・スタディ」
形式を導入した。これは、３名ないし４名の少数の大学院生に対し、医・工・文の分野からなる同数の教員がチュートリアル方式にてケーススタ
ディを行うものである。各チュートリアルには世話人を設定し、発表担当の学生に対しメンターとして事前の討論を行っている。チュートリアル学
習では、これらの課題について討議を行い、これらを調査資料とともにまとめ、成果報告会にてさらなる発表・討議を行っている。これは、博士後期課程学生のプレＦＤであるとともに、担当教員の教育法改善に資するものである。

成績の点数の基準を定めており、これにしたがって成績評価を厳密に行うようにしている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。
・専攻教員が持ち回りで公開授業を行う「ｉｉｔカフェ」を定期的に開催し、教員相互に聴講することを推奨している。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
工学システム学類と合同で新任教員のための研修会を毎年開催している。

構造エネルギー工学専攻

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムは「構造・防災・信頼性工学」分野、「固体力学・材料力学」分野、「流体・環境工学」分野、及び「熱流体・エネルギー工学」分野の４つの分野より構成され、体系化されている。
専攻の教育理念を共有し、系統的な講義体系を実現するために、カリキュラム改革委員会の主導のもと検討会を開催し、次年度のカリキュラムに反映させている。ＦＤ委員会により学期ごとに授業
アンケートを実施し、学生からの意見をフィード
バックしながら、個々の授業内容を改善する仕組みを整えている。併せて、ＦＤ委員会主導のもと、年度末には、担当した授業科目について各教員にティーチング・ポートフォリオの作成を義務付けており、授業内容の改善に努めてもらうようにしている。

・学生が履修申請を行うときに、履修すべき講義
科目を指導教員と相談して決定することにしている。そのために学期ごとに履修計画書を作成させ、指導教員の承認を得た後、計画書を提出させている。そして学期が終了するとその計画書を指導教員に戻し、指導教員は指導学生の履修状況を
ＴＷＩＮＳから確認させている。
・大学院生連絡会を毎学期開催し、教育方法に関する学生の自由意見を吸収している。その結果は専攻教員会議で報告され、教育方法改善に貢献している。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
受験生には、志望する指導教員との面談を義務付けており、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

ＦＤ委員会の主導のもと、学期ごとに学生による授業アンケートを実施し、これらの結果を各教員にフィードバックし、授業内容の改善に活かす
仕組みを整えている。また、年度末には授業アン
ケートの結果を点数化して集計し、各教員の教育
業績評価を行う際のデータのひとつとしている。

プロジェクト実習を中心としたコースワーク
を整備することによって、高度専門技術者を養成しようとする取り組みが文部科学省の「特色ある大学教育支援プログラム」に「プロジェクト実習66― 66 ―また、ティーチング・ポートフォリオの作成に際しては、前年度の学生アンケートの結果に基づいてどのような授業改善を行ったかを記述するよ
う求めている。

予め担当教員に連絡をとれば授業参観を行えることになっており、授業改善に利用されている。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

工学システム学類と合同で新任教員のための研修会を毎年開催している。

工学システム学類の就職担当教員と連動しな
がら、企業の人事担当者および卒業生のリクルー
ターにヒアリングを行っている。併せて、各教員によって個人的に教育効果の検証は行われている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

指導教員だけでなく、副指導教員（２名）により履修状況の把握を行っている。その際に、学生の意見・要望を聞くことが出来る。また、学生・教員連絡会において、教育・研究に関する要望・意見等を聴取している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
コア科目と位置づけられている主として基礎的な科目においては、試験による厳格な評価を行うことを原則としている。また、必修科目である特別演習、特別研究においては、セミナーへの出席、口頭発表、質疑応答の状況に基づく評価点と指導教員の評価点に同一の重み付けをして評価している。またこの指導教員の評価点については、
副指導教員の評価も考慮している。なお、授業の成績評価については基本的には各教員の裁量に任せている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学期ごとに授業アンケートを実施し、各教員に
これらの結果をフィードバックすることで、授業改善のインセンティブが強く働くような仕組みを整えている。また、年度末にはティーチング・
ポートフォリオの作成を義務付けている。これらの結果は、講義担当コマ数、指導学生数、学位授
与数、その他の教育活動への貢献などと併せて点数化して評価し、研究科の教育貢献賞の候補者推
薦の基礎データとして利用している。なお、このデータは専攻の全教員に公開し、各自の授業改善に利用できるようにしている。修士論文発表の際には専攻教員全員の出席を求め、発表内容、準備状況、質問に対する応答等を、指導教員・副指導教員を含む出席教員によって数値評価し優秀者を表彰している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
今年度も含め、各個人の教育業績評価を専攻独自に実施していることが本専攻のＦＤ活動の大きな特色の一つである。また、その評価方法についても、毎年度、専攻の教員全員で見直し、改善を図っている。なお、専攻の教育改善に関するＰ
ＤＣＡサイクルの導入について検討を行い、来年度よりＰＤＣＡサイクルの運用を開始し、新設するＰＤＣＡ委員会が評価と改善の指示を担当することにした。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
67

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
受験生には、志望する指導教員との面談を義務付けており、入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。

生���科学研究科

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
博士前期課程○地球科学専攻
博士後期課程にできるだけ院生が進学するよう、基礎共通科目カリキュラムの構成を、学問体系の視点から再検討することに努力している。また、専門職への確実な就職活動として、企業との間でインターンシップによる授業単位を導入した。また、地球進化科学領域では、主副指導制度を導入し、カリキュラムの取得にも指導を行っている。
○生物科学専攻
生物科学専攻の主たる教育目標は、多様性生物科学、細胞生物科学、分子生物科学の３領域において独創的な研究の遂行に必要な研究能力と豊かな学識をもつ研究者及び高度職業人の養成であり、この目標に従っての履修指導に努めている。
具体的には、「先端生物科学セミナー」
（１年次必
修）、
「多様性・細胞・分子生物科学各概論Ｉ」（１
年次必修）および種々の共通科目等を軸として、３領域の基本的な知識と理解、調査と実験技術及び情報処理技術の習得が達成できるよう指導している。さらに、「各分野の特論または特講」（必修）、「各分野の研究法Ａ・Ｂ」（必修）、「各分野のセミナーＡ・Ｂ」（必修）の履修により、専門分野に関する高度な知識と理解力及びプレゼンテーション、コミュニケーション能力の習得へと導いている。これらの履修指導により、基本的な知識を身につけさせるとともに、後期課程に進学してより専門性の高い高度職業人、研究者となり得る人材の育成を目指している。なお、教育目標― 67 ―

をはじめとする専攻の研究、教育指導等は、生物系３専攻合同の専攻教員会議を実施し、博士前期課程、博士後期課程の特徴に配慮しつつ、一貫性のある教育方針を掲げて実行している。このこと
は、構造生物科学専攻、情報生物科学専攻の教員
は、全員が生物科学専攻の担当教員となっていることから実現しているものであり、合同での研修などの実施に有効かつ効率的であり、ＦＤ活動について相乗効果を上げている。
○生物資源科学専攻
生物資源科学専攻運営委員会においてカリキュラム構成について検討し、専攻の４領域ごとにより充実した指導体制をとるように努力している。共通科目の生物資源科学研究法では、講義の終わりにアンケートによる評価をとり、参考としているがカリキュラム全体の検証はできていない。
○環境科学専攻
カリキュラム委員会、各種の教育プログラム運
営委員会（ＥＤＬ、環境防災学）、教員会議においてカリキュラムの実質化に関する検証・改善を行った。国際化に対応するため、開講科目の英語化をさらに推進した。また、環境教育に必須である臨地教育を充実化するため、公的機関や企業に於ける環境科学中期実践実習、および海外インターンシップを行い、成果の報告・検証を行った。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．地球学類では数学、物理学、化学の基礎的知識を教授するために、地球学類で独自に地球基礎
数学、地球基礎物理学、地球基礎化学の講義を昨
年度に引き続き開設した。（学類と共通）
２．地球環境学の講義のために、地球環境学の教科書を関係者全員で執筆し一昨年度に発行したが、それに続く地球学調査解析法の編集を行った。
（学類と共通）３．授業アンケート評価を考慮して、地球進化の教員と合同でカリキュラムを改善した。（学類と共通）
４．カリキュラム委員会を設置し、分野横断的な議論を行った。（学類と共通）
５．分野会議の場で、カリキュラムの改訂・シラ
バスの充実について検討した。（学類と共通）
６．人文地理学・地誌学分野が協力して、講義内
容や開講科目、担当教員に関して調整を行っており、学生に対して効果的な教育プログラムを提供できるように、定期的に点検した。
（学類と共通）○地球進化科学専攻
より専門性の高い授業と研究指導を実施すべ
く、本専攻全教員が出席するカリキュラムで、学会発表を練成・研磨し、学位論文の完成度を向上させている。
○構造生物科学専攻
68

構造生物科学専攻では、生物多様性の理解を目
指し、世界をリードする独創的な研究を行う研究者及び高度職業人の養成を教育目標としており、これに従って教育指導を行っている。基本的には教員個人の指導に委ねているが、学生一人に２名以上の副指導教員を配置するなど、複数教員による教育指導体制による、きめ細かな指導を行っている。なお、教育目標をはじめとする専攻の研究、教育指導を含むすべての活動等は、生物系３専攻
合同の専攻教員会議を実施し、博士前期課程、博士後期課程の特徴に配慮しつつ、一貫性のある教育方針を掲げて実行している。このことは、構造生物科学専攻、情報生物科学専攻の教員は、全員が生物科学専攻の担当教員となっていることか
ら実現しているものであり、合同での研修などの実施に有効かつ効率的であり、ＦＤ活動について相乗効果を上げている。
○情報生物科学専攻
情報生物科学専攻では、生命活動の基本原理や生命現象の本質を解明する科学的能力を有する人材の育成と、先端科学技術の開発、研究成果の国際社会への還元などにおいて、高度な専門性をもって的確に対処できる創造的能力豊かな人材
や国際社会をリードする先導的生命科学者を育成することを目標としており、これに従って教育指導を行っている。指導教員によるきめ細かな指導に加え、学生一人に対して２名以上の副指導教員（所属専攻にこだわらず専門性と学生の興味を重視した人選による）を配置するなど、複数教員による教育指導体制を構築して、幅の広い分野をカバーする指導を行っている。なお、教育目標をはじめとする専攻の研究、教育指導等は、生物系
３専攻合同の専攻教員会議を実施し、博士前期課
程、博士後期課程の特徴に配慮しつつ、一貫性のある教育方針を掲げて実行している。このことは、構造生物科学専攻、情報生物科学専攻の教員は、全員が生物科学専攻の担当教員となっていることから実現しているものであり、合同での研修などの実施に有効かつ効率的であり、ＦＤ活動について相乗効果を上げている。
○国際地縁技術開発科学専攻
当専攻は博士後期課程のため、博士論文の執筆を指導することを教育の第一の目標としている。
論文指導は学生によってその内容が大きく異なるため、「カリキュラム」という括りでは検証することができないと考える。後期課程の学生については、一人一人の学生について、複数の教員によって構成される「アドバイザリーコミッティー」を組織し、論文指導、受講する授業の選択、研究の進め方等について、「オーダーメイド」で指導を行うとともに、教育効果の検証・改善等を行っている。
○生物圏資源科学専攻― 68 ―

体制で改善する予定。

博士後期課程では、アドミッションポリシーに従って、各研究分野における高度な研究者や専門技術者の養成を目的としている。学生は各研究分
野の講究３単位を履修するとともに、博士論文研究の実施から学位論文および学術論文の執筆まで、きめ細かな指導を受ける。各大学院生には指導担当教員を含む複数の教員からなるアドバイ
サリーコミッティを組織し、研究の進め方や論文の執筆などについて複数のアドバイスが受けられるような体制をとっている。
○生物機能科学専攻後期課程では、各研究分野（研究室）の研究遂
行能力の養成が主目的である。具体的には実験手法の習得と実験結果の考察、これに基づいた研究の進め方、研究結果をまとめた英語論文の執筆能力を養成することである。後期専攻のカリキュラ
ムは、研究分野（研究室）毎に開設している講究
Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（各１単位）、計３単位のみが必修であり、講究の授業内容は大学院生が行なっている研究に関する発表や討論、論文執筆指導などである。
日本の殆どの理系では現在、学位の授与要件が審査制度のある学術誌に研究論文が掲載されることとなっている。すなわち、授業時間としては少ない後期専攻のカリキュラムを履修するだけ
では学位の取得は不可能で、それ以外に昼夜を通して行なわれる実験室での研究とその場で行なわれる討論や直接指導等が研究遂行能力の養成に非常に重要である。
○生命産業科学専攻
生命産業科学専攻では、発足当初から主目的が高度専門職業人育成を目論み教育・研究成果を社会、とくに国際社会に通用する先導的教育を展開している。少数精鋭の教員構成ではあるが博士前期（バイオシステム学コース）のカリキュラムを
定期的に確認し、連動した博士後期課程に繋がるよう編成し、教育の社会の要求にこたえうる著名な研究者を招聘し、強化改善に努めている。
○持続環境学専攻
カリキュラム委員会、各種の教育プログラム運
営委員会（ＥＤＬ、Ｇ３０、環境防災学）、教員会議においてカリキュラムの実質化に関する検証・改善を行った。国際化に対応するため、開講科目の全てを英語化した。また、環境教育に必須である臨地教育を充実化するため、下田臨海実験センターにおける持続環境学フォーラムⅢの実
施、公的機関に於ける環境学中期実践実習、および海外インターンシップを行い、成果の報告・検証を行った。
��制博士課程○生命共存科学専攻
専攻教員会議で議論している。なお、専攻改組を計画しており、現状の問題点は、改組後の教育

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
博士前期課程○地球科学専攻
学問体系のある講義・演習・実験を実施して、その効果を、直接学生との対話を通して、教員は把握・改善している。また、本専攻各領域の全教員が出席するセミナーで、教員相互でも検討している。
○生物科学専攻
専攻全体としては実施していないが、各教員個々に授業アンケートを実施しており、その結果に基づき、個々の科目については担当教員が、専攻の共通科目については専攻長およびカリキュ
ラム委員が、それぞれ対応、改善に努めている。
また、専攻共通科目となっている全連携大学院教員担当の授業「生物科学オムニバス特講」においてもアンケートを実施し、その結果を次回の授業に反映させている。
○生物資源科学専攻
生物資源科学研究法では授業評価を実施しており、その評価は高いが、授業改善につながる取り組みとするためには別途の手法が必要である。
この状態を改善するために、大人数の院生との対話的教育手段として研究科長裁量経費をによりクリッカーを導入した。次年度からは、個人ごとの到達度評価にも活用したい。さらに院生との懇談会を実施した。
○環境科学専攻
アンケート調査は行っていないが、定例懇親会の席上で科目構成、実習内容、バイリンガル授業
方式等に関する意見聴取を行い、教育効果の検証を行っている。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．地球環境学Ⅰ、Ⅱ、Ⅲを対象に毎時間、学生による授業評価アンケートを行い、毎学期にその集計結果をまとめて冊子にして公開した。（学類と共通）２．より適切で建設的な授業評価アンケート調査を行うため、教員組織と学生組織とで検討を行った。（学類と共通）
３．これまで１年の共通講義で行っていた授業評
価アンケートを、２年生および３年生の共通講義と専門講義に拡張した。
（学類と共通）４．その他
クラス連絡会（年２回、学類）の実施
学生との懇談会（年１回、大学院）の実施
クラスセミナーの実施（学類）
オリエンテーションの実施（学類）
学類運営委員と授業改善委員会との定期的な対話（学類）
69― 69 ―

基礎科目に関する詳細な授業アンケートの実
施とその後の授業改善に向けた教員側からのレスポンス（学類）○地球進化科学専攻
学問体系のある講義・演習・実験を実施して、その効果を、直接学生との対話を通して、教員は把握・改善している。また、本専攻全教員が出席するセミナーで、教員相互でも検討している。
○構造生物科学専攻
専攻全体としては実施していないが、各教員個々に授業アンケートを実施しており、その結果に基づき、教員個人あるいは専攻長およびカリキ
ュラム委員が、それぞれ対応、改善に努めている。
○情報生物科学専攻
専攻全体としては実施していないが、各教員個々に授業アンケートを実施しており、その結果に基づき、教員個人あるいは専攻長およびカリキ
ュラム委員が、それぞれ対応、改善に努めている。
○国際地縁技術開発科学専攻
学生の評価・要望はアドバイザリーコミッティ
ーにおいて聞き入れている。
○生物圏資源科学専攻
年１回大学院懇談会を開催し、教員と学生の意
見交換を行っている○生物機能科学専攻
後期専攻はアンケート調査を実施していないが、研究や学生生活に関する悩みや相談のきっかけとなるアンケートを今後計画したい。
○生命産業科学専攻後期課程では、国際化を念頭に各教員は授業の方法について日本語のみならず英語（Ｇ３０プロ
ジェクトの反映）を導入しつつ学生自ら発表、討議、議論する場を設け効果的な教育を実践している。
○持続環境学専攻
持続環境学フォーラムⅠ、Ⅲにおいて、英語授業形式の問題点、要望等を聞き取り調査およびア
ンケート調査により抽出し、次年度の改善課題とした。
一��博士課程○生命共存科学専攻
概論科目などの実施に際してアンケートを実施した。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
博士�期課程○地球科学専攻
毎年、卒業生と就職先関係者が本専攻を訪問し、院生と教員が同席して、説明会や懇談会を実施している。
○生物科学専攻卒業生からの意見聴取は個々の教員のレベル70

では行なっているが、専攻としてまとめてはいな
い。また、早期修了プログラムの一部の履修生と一般学生・教員との座談会形式での意見交換会を行っている。さらに、研究科や学群レベルで就職説明会、ガイダンス、キャリアデザインルームなどが運営されており、学生は自主的にこのような機会を利用して情報収集をしている。専攻独自での組織的な取組については今後の課題である。
○生物資源科学専攻
卒業生、関連産業の研究者・技術者からの意見
を、就職説明会等の折に聴取しているが、実施回数が限られている。
○環境科学専攻
特に行っていない。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．卒業生の中で社会で活躍している方々にお願いして、社会人としての立場から筑波大生に向けた講演会を企画した。（学類と共通）
２．企業に勤めている卒業生によるリクルート活動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生を集めた説明会を実施した。（学類と共通）
３．各分野ごとにＯＢ・ＯＧリストの作成を行い、卒業生との交流に役立てた。（学類と共通）
４．その他
卒業生との連絡を密にし、就職先の情報収集を積極的に行った。
○地球科学専攻
毎年、卒業生と就職先関係者が本専攻を訪問し、院生と教員が同席して、説明会や懇談会を実施している。
○構造生物科学専攻
卒業生からの意見聴取は個々の教員のレベルでは行なっているが、専攻としてまとめてはいな
い。また、早期修了プログラムの一部の履修生と一般学生・教員との座談会形式での意見交換会を行っている。専攻独自での組織的な取組について
は今後の課題である。
○情報生物科学専攻
卒業生からの意見聴取は個々の教員のレベルでは行なっているが、専攻としてまとめてはいな
い。また、早期修了プログラムの一部の履修生と一般学生・教員との座談会形式での意見交換会を行っている。専攻独自での組織的な取組について
は今後の課題である。
○国際地縁技術開発科学専攻
特に行っていない。
○生物圏資源科学専攻
特に行っていない。
○生物機能科学専攻
研究グループ単位で、博士修了者や企業等の学位取得者による講演等を行なっている。今後専攻単位での開催を企画したい。

― 70 ―

○生命産業科学専攻
実践に強い人材育成を目指す醸成を図るため
卒業生や就職先の公官庁、企業と連携し、演習、概論、調査、見学等実践教育を強化し、学生自身に成果をまとめさせている。
○持続環境学専攻
特に行っていない。
一�制博士課程○生命共存科学専攻
組織的には行っていない。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
博士前期課程○地球科学専攻
単位の実質化・成績評価の厳格化は、学位研究の発表で顕現されるが、その結果は功を奏しておらず、授業も複数教員担当制をもっと導入し、検討する必要がある。
○生物科学専攻
専攻の教員会議において、成績評価の実質化について恒常的に議論されており、「多様性・細胞・分子生物科学各概論Ｉ」（１年次必修）などにおいては、課題レポートの評価点と授業への出席率を統合した厳格な成績評価が実施されている。また、修士論文審査にあたっては、公開の予備審査会を実施し研究内容やプレゼンテーションを点数化して評価するとともに、修士論文についても審査委員が評価点をつけて客観化を図っている。
これらの評価結果は全て学生に周知している。
○生物資源科学専攻
各研究室に分属している状況での実質化、成績評価の厳密化には遅れがあり、学生からのアンケート及び成績分布をより精細に検討していきたい。
○環境科学専攻
成績評価はレポート主体であるが、筆記試験、
プレゼンテーション、出席率など多様化を図っている。循環環境学概論（１年次必修）等では、毎回の小試験点数と出席率を統合した厳格な成績評価を実施している。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．卒業研究の成績評価を厳格化するために、専門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。（学類と共通）
２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、単位の実質化を相互に確認しあった。（学類と共通）
３．成績評価の決定に際し、担当者だけで決めず、分野会議で検討・承認の上で決定した。（学類と
共通）
４．その他
71

ＴＡの活用などを通じて出欠の厳密な管理、試験（含むレポート）実施の厳格化を実現している（学類と共通）。
レポートの添削・返却の実施によるフィードバック（学類と共通）
シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化（学類と共通）○地球進化科学専攻
単位の実質化・成績評価の厳格化は、学位研究の発表で顕現されるが、その結果は一定の効果はあるものの、十分とは言えず、授業も専門分野だ
けの複数教員担当制だけでなく、相互乗り入れの授業をも検討する必要がある。
○構造生物科学専攻専攻の教員会議において、成績評価の実質化について恒常的に議論しており、教員と学生の双方に対して周知徹底を図っている。また、博士論文審査については、完全公開で予備審査会を実施し、論文本審査委員会の委員の２倍程度の人数の博
士論文予備審査委員によって合否を判定するな
ど、博士論文審査の客観化を徹底している。
○情報生物科学専攻専攻の教員会議において、成績評価の実質化について恒常的に議論しており、教員と学生の双方に対して周知徹底を図っている。また、博士論文審査については、完全公開で予備審査会を実施し、論文本審査委員会の委員の２倍程度の人数の博
士論文予備審査委員によって合否を判定するな
ど、博士論文審査の客観化を徹底している。２０
年度から参画している「早期修了プログラム」については、論文指導と審査体制、基準、実施状況
について外部評価委員会の評価を受け、指摘点があれば適宜改善する体制を構築している。Ｈ２２
年度は５名の学生がこのプログラムにより課程を修了した。
○国際地縁技術開発科学専攻
博士後期課程においては、学術雑誌に論文を投稿して査読されることによって厳格な評価が外部機関によって行われている。
○生物圏資源科学専攻
博士後期課程では実効性に乏しい項目である。
○生物機能科学専攻
後期専攻にはなじまない項目である。
○生命産業科学専攻
通常のカリキュラム単位の取得はもとより、異分野間の横断的な連携教育を強化するための合同セミナー、演習授業などを定期的に実施するとともに産学連携による応用能力を強化するため積極的な異分野融合教育を実践・実施している。
○持続環境学専攻
従前から、博士論文作成の各進行段階において研究指導委員会と演習評価委員会を併設し、第三者を交えた厳格な成績評価を実行している。また、― 71 ―

中期・長期実践実習では計画立案検証、実践状況
立ち会い検証、終了報告書の評価をカリキュラム
委員会で行い厳格化を図っている。
一�制博士課程○生命共存科学専攻
講義にあたって、学生に単位取得条件を明示。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
博士前期課程○地球科学専攻
教育（授業・研究指導等）は、地球進化科学領域では①指導教員の１度のみ変更可能、②複数指導教員制で、院生の希望重視の体制を実施している。授業については、専門分野での学問体系の実践がすべてであるので、授業も複数教員担当制を導入して、実践を加速化させることを検討している。
○生物科学専攻
必修の共通科目として開講している「先端生物科学セミナー」は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業であり、このことによって、学生に研究の面白さ、重要性に触れる機会を提供している。また、この科目は、毎回、専攻教員の参加が求められており、学生に対する指導だけでなく教員間に相互刺激を与え、指導能力やプレゼンテーションの向上に役立たせている。
○生物資源科学専攻
テニュアー・トラック制度の助教に対してはア
ドバイザリーコミティーを設けている。
○環境科学専攻
英語及び日本語のバイリンガル授業を有効化するため、パワーポイント表示言語、配布資料に用いる言語、口頭説明の使用言語等を様々に組み合わせた多様な形態を試行している。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．パワーポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。毎週、講義内容に関するレポートを学生に課して、採点の後返却した。（学類と共通）
２．分野内で各教員の講義内容について確認・意見交換を行い、一部の実験の講義内容を更新した。
（学類と共通）３．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。（学類と共通）
４．地球環境学の講義の一部について、１回の授業を複数の教員で担当させることで、他の教員の講義に触れる機会を設けた。（学類と共通）
５．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に
72

日々努めた。
（学類と共通）６．Ｍｏｏｄｌｅを用いたｅ－ｌｅａｒｎｉｎｇ
への取り組みを開始した。（学類と共通）
７．クリッカーを用いた双方向授業を試験的に開始した。（学類と共通）○地球進化科学専攻
教育（授業・研究指導等）は、①指導教員の１度のみ変更可能、②複数指導教員制で、院生の希望重視の体制を実施している。授業については、専門分野での学問体系の実践がすべてであるので、授業も複数教員担当制を導入して、実践を加速化させることを検討している。
○構造生物科学専攻「先端生物科学セミナー」（博士前期課程生物科学専攻必修科目）は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業であり、毎回、教員の参加が求められている。これによって、教員間に相互刺激が生じることにより、指導能力やプレゼンテーションの向上が図られており、学生に対する教育指導にも反映させている。
○情報生物科学専攻「先端生物科学セミナー」（博士前期課程生物科学専攻必修科目）は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業であり、毎回、教員の参加が求められている。これによって、教員間に相互刺激が生じることにより、指導能力やプレゼンテーションの向上が図られており、学生に対する教育指導にも反映させている。
○生物圏資源科学専攻
個々の学生に研究指導担当教員を含む３～４
名の教員からなるアドバイサリーコミッティを組織し、多様な視点でのアドバイスを受けることにより、教育効果が高まることが期待されている。
○生物機能科学専攻
学生が入学した４月に、研究指導教員を含む数人から成るアドバイザリー・コミッティを設置し、研究指導に限らず学生生活等についてもアドバイスができる集団指導体制を採用している。これ
により、ほぼ１００％の学生が年限内に学位を取得している。
○生命産業科学専攻
各教員が実践型教育を反映するため教材、プログラム作成にあたり現地調査、経験を踏まえ、分析、評価・解析方法などを取り入れ、従来の恒常的な指導方法、教育方法の改善・向上に努めている。
○持続環境学専攻
フォーラム、演習、実践実習の効果的な科目の在り方について改善策を検討中である。
一�制博士課程○生命共存科学専攻― 72 ―

大学や研究科が主催するＦＤに関する講演、研修への積極的な参加を推奨している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
���期課程○地球科学専攻
教育（授業・研究指導等）は、地球進化科学領域では専門色が濃いために、就職情報は本専攻教員に直接入ることがほとんどで、ＩＴを使用して院生に速報する体制が整っている。その先取りシステムが、関連会社とのインターンシップ教育で、授業単位制度を導入している。
○生物科学専攻
Ｈ２３年度入学生のカリキュラムの大幅改訂を行った。まず、教育目標に掲げている「基礎知識の涵養」を更に実質化するために、分子細胞生物学もしくは進化生物学の英文教科書をもとに教員が分担で年間を通して講義する授業を新設し、その準備にあたった。さらに各分野で開講されている「研究法」の授業の単位数を実態に即して引き上げた。
○生物資源科学専攻
景気の低迷もあり、院生の関心が就職活動に集中しており、こうした状況下でのＦＤ活動の在りようについて意見がまとまっていない。
○環境科学専攻次年度からの新たな教育研究体制の開始に際し、専攻のアドミッションポリシー、科目構成、入試制度、人事システム等、諸々の在り方について将来検討ＷＧにて検討を開始し、特徴的な魅力ある専攻の創成に向けた取り組みを行っている。
��後期課程○地球環境科学専攻
１．地球環境科学専攻とコンピュータサイエンス
専攻との間で、デュアルデグリープログラムを立ち上げた。
２．入試募集要項のホームページ版に、英語による募集要項を追加し、ＴＯＥＩＣによる英語科目のスコアの提出を推奨した。
３．Ｇ３０プログラムによる講義と実験授業の一
部を英語で開始した。（学類と共通）
４．クリッカーを用いた双方向授業を試験的に開始した。（学類と共通）○地球進化科学専攻
教育（授業・研究指導等）は、専門色が濃いた
めに、就職情報は本専攻教員に直接入ることがほとんどで、ＩＴを使用して院生に速報する体制が整っている。
○構造生物科学専攻
Ｈ２３年度に情報生物科学専攻との統合により後期課程生物科学専攻を発足させるにあたり、カリキュラムの整備と新設科目（先端バイオ技術
実習、バイオインフォマティクス演習）の開講準73備を行った。
○情報生物科学専攻
Ｈ２３年度に構造生物科学専攻との統合により後期課程生物科学専攻を発足させるにあたり、カリキュラムの整備と新設科目（先端バイオ技術
実習、バイオインフォマティクス演習）の開講準備を行った。
○生命産業科学専攻
専攻では、国際化を基軸とし多彩な分野カリキ
ュラムをバイリンガル（日本語、英語）で効率的な実践型教育を強化する。
○持続環境学専攻
次年度からの新たな教育研究体制の開始に際し、専攻のアドミッションポリシー、科目構成、入試制度、人事システム等、諸々の在り方について将来検討ＷＧにて検討を開始し、特徴的な魅力ある専攻の創成に向けた取り組みを行っている。
一�制��課程○生命共存科学専攻
改組後の教育体制の在り方の検討。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
���期課程○地球科学専攻
地球進化科学領域では、院生に対する教育効果からの判断が教員評価として最適で、就職先および学位論文の公表で評価し、それを人事に反映させることを実施している。
○生物科学専攻「先端生物科学セミナー」は専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観ともなっており、当日の発表者となる教員のプ
レゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善を求めるなどしている。
○生物資源科学専攻
共通的な科目については専攻長または教務委員がほぼ全回出席している。また、授業の内容についての感想を出席カードに書いてもらっている。しかし、結果のフィードバックを組織的行うには至っていない。
○環境科学専攻
教員相互の授業参観は行っていないが、検討中である。
��後期課程○地球環境科学専攻
１．専門分野で全教員が集まる分野ゼミを開催し、学生による研究発表の内容に対して互いに議論
しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
（学類と共通）
２．一部の講義、野外実験について複数の教員で担当し、意見交換を行った。（学類と共通）
３．分野全体のゼミを実施し、教員・大学院生間だけでなく、教員間の議論を通じて相互の評価に― 73 ―

取り組んだ。
（大学院）
４．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価に取り組んだ。（学類）
５．人文地理学・地誌学・空間情報科学の３分野による合同ゼミを実施し、教員・大学院生間だけでなく、教員間の議論を通じて相互の評価に取り組んだ。（学類と共通）
６．人文地理談話会等の研究会における教員の研究紹介を通じて相互研鑽を試みた。
（学類と共通）○地球進化科学専攻
本専攻では、院生に対する教育効果からの判断が教員評価としては最適であり、専門職として就
職先および学位論文の公表のレベルで評価し、それを人事に反映させることを実施している。
○構造生物科学専攻「先端生物科学セミナー」は専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観の場となっており、当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善を求めるなどしている。
○情報生物科学専攻「先端生物科学セミナー」は専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観の場となっており、当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善を求めるなどしている。
○生物機能科学専攻
後期専攻としては、行なっていない。
○生命産業科学専攻
各教員が国内外のプロジェクトを通し、とくに途上国・先進国への海外出張先における授業・カ
リキュラムの仕組みを直接、参観し、Ｇ３０プロ
ジェクトなどを介して導入を図っている。
○持続環境学専攻
専攻としての組織的な取り組みは行っていない。
��制��課�○生命共存科学専攻
組織的には行っていない。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
���期課�
○地球科学専攻
地球進化科学領域では、採用時に新任の准教授
以下の教員にテニュアー・トラック制度が課せられるので、その重要性を説明することで、教員としての自覚を促している。また、地球進化科学分野の教員・院生が出席するセミナーで、新任教員は必ず講演することで、新任教員の教育・研究の向上を諮る議論を行う。
○生物科学専攻
新任教員を含め准教授以下の全ての教員それ
74

ぞれに対しメンター教授を配置して指導や研修を行っている。外部の学識経験者招聘時には教員のためのセミナーなどを実施している。また、「先
端生物科学セミナー」は、教員にとって、恒常的な研修の場となっている。
○生物資源科学専攻
特に実施していない。
○環境科学専攻
テニュアー・トラック制度のかかっている助教に対してアドバイザリーコミッティを設立し、学生指導、競争的資金の獲得等について指導、助言を継続して実施している。
��後期課�
○地球環境科学専攻
１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナーを開催し、関係する全教員で表現力や内容の構成に関してコメントを行った。（学類と共通）
２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義の進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテラ
ン教員の野外実験に同行するか、ベテラン教員と共同で野外実験を主催し、その指導方法のノウハ
ウを学んだ。ベテラン教員から講義内容の提案、資料の提供がなされた。
（学類と共通）３．分野全体のゼミや複数教員が参加する演習・実験・野外実験にて、ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法を若手教員ほかが参観した。（学類と共通）
４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて、
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法
を若手教員ほかが参観した。（学類と共通）○地球進化科学専攻
本専攻では、採用時に新任の准教授以下の教員にテニュアー・トラック制度が課せられるので、その重要性を説明することで、教員としての自覚を促している。また、地球進化科学分野の教員・院生が出席するセミナーで、新任教員が講演することで、新任教員の教育・研究の向上を諮る議論を行う。
○構造生物科学専攻
新任教員を含め准教授以下の全ての教員それぞれに対しメンター教授を配置して指導や研修を行っている。外部の学識経験者招聘時には教員のためのセミナーなどを実施している。また、「先
端生物科学セミナー」は、教員にとって、恒常的な研修の場となっている。
○情報生物科学専攻
新任教員を含め准教授以下の全ての教員それぞれに対しメンター教授を配置して指導や研修を行っている。外部の学識経験者招聘時には教員のためのセミナーなどを実施している。また、「先
端生物科学セミナー」は、教員にとって、恒常的な研修の場となっている。
○生物機能科学専攻― 74 ―

全学研修に出席させている。その他は専攻としての対応や研究グループによる指導・助言を行なっている。
○生命産業科学専攻
特になし。
○持続環境学専攻
テニュアー・トラック制度のかかっている助教に対してアドバイザリーコミッティを設立し、学生指導、競争的資金の獲得等について指導、助言を継続して実施している。
��制����
○生命共存科学専攻
各分野で検討。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
���期��
○地球科学専攻
地球進化科学領域では、主副指導教員制度を導入して、院生の希望・相談等に教員が直接対処している。さらに、指導教員の変更を１回は認める制度が、院生の希望に沿った教育・研究体制として定着し、功を奏している。
○生物科学専攻「院生－教員連絡会」を実施して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善している。また、「院生－教員懇親会」を開催し、両者間の親睦を図っている。学生の履修状況については、オンラ
インによる学務システムを利用した確認方法をとっている。
○生物資源科学専攻
最近多くみられるが就学に問題のある学生については、常に気を使っているつもりであるが、どうしても学生との接点が限定されているために早期の指導ができていないと感じている。このため次年度には、学内限定の情報提供システムを作成する予定である。
○環境科学専攻
学生の履修状況は、個々の教員がそれぞれの担
当科目の中で分析しているが、専攻としては専属の教員を配置した学生相談室を設置し、随時、学業および生活の両面に関する相談に応じている。
��後期��
○地球環境科学専攻
１．年度末に、学生と教員の懇談会を開催し、年間を通しての授業に関する率直な感想や改善点の提言を聞いた。（学類と共通）
２．学類長の指示の下、１年生の履修・成績状況
について確認を行った。特に不合格率が高い講義
に関し、クラスセミナー、地球学セミナーにおいて、授業内容や教育方法についての要望・意見の聞き取り調査を行った。
（学類と共通）３．分野会議を定期的に開催し（週１回）、学生・75

大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策を検討した。
（学類と共通）４．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、学類運営員、クラス担任とクラス代表）を通じて、学生の要望・意見に対して取り組みを検討した。
（学類）
５．大学院懇談会を実施し、大学院生の要望・意
見を、専攻内で共有することに務め、また全学の学生担当教員会議に報告した。（大学院）
６．大学院内に学生委員会を設置した。
（大学院）
７．ＴＷＩＮＳを用いて学生の履修状況を把握し分析している。
○地球進化科学専攻
本専攻では、主副指導教員制度を導入して、院生の希望・相談等に教員が直接対処している。さらに、指導教員の変更を１回は認める制度が、院生の希望に沿った教育・研究体制として定着し、功を奏している。
○構造生物科学専攻「院生－教員連絡会」を実施して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善している。
○情報生物科学専攻「院生－教員連絡会」を実施して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善している。
○生物機能科学専攻
学位審査申請時に単位の取得状況等も提出させているが、これはＦＤ活動とは考えにくい。学生の要望・意見を汲み取るためにアドバイザリー・コミティーを設置しているが、アンケートなどの実施も今後検討したい。
○生命産業科学専攻
相談室を設けるとともに事務室を拠点としてイントラネットシステムを構築し、学生の悩み、意見、要望などを迅速に受け、個々の教員はもとより運営委員会等でも十分検討し、回答できるシ
ステムを構築している。
○持続環境学専攻
個々の教員がそれぞれの担当科目の中で取り組んでいるが、専攻としては学生相談室への相談事として受け止められる体制を有している。
３年制����
○先端農業技術専攻
年度末に、休学者も含めた全学生について、ア
ドバイザリーコミッティの指導内容、学生の履修状況等に関する報告書を指導教員に提出させている。また、２１年度より、休学者以外の全学生から、研究状況報告書を提出させ、指導状況の問
題点、要望・意見等の把握を行っている。これらの内容に問題がある場合には、専攻運営委員会に諮ることとしている。

― 75 ―

��制博士課程○生命共存科学専攻
学生の要望に関しては、年に数回、学生集会で意見を集約したものを、教員に周知し、支援室に報告している。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
博士前期課程○地球科学専攻
本学学類及び他学類や他大学から進級する院
生には、引き続き及び就学前に専攻分野のゼミへの出席を通して、果断のない教育・研究への専念を促している。
○生物資源科学専攻
実施していない。
○環境科学専攻
希望する新入生には、全学リメディアル教育を受講できることをガイダンスで説明している。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．大学受験希望者を対象にした大学説明会を総力を挙げて企画実施している。（学類と共通）
２．リメディアル数学に積極的に関与し、オリエ
ンテーションで新入生に開講スケジュールを通知し積極的な参加を勧めている。（学類と共通）
３．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、学類運営員、クラス担任とクラス代表）を通じて、補完教育への参加を勧めている。（学類）○地球進化科学専攻
本学博士前期課程や他大学院から進級する院
生には、就学前に専攻分野のゼミへの出席を通して、果断のない教育・研究への専念を促している。
○生物機能科学専攻
行なっていない。
○生命産業科学専攻
大学院後期入学者説明会を事前に実施しているが合わせて社会人入学、社会人早期終了入学説
明会、留学生（Ｇ３０プロジェクト）のための説明会などを現地に赴ききめ細かく実施している。
○持続環境学専攻
特に行っていない。
��制博士課程○生命共存科学専攻
各分野で検討。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

講することで、木目の細かい充実した教育を実践している。
○生物科学専攻
個々の学生の能力に応じて、指導教員・副指導教員が個別に対応している。
○生物資源科学専攻
留学生にとって多くの英語科目が提供できているとは言いにくい状況であるため、できる限り相談にのっている。日本人院生、留学生との話し合いの機会を多くする方法を模索している。
○環境科学専攻
環境科学学習室を設け、ＩＴを用いた自主学習の場として提供している。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．各専門分野において、外書輪読などの自主的な学習に教員が積極的に参加し、学習支援を行っている。（学類と共通）
２．通常講義において教えきれない課題について適宜補習授業を行った。
（学類と共通）３．自主学習を大学院生や教員の脇で行えるようなスペースを可能な範囲で整備した。（学類）○地球進化科学専攻
本専攻では、専門分野によっては授業時間が足りず、院生の学習支援として、研究の向上化のための授業を無単位で開講して、木目の細かい教育を実践している。
○構造生物科学専攻
個々の学生の能力に応じて、指導教員・副指導教員が個別に対応している。
○情報生物科学専攻
個々の学生の能力に応じて、指導教員・副指導教員が個別に対応している。
○生物機能科学専攻
行なっていない。
○生命産業科学専攻
学習スペースの環境整備、各教員がフレックス
タイム、イントラネット情報システム等を用い学習支援を実施している。
○持続環境学専攻
環境科学学習室を設け、ＩＴを用いた自主学習の場として提供している。
��制博士課程○生命共存科学専攻
各分野で検討。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
博士前期課程○地球科学専攻
地球進化科学領域では、主副指導教員制度を導入して、院生の希望・相談等に教員が直接対処している。さらに、指導教員の変更を１回は認める制度が、院生の希望に沿った教育・研究体制として定着し、功を奏している。さらに、もっと学類

博士前期課程○地球科学専攻
地球進化科学領域では、専門分野によっては授業時間が足りず、院生の学習支援として、研究向上化のための授業を無単位で補修授業として開76― 76 ―

での専門授業単位の取得を増やして、他大学からの入学者が本専攻の教育・研究システムに習熟できるように、検討中である。
○生物科学専攻
毎月、カリキュラム・ＦＤ委員会を開催し、専攻教員会議にフィードバックしている。
○生物資源科学専攻
特にない。
○環境科学専攻
国際化の先駆けとなる各種取り組みに対して、「平成２２年度教育に係る学長表彰」が与えられた。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．優秀な学生を入学させるために、教員、院生、学群生の総力を挙げて大学説明会を念入りに企画し、法被とのぼりを多数購入して、エネルギッ
シュな大学説明会を盛大に実施した。（学類）
２．専攻の研究紹介をまとめたパンフレット（英文）を作成し、関係者に配布した。
（学類と共通）３．その他
大学説明会、体験学習、分野説明会の実施、専攻説明会の実施（学類）
大学院専攻説明会の実施（大学院）○地球進化科学専攻
本専攻では、主副指導教員制度を導入して、院生の希望・相談等に対処している。さらに、指導教員の変更を１回は認める制度が、院生の希望に沿った教育・研究体制として功を奏している。さらに、もっと前期課程での専門授業の読み替え許容単位数を増やして、他大学からの入学者が本専
攻の教育・研究システムにいち早く、習熟できるように、検討中である。
○構造生物科学専攻
毎月、カリキュラム・ＦＤ委員会を開催し、専攻教員会議にフィードバックしている。
○情報生物科学専攻
毎月、カリキュラム・ＦＤ委員会を開催し、専攻教員会議にフィードバックしている。
○生物機能科学専攻
企業所属博士取得者、公立研究機関博士取得等による博士取得後の進路に係わる講演を企画したい。
○生命産業科学専攻
国家資格、条約、規制問題など内外で通用する
知的習得のため専門家を招聘し講義および考え方などを博士前期課程（バイオシステム学コース）から博士後期まで一貫した教育を実施している。
○持続環境学専攻
国際化の先駆けとなる各種取り組みに対して、「平成２２年度教育に係る学長表彰」が与えられた。
77

一貫制博士課程○生命共存科学専攻
特になし。

�間総�科学研究科
フロンティア医科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
フロンティア医科学専攻における教育は、多彩な科目編成によって医学以外の多様な卒前専門領域を持つ学生のそれぞれの知識レベル・学力に対応する教育を目指した旧医科学研究科の教育課程を踏襲して始められた。さらに、より専門性の高い教育の実現を目指して、
「医科学」
「公衆衛
生学」「ヒューマン・ケア科学」の３つの学位コースを開設し、加えて医科学コースの中に「医科学」「医学物理学」「橋渡し研究」の３つの独立した履修プログラムを導入してカリキュラムの整備を行ってきた。本年度は、さらに最近の学生の大学卒前の専門分野、本専攻での科目履修の傾向、在校生に対する授業評価アンケート結果をもとに、授業科目の再編に着手した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
本年度、３コース・５履修プログラムのカリキ
ュラムの教育体制となって最初の修了生を送り出すことから、在校生に対して、全開講科目の授業評価アンケートを行った。併せて、カリキュラ
ム全体としての評価、授業と研究のバランスについて、学生間の交流について、就職活動について
等のアンケート調査を行い、現在それらの結果について解析中である。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生・就職先関係者によるセミナーを通して、学生にキャリア・パスをしっかり認識させることを目標として「医科学セミナーＶ」を開講している。本年で３年目であり、今後その教育効果の検証を行っていく。さらに、来年度に全修了生に対してフロンティア医科学専攻での学修と修了後のキャリアについてのアンケート調査を行うべく、修了生の連絡先・現況調査を行った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
フロンティア医科学専攻のシラバスは既に公開しており十分に単位の実質化は図られている。
しかし、単位認定基準をより明確に示したシラバ
スへの改訂が必要であるが、今年度は改訂版の完成には至らなかった。来年度の課題としたい。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み― 77 ―

英語による履修カリキュラムが軌道に乗り、現

在、開講科目の約半数が英語での授業に対応している。しかし、留学生、日本人学生共に、英語でのコミュニケーション能力は十分ではない。そこ
で、来年度から、３名の外国人教員による英語の授業を開設し、Ｒｅａｄｉｎｇ，Ｗｒｉｔｉｎｇ，Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ能力の涵養を図る。
フロンティア医科学専攻の研究指導教員の研究内容を表すキーワード集を作成し、「最先端医学キーワード集」として専攻のホームページ上に公表した。本専攻の受験を希望する学生の研究室の選択、医科学研究に興味を持っている学生・社
会人の学習の手がかりや在校生同士の研究交流に役立つことを期待している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
過去３年間の開講科目の受講生数のデータと学生の出身学部（専門領域）の推移をもとに、開講科目の再編に着手したこと、および、研究指導グループの研究内容が専攻内外からより分かり易くなるよう専攻パンフレットやホームページ
を改訂したことが本年度のＦＤ活動の特徴である。

のために、専攻共通科目「スポーツ・ヘルスプロ
モーション論概論」の授業資料集を担当の全教員で執筆し、資料集として印刷製本した。これにより教員が相互に内容確認することができるようになり、多様な科学的視点の提供が可能になる一方で、指導内容の重複などの課題解決になった。
２．統計学に関する基礎知識が不足していることを教員会議で確認し、「スポーツ・ヘルスプロモーション研究方法論」を新たに専攻共通科目として開講し、学生からは好評であった。
３．「統計学」の指導強化を行うために非常勤講
師に統計学を１コマ担当いただいた。
４．平成２３年度から修了生によるオムニバス講義を設置し、在学生の目標の設定と意欲の向上をめざすこととした。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
１．全員必修科目として専攻教育の基盤をなす専
攻共通科目「スポーツ・ヘルスプロモーション論概論」について試行的に授業評価を行い、次年度からの本格実施に関する検討を行った。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

１．研究論文中間発表会や学位論文発表会を卒業
生をはじめ学外に公開し、参加者と懇談して意見交換を行った。

医学系専攻で協同して行っており、フロンティ
ア医科学専攻として独自の取り組みは行っていない。（Ｇ・Ｈ共通回答）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
これまで、１学年３学期に開講している講義の履修者が少ない傾向が認められた。実験研究をしている学生も容易に希望の科目の履修ができる
よう、２学期の専門科目を中心に集中授業形式にして、大部分の科目を２学期までに開講するように時間割の変更を行ってきた。さらに、最近の学生の大学での専門分野の変化により、これまで開講してきた科目間で履修者数に大きな偏りが認められるようになった。これを是正する為、２３
年度の開講科目の一部については、基礎と臨床、
あるいは、講義と実習を合体させた授業科目への再編を行っている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

１．単位取得に必要な出席回数を事前に学生に告知し、足りない場合は学習課題を別途個別に用意した。
２．社会人大学院生として特に実習科目に関する
履修上の時間的制約が多く、可能な範囲での個人的対応により実習内容の実質化を図った。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１．研究論文中間発表会ならびに最終発表会を、領域単位で開講されている「研究方法論」の一部として正式に位置付けると共に、異なる領域教員
が相互に指導できるように相互の研究発表の交流を行い専攻としての共通的理解を高めた。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

所属研究室が狭く自主学習のための机がもてない学生のためにＰＣ２台を備えた「学生控室」と「自習室」の２部屋を設けている。補習授業として行っているものはない。

１．教員会議において、専攻のさまざまなイベン
トの方法を再検討した。その結果、今年度は学位
論文発表会の形式をポスター発表に変更し、学生にポスター発表の経験をつませるとともにその方法について教育した。

スポーツ��システム・マ�ジ�ント専攻

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

１．実習や演習については教員の判断で積極的に他の教員の授業を参観した。

１．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
78― 78 ―

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

どしてどの学生のレベルにでも応じられる教員体制を整えることにした。

１．平成２２年度は当専攻に新任教員はいないた
め実施しなかった。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

学生による授業評価および要望をふまえた学生による評価を聞くＦＤを９月２２日にもうけた。

１．学生からの要望・意見をアンケートで収集し、懇談会を年に３回開催して教員と学生の意見交換を行った。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業力・研究力アップの研究会を教育学系・学校教育学専攻・教育基礎学専攻と共通で行った。
第１回７月８日 発表：上田孝典助教、佐藤博志
准教授、第２回１２月１５日 発表：田中マリア
助教、蒔苗直道助教、２月２１日には、アメリカ
ミルス大学のキャサリン・ルイス先生の日本型授業の有効性について講演してもらった。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．入学予定者に対して、入学手続き案内とともに入学時点において必要とされる基本的準備について事前情報として指導するようにした。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．専攻共通設備としての情報処理実習室が実質的な自主学習の場となっていることから、対応ソ
フト等の充実（Version Up）を行って学習支援した。
２．学生委員会の研究担当教員を中心に、学会、研究会、研修会への参加の呼びかけを積極的に行った。
３．自主学習の配慮として、特講等で講義を録音し、欠席した学生にそれを渡してレポートを作成するなどの取り組みを行った。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．学内のＦＤ活動に関する講演会に可能な限り参加し、大学全体としての取り組みに常に協調できるように心がけた。
２．人間総合科学研究科長表彰、専攻長表彰をはじめとする受賞の機会を積極的にアピールするとともに、専攻長表彰のシステムを設け、インセ
ンティブな観点からの学習意欲の向上を図った。
３．オープンキャンパス時にも、学外の参加者の要望・意見をアンケートで収集し、学外者から見る専攻のあり方について意見交換を行った。
４．学生用メーリングリストを利用し、常に専攻事務室から必要情報の発信を行うことによって就学に関する円滑な推進を図った。
５．組織内学生委員会を中心として、就学に関する全般的な対応を行うようにした。

教育学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
若手教員による精力的な取り組みが紹介され、ベテランの教師陣が刺激を受けた。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
Ａと同じ。

教育基礎学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
課程博士輩出を促進するため１０月期に専攻教員全員による博士論文中間指導会を開催しているが、発表者が少ない現状を分析し、専攻教員間で博士論文作成における博士論文中間指導会の位置づけを確認し、該当する大学院生の発表を促すよう指導することになった。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
平成２３年３月１０日に開催された第３３回
ペスタロッチ祭（教育学系主催）の記念講演において、高倉翔筑波大学名誉教授の講演「大学評価―昨日・今日・明日」についての講演があり、教育効果の検証の観点について示唆を得ることができた。また、当日は、卒業生も参加しており教育基礎学専攻の教育についての意見交換を行った。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教育学系と共催で、第１回「授業力・研究力アップ」研修会を７月８日に開催した。専攻所属の
佐藤博志准教授、上田孝典助教から授業における取組みの工夫について講演していただいた。専攻所属の教員の他に大学院博士課程院生も参加した。
教育学系とＣＲＩＣＥＤ共催の公開講演会「学１０月１３日にカリキュラムを検討し、学部で教育学を専攻した学生とそうでない学生とが必
修科目で一緒に受けるために、必修科目の授業内
容をどう構成するのかが難しいことが検証された。そのため、次年度以降、助教の先生方に授業担当になってもらい、必修科目を２つに分けるな
79― 79 ―

校改善と地域社会の役割」（平成２３年２月４日）と「米国における日本型授業研究の現在」（２月２１日）の開催に協力し、専攻所属の教員、大学院生が参加し教育能力の向上に努めた。

あるが、院生の進路指導としての機能をどのように持たせるかといったことについて専攻会議において論議され、臨床系と基礎系の一方に偏らない人選を心がけることとした。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

専攻の研究誌『教育学論集』の活性化を図るた
め、編集委員会体制を強化し編集委員長のもとに編集業務を一元化した。

「心理学方法論Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」、「心理学特講」について授業評価を行い、教育内容及び方法について検証した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

平成２２年１０月２７日に院生との懇談会を行った。院生から授業や論文指導に関する要望が出された。その内容の中で改善できる事項には迅速に対応してきた。

心理学系祭を開催し、修了生との意見交換を行った（心理学専攻、心理学類と同じ）。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

学校教育学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教員会議および個々の院生への聞き取りなど
により、早期学位提出の希望・需要があることを検証し、早期学位提出に関する内規を整備した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価および要望をふまえた学生による評価を聞くＦＤを５月１９日にもうけた。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業力・研究力アップの研究会を教育学系・教育学専攻・教育基礎学専攻と共通で行った。第１回７月８日 発表：上田孝典助教、佐藤博志准教授、第２回１２月１５日 発表：田中マリア助教、蒔苗直道助教、２月２１日には、アメリカミルス
大学のキャサリン・ルイス先生の日本型授業の有効性について講演してもらった。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
若手教員による精力的な取り組みが紹介され、ベテランの教師陣が刺激を受けた。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善「心理学方法論Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」の成績評価の基準について専攻会議で検討し、コンセンサスを得た。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み①革新的教育プロジェクト「大学院生メディエー
タの導入による共育プログラムの実践的研究」を推進し、心理学専攻院生と教員とによる市立
銚子高校での「心理学実験授業」ならびに心理専攻・ヒューマンケア科学専攻院生と教員による新座市立第六中学校における「反いじめ教育プログラム」の実践授業を行い、大学院生の実
践的教育・研究能力の向上に努めた。
②基礎と臨床のコースを超えた副指導教員の登用により、修士論文の研究レベルの向上に努めた。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色①革新的教育プロジェクトやプレ戦略研究プロ
ジェクトへの積極的な参入により、学内および学外の大型研究経費の獲得に向けての教員の意識を高めたこと。
②心理専攻説明会の開催により、質の高い受験生をより多く集めること、特に後期課程（心理学専攻・ヒューマン・ケア科学専攻）への進学を視野に入れた学生の獲得に力を注いだこと。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ｂと同じ。

昨年に引き続き「心理学方法論Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」を
教員相互の参加可能な科目とするとともに授業記録を残し、相互に助言できる科目とした。

心理専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
昨年よりＦＤ対象科目としている専攻共通科
目「心理学方法論Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」については、心理専攻会議においてその内容、学生に課する課題、評価基準について専攻教員間で討議を行い、評価基準の明確化を図った。また同じく専攻共通科目
である「心理学特講Ⅲ」は実社会で心理学関連の業種で活躍する本学関係者を招いて行う授業で80

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
心理臨床コースにおいて臨床実習科目についての院生の要望と実態を調査し、国資格への対応を含めて実習カリキュラムのさらなる向上に向けての協議を開始した。

― 80 ―

に対する検証と改善

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

専攻オリエンテーションの機会などに院生の要望・意見を聴取した。要望の多かった専攻マニ
ュアル（標準履修課程、課程博士の申請の仕方などが詳細に説明されている冊子）の見直しを行い、部分的に改訂した。

専攻会議において、受験希望者や外国人研究生
に対する教員の指導・関与について一定のルールを定めるＷＧを立ち上げ、大学院入学前の学生への指導体制について検討を開始した。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

障害科学専攻（�分制）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

昨年度行われた院生との懇談会で院生からの意見として出されていた院生控室の環境改善を行った。

①教務委員会において平成２３年度のカリキュ
ラムの在り方を検討し、特に学校心理士受験資格に関連する科目については、関連する心理専
攻、教育研究科スクールリーダーシップ専攻と協議を行い、適正な科目整備を行った。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）①心理学類、心理学専攻、ヒューマン・ケア科学
専攻心理系分野と合同のＦＤ会議を行い、学類
から大学院まで含めたカリキュラム上の問題について話し合う機会を設けた。
②専攻ホームページの全面的見直しを行い、専攻の情報発信力を高めた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善①２月に前期課程１・２年生に対し、教育課程、授業、論文指導等に関するアンケート調査を実施した。その結果について教務委員会・総務委
員会を中心に整理・検討し、専攻教員会議に報告すると共に、改善点を検討した。

心理学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

必修科目「心理学実験実習Ⅱ」（心理学類の「心理学研究法」という授業のインストラクターをする）の実施方法を見直し、各指導教員が院生をきちんと指導できるような形態に改善した。（心理学類と共通）①教務委員会においてシラバスの内容を検討し、
平成２３年度から「評価の方法」を加えた様式に変更し、４月のオリエンテーションまでに専攻ＨＰに掲載することとした。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

心理学系祭を開催して、卒業生との意見交換を行った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
必修科目「心理学実験実習Ⅰ・Ⅱ」の評価を厳格に行うため、授業の登録方法や評価のあり方について周知した。また、新たにシラバスを作成し、ホームページに公開した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み①障害科学に関する国際的視野を涵養するために、次の活動を行った。（障害科学系・障害科
学類・教育研究科特別支援教育専攻・教育開発
国際協力研究センターと共通）
・韓国・京畿大学校教員との情報交換会（７月１５日）、スロベニア共和国リュブリャナ大学教員の講演会（８月１１日）、筑波大学・ミュンヘン
大学ろう・難聴領域研究交流会（９月１４日）、
米国シラキュース大学Ｐｅｔｅｒ Ｂｌａｎｃｋ
教授講演会（９月２７日）。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

平成２２年６月２３日に専攻ＦＤ会議（心理学類、心理専攻と共通）を行った。社会人院生に対する教育の在り方を検討した。とくに、社会人の実践的な能力を生かす方向で授業を設定することの重要性が確認された。

①障害科学系、障害科学類、教育研究科特別支援教育と共催により、障害科学に共通する課題について、本調査に記載したもの以外にも以下のような活動を行い、教員の教育能力の向上に努めた。
・筑波大学障害科学系研究交流セミナー－これからの特別支援教育がめざすもの－（１月６日）、
教員採用試験ガイダンス（２月９日）、障害科学専攻と特別支援教育専攻の組織の在り方について（３月２日）、第６回障害科学学会（３月５日）。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
心理学類と連携して、必修科目「心理学実験実習Ⅱ」を見直し、学類の学生にとっても心理学専
攻の院生にとってもよりよい授業となるように改善した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
81― 81 ―

取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

単位は実際に実施された科目のみに付与されており、また出席状況も十分に把握されているので、ほぼ完全に実質化されていると判断している。
一方、成績評価については履修学生数が多い科目については厳格化が進んでおり、少人数科目では厳格化の取り組みが遅れている傾向にある。基本
的には担当教員の判断に委ねられている。

①後期課程の専任教員として着任した新任教員１名に対して、障害科学系、障害科学類、教育研究科特別支援教育専攻と合同の懇談会を実施した（１１月１７日）。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み①学生と教員の懇談会を前期・後期別にそれぞれ年２回実施し、要望・意見を聴取し、履修上の質問に回答するとともに、学生からの要望に基づいて学習室の環境改善を行った。
②後期課程については、毎年度始めに、学生の論文発表進度表を作成し、学生と指導教員で随時確認し、論文指導に役立てた。

研究指導においては、定期的に教員全員が指導を行う報告会を開催しており、大きな効果を上げている。また、コース間（カウンセリングコース・
リハビリテーションコース）と生涯発達科学専攻（後期）との連携のもとでの、組織的な取り組みを検討している。

生涯発達専攻

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
昨年度は新専攻としての完成年度にあたり、新カリキュラムについての総合的な検証を行った。
そのこともあり本年度は大きな修正を行うことはなかったが、専攻ごとに内容面での改善を適宜行ってきた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善「Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善」及び、「Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善」に特に顕著な成果が得られたと判断している。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み「生涯発達方法論基礎Ⅰ」の初回授業を、全教員参加の下で、オムニバス形式で実施している。
これは学生が専攻の教員全員を知る機会となると同時に、短時間ではあるが、教員相互の授業参観の機会となっている。また、学生の研究指導にあたっては、構想発表会、中間発表会、最終発表会においても、全教員出席のもとで実施すること
により、教員の相互理解と相互評価の場となっている。

学生へのアンケートは、コース独自のものと東京キャンパス全体のものとを毎年度実施している。その中には授業評価等も含まれており、教授陣の指導法への評価および開設科目などについての希望聴取も行われている。こうしたアンケー
ト実施の後、教員と学生との間で懇談会においてさらに具体的に踏み込んだ意見交換を行った上で、教育効果を検証し、改善点について は適宜改善を行っている。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
企業・公的機関・大学・学会などにおける修了生の評価、活躍状況など多様な方法により調査し、教育の効果を客観的に検証し、教育の質の向上、改善に向けて取り組んでいる。修了生に対するア
ンケート調査、ホームカミングデー参加者に対するアンケートを実施した。ＦＤの一貫として、大学院説明会において修了生に本学大学院での修学経験とその後どのようにそれが職場で生かされているか等についての講演を毎年依頼している。これらの意見聴取結果は、自己点検・評価及びＦＤ活動において活用している。以上のように、学外関係者の意見が、教育の質の向上、改善に向けて具体的かつ継続的に適切な形でいかされる
ようなシステムが作られている。

今年度は、新任教員がいなかったため、特に実施していない。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
従来から学年担任を置き、年１回以上個人面接を行っているほか、日常的に学生の出席状況の確認や要望・意見の汲み上げを行っている。また、２年次の初めに修士論文題目を受け付ける際に、１年次の修得単位数の確認を行い、修了単位数が確保できるように指導を行っている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
当該項目に当てはまる学生がいないので、特に行っていない。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのＤ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する82― 82 ―

学習支援の取組みの教育指導に向けた態勢作りを進めることができた。

当該項目に当てはまる学生がいないので、特に行っていない。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

すべての学生について専任教員全員が責任をもって指導することを原則としており、研究セミ
ナーを公開で実施するとともに、各種発表会には専任教員全員が参加して学生の研究の内容および進捗状況を相互に評価することを通じて、指導内容の向上を図っている。

多忙な社会人学生に配慮して、時間に制限を設
けずに学習支援に対応するよう全教員が努力している。

生�発�科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

平成２２年度は専攻の完成年次にあたったた
め、カリキュラム見直しワーキンググループを設置し、３年間の実績を踏まえて全面的な見直しを行った。その結果、コースワークと単位認定との関係がより明確となり、主指導教員間の役割を平準化することができた。学生にとってより履修しやすいカリキュラムとすることができたので、平成２３年度新入生から新カリキュラムを適用することとした。

今年度は、新任教員がいなかったため、特に実施していない。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
必修科目の単位認定を専攻教員会議で行うことにより、各学生の履修状況を把握している。また、副指導教員を自由に指定できることや、主指導教員の変更も可能にすることにより、学生が安心して要望・意見を表明できる環境を作り出している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生へのアンケートは東京キャンパス社会人
大学院全体で毎年度実施している。今年度は仮校
舎での授業に関する懸念があったが、仮校舎に関する学生からの不満はほとんどなかった。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
当該項目に当てはまる学生がいないので、特に行っていない。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

新専攻であること、および学生は入学前から社会人であるため、今のところ修了生や就職先からの意見聴取は行っていない。

修学プロセスを明示した専攻ガイダンスを作成して入学後に履修ガイダンスを実施し、各指導教員による指導ゼミを通して研究活動を展開する上での自主学習へのアドバイス等を行っている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位は実際に実施された科目のみに付与されている。必修科目については、発表回数および出席回数を厳密に管理するとともに、専攻教員会議の場において専任教員全員で成績評価を行っている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本学では、ＴＡ、ＲＡ、ＴＦ等の後期課程学生に対するＦＤプログラムが整備されつつあるが、全員が社会人である本専攻の学生には利用しにくい制度となっている。したがって、本項については本専攻に該当しない。そこで、社会人大学院生に対応して研究支援制度の検討を始める予定であったが、今年度は具体的な進展がなく、次年度への課題となっている。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導においては、学生の研究進捗状況を確認するための研究セミナーを定期的に開催し、さらに必修科目に対応した発表会では専任教員全員が参加して指導を行っており、教員相互間および学生相互間の意見交換を通じて、学際的な研究の発展に大きな効果をあげている。

��認知�科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
複合的な課題を多角的視点から解決できる人材を育成する目標のために、異分野の基礎知識と技術を習得させる科目（基礎論１）について、カ
リキュラム委員会を中心に、頻繁に検討会を開いて検討した。その結果に基づいて、学際教育効果をより向上させるためにカリキュラム内容を抜Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
今年度は仮校舎での授業であることから、必要最低限の指導レベルを維持することに最大の注意を払った。幸い仮校舎であることによる問題はとくに生じることはなく、来年度からの新校舎で83― 83 ―

本的に改正する作業を終え、次年度から実行することを決定した。また、中央大学大学院理工学研
究科との教育連携協定の締結に向け、準備を進め、次年度より情報工学・福祉工学・支援工学等の学
際的工学分野教育との連携を図る計画である。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
基礎論１の講義について学生に授業評価アン
ケートを実施し、集計結果に基づいてより良いカ
リキュラム編成を策定した。これをもとに、次年度より新規内容の分野横断型授業を実施する。

適宜修正している。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
分野横断型の教育内容のため、本専攻の前期課
程修了以外の後期課程新入生については、専攻合宿に参加してもらい、学際的な教育研究について理解する機会を与えている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生が自主的にグループを組み、感性やこころ関する学際的な研究課題を立て、研究する科目として、感性認知脳科学総合演習を開講している。
若手教員をチューターとして指導を要所で実施し、研究倫理審査申請、研究実施、成果のまとめを行い、専攻行事の入試説明会と科学フェスタにおいて発表することにしている。また、国内の関連学会において発表を支援している。カリキュラ
ムとして学生自身が立案するグループ研究を単位化し、また、参加学会等において、学生主導で開催するシンポジウムを単位化して自主学習への意欲を高めるシステムを導入している。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善昨年度行った産学協同の可能性に関するイン
タビュー結果に基づいて、企業からの教育研究に関する要望の聞き取りを適宜行った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
シラバスをＷｅｂ公開し、学生に単位数・成績評価等について十分な情報提供を可能にした。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

通例の第５回専攻合宿を開催し、専攻長が議長となって教員ＦＤ研修会を開き、教育の問題点、指導方法について討議した。教務委員長が司会して、学位授与・申請等のプロセスについて、問題点等を論議した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
通例の第５回専攻合宿に加え、本年度は中学・高校生・一般を対象に専攻主催の公開講座「感性認知脳科学が解き明かす脳とこころの不思議」を
つくば市国際会議場で開催（受講者１３０名）し、専攻の教育研究成果の社会還元を図った。また、受講者に対して公開講座に関するアンケートを行い、本専攻の教育研究の社会的評価のデータを収集した。学内教育支援経費により、感性認知脳科学専攻プレミアム論文研究セミナー合宿を行
い、海外の講師を招聘して英語会話による英語教
育を実践した。

外部資金獲得委員会委員長を中心に、専攻合宿
において教員ＦＤ研修会をもち、今後の教育研究
活動を円滑にするための申請について検討した。

看護科学専攻（前期）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻は看護科学の研究者としての研鑽する
姿勢や教育者としての基礎的能力の育成を目指し、看護の高度な専門的知識・技術・実践能力を有した高度専門職業人を育成することを目標としている。高度専門職業人教育の一環として、社団法人日本看護協会認定の専門看護師教育課程の平成２３年度認可を目指して、平成２２年度は「がん看護」「慢性看護」「精神看護」領域の専門
看護師教育課程の科目を開講しカリキュラムを展開した。また、電子シラバスを作成し公開した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

学生による授業評価アンケートを実施した。教
育効果の検証については今後の検討課題である。

専攻合宿でのＦＤ研修会をこのための方法として位置づけているが、本年度は該当者がいなかったために、特に行っていない。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学位論文審査基準および学位論文審査について教員会議で審議し改善に努めた。また、研究科、医学系専攻で開催されるＦＤ研修会への積極的な参加を促した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
前期課程２年次生の修士論文発表会後に、開催する学生と教員との懇談会において、学生の要望を聞き取り、結果を教務委員会で討議して、学位
論文審査プロセス等について改善可能な事項をＦ．今年度のＦＤ活動の特色
学位論文審査の在り方について教員会議等で84― 84 ―

意見交換を行い、研究指導についての教員相互の共通理解を図るように努めた。

全学で実施されているＦＤ研修への参加を促している。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

全学で実施されているＦＤ研修への参加を促している。

学生と教員の懇談会を開催し意見交換の機会とし学生の要望に対応できるよう努めた（看護科学専攻博士前期課程共通）。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

学生と教員の懇談会を開催し意見交換の機会とし学生の要望に対応できるよう努めた（看護科学専攻博士後期課程共通）。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
ｅ-ｌｅａｒｎｉｎｇシステムを整備し内容の充実を図り学生が活用しやすいように改善した。
また、自主学習環境整備の一環としてノートパソ
コンの貸出を行い、積極的な自主学習の促進に努めた。さらに院生室の整備を行い、自主学習の環
境の整備に努めた。

看護科学専攻（後期）Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成２１年４月に開設した本専攻は、看護科学の諸分野において、世界で活躍できるリーダー育成を目指して、「学際性」「科学性」に基づいた研究者・教育者の育成という教育目標を達成するためのカリキュラムを編制し、全授業の電子シラバスを公開している。

院生室の整備を行い、自主学習の環境の整備に努めた。また、自主学習促進のためにｅ-ｌｅａ
ｒｎｉｎｇシステムを整備し学生が自主学習に取り組みやすいようにした。さらに自主学習環境整備の一環としてノートパソコンの貸出を行い、積極的な自主学習の促進に努めた。

�育学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
過去３カ年のコース別の所属学生数および修了後の進路を調査し、併せてコース科目の受講者数を調査し、各コースの実態把握を行った。このことは、次年度以降のカリキュラム改定の際に、基礎資料として活用される予定である。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
平成２１年度に策定した修士取得までの履修モデルに則り、中間報告会を実施し、修士論文指導の実質化を図った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

学生による授業評価を実施した。教育効果の検証については今後の検討課題である。

チュートリアル教育導入の可能性を探るために、先駆的取り組みをしている三重大学に出向き調査を行った。調査結果は教員会議で報告され、教員間で情報を共有した。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

平成２１年４月開設のため該当なし

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
昨年策定した学位申請に関する内規に基づき、予備審査委員会、論文審査委員会、研究計画審査について教員会議で審議し改善を図った。また、研究科、医学系専攻で開催されるＦＤ研修会への積極的な参加を促している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

専攻内に組織した学生領域代表者会議を各学期１回実施して学生の要望や意見をくみ取り、必要に応じて改善を行った。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
修士論文コンクールを開催し、学生の研究意欲
および教員の指導意欲の向上を図った。

�育科学専攻Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

看護科学専攻博士後期課程独自のＦＤ研修は実施していないが、次年度の学位論文審査にむけて、研究科や医学系専攻で開催されるＦＤ研修への参加を促した。

学生代表を通じて、学生の要望等をアンケート調査により集約した。そして教員と学生の懇談会の中で、寄せられた要望に対して回答ならびに改善した。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
85― 85 ―

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

学生の博士学位取得の促進を柱とした活動であった。

ともない、留学生に関する様々な問題が生じている。教員と支援室員が協力して、留学生支援の更なる充実を図るべく、留学生センター担当教員による講演会「よりよい留学生支援をめざして」を開催し、留学生支援の在り方について認識を深めた。（芸術専門学群・後期芸術専攻と共通、１月１９日開催、参加者は教員２６名・支援室職員４名）

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

所属研究室ごとに開催しているゼミや研究会において補完教育がなされた。

今年度は本専攻担当の新任教員はいなかった。

入学時より、学生の指導体制を明確にし、論文作成における指導の充実をはかった。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

・本専攻学生委員会および本専攻領域連絡会を１
学期と３学期に開催し、カリキュラムに関する要望をはじめ、教室の使用に関する諸問題の提起、その他、学生生活の全般にかかわる具体的な要望を聞き、意見交換を行って可能な限り改善に努めた。（留学生の出席が少なく、次年度は留学生のみを対象とする領域連絡会を実施する予定。）

専攻学生が使える自習室を確保・配当し、勉学や研究活動の環境を整えた。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
専攻学生に対して、本年度学位取得者ならびにその指導教員による「学位取得までの道のり」について語る懇話会を開催し、学位取得への動機づ
けをはかった。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

芸術専攻（前期）

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
・平成２２年度キャリア支援セミナーとして「先輩から学ぶ－芸術・デザイン活動に関する職業と将来」を開催した。（芸術専門学群と共通、１１
月１０日開催、約２時間）美術およびデザイン領域の３名の講師（卒業生）を迎え、実体験をふまえた職業に対する取り組みについての講演を通して、教育の質の向上を図るための示唆を得た。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・本専攻としての組織的な取り組みは行わなかったが、各授業担当者がそれぞれの授業の特性に応じて恒常的取り組んでいる。

・自主学習や作品制作のための夜間の時間帯（午後６時～午後９時）における教室の使用を、届け出の規定に則って認めており、学生の勉学を支援している。（芸術専門学群と共通）

芸術専攻（後期）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教員・学生が全員出席する「芸術学特別演習」
および「デザイン学特別演習」を毎学期、また「博士論文中間発表会」を年初に行い、研究成果の相互検証を行っている。その評価を専攻優秀研究賞の選考に反映している。
その他は研究科と共通。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
上記Ａにより実質的に教育効果の検証が行われている。カリキュラム委員会において出席状況のチェック、演習の実施方法などについて改善している。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・主として部局間交流協定を結んでいる海外の大学への学生の派遣を積極的に進め、国際交流を通した教育の推進を図った。中国美術学院に３名（６月の研究交流に参加）、シドニー大学に２名（３月の研究交流に参加）、スウエーデン王立美術大学に２名（留学生として）。尚、本年からは、新たに設置された芸術国際交流委員会が中心となり、部局間交流協定校への派遣留学生の選考を行った。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
組織的には特に行っていない。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
上記Ａにおいて、教員全員参加の結果を成績評価に反映している。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み・本専攻では留学生（本科生・研究生）の増加に
86― 86 ―

ＴＡ／ＴＦ制度、ＦＤ研修会などによる、研究科と共通。

修了生２名による講演会を実施し、在学生に対する就職支援事業とした。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

上記Ａの演習は教員全員出席であり、実質的には授業参観・授業評価と同等の効果がある。
指導教員・副指導教員以外の教員から研究内容・方法論などに関する助言があり、有効に機能している。

必修科目でありかつ全教員が参加する「世界遺産論Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」の成績評価について教員会議で検討を行い、基準を明文化した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
上記Ａの演習は教員全員出席であり、実質的には授業参観・授業評価と同等の効果がある。
指導教員・副指導教員以外の教員から研究内容・方法論などに関する助言があり、有効に機能している。

専攻としては実施していない。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
教員会議とは別に、教員が集まって教育目標・
カリキュラムなどについて話し合う機会を設けた。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み「世界遺産論Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」では、教員が交代で行う講義に全教員が参加し、講義の時間内に質疑
応答・討論を行っており、教員相互の授業参観・
授業評価の機会となっている。

ＦＤ研修会など、研究科・前期専攻・芸術学系・芸術専門学群と共通。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

新入生オリエンテーションにおいて、学位審査までのロードマップを示して説明し、質疑応答を行った。
上記Ａにより研究の進捗状況が確認できる。
その他は研究科と共通。

「世界遺産論Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」では、学生に世界遺産に関する課題を与えて発表させているが、これには全教員が参加しており、学生の履修状況を分析する機会となっている。また各教員のオフィスアワーを設けて、学生からの要望・意見を聞く機会を設けている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
後期専攻学生専用の研究室にＬＡＮを設置し、全員机を得ている。
専攻において査読誌「芸術学研究」を発行し、年に２度の投稿機会を設けている。
（１５号既刊）

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
後期芸術専攻ＦＤ研究会を教員と学生によって３回開催し、学位取得に関わる様々な問題点について議論した。論文査読の実態や芸術に関連する学会の動向などを調査した。これまでの学位論
文の全リストを作成し、学位授与動向を分析した。
日本学術振興会に対し科研費、美術制作学の細目新設を要望し、会議に招聘され意見を述べた。

世界遺産専攻・世界文化遺産学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
２００４年度に芸術研究科内の１分野として発足して以来、常にカリキュラムの検証と改善に取り組んできた。２０１０年度においても教育目標に対するカリキュラムの検証と改善を行い、シラバスに反映させた。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
実施していない。合格者には、専攻が関連する
シンポジウム、研究会、修士論文公開発表会等の案内を通知している。その結果、数人の入学予定者がこれらの催しに参加している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
全学生に個々の学習スペースを確保し、ＬＡ
Ｎ・ＯＡ機器を配置している。世界遺産の学習に必要な基本資料を、一般には手に入らない国際機
関・国際会議関係資料とともに整備し、常に閲覧可能にしている。国際会議・ワークショップなどの情報のＬＡＮを通じて配布し、周知を図っている。

ヒューマン・ケア科学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・当専攻における教育は、ヒューマン・ケア科学の教育理念に従い、全教員が参加する基礎論と方法論を必修科目として設置した。さらに学際系の特徴を活かし、心理、教育、医療、福祉、看護学

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
87― 87 ―

などの１１分野では、各々の専門性の高い科目を設けている。これらの分野の授業科目はシラバスとして開示しているため、学修者の意欲・関心のもとで多面的に学ぶことができるという利点がある。その一方で分野間の学問的な交流を具現化した履修プログラムの編成が課題となっている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
・全教員が参加する専攻共通必修科目“ヒューマン・ケア科学基礎論”および“ヒューマン・ケア
科学方法論”において、授業評価アンケートを実施し、教育効果の検証を行い、改善点を調査した。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
・修了生の就職先の調査を実施し、院生、教員に知らせ、専攻紹介パンフなどで開示した。意見聴取は実施せず。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
・人のケアに包括的視点をあて取り組む学際専攻
ＦＤ研修として、多岐に渡る研究の視点を集約し一つの課題に対し学際的にアプローチすることの必要性が、教員および学生からあげられた。これを受け、専攻ＦＤとして、平成２２年度からの２年間、現代の重要課題である自殺・自死問題をテーマに取り上げ、この企画を通して、ヒューマン・ケア科学ならではのアプローチを探求した。
初年度教員間での勉強会を実施し、基礎論・方法論での授業における各教員から本テーマに対す
るメッセージの発信、本年度は遺族会からの講師による講演会開催、自殺研究の第一人者による講演会を実施し、最終ＦＤとして各種の分野の教員からの発表をもとに、分野・教員・学生を交え、Ｄ棟オープンスペースを利用したカフェ形式のシンポジウムを行い、本専攻ならではの取り組みを深めた。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

・当専攻のシラバスは必修科目から、各分野の選択科目まで公開しているため、単位の実質化は図られている。しかし、成績評価の厳格化等に関して、単位認定基準を明確には示していないことか
ら来年度の課題とする。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・本年度も３年制課程学生に対し、博士論文の完成をめざして学生・指導者間で目標を共有すること及び意思疎通を円滑にしていくために、時間管理を念頭に置いた年４回のアカデミック・カウン
セリングを実施している。また、主指導教員だけ
ではなく、学際系の特徴を活かし他分野の教員も担当者となれる副指導教員の制度を設けた。これにより、教育指導に重要な公平性や客観性を確保し、学修者の安心感や意欲を保持する効果が得られている。
・博士中間報告会などを教員、学生のＦＤとも位
置づけ、全員参加を原則とし、コメントカードを事前に配布し、各教員、学生がコメントを記入し、発表者へフィードバックするシステムを継続してきた。博士論文成果発表会のみならず、予備審
査会、学位論文審査会をすべて公開にし、学生は指導教員以外の複数の教員、学生との研究上の交流、さらに広い視野で研究の質向上を図ることを可能とした。
・標準的学修モデルの設定とフローチャートの開示と、新年度オリエンテーションにおいてそれらを説明した。
・本年も博士課程修了者による博論成果発表会を行い、これからの学位取得者の意欲を向上させる機会とした。
88

・新任教員の特別な研修ではなく、先に述べた専攻全体のＦＤプログラムの中で取り組む。
・専攻開設以来実施してきた専攻必修科目において、平成２２年度より各教員が自らの研究分野とヒューマン・ケア科学の関連について具体的に講義の中に取り組むことと取り決めた。「ヒューマン・ケア科学」の学問体系の構築に寄与する講義とすることを目指している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
・学生と教員の連絡協議組織や懇談会を通じ、さまざまな専攻内事業に協力してもらうとともに、学生からのすべての苦情や要望に対応した。問題
解決及び検討の過程は、学生に開示しすべてに対して回答した。
・ＷＥＢ掲示板や掲示板上で、教員・学生が、情報交換など自由に書き込める共有の場を提供している。
・留学生の増加に対応し、本年度は専攻の内規集の英文化を計り、それを印刷するとともに、ホームページに開示した。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
・ヒューマン・ケア科学に関して、知識や方法論を持たない学生が一般的なので、新入生を中心に
ヒューマン・ケア科学の基礎論および方法論の授業を提供し、学力や研究力のアップを図っている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・学生同士の自主学習会の情報提供をメールで行う。

― 88 ―

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

・教員による専攻全体を対象にする自主学習会が行われている。
・年４回のアカデミック・カウンセリングの機会
を通じて、補習授業など必要な学習支援の必要性を捕捉し、対応している。

講義による授業はスポーツ医学概論しかなく、教員相互の授業参観は実施していない。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
・学生のＴＡ、ＴＦ活動を積極的に推奨し、ＴＦ
選任の優先順位策定にあたっては、ＦＤ委員会で協議した。
・学生の年間研究活動の実績を報告してもらい、専攻内で共有し、研究活動の活性化につとめた。

スポーツ医学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
毎年、学生の業績（学会発表・論文投稿）の評
価を教員全員で行っている。学位論文審査も領域を越えて行うことで、論文内容のレベルアップを行っている。以上を踏まえて教育目標に対するカ
リキュラムの効果を検証し、改善を図っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

専攻独自では実施していない。研究科および全学の教育方法改善のための講演会・シンポジウム
等は周知し、出席を促している。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
専攻独自の学生の履修状況の分析は行っていない。
学生との定期的な懇談の場は設けていない。しかし、学生の中で選ばれた学生代表とは必要に応じて連絡を取っており、専攻長が学生の各種の要望に迅速に対応している。また、年３回の学生との懇親会において、お互いの交流を図っている。
教員と学生がほぼ同フロアに居室があるため、お互いの距離感は近いと感じている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

学生による授業評価アンケートは実施していない。３年次の３月に修了する学生の研究発表会を毎年実施しており、その際に本専攻での研究・教育に対する意見・感想を述べさせている。そのことが研究・教育の改善に役立つことを期待している。

入学前の学生を対象とした教育は実施していない。新入生に対しても行っていないが、スポーツ医学概論１および２という授業を必修としており、新入生はスポーツ医学全般の基礎知識を身につけることができるように配慮している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

後期３年生の必須単位はスポーツ医学概論
１・２のみであるが、講義時間ごとに学生の評価を行って成績を付けている。すべての学生にＡ評価を与えることはしていない。博士論文審査も厳正に行っており、予備審査の時点で取り組みが不十分なため本審査へ進めなかった事例もある。

本専攻は大学院後期課程であり、補修授業の必要性はない。学生は各自の研究課題に対し、自主的に取り組んでおり、教員はその自主性を伸ばす
ように日頃から配慮している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
すべての教員にＦＤ活動が徹底するように心がけていく。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

コーチング学専攻

後期３年制における授業はスポーツ医学概論
のみであり、授業方法については各教員の自主性に任せている。研究指導に関しては、勉強会など
で複数の教員による指導が実施されており、学際的な本専攻の利点が生かされている。専攻全体での教育能力向上に対する取り組みは行っていな
いが、研究発表会時に各分野の教員の忌憚のない
意見がこれらの向上につながると考える。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
所属学生の平成２１年度の学会発表状況、論文
投稿状況とアドバイザリーコミッティならびにアドバイザリーグループの活動状況を精査し、これに基づいて、平成２２年度の授業計画とアドバ
イザリーグループの活動計画を作成し、コーチン
グ学研究法Ⅰ、Ⅱ、Ⅲならびに研究セミナーを開催した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

通り一遍の論文審査会ではなく、提出論文によっては（例えば早期修了対象論文等）審査委員だ
けでなく他の教員の出席を促し（他の教員が出席可能な日時を設定して）より多くの教員の判断を受けられるような配慮を行った。

三年間の課程で博士論文を作成するために、以下のように、年次ごとの標準的学修課程を設けている。
89― 89 ―

＜１年次＞
・基礎科目（１０単位）の履修
・コーチング学研究法ⅠおよびⅡの履修
・学期毎に開催される研究セミナー①②での発表
・関連学会における研究発表（１回）ならびに論文の投稿（１編）＜２年次＞
・コーチング学研究法皿（１単位）の履修
・学期毎に開催される研究セミナー③④での発表
・関連学会における研究発表（２回）ならびに論文の投稿（１編）＜３年次＞
・８割程度完成した博士論文の提出と研究報告会
での報告
・予備審査会・学位論文審査会

つくばリポジトリにより修了した博士論文をホームページに公開し、情報の共有と学習のための目標像を明確に示した。

生�システム医学専攻・����医学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
インターネット回線を使用した筑波大学医学系大学院と国立台湾大学の相互交信型の講義を開始した。使用言語は英語で、コースだけでなく、大学院生による発表やグループディスカッションも実施した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
博士課程入学者に対して、５月下旬にイニシエ
ーションセミナーの一環として「キャリアパス合宿」を開催し、本セミナー終了時にアンケート調査を実施した。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

１２月２０日に「学生懇談会」を開催し、教育
課程や研究生活全般について学生達から意見を聞いた。セミナーの合否について評価基準を明確にするなど、具体的な改善に役だった。

各シラバスに具体的な成績評価基準を加えた。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
本年のＦＤ活動は、「情報の共有」を特色とした。そのため、シラバスを含めてＨＰ内容の充実を図り、ブログサイトの特色を活かしてセミナーの開催などイベント情報を適宜掲載した。また、本年初めて開催した「学生懇談会」に加えて、セミナー開催後にも教員と学生を交えての懇親会を開催して、研究テーマを深める論議に加えて、学生生活全般の問題についても情報の共有に努めた。さらに、教育課程委員会が作成した全学生の学習進行表を確認しながら、コーチング専攻として学習進捗状況の把握に努めた。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

大学院教育におけるｅ-ラーニングの効率的活用を鑑みて、ムードルの説明とその実例紹介を実施した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
大学院講義の履修状況を調査した。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスに掲載して、その旨を大学院生に指導した。

図書館情報メディア研究科

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
図書館情報メディア専攻博士前期課程のカリキュラムを全面的に見直し、学位プログラムの視点から４つのプログラム（情報学修士プログラム、
図書館情報学修士プログラム、図書館情報学英語プログラム、図書館情報学キャリアアッププログ
ラム）を設置した。改訂にあたっては、専攻の人材養成目的に関する意見交換会も開催した。
これらの結果を踏まえて、各プログラムの教育
目標やアドミッション・ポリシー等もあらたに明示するとともに、これらの視点を踏まえた科目の配置を行った。

学期毎に開催される研究セミナーにあわせ、関連教員・学生によるＦＤプログラムを随時開催した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
教育課程委員会において、所属学生のすべてについて「個人学修簿」を作成し、単位の取得状況、
研究セミナーへの参加状況、学修課程の各段階に関するアドバイザリー・コミッティの評価、既口頭発表、既発表論文について、３ヶ月毎に調査を行い、学習進行表を作成した。全学生の履修ならびに研究の進捗状況を把握に努めた。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
平成２２年度はなし

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善90― 90 ―

平成２２年度はなし

院生懇談会を２回開催し、学生からカリキュラ
ムや学習全般にかかる要望や意見を収集した。早急に対応が必要な事項については改善を行った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

大学院における単位の実質化や成績評価の厳格化をはかるため、教員が作成したシラバスを教育課程ＷＧが確認後、再度教員へフィードバック
し、授業内容、達成目標や成績評価などを中心に不十分な点を加筆修正する作業を行った。

研究科としては実施していない

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

平成２２年度はなし

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

図書館情報メディア専攻博士前期課程の新カリキュラム改訂にあたり、学位プログラムという概念を導入し、学生のアカデミック・スキル獲得をめざす演習科目の必修化をはかった。このような授業方法の改善をめざすＦＤ活動をほぼ毎月教員会議で行った。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
図書館情報メディア専攻博士前期課程のカリ
キュラム改訂を行い、学位プログラムという新たな概念を教員が共有するための説明も実施した。
新しい大学院教育確立にむけた実質的なＦＤ活動を展開した。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
平成２２年度はなし

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員には全学的研修会等への参加を要請している。

下記のＦＤ講演会を開催するとともに、教員には全学のＦＤ研修会への積極的参加を促した。
１．平成 23 年 1 月 20 日 14:00-15:00
講師：川島啓二（国立教育政策研究所高等教育
研究部 総括研究官）
題目：ＦＤを体系的に進めるために～ＦＤマップの考え方とその展開～「情報科学類：情報メディア創成学類：知識情報・図書館学類：システム情報工学研究科ＣＳ専攻と共通」
２．平成 23 年 2 月 23 日 16:30-17:15
講師：渋井進（大学評価・学位授与機構評価研究部 准教授）題目：学習成果を意識した教育改善の提案－評価結果から得られた学習成果の指標を用いて－「情報学群：情報メディア創成学類：知識情報・図書館学類と共通」

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

１．３

平成２２年度センターにおけるＦＤ活動報�

外国語センター
外国語センターは共通科目「外国語」の教育を向上させるために、各言語グループにおいて議論の場を持つことはもちろん、各言語を横断する形
での統合的な会議、学生への授業アンケート、さらに専門の内外の講師を招いての公開講演会やシンポジウムを開催して、広くＦＤ活動を行った。
その詳細は以下のとおりである。
学生への授業アンケート
外国語センターＦＤ委員会では平成２０年度
より授業アンケートを実施しているが、平成２２
年度も外国語センター開設授業科目を担当する
全教員に実施を依頼し、各科目についての履修者の意見を収集した。そしてその結果を委員会で整理・分析した後、個々の教員にフィードバックし、各教員による授業改善を促した。平成２２年度はアンケート実施時期を若干前倒しして２学期中
91

盤に実施したため、これまでよりも早い段階で履修者の意見を把握することが可能になった。
また、３学期には英語プログラムにおける外国語センター開設授業科目についての授業アンケートを実施し、その結果を委員会で整理・分析した。
教員�における情報交換
外国語センター内の将来計画ＷＧを通じて、英語科目及び初修外国語科目（ドイツ語､フランス
語､中国語、スペイン語、ロシア語、朝鮮語）を横断して教育情報に関する意見交換が行われた。
英語セクションでは月例の会議の場を設け、平成２３年度から筑波英語検定廃止に関わる措置として筑波英語検定特別演習を設定すること、１
年生向けの授業が現行の英語 I（読解）、II（コミュニケーション）、III（リスニング）、IIIc（ラ― 91 ―

イティング）の体制から、英語基礎、異文化と英語、総合英語に移行することを受け、その円滑な実施に向けての方策を議論した。また、２年生以上については専門英語基礎演習を新設するため、その実施方策についても議論した。
ドイツ語セクションでは、学群教育充実事業として「ドイツ語成績認定基準平準化の試み」を実施し、平成９年度以来実施されてきた筑波大学ドイツ語検定試験の総括を行うとともに、ドイツ語履修者の学修状況を学外基準によって測定した。
同検定については学外専門家のレビューも受けており、到達度測定法についての理解を深めるとともに、今後のドイツ語教育を改善していく知見を得ることができた。
研究会・公開講演会
分野の専門家を講師として招き、外国語教育に関する公開講演会を４回、公開シンポジウムを１回開催した。学術的な内容からキャリアにおける外国語の活用、社会における外国語の位置づけに至るまで、幅広いトピックを提供した。
（１）外国語センター主催講演会
日時：５月２０日（木）講師：安井泉（筑波大学人文社会科学研究科教授）
演題：「外国語を１００倍楽しむ法 ことばとの新しい出会いを求めて－受験英語の先にある英語の秘密－」（２）外国語センター主催講演会
開催日：６月１８日（金）講師：橘由加（東北大学高等教育開発推進センター准教授）
演 題 ：「 英 語 新 カ リ キ ュ ラ ム 研 修 会 － Linc
English を用いた大学英語教育－」（３）外国語センター主催講演会
日時：９月３０日（木）講師：嶋田和人（宇宙航空研究開発機構医長）
演題：「宇宙航空研究開発と外国語－英語に加えてロシア語が必要な時代がやって来た！－」（４）外国語センター主催講演会
日時：１１月１８日（木）講師：田中一成（文部科学省研究振興局ライフサイエンス課ゲノム研究企画調整官）
演題：「中央省庁と外国語－国家公務員（主として医系技官）業務の経験から－」（５）外国語センター主催公開シンポジウム
日時：１２月２２日（水）討議者：藤井達也（埼玉県立伊奈学園総合高等学校教諭）、黒澤眞爾（私立関東国際高等学校
教諭）、中地譲治（慶応義塾湘南藤沢中・高等部教諭）、神谷義弘（大阪学院大学准教授）、本間直人（日本大学非常勤講師）、山崎吉朗（財団法人日本私学教育研究所専任研究員）、保坂敏子（日本大学准教授）、島田幸子（大妻中野中学校・高等学校非常勤講師）、拝田清（東京外国語大学特任講師）、水口景子（財団法人国際文化フォーラム事務局次長）
演題：「今大学に求められている外国語教育とは何か？－中等教育における多様な外国語教
育の取り組みから見えてくるもの－」
授業参観のための制度�り
教員相互による授業参観を行うことで互いに教育技術を高めると共に、各学類で語学補習を行う際の参考情報を提供することができるよう、授業参観実施のための制度を整備している。
履修指導
英語の再履修者のために、年度初に個別の履修指導を行い、再履修学生の学習をサポートした。
また、筑波英語検定廃止に伴う処置を、不合格者に対して説明した。

体育センター
平成２２年度における体育センターのＦＤ活動報�
体育センター長

小俣幸嗣

はじめに
平成２２年度において、体育センター内の常置委員会の一つであるＦＤ・危機管理委員会（橘直隆委員長以下、白木仁、大森肇、本間三和子､河合季信､金谷麻理子､松田裕雄､福田崇、武田剛、門野洋介の各委員）が宮下憲前体育センター長統
括のもと、１）授業改善ミーティング、２）教員の授業相互研修、３）心肺蘇生法＆ＡＥＤ講習会、の三つのＦＤ活動を実施した。個々の概要および資料は以下に示す通りである。

＜概要＞「授業改善ミーティング」（統括：河合季信）
を平成２２年６月２３日に開催した。テーマは「学生相互のコミュニケーションを高める授業とは？」というものであり、平成２１年度の授業評価で「学生相互のコミュニケーションが図れた」という設問で高い評価を受けた松田裕雄講師（バレーボール担当）が､授業運営法､指導法､留意点等を発表した。さらに、参加者１５名との間で活発な討論が行われた。

（１）

＜資料＞

授業改善ミーティング92― 92 ―

平成２２年度体育センター 授業改善ミーティ
ング 「バレーボール（排球道場）」
松田裕雄
本日のテーマ 「学生相互のコミュニケーションを高める授業とは？」←四龍
１）教員の理念を�力に伝えること＝ウェイ・マ
ネジメント（�力）※理念､行動規範･指針､文化･DNA､らしさ､ビジョ
ン、ミッション、クレドー、フィロソフィー等を総称した表現＝ウェイ（ＷＡＹ）
志や方向性（ビジョン）を共有する組織（クラス）づくり・人づくり、つまり「ウェイ・マネジ
メントの実践」｡排球を通じた教育に対する熱き想いを理念に謳い､自ら体現し､そして学生一人ひとりが同じ価値を共有し行動に移すことを目的とした理念重視型の教育スﾀｲﾙ｡全修業生(クラスメイ
ト）を、理念を体現する一つの有機体として機能させるための教員のリーダーとしての役割、そしてクラス内に継続的な競争力を育む風土･現場づくりが大事になってくる!!
※しかしこれには受け手の受容量というものがあり、突っ走ると大変危険である
排球道場の理念
排球とは・・・
己の気を高め(克己)､気を開放し(勇気)､皆と気を合わせること（尊重）で、元気玉を創り出すことから始まる。これが自在に操作できるようになって初めて、一人前のバレーボールマンといえる！のであーる！
※接頭語として全てに「自ら」がつくことは言
うまでもない。
バレーボールマンシップの研磨を通じ、元気と勇気、克己と尊重の志を持った勇者の育成を目指す！
※バレーボールマンシップとは・・・元気玉を創り出し、これを自在に操作できるような能力や技量のことを指す

排球道場��
どんな時も元気に楽しく！どんな時も�より��
く！どんな試�も最後までやり�く！�るくないか？�の自分！ＷＡＹ！
※��は�����継��得を�むべし排球道場の学�目�
排球�能と共に元気玉創りを自ら学�！
・魅力的な自分づくりとチームづくりに取り組み
ことで、一体感や連帯感の大切さ
・チーム（組織・仲間）を変えるには、自分から！
自らの気の元（元気）を変えていくことの大切さ
・あいさつはすべての対話の始まり！であること（平成２２年度シラバス上文言）
授業理念は「どんな時も元気に楽しく！である。
自らの笑顔と人の笑顔をイメージして、バレーボールができるようになる為に、全力で楽しめる創造力と実行力を鍛える。�本技術、戦術の�得は言うまでもない。よって本授業は自らを鍛え上げ
る排球道場と捉えて頂ければ幸いである。
２）人事マネジメント（��力）
技能差、性差、熱差、寒差、明る差、等々学生の様々な立場を理解したチーム編成が大事！
→ 新弟子検査！！を１学期かけて行う！（職業安定所による職業決定→ドラフト会議）３）�チ�ーションマネジメント（自己��力）
自ら楽しむ力も必要だが、ここちよい競争力が生み出される風土づくり、即ち楽しめる環境づくり
も教員側に求められる！
→立場を尊重したルールづくり、ポイントランキ
ング制度（技能一辺倒の評価にはしない）、天下
一排球会の設置、鍛錬期と試合期のメリハリ（１学期：新弟子検査、夏休み：旗作り、２、３学期：
技能鍛錬３‐試合１×４ｌｅｇ、チーム廃部制度）
４）リスクマネジメント（�制力）
苦しんだ者にこそ楽しみは与えられる！！協働せざるを得ない状況づくり、勘違い学生を生まな
い事前の一手が必要であーる！
→大地が震える挨拶制度、登龍門による戦術・技術チェック、出場回数（爆弾岩取締制度）、勇者への責任、旗作り、成績評価は全てポイントで！
最後に・・・
実際にはまだまだ修正修正の繰り返しであり、理想とする授業には未だまるで到達していないのが現状！伝えたいことは完全には伝わりきれていない。
やってみせ、いってきかせて、させてみせ、褒めてやらねば人は育たじ！ これはやはり本当だ！

― 93 ―

（２） 教員の授業相互評価＜概要＞
２学期において、「教員の授業相互研修」（統括：松田裕雄）を実施した。今回の研修は、平成
２１年度の授業評価の高かった器械運動担当の
金谷麻理子講師（当時）の授業を参観するもので､ほとんどの教員がこの授業を参観し､その感想・質問を提出した。以下の資料はその内容を金谷講師の回答とともにまとめたものである。
＜資料＞
平成２２年度ＦＤ委員会授業参観による教員研
修企画の実施報告
松田裕雄
１．概要
これまで授業改善企画は、教員が其々興味のある授業等を見学に行き、その後サロンを行い、情報共有をするというものであった。しかしこれには、見学対象授業が個人的な繋がりや日程の都合に左右されてしまい、本来目的である「完成度の高い授業」の見学が曖昧になってしまう。よって、今回はこれまでとは逆に、参考とする対象授業をひとつに絞り、これを全教員で参観するという形にしたいと考える。これにより、対象授業の教員にも最も参観効果の高い日程を選択でき、また教員同士で同じ授業を参観することで、情報共有や意見交換もいつでもどこでもできて、容易になると思われる。
２．目的
学生授業評価が最も高い授業を参観することで、教員同士の意識の高め合い、及び体育センタ
ーにおける授業価値の向上に寄与すること
３．方法
94「平成２２年度体育センター授業評価 項目
別高得点授業」において、最も平均得点の高かった授業の担当教員が展開する授業を約１～2 週間
かけて､ひとり一回以上参観しに行く｡万が一、全て時間帯が重なっているという場合には、別の対応を施す。
参観対象授業「器械運動」金谷麻理子講師
４．結果
１��１４ ��日１時�（��日が��日授業の日）
教員�
・金谷先生の指示の声が大きく、学生に伝わっている。常に声を出している。
・学生は静かに良くやっている。
・トランポリンを楽しんでいる。
・怪我などの危険性が高く、学生は集中して取り組んでいる。
・筑波大学の特徴ある種目のように思う。
教員�
・カードを準備して学生の指導課題内容を説明（トランポリンバッジテスト）。
・待ち時間の有効活用（カードを使って演技を覚える。相互アドバイスなど）
・準備は順番制（当番性）？
� ���ー�でひとつのトランポリンをセットする。��日は３�にも授業があるので１�の学生はセットの�。３�の学生が��ける。
・学生の柔軟性が高い（１学期はどうだったのか？）。
� �本的には、��なが���はないと思います。（学期中に軟�かくなっても、�期��で�に�る。）ただし、中には���した�もいるようです。
・かなり淡々と進んでいるが、学生が集中してい― 94 ―

るからか？
→ 学生の集中具合と種目�性があわさって�あのような�囲�になっていると思います。
・アップが長いと思ったが、後半だんだんと集中力が低下しているので丁度良い時間配分かもしれない。
１０�１� ����時�教員�
・身体の動きに対する各部位の役割（上肢・下肢）を運動を通して体感させている。運動学の実践。
・身体の動かし方を通して体操競技のルールを教えている。
・動きの中で重心の位置を感じ、重心の変化を楽しむ。
・授業の中でチャレンジ心をかきたてるような内容になっている。
・「できる」という達成感を１回１回の授業の中で芽生えさせている。
・平均台という道具を用いて、段階的動作を習得する上で怖さをなくしている。
・チャレンジする楽しさが授業を通して感じる。
・リスク管理が難しそうである。（ＴＡの利用など）
教員�
・ウォーミングアップも楽しく各自の目的がはっきりしている。
・全身運動をさせることで生徒の体の強化にもなっている。
・生徒の興味を持たせながら体を動かしている。
・わかりやすく身体の仕組みを理解させている。
・順序と説明がわかりやすくスムーズに体を動かせている。
・しっかりした準備をもとに次の課題に進んでいる。
・安全の確保をしながら生徒が生き生きして課題に取り組んでいて見ていてやりたくなる授業でした。一人一人が自らの体と向き合って積極的に行動している楽しい授業でした。
教員�
・マットの上で行える適性人数（２０人）。
・準備運動を見ると、柔軟度の高いものが多いようだ。
・普段筋力系なので「はぁはぁ」言うのがひとつの強度としてみているが、このような技術獲得系
において量、強度はどうなのか。
→ 量や強度はそれ�ど意�していないが、不�
れな動きや、���的な動きが�とんどのため、
一見運動量や強度が低く見えても、��的な��も�めて��な��にはなっていると思います。
・課題を練習して器具にトライしているがまず「自由に端まで言ってみよう」という試みはどうだろう。
→ あっても良いと思います。今後試してみます。

・後半、学生の積極性が出てきてよくなった。
・柔道とは対極にある種目と思える。
教員�
・全員が積極的である。そして楽しんでいる。
・今の学生には運動と平行してストレッチの必要性を感じた。
・先生の言葉に学生が集中して聞いている。
・できそうでできない課題が良い。
・素人にも理解しやすい言葉が多い。
・簡単な事から難しいことへの段階が良い。
教員�
・平均台の前転を目指して、平均台になれるために歩く、跳ぶ、走ると段階的な練習はさすが。
・前転への過程を知りたかった。
１０�１� ���２時�
教員�
・トランポリン台車が本体の近くにおいたままの
ところがあったので危険と思います。
眼鏡の学生は大丈夫なのか？
→ �����の種目は�に問題ないと思いますが、���に�しては�い目に合う確�が�の技より高いので、安全確保のア�ウンスはかなりしつこくしています。あとの��は本人に�せています。
・トランポリンの周囲の床にクッションは必要かと思ったが、問題はなさそうだ。
・楽しそうで良いです．
・難しい技は一度に説明しないで一つ一つ説明と練習をしては？
→ ��に取り�っているものもあります。��
を見ながら、段階的にレ�ルを�き上�ているので、ある程度は�わっていると思うのですが・・・。
しかし、ついて�られていない学生もやはりいるとは思います。
１０�１� ����時�
教員�
・指導内容がよく考えられている。
・指示、技術ポイントの示範がうまく行なわれている。
・安全面への配慮（アップ、注意点、補助者の位置）。
・指示する言葉が明瞭でわかりやすい。
１０�２� ����時�
教員�
・学生が楽しそうにチャレンジしている。
・器械体操をこのように楽しそうに取り組んでいるのは不思議というか。その秘訣を知りたい。
・W-up→Training→Exercise→Cooling Down という授業の流れの基本がしっかりしている。
・このチャレンジで学生の学んだもの、ことは何であろうか。
→ 実践の重要性です。やってみないとわからな

― 95
95 ―

いこともある、ということを��してほしいと思ってこのようなチャレンジをさせています。
１０�２� ���１時�
教員�
・学生が集中して取り組んでいる。
・学生が色々な技にチャレンジしていく楽しさを満喫している様子が伺えた。
・全体によく統制が取れている。
・出席率が高いように思う。
教員�
・トランポリンの準備が自主的→金谷先生が準備終わってからチェック
・体が柔らかい学生が多い。授業の効果か？
→ �先生への回�と同様です。
・準備運動がしっかりと時間をかけている。
・ウィンドと同じなのが良く分かりました。
１０�２� ���２時�
教員�
・学生にできることの喜びが感じられた。
・１時間の間に挑戦→達成というプログラムがパッケージされていて週一回の授業なのに学生としては充実感がある。
・球技に当てはめるとできないことができることは一つの要素でしかないが、もう少し達成感を味わらせる内容も必要と感じた。
・学生の様子が最初はカタイ感じがしたが、後半はお互いでアドバイスする様子が見られて良かった。
・運動をこれまで好きではなかった子が挑戦して達成感を味わうことや、空間にある身体に面白さを感じることができたら次の別のスポーツに挑戦しようとかもっと深めようとかそういった感覚を持つに違いない。大学体育として達成されたプログラムではないか。
教員�
・出席点呼時は一人一人アイコンタクト。「つかみ」はしっかり行っている。
・準備運動にかなりの時間（１５分近く）かけている。大きなポイントか。
→ あまり時間をかけているという自覚はなかったのですが・・・。�に身体の準備というよりは、その�の運動課題の準備、すなわ�本題の�
備運動になるようには心がけている。
・トランポリン運動中は数名に見つめられる時間である。見られることになれることはスポーツ参
加力養成に大きなプラスになりそう。
・運動時間は全体の１/１０程度で（連続で２０秒以内）集中力をもって運動できる。
・運動能力の低い学生も、一体となり、実技参加できる。
・非接地状態での姿勢制御は重要な運動能力であり、他スポーツと連結性の高い教材といえる。

教員�
・技術課題発表会は技術習得の上で大きな意味がある。
・準備運動が既に体操授業である。
・バッジテストを含め、適切な課題設定がされているため、モチベーションアップになり授業後半
は多少学生が元気になってきた。みんなで１人の学生を見るということは技術習得には良いし協調の心を養うにも良い、しかし学生は黙々とやっていてもう少し笑顔や会話（指摘のし合い）がほしい。
・適度な課題設定で挑戦できる楽しみがあることと技の習得自体の楽しい体操が加わり、やりがいや楽しみにつながっている。
・班分けは級別でない？（能力別に班分けしているのか？）→ 班分けは級別・能力別ではありません。ただしモチベーション�持（特に�性�）の�に各グループの人数と��の�合は考慮しています。
・用具の準備を班別に行うことも非常に大切であると感じた。
１１�２ ���１�
教員�
・遅刻者の扱い：本学でのしつけを共通するものにしてはどうか。例えば即教員に出向く等。
・うまくできない者への指導をどのようにするか。
特にグループでローテーションしている時。
→ �回しながら個々の学生の�度をチェックし、できないことが一�的なパターンに当てはまる�合には全体に向けてのアドバイスで様子を見て、そうではない特別な�例の�合は個別に対�しています。
・個人への介入と共通の課題の取り扱い方が考慮されている。
・教員の示範により動きが変わるのが見てとれた。
・示範のタイミングのよさ。
・連続技を課す時に先取りのコツをどのように教えるか興味がある。
・系統立った指導には専門家であることが不可欠であると感じた。
・人間の運動への可能性、トレーナビリティーが高いことを感じた。（本学の学生だから？）→ 本学の学生だからだと思います。（他では�していないので�ともいえませんが。）��（指導��や運動感覚を示す表�）が通じるのは素�らしいことだと思います。
５．まとめ
金谷講師の指導及びそれに対する各教員の意
見をまとめると、より教育効果の高い授業実施には以下のような構図が浮かんでくる。

― 96
96 ―

これを踏まえ、以下を以てまとめとする。
教員側の技術習得へ向けた丁寧な準備が､学生のチャレンジ心や楽しむモチベーション喚起に繋がっていた。これはやがては、体育やスポーツを大切にする精神に繋がっていくと思われる。教員の丁寧な授業への取組が、学生のスポーツや技術習得に対する心構えを変えて行くという事例でもあった。
６．今後の検討事項
遅刻者への扱いに対する措置は、体育センター（筑波体育）スタンダードとして共通の「しつけ」が必要！スポーツを行う上での品格やマナー教
育として共通のものがあってもいいかもしれな
い！！こうしたマナー違反の放置は、スポーツの価値低下に繋がり、やがてはスポーツの普及振興に大きな影響も及ぼしていく。
（３） 心肺蘇生法＆ＡＥＤ講習会＜概要＞「心肺蘇生法＆ＡＥＤ講習会～いざという場面で対処できる教員：万が一の事故に備えて～」（統括および講師：福田崇）を、平成２３年１月
２６日に武道館第２多目的道場において、参加者
１６名を対象に開催した。
＜資料＞
平成２２年度体育センター主催「心肺蘇生法＆Ａ
ＥＤ講習会」～いざという場面で対処できる教員：万が一の事故に備えて～福田崇
近年、一般市民の心肺蘇生法の参加が注目されている｡心肺蘇生法とは､呼吸が止まり､心臓も動いていないと思われる人への救命手段である。なぜ、この心肺蘇生法が一般市民にとって必要かというと、呼吸停止から１分から３分経過して人工呼吸を開始した場合、約７５～９５％の確率で蘇生される。しかし、４分経過で５０％、５分経過
ではわずか２５％ほどしか蘇生されない。しかも、呼吸停止から５分以上では、脳に十分な酸素が送られない時間が長いために、万が一、蘇生したとしても、脳に深刻なダメージを与えてしまう可能性が高い。したがって、心肺停止の人を発見した
際には、できるだけ早い蘇生が必要不可欠である。
大学という環境においても、スポーツにおける突然死には、各教員が十分な知識と対処を身につけておく必要がある。突然死のほとんどの原因は心疾患である。心臓は電気刺激により動いており、全身に血液を送り出すポンプの役割を担う。この電気刺激がうまく伝達されない状態を不整脈といい、心室細動などの危険な不整脈ではＡＥＤ（自動体外式除細動器）により心臓にショックを与え（除細動）、心臓のリズムをできるだけ速く正常に戻す必要がある。
現在、体芸および春日地区には計９台（ＳＰＥＣ､体育センター､屋内プール､総合体育館､武道館、クラブハウス、合宿所、体芸棟２Ｆ、春日体育館）のＡＥＤ（自動体外式除細動器）が設置され、共通体育授業、課外活動の緊急時に利用可能となっている。さらに、体育センターはＡＥＤの練習用レスキューマネキン(３体)､携帯用ＡＥＤ（１台）を所有し、安全教育の配慮として、学外
集中授業、課外活動団体への貸し出しを始めた。
また、平成２２年度には個人が家などで簡易に心肺蘇生法とＡＥＤの扱い方の練習ができるように携帯用の CPR-AED 学習キット「ミニアン」（写真１）を８台購入した。
講習会は、平成２３年１月２６日（水）１４：
００～１５：３０の時間帯で、筑波大学武道館第二多目的道場にて行われた｡参加者は１６名(教員および学生）であった。講師は本学体育センタ
ー助教の福田崇が務めた。最初に､ｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝ 2005に基づく新心肺蘇生法および AED について説明
および実技が行われた（写真２）。
講習参加者の中で、最初は心肺蘇生法の手順などで困惑している者が数名いたが、参加者は積極的に実技に取り組んでおり、講習会が進むにつれて皆スムーズに行えていた（写真３）。また、呼吸がうまく挿入できない者が何名かみられた｡そのほとんどの原因は､気道の確保が十分できていな
いことであった｡この点をしっかり確認しながら行うと､呼吸もしっかり挿入できていたるようになった｡ＡＥＤの取り扱いに関しては、機器の操作に不安を持っていた者もいたが､電源を入れると自動で音声案内がされるために、参加者は混乱することなく実習を行っていたようだ｡一人で行う心肺蘇生法と､二人で行うものとそれぞれ実習を行った｡講習会の後半には､ネックレスやペー
スメーカーを着用しているケースなどを想定した総合シミュレーションを行ったが､参加者同士
でコミュニケーションをとりながら臨機応変な対応ができていたと感じる｡参加者に参加理由を尋ねると、「いざという際に人命救助がしたい」
や「昨年も講習会に参加して再度､確認をしたかった」など非常に積極的な意見が聞かれた。平成
２２年度は、携帯用の「ミニアン」を購入したことで､二人に１台のマネキンとＡＥＤの模型が確保できた｡そのことによって参加者が実際に実技

― 97
97 ―

を行う機会が増えたことが講習会の効率化と参加者の学習支援につながったと感じる。
心肺蘇生法や AED の取り扱いは定期的に更新されており、受講者も定期的に講習会に参加することが望ましい。設備としての危機管理体制の準備が進む中、教員のさらなる緊急体制の充実をはかるために､心肺蘇生法､AED 使用に関する講習会を今後も定期的に実施していくことは重要である｡

写真３．心肺蘇生法とＡＥＤの取り扱い練習風景

写真１．ＣＰＲ－ＡＥＤ学習キット「ミニアン」

写真２．講師による心肺蘇生法のデモンストレー
ション

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98 ―

�２�

平成 22 年度筑波大学ＦＤ研修会について

平成 22 年度は計 9 回の FD 研修会を「筑波大学FD 研修会」として全学的な研修会に位置付け、多くの方々にご参加いただきました。今後も教職員

２�1の皆さんには研修会等への積極的な参加をお願
いいたします。

� 1 回筑波大学ＦＤ研修会（新任教員研修）

１．概要
新任教員に対し、本学の理念・目的、果たすべ
き役割や使命等を明確に伝えるとともに、本学の現状と将来像について説明し、大学教員として相応しい知見を高めると共に、大学運営に関する理解を深めることを目的として、新任教員研修を開催しました。
今年度は学長から本学の理念・目的の説明に始まり、本学の目指すもの、大学教員の責務と倫理、研究費使用、後半に教育関係、学生関係、計算機
利用等のプログラムで実施しました。対象は、平成 21 年 4 月 2 日から平成 22 年 4 月 1 日までに本学に採用された教員で、参加者は 73 名でした。
２．日時
平成 22 年 4 月 2 日(金) 13：30～17：15
３．場所
総合研究棟 D 棟 1F116 公開講義室
４．主催
総務部職員課、教育推進部教育企画課、
筑波大学ＦＤ委員会
５．対象
平成 21 年 4 月 2 日～平成 22 年 4 月 1 日までに採用された教員（118 名）
６．プログラム
13:30～13:50
本学の理念・目的：山田 信博 学長
13:50～14:15
本学の目指すもの（中期目標・中期計画を基に：
宇川 彰 副学長(企画評価･情報担当)
14:15～14:40
筑波大学における大学教員の責務と倫理について：
鈴木 久敏 副学長(総務・人事担当)
14:40～15:05
研究費を正しく使用するための基本：
潤米 保男 財務制度企画室長
15:15～15:45
筑波大学の教育の現状：
清水 一彦 副学長(教育担当)
15:45～16:15
筑波スタンダードと教育の改革：
石田 東生 教育企画室長― 99 ―

16:15～16:30
きめ細やかな学生生活支援を目指して：
加賀 信広 学生生活支援室長
16:30～16:45
キャリア支援について：
五十嵐 浩也 キャリア支援室長
16:45～16:55
学内における計算機利用について：
中井 央 学術情報ﾒﾃﾞｨｱｾﾝﾀｰ准教授
16:55～17:05
TWINS について：
岩澤 義倫 教育企画課専門職員
17:05～17:15
質疑応答＜山田学長の講演＞

２�２
第２回筑波大学ＦＤ研�会（筑波大学管理職員 FD 研�会～「大学における男女共同参画」、「組織のメンタルヘルス対応について」～）
１．概要
本学では、平成19年10月に男女共同参画推進委
員会、平成20年5月に男女共同参画推進室を設置
し、「男女共同参画の推進に係る基本理念と基本
方針」を制定、男女共同参画推進に取り組んできました。今後は各組織において、個人の働きやす
い環境整備を行いワーク・ライフ・バランスを推進する努力が求められています。
また、ここ数年は教職員のメンタルヘルス相談件数が増加し、職員の心の健康管理について早急な対応が必要な状況となっています。
今回は、学長をはじめ各組織の長の方々に、男女共同参画について理解をしていただくとともに、教職員のメンタルヘルスの現状を把握し、管理者として対応していただくことを目的として実施しました。
２．日時
平成 22 年 6 月 24 日（木）13:30～15:40
３．場所
大学会館国際会議室

４．主催
男女共同参画推進室、環境安全管理室、
筑波大学 FD 委員会
５．対象
学長、副学長、研究科長、専攻長、センター長、部長、課長、室長等各組織長
６．プログラム
13:30～13:40
挨拶： 山田信博 学長＜第1部＞
13:40～14:40
大学における男女共同参画について：
伊藤公雄 京都大学大学院文学研究科教授＜第2部＞
14:40～15:40
組織のリスク管理としての実践的メンタルヘ
ルス対策：
松﨑一葉 人間総合科学研究科教授
(産業医)

２�３
第３回筑波大学ＦＤ研�会（学生支援ＦＤ研�会～筑波大学における発達障害のある学生への支援について～）
１．概要
近年、全国の大学において発達障害のある学生への支援が重要な課題とされています。平成１７
年に施行された発達障害者支援法でも、「大学及び高等専門学校は、発達障害者の障害の状態に応じ、適切な教育上の配慮をするものとする」とされ、小中学校のみならず、大学の教職員も発達障
害のある学生を支援する必要性が生じています。
本学においても発達障害の診断を受けた学生や障害が疑われる学生が増えてきており、教職員は個々の学生の特徴に合わせた対応及び教育上の配慮が求められています。そこで、本ＦＤでは、発達障害のある学生を支援するために必要な基礎知識を共有し、その対応のあり方について関係機関と協力しながら考えていきます。
２．日時
平成 22 年 7 月 9 日（金）15：00～17：00
３．場所
1Ｈ201（第一エリア）
４．主催
保健管理センター、障害学生支援室、
学生生活支援室、筑波大学 FD 委員会

５．対象 全教職員
６．プログラム
挨拶 西川 潔 副学長(学生担当)
第一部 講演「発達障害とは」感性認知脳科学専攻 宮本信也教授「発達障害学生への支援体制の構築」
障害学生支援室 野呂文行准教授
第二部 事例紹介
１．「学類学生の事例」
障害学生支援室 岡崎慎治講師、他
２．「大学院学生の事例」
障害学生支援室 岡崎慎治講師、他
第三部 フロア質疑応答
挨拶 保健管理センター所長

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100 ―

２�４
�４回筑波大学ＦＤ研修会（ＴＡ研修会～質の高い教育に向けたＴＡの活用～）
１．概要
教育の質向上にあたっては、授業方法の改善のみならず、ＴＡの実質化・高度化が重要であるとの認識に基づき、本年４月には、全学的なＴＡ研修会を試行的に実施しました。
しかし、ＴＡの実質化・高度化を図るだけでは教育の質向上には必ずしもつながらず、ＴＡを活用する教員がＴＡをいかにうまく活用できるかが課題となっています。
このため、４月に実施しましたＴＡ研修会をベースに、管理職の先生方を主対象としたＦＤ研修
会・ＴＡ研修会を開催することとします。
２．日時
平成 22 年 10 月 29 日（金）9：30～12：30
３．場所
大学会館ホール

６．プログラム
9：30～ 9：40
開会挨拶：
清水一彦 副学長(教育担当)
9：40～10：00
アクティブ・ラーニングとTAについて：
小笠原正明 特任教授
10：00～11：10
レポート採点支援（実習）：加藤克紀 准教授（人間総合科学研究科）
11：20～12：20
マイクロ・ティーチング（実習）：中野賢太郎 講師（生命環境科学研究科）
12：20～12：30
閉会挨拶：
溝上智恵子 教授（FD委員長）

４．主催
教養教育機構、筑波大学ＦＤ委員会
５．対象
管理職教員等（専門学群長、学類長、カリキュラム委員長、専攻長）、大学院生（希望者）

２�５
�５回筑波大学ＦＤ研修会（メンタルヘルス研修会（�４回）～学生支援マニュアルを用いた実�的対応～）
１．概要
近年の経済不況や雇用情勢の悪化に伴い、メンタルヘルスの問題を抱える学生が増加しています。本学では、そうした学生を様々な側面から支援するために、一昨年より学生支援ＦＤとしてメンタルヘルス研修会を開催しております。４回目の開催となる今回は、大学生および大学院生の年代が罹患しやすい精神疾患に関する基礎知識とその対応についての講演と、昨年度末に作成され、全教職員に配布された学生支援マニュアルや、過去 に 作 成 され た 自 殺 予防 お よ び スチ ュ ー デ ン
ト・アパシーに関する対応マニュアルの解説を行います。最後には、教職員から学生への対応についての質疑も行う予定です。以上のようなプログ
ラムを通して、各教職員に求められる個別対応の在り方について検討し、各種対応に必要な基本的知識を身につけることが本ＦＤの目的です。なお、
本ＦＤへ参加の際には、今年度初めに配布された『学生支援マニュアル』をご持参くださいますようお願い致します。
２．日時
平成 22 年 12 月 7 日（火）14：00～16：00
３．場所 大学会館ホール
４．対象 全学の教職員

５．主催

保健管理センター、学生生活支援室、
筑波大学FD委員会
６．プログラム
挨拶：西川潔 副学長(学生担当)
挨拶：久賀圭祐 保健管理センター長
1．「精神疾患に関する理解と対応」
講師：保健管理センター精神科 堀孝文 准教
授
2．「学生支援関係マニュアルに基づく学生対応の解説」（紹介するマニュアル：『教職員のための学生支援マニュアル』『筑波大学ガイダンス・マニュアル（自殺予防のために）』『スチューデント・アパシーへの対応について』）
解説：保健管理センター学生相談室 杉江征准教授
解説： 保健管理センター精神科 太刀川弘和
講師
解説： 保健管理センター学生相談室 佐藤純
講師
3．フロア質疑応答
挨拶：加賀信広 学生生活支援室長

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101 ―

２�６

第６回筑波大学ＦＤ研�会（第３回筑波大学障害学生支援研究会）

１．概要
筑波大学には多くの障害学生が在籍しており、障害学生支援室(OSD)と各部局が連携して、全国
的に障害のある学生の支援を行っています。
障害学生支援室では、本学及び学外の障害学生支援に関する実践研究や教育講演を通じ、本学教
職員・学生及び学外関係者が障害学生に対する支援の更なる理解を深めるとともに、障害学生支援の質を向上させるための研究的知見を共有することを目的として、毎年1回、障害学生支援研究会を実施しております。
第3回目を迎えた今年度は、「ユニバーサルキ
ャンパスの現状と課題」をテーマに、障害のある学生が主体的に学ぶために必要なキャンパスのあるべき姿について、入学試験、施設・設備のバリアフリー、教職員の理解啓発等の観点から、情報の共有と意見交換を行います。
２．日時
平成22年12月15日（水）14：00～17:15
３．場所 大学会館 国際会議室
４．対象 本学教職員・学生
大学・高等学校等教職員等の関係者
その他関係者
５．主催 筑波大学障害学生支援室、筑波大学
FD委員会
共催 筑波大学障害科学系・人間学群障害科学類
６．プログラム
14:00～14:05
開会挨拶：
清水 一彦（副学長(教育担当)・OSD室長）

２��

第Ⅰ部 教育講演＜座長：竹田 一則(OSD副室長)＞
14:05～14:45「大学キャンパスのノーマライゼーションに向けて-建築学会の取り組みから-」山脇 博紀(筑波技術大学産業技術学部デザイン学科准教授)
14:50～15:30「大学入試センターにおける障害のある受験生への配慮について」藤芳 衛(大学入試センター入学者選抜研究
機構特任教授)第Ⅱ部 実践報告、パネルディスカッション＜座長：鳥山 由子(OSDシニア・アドバイザー)＞
15:50～16:10「筑波大学における学内バリアフリー化の取り組みと課題」
名川 勝(OSD専門委員（運動障害）)
16:10～16:30「教職員に対する理解啓発の意義と課題」
青柳 まゆみ（OSD専門委員（視覚障害））
16:30～17:10
パネルディスカッション「ユニバーサルキャンパスの現状と課題」
パネリスト
山脇 博紀（筑波技術大学）
藤芳 衛 （大学入試センター）
名川 勝 （OSD専門委員（運動障害））
青柳 まゆみ（OSD専門委員（視覚障害））
原島 恒夫（OSD専門委員（聴覚障害））
野呂 文行（OSD専門委員（発達障害））

第�回筑波大学ＦＤ研�会（キャリア支援教職員FD）

１．概要
本ＦＤは、学群、学類等における専門教育とキャリア支援のさらなる融合を目指し、現代 GP で開設された各教育組織の特色ある「学問と社会」の授業方法を発表してもらい、キャリア形成教育の方法や考え方を提供します。新しい授業方法や考え方を学内において理解を共有することで、本学教職員のキャリア教育、進路指導における意識の変革と資質の向上を図ることを目指し、本学のキャリア教育のより一層の推進と、進路指導の改善とします。これにより、キャリアポートフォリオ(CARIO)を中心とした全教職員による人的ネッ
トワークの拡大が期待できます。
なお、大学等設置基準の改正に伴う本学の有機的な連携体制について、教育企画室と連携し、本学のキャリア教育に係る意思の疎通を図る機会
とします。

２．日時
平成 23 年 1 月 19 日（水）13：30～17：00
３．場所 大学会館国際会議室
４．対象 本学教職員
５．主催 キャリア支援室・学生部就職課
筑波大学 FD 委員会
６．プログラム
13：30～13：35
挨拶：西川 潔 副学長(学生担当)

13：35～14：05
講演：「高等教育におけるキャリア支援について」
渡辺 三枝子 キャリア支援室シニアアドバ
イザー
14：05～14：35
講演：「大学設置基準の改正に伴う教育課程上

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102 ―

の有機的な連携体制について」
石田東生 教育企画室長
14：35～15：15①全学向けキャリア支援プログラムについて②ワークショップ形式による授業の例－キャリアデザインⅠ,Ⅱ,Ⅲ
道谷 里英 キャリア支援室副室長
15：25～15：45
学生発表「キャリアデザイン授業を受講して」
履修学生 2 名発表
15：45～16：15

２.�

第��筑波大学全学ＦＤ研修会（筑波大学における教育改革について）

１．概要
本学の第２期中期目標・中期計画に掲げている「教育の質保証を確保するための国際水準の仕組みを確立する。」を目指し、以下の諸課題に関する全学FD研修会を実施します。
(諸課題等)(１)中央教育審議会の下記の分科会で検討状況○大学教育の分野別質保証の在り方について(学士課程)
・大学分科会(質保証システム部会)○大学院教育の実質化の検証を踏まえた更なる改善について(大学院課程)
・大学分科会(大学院部会)(２)筑波大学の教養教育改革の方向性(３)新たな学期制の全学実施に向けた検討状況
及びTWINS更新計画の検討状況
２．日時
平成23年2月9日（水）14：00～17：10
３．場所
2H201教室(春日エリア情報メディアユニオン
3F共同研究会議室1、東京キャンパス513Kはテ
レビ会議システムにより配信)
４．対象 本学の教職員及び学生
５．主催
教育担当副学長、企画評価・情報担当副学長、教育企画室、情報環境機構、筑波大学ＦＤ委員
会（協力：全学学類・専門学群代表者会議）

２.�

生物学類における「学問と社会=バイオテクノ
ロジーリテラシー」の紹介
渡邉 和男 生命環境科学研究科教授
16：15～16：45
人文社会科学研究科 PFP （Preparing Future
Professors/Professionals）プログラムの取組
紹介池田 潤 人文社会科学研究科教授
16：45～17：00
質疑応答
閉会挨拶：五十嵐 浩也 キャリア支援室長

６．プログラム
14:00～14:20(１) 挨拶 山田信博 学長(２) 教育に係る学長表彰
14:20～15:50(３) 筑波大学の教育改革について
・大学教育の分野別質保証の在り方(学士課程)
山田宣夫 人文社会科学研究科 教授
・筑波大学の教養教育改革の方向性(学士課程)
石田東生 システム情報工学研究科 教授（教育企画室長）
・大学院教育の実質化の試み(大学院課程)
石田東生 システム情報工学研究科 教授（教育企画室長）
16:00～16:30(４) 筑波大学における授業運営体制の改革(学期制の見直し計画等)について
・学期制見直しの方向性・方針・スケジュール
清水一彦 副学長(教育担当)
16:30～17:10(５) TWINSの更新計画について・TWINSの更新の方向性・方針・スケジュール
板野 肯三 システム情報工学研究科教授(情報環境機構長)
歳森 敦 図書館情報メディア研究科准教授

第��筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学「フレッシュマン・セミナーＦＤ」）

１. 概要
学群学生（新入生）を対象に開講するフレッシュマン・セミナー（以下「FS」と略する。）は、本学のクラス制度を基礎とする導入教育的な位置付けの授業科目です。FSは、クラス担任教員がクラスごとにセミナーを行うほか、授業展開に応じて、随時、他のクラスとの合同セミナー、または他の教職員を招いたセミナーなどの形式で行
われています。授業のねらいとしては、専門の学

問領域についての理解を促し、高校までの受身の学習から主体的な自覚に基づく学問への転換を図るとともに、新入生がスムーズにキャンパス・
ライフに入るための指導を行うこと、さらに、教員と学生および学生同士の良好な人間関係の形
成等があります。
また、FSには次の内容を必ず含めることになっています。
①本学の教育システムについて（教養教育の位置

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103 ―

付け等を含む）②履修計画について（TWINSによる履修方法を含む）③「筑波スタンダード」「単位の実質化」について④学生生活について（メンタルヘルス、防犯、交通環境、課外活動、宗教勧誘、保険 等）⑤キャリア支援について（キャリアポートフォリ
オ、就職・進学 等）
今回のFDは、これらの趣旨を再認識していただ
くとともに、授業を計画し、実施していく上で重要となる事柄について周知するために行うもの
です。
２．日時

平成23年3月10日（木）13:30～17:30

３．場所 1H201
４．対象者
平成23年度総合科目Ⅰ：FSのクラス担任教員全員
５．主催
学生生活支援室、教育企画室、キャリア支援室、
筑波大学FD委員会
６．プログラム
13:30～13:40
挨拶 西川 潔 副学長(学生担当)
13:40～14:10
筑波大学の教育改革と筑波スタンダード

石田 東生 教育企画室長
14:10～14:30
クラス制度および学生生活について
加賀 信広 学生生活支援室長
14:30～15:00
メンタルヘルスおよび学生相談について
佐藤 純 保健管理センター講師
15:00～15:15
学生の事件・事故について
大塚 秀男 学生生活課専門職員
15:15～15:30
本学における宗教勧誘の現状について
土子 昇 学生生活課係長
15:45～16:55
キャリア支援・就職について
五十嵐 浩也 キャリア支援室長
16:55～17:05
つくばアクションプロジェクトについて
三輪 佳宏 T-ACT運営委員
17:05～17:20
TWINSについて
岩澤 義倫 教育企画課専門職員
17:20～17:30
全代会について田幡 琢磨 全代会議長

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104 ―

�３�

平成２２年度アンケート調査に�いて（調査結果を��）３�１

卒後 20 年の卒業生アンケートの結果に�いて(４年間の調査結果)≪調査目的と方法≫
教育の効果の客観的資料とするため、卒後２０年の卒業生へ筑波大学の教育に関するアンケー
ト調査を実施した。
調査方法は、平成１９年度から平成２１年度までの３年間は例年開催されているホームカミン
グデーの開催通知と併せて、対象者にアンケート
調査票を郵送し、返信用封筒にて郵送により回収した。平成２２年度はホームカミングデー参加者に直接調査票を手渡し、郵送にて回収した。
≪回答率と回答者の属性≫
アンケート対象者、有効対象者、回答者、回答

調査項目は在学当時の一般教育、専門教育、学
習環境、教職員、福利・厚生、課外活動、大学全体に対する評価をたずねるとともに、大学への要
望・希望等である。
この調査は平成１９年から実施し、平成２２年度で４回目となることから、これまでの調査結果をまとめると約２０年前の筑波大学の特徴と学生の傾向を垣間見ることができる。

率は以下のとおりである。〔図Ａ〕

図Ａ

回答者数と回答率

対象者数

有効対象者数

回答者

回答率（回答者/有効対象者）

平成 19 年度実施（1 回目）

1,655 名1,317 名

269 名

20.4%

平成 20 年度実施（2 回目）

1,652 名

1,327 名

166 名

12.5%

平成 21 年度実施（3 回目）

1,669 名1,308 名

179 名

13.7%

33 名

30.8%

平成 22 年度実施（4 回目）

130 名

107 名

(参加申込者)(参加者)

平成２２年度調査では、女性の回答率が 51.5％となっており、例年に比べて高くなっている〔図0-1〕。
また、回答が得られた卒業生の現在の職業は、企業と回答したものが 48.5％と例年に比べて高くなっている。自営業、医療関係、その他の合計は27.3％と微増しており、公務員・法人職員は 15.2％と例年とほぼ変わらない数値となった。教員と回答
したものは 9.1％となっており、例年に比べて低くなっている〔図 0-2〕。
平成２２年度は、例年に比べ女性の割合が高く、回答全体の傾向に影響を与えている可能性がある。

図 0-1 回答者の性別

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105 ―

図 0-2 現在の職業について≪調査結果の概要≫
１．一般教育について
総合科目、体育、関連科目Ａ・Ｂ（学際的な履修）については、満足度が非常に高く、やや満足以上（「非常に満足」「満足」「やや満足」を合わせた回答。以下同じ）の回答が 80%を超えている。

特に体育と関連科目Ｂに関しては、４年間を通じて 85%を超えている。一方、国語と情報処理については、４年間を通じてやや低い数値である（「やや満足」以上の回答が 46.9%～63.4%）〔図 1〕。

図 1 一般教育について

総合科目について体育について

外国語について国語について情報処理について

― 106
106 ―

学際的な履修（関連科目Ａ）
について

学際的な履修（関連科目Ｂ）
について

２．専門教育について
専門教育については、４年間を通じて満足度が高く、「やや満足」以上が 80%前後となっている。
特に専門教育の演習・実習・実験については４年間を通じて「やや満足」以上が 90%を超えている〔図 2〕。

図 2 専門教育について

専門教育の講義について

専門教育の演習・実習・実験について専門教育の卒業研究について

3. 学習環境について４年間を通じて、すべての項目において満足度が非常に高く、筑波大学の施設・設備の充実が見て取れる（「やや満足」以上の回答が 87％以上）。

特に高い満足度を得ている項目は附属図書館、体育施設である（「やや満足」以上の回答が 93.3%～100%）〔図 3〕。

図 3 学習環境について

自分自身で学習できる
環境について

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107 ―

講義、実習、実験などの教育施設・設備・機器等について

附属図書館など、学習に必要な環境設や情報提供について

体育館やグラウンドなどの体育施設について

4. 教職員について
教員の教育に対する意欲、教員と学生のコミュ
ニケーションについての満足度はやや高めである（「やや満足」以上の回答が 75.7％～87.9％）。

一方、事務職員の学生対応については、満足度がやや低めとなっている（「やや満足」以上の回答
が 64.8％～73.4％）〔図 4〕。

図 4 教職員について
教員の教育に対する意欲について

教員の教育に対する
方法・技術について

教員と学生のコミュニ
ケーションについて

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108 ―

事務職員の学生対応
について

5. 福利・厚生について
福利・厚生に関しては、相談環境（学生相談、
セクハラ相談）、学生の厚生環境（学生食堂、書籍部）、教職員による学生生活支援、すべての項
目で満足度がやや低い（「やや満足」以上の回答
が 50.0％～68.9％）。それに対し、卒業直後のア

ンケート結果では、各項目で約７割を超えており、相談環境の改善や、食堂の充実、近年ではＴＸの開通による利便性の向上などが要因と考えられ
る〔図５〕。

図 5 福利・厚生について

学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境について

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境について教職員による学生
生活支援について

大学の生活環境について（宿舎含む）

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109 ―

6. 課外活動について
スポーツ・デー、サークル活動については、４年間を通じて高い満足度を示している（「やや満足」
以上の回答が 75.7％～93.9％）。特にサークル活動に関しては４年間を通じて学生が満足しており、本学におけるサークル活動の充実ぶりが見て取れる。
また、学園祭については、４年間を通じてやや高い
満足度を示している〔図 6〕。

図 6 課外活動について

学園祭についてスポーツ・デーについてサークル活動などの課外活動について

7. 大学全体について４年間を通じて、本学の教育全体、教育を改善しようとする姿勢、クラス制度について尋ねた項
目は、満足度が高い（「やや満足」以上の回答が76.1％～94.0％）。一方、学生の意向を教育に反映させるシステムについては、満足度がやや低めとなっている（「やや満足」以上の回答が 58.2％～68.6％）また、３学期制については卒業直後のアンケートに比べると満足度が高い〔図 7〕。

図 7 大学全体について

筑波大学の教育は全体としてどうでしたか

筑波大学の教育を改善しようとする姿勢について― 110 ―

学生の意向を教育に反映させるシステムについて

筑波大学の３学期制
について

教職などの免許・資格
取得について筑波大学のクラス制度について

８．卒業後の仕事について多くの学生が本学で学んだことや本学での経験が仕事を進めるうえで、役に立ったと感じている（「やや役に立った」以上の回答が 89.3%～
97.0%）〔図 8-1〕。
具体的に役立ったことについて複数回答を可として回答を得た。「専門教育の講義」や「専門教育の演習・実習・実験」が役立ったと感じている卒業生が多く、本学の専門教育が社会に出てからも役立っていることがわかる。次に回答が多いのは「課外活動（サークル、ボランティア）」であった〔図 8-2〕。
卒業後の仕事を決めるに当たって、最も重視することについては、「働きがい（生きがい）」が最も多く、次いで「大学で学んだ専門性」となっている〔図 8-3〕。

図 8-1 卒業後のお仕事について
筑波大学で学んだことや大学での経験が仕事を進める
上で、役に立ったと感じる
ことはありましたか。

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図 8-2

大学で学んだことや大学での経験で具体的に役に立ったものについて（複数回答可）
総合科目
体育
外国語
国語
情報処理
関連科目Ａ
関連科目Ｂ
専門教育の講義
専門教育の演習・実習・実験
専門教育の卒業研究

課外活動（サークル、ボランティアなど）
学生自治活動（全代会やクラス制度など）
その他

図 8-3

仕事を決めるに当たって、最も重視したことについて大学で学んだ専門性
働きがい（生きがい）
収入の多寡
身分の安定
大手企業
職場の地理的条件
人からの勧めその他

９．筑波大学への要望・希望や印象など
大学への要望や印象について、複数回答を可として回答を得た。
筑波大学の教育への要望として多い項目としては、４年間を通じて「コミュニケーション能力を身につける教育の充実」、「学問に対する取組み

方法を身につける教育の充実」、「専門的な知識を身につける教育の充実」、「物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実」の４項目が上位としてあげられる。〔図 9-1〕。

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112 ―

図 9-1

筑波大学の教育において充実すべき項目（複数回答可）

学問に対する取組み方法を身につける教育の充実
専門的な知識を身につける教育の充実
社会人になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実
広く教養を身につける教育の充実
物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
学習だけにとどまらず、サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
各種の免許や資格等を取得する教育の充実

筑波大学の印象について多い項目としては、４年間を通じて「研究環境が充実している」、「体育・スポーツ活動が盛んである」、「研究活動が盛図 9-2んである」の順となっている。社会からの意見として、今後の筑波大学の教育を考える上での参考としたい〔図 9-2〕。

現在の筑波大学の印象（複数回答可）

研究活動が盛んである
研究環境が充実している
国際交流に力を入れている
教養教育が充実している高い専門教育を行っている
体育・スポーツ活動が盛んである
芸術活動が盛んである
国内有数の大学である
知られていない
有名人が多い最後に、本学への入学を周囲の者に勧めるかとの問いに対しては、４年間を通じて勧めるの回答が多く（「どちらかといえば勧める」以上の回答
図 9-3

が 92.7％～93.9％）、回答者の殆どが概ね現在の本学に好意的な印象を持っていることが示されている〔図 9-3〕。

あなたは、周囲の方々に筑波大学への入学を勧めますか。

― 113 ―

１０．「筑波スタンダード」について「筑波スタンダード」の評価について、「筑波スタンダード」を読んで、筑波大学がどのような人材を養成しようとしているか、伝わったかを尋ねた。３年間を通じて約７割が「大変良く伝わる」「伝わる」と回答した（「伝わる」以上の回答率
が 66.3％～78.3％）〔図 10-1〕。
また、「筑波スタンダード」で良かった内容について、年度によってばらつきがあるが、「筑波図 10-1

大学学士課程の教育目標」「教育目標の達成に向けた方針」「学群･学類の教育目標」「教育の内容･方法」「達成すべき水準」が良かった内容となっている〔図 10-2〕。
「筑波スタンダード」で改善すべき、あるいは分かりにくかった内容については「筑波大学ＦＤのメカニズム」の回答率が最も高かった。〔図10-3〕。

筑波スタンダードの評価について「筑波スタンダード」を読んで、筑波大学がどのような人材を養成しようとしているか、伝わりましたか

図 10-2「筑波スタンダード」で良かった内容（複数回答可）

図 10-3「筑波スタンダード」で改善すべき、あるいは分かりにくかった内容（複数回答可）― 114 ―

３.２

平成 22 年度大学院入学生アンケートの結果について調査目的と方法
平成 20 年度から、大学院入学生に対してマー
クシート方式によるアンケート調査を実施している。
本調査の目的は、1．大学院入学者の大学院教育への期待を把握し、教育・研究・生活に関する環境整備のための資料とする、2．調査結果の経年変化を分析することで、修了生に対するアンケ
ート調査の結果と併せて、大学院教育の効果を見るための客観的資料とする、3．大学院生の意見に耳を傾け、改革していくとのメッセージを示すことである。

平成 22 年度の本調査は、4 月の新入生オリエン
テーションの際にアンケート調査票を配布し、回収する方式で行った。アンケートの設問項目は、本学への志望理由、入学までの満足度、学習・研
究環境、教職員、福利・厚生、大学院全体等について、37 項目である。また、平成 22 年度は留学
生用に、日本語だけでなく、英語の調査票も用意し、3 研究科 52 名から回答を得ることができた。
今までより広く留学生の意見も聴取することができるようになったと言える。

調査結果の��

表１ 所属研究科別回答率

１．回答率
アンケート対象者数は 2,510 名、回答者数は2,056 名、回答率は 81.9％であった。平成 21 年
度は 6 月に調査を行い回答率 56.0％だったことと比べ、回答率は大幅に上昇している。
この結果から、今後も新入生オリエンテーショ
ン当日に調査を行うことが適切な方法だと考えられる〔表１〕。

所属研究科

入学�数

回答数

教育研究科

112

107

95.5%

人文社会科学研究科

157

118

75.2%

ビジネス科学研究科

119

71

59.7%

数理物質科学研究科

369

318

86.2%

システム情報工学研究科

597

469

78.6%

生命環境科学研究科

433

361

83.4%

人間総合科学研究科

664

529

79.7%

図書館情報メディア研究科

59

46

78.0%

研究科不明分

0

37

2510

2056

計

２．性別等
回答者の内訳は、一般学生が 68.9％、外国人留学生が 16.7％、社会人学生が 14.4％で、性別の回答率

8 1 .9 %割合は男性が 68.6％、女性が 31.4％となっている〔図１〕。

図１ 性別等【3】あなたの性別等を教えてください。
男（外国人留学生）

9 .9%

6 .8%

9 .4% 5 .0%

女（外国人留学生）

4 9 .3%
男（社会人）

1 9 .6%女（社会人）

男（一般）

女（一般）

博士前期課程と博士後期課程を比較したところ、博士前期課程では社会人学生が約１割であるが、博士後期課程では社会人学生が約３割を占めている。

３．大学院入学前の所属最も多いのが筑波大学の学群・学類からの進学者（40.5％）であり、他大学の学士課程からの進学者（17.9％）はその約半分の割合である。社会人の割合は 15.8％となっている〔図２〕。

図２ 大学院入学前の所属【4】今回、筑波大学大学院に入学する前の所属を一つ選んでください。
筑波大学の学群・学類
筑波大学の研究生

0 .8%
4 0 .5%

1 7 .9%

他大学の学士課程
他大学の研究生

筑波大学の大学院
社会人

博士前期課程では５割が筑波大学学群・学類からの進学、博士後期課程では４割強が筑波大

1 2 .0% 3 .4%6 .7%

他大学の大学院
その他

学大学院からの進学である。

― 115
115 ―

1 5 .8%2 .8%

４．大学院の研究分野と卒業論文の分野の関係
大学院の研究分野と卒業論文の分野の関係については、「全く同じ」か「ほぼ同じ」が 72.0％である〔図３〕。卒業論文の分野の選択で、ほぼ将来の研究分野が決まるようである。

図３ 大学院の研究分野と卒業論文の分野の関係【5】大学院の研究分野と卒業論文の分野について一
つ選んでください。

� � ���� � ���� � ���

全く同じ

ほぼ同じ

博士前期課程、博士後期課程でほぼ回答の傾向に差はないが、若干、博士前期課程の方が「全く全く異なる同じ」との回答の割合が高い。

５．本学大学院への志望理由
本学への志望理由に関する項目は、「研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある」が 43.4％と最も多く、「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある」が 26.5％となっている〔図４〕。

図４ 本学大学院への志望理由【6】筑波大学大学院を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

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【７】筑波大学大学院を志望した理由として、二番目にあてはまると思われる項
目を１つ選んでください。

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研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすい
その他

博士前期課程、博士後期課程で回答の傾向に差はない。研究環境の更なる整備拡充に努めることが必要である。

６．本学を志望するにあたって役立った情報源
本学を志望するにあたって最も役立った情報源は、「筑波大学大学院在学生・修了生からの情報」が 28.0％と最も多く、「筑波大学ホームペー
ジ」が 23.0％である。筑波大学関係者からの情報

が最も役立ったと答える入学者が約半数である
ことから、現在の大学院生や教職員が今後の大学院志願者に与える影響は大きいと考えられる〔図５〕。

図５ 本学を志望するにあたって役立った情報源【８】筑波大学大学院志望を決める上で最も役立った情報源を一つ選んでください。

� ���� � ���

� ���【９】筑波大学大学院志望を決める上で二番目に役立った情 � ���
報源を一つ選んでください。

� ���【１０】筑波大学大学院志望を決める上で三番目に役立った
情報源を一つ選んでください。

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研究科パンフレット

専攻パンフレット

筑波大学ホームページ

筑波大学ホームページ以外のインターネット上の情報

筑波大学大学院教員からの情報

筑波大学大学院在学生・修了生からの情報

その他

特になし

― 116
116 ―

博士前期課程と博士後期課程を比較すると、博
士前期課程では最も役立った情報源が「筑波大学大学院在学生・修了生からの情報」であり、博士
７．入学まで「合格後の手続きや学生宿舎入居等についての大学院からの支援」に関しては、「やや不満」「不満」「非常に不満」の回答が 25.9％と入学者の満後期課程では「筑波大学大学院教員からの情報」となっている。

足度がやや低い傾向にある〔図６〕。具体的にどのような事項に関して入学者が不満に感じたかを調査し、改善策を講じる必要があると思われる。

図６ 入学まで【１１】志望決定のための大学院からの情報提供� � ���� � ���� � ���� � ���

� ���
� ���

【１２】大学院の入学試験の実施方法・内容� � ���� � ���� ��� � ���� � ���

� ���【１３】合格後の手続きや学生宿舎入居等についての大学院からの支援非常に満足� � ���� � ���� ���� � ���� � ���

� ���
満足

やや満足

８．学習・研究環境
学習・研究環境に関する項目は、総じて重要と回答する割合が高い。
「自分自身で学習･研究できる環境」、「研究室で行うゼミや研究」については

図７

やや不満

不満

非常に不満

それぞれ 56.8％、51.8％が「非常に重要」と回答している〔図７〕。

学習・研究環境� � ��

【１４】自分自身で学習・研究できる環境� � ���� � �� � � ��� � ��� � ���� � �� � � ��� � ��

【１５】教育施設・設備・機器
等

� � ���� � ���

【１６】附属図書館など、学習に必要な情報提供� � ���� � ���� � ���� � �� � � ��� � ���� � ��� � �� � � ��

【１７】研究テーマ選択の自由度� � ��� � ���� � ���� � ���� � �� � � ��

【１８】研究室および研究内容に関する情報の提供� � ���� � ���� � ���� � ��� � �� � � ��� � ��� � ���� � ���� � ���

【１９】専門科目の授業内容� � �� � � ��【２０】授業計画（シラバスの内容）� � ��� � ���� � ���� � ���� � �� � � ��
【２１】自分で受講したい授
業科目の提供� � ���� � ���

【２２】授業における適切な受講人数や指導体制� � ���� � ���� � ��� � ���� � �� � � ��� � ��� � ���� � �� � � ��
【２３】研究室で行うゼミや研
究

非常に重要

� � ���� � ���

重要

やや重要

あまり重要でない

授業に関する項目は博士後期課程に比べ、博士

重要でない� � ��� � � ��

全く重要でない

前期課程の方が重要と回答する割合が高い。

― 117
117 ―

９．教職員「研究テーマに対する研究指導」、「研究室で行うゼミや研究」、「指導教員と学生のコミュニケー
ション」は「非常に重要」との回答がそれぞれ58.2％、54.3％、52.7％と高く、研究指導に対する教員の真摯な姿勢が求められる〔図８〕。

図８ 教職員� ��� � ��� � ���【２４】研究室で行うゼミや研
究

� ���

� � ���� � ���� ��� � ���【２５】一般の教員の教育に対する意欲【２６】研究テーマに対する
研究指導

� ���

� � ���� � ���� � ���� ��� � ��� � ���� ���� � ���� � ���� ��� � ���【２７】一般の教員の教育指
導

� ���

� � ���� � ���� � ���� ��� � ���【２８】指導教員と学生のコ
ミュニケーション� � ���� ���� � ���� � ���� ��� � ���【２９】教職員の教育に対す
る学生支援

非常に重要

重要

やや重要

あまり重要でない

10．福利・厚生「大学による就職支援」は「非常に重要」との回答が 40.3％と高く、大学院生に対しても積極的� ���� � ���� � ���� � ���

重要でない

全く重要でない

な就職支援が求められる〔図９〕。

図９ 福利・厚生� ��� � ���【３０】学生相談、セクハラ相談など相談できる環境

� � ���� � ���� � ���� ���� ��� � ���【３１】学生食堂、書籍部な
どの学生の厚生環境� � ���� � ���� ���� � ���� ��� � ���【３２】大学の学生生活に対する支援� � ���� � ���� � ���

� ���
� ���

【３３】教職員による学生生
活支援� � ���� � ���� � ��� � ���� � ���� ��� � ���【３４】大学の生活環境� � ���� � ���� � ���� ���� ��� � ���� � ���

【３５】大学による就職支援

非常に重要

重要

� � ���

やや重要

あまり重要でない

福利・厚生に関しては博士後期課程に比べ、博重要でない� � ���� ���

全く重要でない

士前期課程の方が重要と回答する割合が高い。

― 118
118 ―

11．大学全体「大学院生に対する奨学金、ＴＡ・ＲＡ等の経済的支援」は「非常に重要」との回答が 46.4％と高く、大学院生に対する経済支援の方策も喫緊の課題である〔図 10〕。また、全学的に大学院生の意向を反映できるようなシステムを充実していく必要がある。

図10 大学全体
� ��� � ���【３６】学生の意向を大学院
教育に反映させるシステム

３.３� � ���� ���� ��� � ���【３７】大学院生に対する奨学金、ＴＡ・ＲＡ等の経済的
支援
非常に重要

� � ���� � ���� � ���

重要やや重要� � ���

あまり重要でない

重要でない� � ���� ���

全く重要でない

平成 22 年度総合科目アンケート結果について

筑波大学の教養教育の柱である「総合科目」を(1) 設問別満足度

受講した全学生を対象にした授業評価アンケー(2)

トを全講義科目に対して実施した。平成 22 年度について学期毎の集計結果を示した。

に実施した１学期から３学期のアンケート結果
は以下のとおりである。さらに、学生の総体的満足度上位 10 科目

設問別満足度において、平成 21 年度と同様に受講学生から高い評価が得られている。

― 119 ―

��������学��設�������������よ��学��よ�����������
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※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略
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― 120
120 ―

��������学��設�������������よ��学��よ�����������
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���� � ���� ・ ���� � �,�������������,����
※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略
�１��������

�２�����

�３���は��������� ��は������� �【�】 �は�の��������������� ���

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― 121
121 ―

��������学��設�������������よ��学��よ�����������
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※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略
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― 122
122 ―

(1)設問別満足度
21年度

設問

22年度

1学期

2学期

3学期

1学期

2学期

3学期

4 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

80.1%

82.0%

84.7%

80.8%

80.5%

82.6%

5 この授業はシラバスに沿って計画的に行われていた。

90.3%

91.4%

93.7%

91.6%

94.9%

92.0%

6 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

81.3%

88.0%

88.1%

80.5%

87.4%

88.4%

7 この授業の内容はよく理解できた。

74.4%

79.3%

82.2%

75.2%

79.9%

81.2%

この授業における教材・資料の提示（板書、スライド、
8 OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

85.7%

89.1%

87.5%

85.0%

88.4%

88.2%

9 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

86.7%

91.7%

90.9%

86.6%

90.0%

91.5%

この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

80.2%

82.4%

85.4%

81.2%

82.0%

83.2%

11 私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

81.9%

85.6%

87.4%

81.4%

84.1%

86.3%

この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

80.8%

84.7%

85.5%

70.2%

80.8%

83.2%

72.7%

72.1%

73.4%

69.5%

73.0%

70.8%

60.4%

60.5%

61.7%

60.5%

63.5%

58.7%

79.5%

82.4%

83.7%

78.4%

82.2%

82.4%

10

12

13 この授業の進行速度は適切であった。
14 この授業の受講者数は適切であった。
平均(2)学生の総体的満足度上位 10 科目
有効回答数 50 人以上の科目対象。設問 7 及び設問 9～11 の肯定的回答の平均占有率が高い順。
1 学期
科目名

順位

開設母体

21年度

22年度

履修者

1

こどもを巡る医療・医学の最前線(96.1%) 98.6%

632

共生キャンパスとボランティア－障害学生とともに学 障害学生支援室(96.6%) 98.2%
ぶ－

69

3

臨床感覚器学

医学

98.5%

96.8%

88

4

オリンピック

体育

-

92.7%

141

5

情報機器のからくり

創成

77.6%

91.8%

105

6

筑波大学特別講義－大学と学問－

教養教育機構

90.0%

90.7%

472

7

健康・スポーツ科学研究の現状（１）

体育

95.0%

90.3%

117

8

キャリア・デザインⅣ～実践ビジネス基礎～

キャリア支援室

88.5%

89.6%

114

9

現代人のための科学Ｉ

教養教育機構

85.6%

88.7%

80

10

国際社会の持続可能な発展Ｉ

国際

66.1%

88.6%

103

医学

※平成21年度第1学期に満足度上位10科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数50未満の科目の満足度を表す。

― 123
123 ―

2 学期
順位

科目名

開設母体

21年度

22年度

履修者

1

地域を創るスポーツ・デザインプロデュースＩＩ

体育

98.2%

98.7%

56

2

頭頸部疾患入門

医学

97.5%

98.5%

50

3

共生キャンパスとボランティア－障害学生とともに学ぶ－

障害学生支援室

93.6%

98.3%

58

4

生と死を考える－緩和ケアと臨床倫理

医学

97.2%

96.5%

101

5

健康・スポーツ科学研究の現状（２）

体育

92.6%

96.0%

93

6

セルフ・ヘルス・ケア

看護

96.0%

95.7%

173

7

世界のＴＳＵＫＵＢＡで学ぶ

教養教育機構

-

93.6%

51

8

心の実験室２

心理

89.0%

93.4%

237

9

医療・生命科学とテクノロジー

医療

86.2%

93.2%

55

10

２１世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割－２

応理

92.9%

92.4%

69

21年度

22年度

履修者

※平成21年度第2学期に満足度上位10科目となった科目はセルを網掛けとしている。

3 学期
順位

開設母体

科目名

1

キャリアデザインⅢ－仕事と社会－

キャリア支援室 (97.1%)

98.1%

97

2

キャリアデザインⅠ－未来の自分－

キャリア支援室

97.5%

96.7%

200

3

皮膚に詳しくなる－健康で美しいお肌に－

医学類

95.2%

96.3%

330

4

沙漠

生物資源学類

92.3%

95.2%

122

5

障害と共に生きるⅢ

障害科学類

-

95.0%

64

6

スポーツ技術を自然科学から考える

体育専門学群

90.2%

94.5%

231

7

心の実験室３

心理学類

84.7%

93.4%

250

8

現代社会における薬物問題

学生生活支援室

-

92.3%

190

8

２１世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割－３

応用理工学類

93.9%

92.3%

103

10

パブリックヘルス－社会が求める医学と医療－

医学類

84.9%

92.1%

129

※平成21年度第3学期に満足度上位10科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数50未満の科目の満足度を表す。

３.４

平成 22 年度 TWINS による共通科目に�いてTWINS により下記の「標準アンケートシート」に基づいて、共通科目の「授業評価アンケート」を実施した。特に、TWINS では、双方向的な記述が可能である。それらの意見を含めた結果は、授業担当者にフィードバックし、授業改善に役立てている。回答率は、（１）～（３）に表記するようにかなり低いが、マークシート方式と併用することで、記述部分を補完できていると思われる。

�標準アンケートシート�

「平成 22 年度

第 1 学期授業評価アンケート（

１． 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
― 124
124 ―

科目名

）
」

ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
２．この授業の内容はよく理解できた。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
３．私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
４．良かった点があれば記入してください。
（記述式 各 50 文字以内）・・
５．改善してほしい点があれば記入してください。（記述式 各 50 文字以内）・・������ �式による対象科目と�����の回答に�いて�（�）���の回答��
対象科目数

履修者数

回答数

回答率

総合科目

56

7,113

507

7.13

体

育

177

5,530

292

5.28

外 国 語

395

10,919

805

7.37

芸

術

16

413

6

1.45

国

語

19

576

110

19.10

情報処理

61

3,372

595

17.65

教職科目

91

8,891

391

4.40

計

815

36,814

2,706

7.35

対象科目数

履修者数

総合科目

60

6,515

398

6.11

体

育

188

5,482

351

6.40

外 国 語

407

11,014

618

5.61

芸

術

13

301

10

3.32

国

語

22

705

55

7.80

情報処理

48

2,369

375

15.83

教職科目

100

7,886

325

4.12

計

838

34,272

2,132

6.22

（２）２��の回答��

― 125
125 ―

回答数

回答率

（�）�学期の回答��
対象科目数

履修者数

総合科目

50

6,044

169

2.80

体

育

189

5,442

148

2.72

外 国 語

410

11,043

292

2.64

芸

術

12

291

6

2.06

国

語

19

630

17

2.70

! ! !

回答数

回答率

－

情報処理
教職科目

96

7,348

93

1.27

計

776

30,798725

2.35※対象科目数及び履修者数のデータは 2011.003.28 現在のものです。
※G30 対象の科目は除いています。
※3 学期、情報処理はアンケートを実施しておりません。（世話人承認済）�.�

平成 22 年度ステークホルダー調査(企業アンケート)の��について

Ⅰ．調査目的と方法
社会から本学の教育活動についての期待や評価を把握し、今後の教育改善・改革を図り、教育活動を一層充実したものにするための参考資料として、ＯＢ・ＯＧ懇談会参加企業を対象に、ステークホルダー調査を実施した。
調査方法は、平成２１年度及び平成２２年度に開催されたＯＢ・ＯＧ懇談会当日に各企業のブースにおいて担当者に直接趣旨説明を行ったうえで、調査票を配付し、同封の返送用封筒により郵送にて回収した。調査内容については、大学卒業
生・大学院修了生の評価や能力、筑波大学の教育に対する要望・希望や印象などについて尋ねると
ともに、回答者が本学卒業生・大学院修了生であった場合のみ、筑波大学での学修及び学生生活や現在の仕事について尋ねた。

Ⅱ．実施期間(平成 22 年度)
平成 22 年 12 月 9 日(木)・10 日(金)、15 日(水)・
16 日(木)、20 日(月)～22 日(水)、平成 23 年 1 月
11 日(火)～13 日(木)、18 日(火)～20 日(木)、24

日(月)・25 日(火)、27 日(木)・28 日(金)（計 17 日）Ⅲ.回答率と回答者の属性
アンケート対象者数、回答者数、回答率は以下のとおりである。
平成２１年度の調査では、２カ月にわたって開催されるＯＢ・ＯＧ懇談会のうち、参加企業の約半数に対して実施した。平成２２年度は、ＯＢ・
表Ａ

ＯＧ懇談会開催中の全ての企業に実施したため、対象数が平成２１年度調査よりも多くなっている。一方、回収率については、平成２１年度調査の方が平成２２年度調査よりも高くなっている〔表Ａ〕。

ステークホルダー調査（企業アンケート）の対象数、回答数、回答率

回答率

対象数

回答数

平成 21 年度実施（1 回目）

197 件

115 件

58.4%

平成 22 年度実施（2 回目）

412 件

201 件

48.8%

回答者の社会人となってからの年数は、２年間を通じて「1～5 年」がそれぞれ 32.2％、34.3％
で最も多くなっている。
回答者の現在の立場については、２年間を通じて「人事担当者」がそれぞれ 61.7％、65.7％で最（回答数/対象数）も多くなっている。
社会人経験と現在の立場をクロスでみると、２年間を通じて社会人経験が短く、若い人事担当者の割合が多い〔表Ｂ〕。

― 126
126 ―

表Ｂ

社会人経験年数と現在の立場のクロス
現在の立場

人事担当者

1～5 年

社
6～10 年

人事担当責任者

一般社員（人事担当以外）

係長・部課長等
役職者

合計
役員

Ｈ２１

Ｈ２２

Ｈ２１

Ｈ２２

Ｈ２１

Ｈ２２

Ｈ２１

Ｈ２２

Ｈ２１

Ｈ２２

Ｈ２１

Ｈ２２

回答数

25

54

0

1

12

12

0

1

0

1

37

69

％

21.7

26.9

0.0

0.5

10.4

6.0

0.0

0.5

0.0

0.5

32.2

34.3

回答数

16

36

1

1

2

4

1

5

0

0

20

46

％

13.9

17.9

0.9

0.5

1.7

2.0

0.9

2.5

0.0

0.0

17.4

22.9

回答数

17

23

1

2

1

0

2

1

0

0

21

26

％

14.8

11.4

0.9

1.0

0.9

0.0

1.7

0.5

0.0

0.0

18.3

12.9

回答数

4

11

4

5

0

0

6

7

1

0

15

23

％

3.5

5.5

3.5

2.5

0.0

0.0

5.2

3.5

0.9

0.0

13.0

11.4

回答数

5

4

2

4

0

0

9

13

0

3

16

24

％

4.3

2.0

1.7

2.0

0.0

0.0

7.8

6.5

0.0

1.5

13.9

11.9

回答数

4

4

1

0

0

1

4

0

1

6

11

％

3.5

2.0

0.9

1.0

0.0

0.0

0.9

2.0

0.0

0.5

5.2

5.5

回答数

71

132

9

15

15

16

19

31

1

5

115

201(2)

％

61.7

65.7

7.8

7.5

13.0

8.0

16.5

15.4

0.9

2.5

100.0

99.0(1.0)

※( )

無回答

会
人
11～15 年経
験
16～20 年

年
数
21～30 年

31 年以上合計

2

回答者のうち、本学卒業生もしくは大学院修了
生は、平成２１年度調査では 28.7％、平成２２年度調査では 17.9％となっており、回答全体の傾向に影響を与えている可能性がある〔図 1-1〕。

図 1-1 出身あなたは、筑波大学の卒
業生もしくは大学院修了
生でしょうか。

本学卒業生・大学院修了生の雇用人数について
は、平成２２年度調査では平成２１年度調査に比べ「11 名～20 名」の回答が増え、「21 名以上」の回答が減った。また、２年間を通して、一番多かった回答は「1～４名」であった（それぞれ 32.2％、32.5％）〔図 1-2〕。

図 1-2 雇用人数
貴 社では これま で筑波 大学 の卒業 生もし くは大 学
院 修了生 を何名 くらい 雇用されているでしょうか。

≪大学卒業生・大学院修了生の評価や能力について≫
本学に限定せず、近年採用した大学卒業生・大力を身につけていたかという設問に対しては、２
学院修了生が社会人として働く上での十分な能
年間を通じて「少し身につけていた」以上の回答

― 127
127 ―

率はほぼ変わらないが（それぞれ 77.4％、77.8％）、
平成２２年度調査では「十分身につけていた」の
図 2-1

回答率が増えている〔図 2-1〕。

大学卒業生・大学院修了生の能力について

近年、貴社で採用された大学卒業
生・大学院修了生が採用の時点で社会人として働く上で十分な能力を身につけていたと感じましたか。

本学に限定せず、大学卒業生・大学院修了生の社会人としての能力と成長には、大学・大学院での教育が役立っているかという設問に対しては、
図 2-2

２年間を通して「少し役立っている」以上の回答率はほぼ変わらない（それぞれ 75.6％、73.7％）〔図 2-2〕。

大学・大学院教育の有用性について

大学卒業生・大学院修了生の社会人としての能力と成長には、大学・大学院での教育が役立っているとおかんがえですか。

≪筑波大学の教育に対する要望・希望や印象について≫
筑波大学への要望・希望について複数回答を可として回答を得た。本学の学群・大学院学生に在学中に身につけて欲しいことについては、２年間を通じて「コミュニケーション能力」の回答率が最も高かった（それぞれ 23.5％、20.4％）。次いで回答率が高かった項目のうち、「企画力・問題解決能力」については２年間を通じて共通であるが（それぞれ 14.2％、14.8％）、平成２１年度調査で 14.2％と回答率の高かった「勤勉・努力・労働意欲」については、平成２２年度調査では回答率が減少しており、「語学力」「国際交渉力」「管理能力・リーダーシップ」の回答が上がっている。
なお、「国際交渉力」は、平成２２年度より新しく導入した項目である〔図 3-1〕。

図 3-1 学生に身につけて欲しいスキル(複数回答可)
専門分野の知識
幅広い知識（教養など）
情報処理技術語学力
コミュニケーション能力
実務能力（記録・資料作成など）
企画力・問題解決能力
管理能力・リーダーシップ
勤勉・努力・労働意欲
健康・体力
国際交渉力
その他

― 128
128 ―

筑波大学の学群・大学院教育において、特に充実すべきとの要望があった項目は、２年間を通じて「コミュニケーション能力を身につける教育の充実」の回答率が最も高くなっている（それぞれ19.9％、20.8％）。次いで、「物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実」、「企画力・問題解決能力を身につける教育の充実」が２年間を通じて回答率が高くなっている。平成２１年度調査では回答率の高かった「サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実」について
は平成２２年度調査では減少しており、「専門的な知識を身につける教育の充実」の回答率が増加
し、平成２２年度より新しく導入した項目である「国際交渉力を身につける教育の充実」が増えている〔図 3-2〕。

図 3-2 筑波大学の教育で充実すべき項目(複数回答可)

学問に対する取り組み方法を身につける教育の充実
専門的な知識を身につける教育の充実
社会人になったときに、すぐに役立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実
広く教養を身につける教育の充実
物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
企画力・問題解決能力を身につける教育の充実
サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
各種の免許や資格等を取得する教育の充実
国際交渉力を身につける教育の充実
その他

今の筑波大学の印象を尋ねた項目では、２年間を通して「研究活動が盛んである」、「研究環境が充実している」の回答率が高く、次いで「高い専門教育を行っている」、「国内有数の大学である」の回答率が高くなっている〔図 3-3〕。

図 3-3 筑波大学の印象研究活動が盛んである
研究環境が充実している
国際交流に力を入れている
教養教育が充実している高い専門教育を行っている
体育・スポーツが盛んである
芸術活動が盛んである
国内有数の大学である
有名人が多い知られていない

５．自由回答≪自由記述（平成２２年度調査）≫（筑波大学の教育についての意見）ます。
・非常に充実していると思います。
・筑波大学はとても恵まれた学習環境にある大学・貴学の教育についてではありませんが、昨今のと感じます。研究や様々な活動を通じて、社会人
就活をめぐる議論で、大学側と企業側の話がかみとして成長する大切な時期ですので、学生が主体
あっていない気がいたします。双方の要望・利害的に取り組む環境をこれからもご提供いただきを一致させることは可能であると考えています
たいと思います。
ので、全体的な意見交換の場があるとよいと思い
― 129
129 ―

取り組み完遂してきた学生に魅力を感じます。幣・筑波大学の学生は良い意味で純粋、まっすぐな
社内にいる御校のＯＢ・ＯＧは優秀層が多く、御学生が多く、他大学の若者と比べ、社会・組織への適応能力は非常に優れていると思います。また、 校の学生には、非常に期待感もあります。だからこそ、将来を在学中に考える、自己を見つめ直す
個性的でやさしい学生が多いのも特徴かと思いプログラムがあれば、非常に力を発揮する生徒もます。現在の良い所はさらに伸ばしつつ、首都圏多いのでは、と考えております。自己キャリア論の学生に負けない時代の流れをつかむような意
識づけはあっても良いのでは、と感じております。 の実施を是非ご検討いただけますと幸いです。
・御校だけに限ったことではありませんが、若年・礼儀正しく、聡明な方が多いと感銘を受けまし
層の対人関係能力が低下しているように思えまた。これも大学教育の賜物だと思います。
す。教育でなんとかする問題ではないかもしれま
・環境の整備された素晴らしい教育機関だと思っせんがいろんな人と接して対人能力を磨くととています。
もに人間としての魅力も同時にアップして頂く
・今回セミナーに参加させて頂き非常に真面目でとよろしいかと思います。
優秀な方が多い印象を受けました。企業研究をし・内（大学内）にこもらず、都内及び国内大学、
なければ、分からない質問をする方や、ご自身のそして海外の大学と積極的に交渉し、国際感の高研究をどうしたら企業で生かせるかということ
い学生を育成していただきたい。→他大学との差を考えている方が多い点から、そのようなイメー
別化。
ジを持ちました。
・やりたいことがあって都内の大学ではなく筑波・懇親会の席でお会いした御校在学生は、皆一様大学を選んだ学生が多いと思いますのでそこをに素直で礼儀正しく、長時間の説明にも集中力を伸ばす教育をしていただければと思います。非常切らすことなく、目的意識に溢れていると感じました。御校でどのような教育を実施されているか、 に優秀な学生ばかりでした。
・他大学の様に学部学科の名称を利用されていな
詳細には存じ上げておりませんが、在学生の様子
いので、具体的にお伺いしないと、何の学問を学を見る限り、各担当教授を中心に、適切な指導がばれていたかがわからないと感じることがあり成されているものと思います。
ます。
・筑波大学には当社の非常勤講師としても多くの・知識・教養の幅は広いと思いますが、集団の中方に活躍していただいておりますが、皆さん非常で積極的に意見や質問をぶつけて議論をリードに伸び伸びと(いい意味で)自由闊達であるようするたくましさがあまり見られないことが気にに思います。ほとんどの学生さんが「オープンキ
なります。おとなしいというか、議論に不慣れとャンパス」を体験して筑波大への志望を決めたというか…。もっとアウトプット能力を高められれ言っていました。また教養課程が充実していて専ば、研究者としても社会人としても筑波大学生の門を決めるまでにいろいろと体験できること(選評価はさらに高まると思います。
択肢が多いこと)がとても魅力のようです。
・筑波大学が優れた大学であることは、卒業生と・教育・研究環境に恵まれた大学でもあり、それして十分理解していますが、もっとＰＲしていたに甘んじることなくどんどんと優秀な人材を輩だきたい。優れた地方大学という位置付けは変え出していただきたい。
るのが難しいかもしれませんが、東京の学生と比・貴校からの卒業生は先進的、個性的な方が多く、べると、スピード感、スマートさでまだまだ改善
それぞれの部にて中核として活躍いただいておの余地があると思います。
ります。これからも個人個人を伸ばすような教育
・筑波大学のＯＢは高い専門知識を持ち、勤勉でを続けていただければと思います。
真面目な印象の方が多く、当社の中では幅広い分・把握している研究者のみについての話にはなり野で活躍していただいております。今後も高い専ますが、筑波大学出身の採用者の場合、組織に良門教育のレベルを維持しつつ、さらに国際化が進く馴染み、成長されている場合が多いように思わ
むであろう経済情勢を踏まえ、世界的な視野に立れます。もちろん、これが大学の教育によるものって物事を考察し、行動していける逸材の育成とか、筑波大学を選択する人の気質によるものかは輩出を期待しております。
不明ですが。
・今後とも基礎能力、専門能力を有する学生を育・優秀な人材を輩出していると感じております。
てていただきたいが、人間として「何かに打ち込
・産業界の中でリーダーシップを発揮し、牽引しむ」様なその人の特徴が他人にもわかるような個続ける人材の育成を実現いただきたいと考えま性のある学生を輩出していただきたい。
す。
・総じて、勉強熱心であり、レベルの高さを学生
・筑波大学様が、というよりどの大学、いつの時から感じております。大学教育の充実さを反映し代でも社会人としての能力を持った学生は少なていると思います。今後は、より企業との交流をく、それよりも、自分が将来何をしていきたいか、
深め、社会人として働く事の意味やキャリアアッ
目的を持って今の勉学や部活動、サークル活動に
― 130
130 ―

プへの心がまえ等も含め、リーダーとして活躍できる様なカリキュラムを検討されてはいかがでしょうか。
・３年前に大学院生の方と協同でネットワークに関する研究をさせて頂きました。企業側にとっても大学と研究テーマを持てるのは良い機会でした。ご支援できることはしたいと考えており、共同研究のような機会を増やして頂けるとありがたいと考えています。
・筑波大学の教育システムは非常に優れていると思います。国際交流に力を入れている大学で研究環境も非常に充実している大学だと思います。今後も筑波大学生の採用を続けたいと思います。
・非常に優秀な方が多いので、特にございません
が、強いて採用面から挙げるなら、資格や語学と言った＋αを持つ学生の方は、やはり目立つ存在であると思います。その辺りを強化すると、他大学とは一味違うと感じるかもしれません。
・これから、学科に捉われない人材が必要になるため、幅広い教養を身につけられるよう教育プロ
グラムを用意して頂ければと思います。
・「自由に学ぶ大学」をやめる事。徹底して勉強させる大学となること。
・これからの子供たちはグローバル経済における職を求めて競争することになるが、学校の多くはそのことの準備ができていない。「グローバル経
済において売ることのできる最も価値のあるス
キルとは知識」という認識にもとづき、社会に出て戦える人材の輩出を至上命題とした専門別の塾（創立時の慶応義塾的存在）に生まれ変わる事。
上記認識にもとづき、数が多いだけでほとんど無用な研究を続ける大学院（博士）生を大幅に削減すること。また大学院に残った場合に選択できる
キャリアプランは非常に狭く、多くの学生は残っても無駄である事を学生にきびしく提示し、将来の不幸な学生を創り出さない事。
・卒業生を見ていると教育に要望は特にない。社会人での必要なスキルは企業が責任をもって対応すれば良い。
・○○学群という名前では何をやっているのか判然としない。わかりやすい分類を望む。
・自律的な研究、開発ができる研究者を望む。
・国内で有数の大学で優秀な学生が多い中で、勉強、研究だけじゃなく様々な事にチャレンジし、
ヴァイタリティが磨かれる教育がとても役に立つのでは、と感じます。
・私自身は大学院からの入学ということと連携大学院制度による国立研究機関での研究が主であったことから、実際に教育を受ける機会はあまりありませんでしたが、学生と話をしたり学内を見渡した限りでは非常に高いレベルの教育が行われている印象を受けました。（これは私の学部生として教育を受けていた大学と比べてのことかもしれませんが。）しかし一方であまりに専門的すぎる教育である必要は無いかもしれません。今回お話をさせていただく中で、皆さんはやはり当然ながら現在勉強あるいは研究なさっている分
野で、それに直結する業務に携わりたいと考えているようですが、現実としてやりたい事を十分満足する内容でやれるということは非常に難しいです。専門を深めることに加え、幅広い分野に興味を広げる事も必要だと思います。
・私の恩師が貴学卒ということもあり、親近感あります。卒業生ものびのびと充実した学生生活を送っているので、会社に入ってもリーダーとなれる人材が多いと感じます。今の校風はそのままにより進化していっていただければと思います。
・卒業生が未だ 1 名と少なく、私共もお邪魔する機会が殆ど無かったため、正直未知数でございます。基礎能力の高さも含め、「伸び代」のある学生が多い印象を受けます。
・今後も引き続き国際交流に力を入れて欲しいと思います。
・詳しく存じ上げませんが、交通の面もあり、他の大学と比べるとやや他の大学との交流が少ない印象があります。サークル活動スポーツ活動も同様ですが、考え方ややり方、方向性の違いを知ることは研究においても重要かと思います。
・採用担当者として筑波大生をみていると、他校の学生と比べややのんびりしている印象があります。もちろん人によっても違うのでしょうが、
全体的に質問をする学生が少なかったり、大人しい印象です。より積極的が身につくといいなと思います。
・社会人になってから身につければよい知識等もありますので、まずはその前提となる基礎的な知識等（語学力・計数分析）を専攻に加えて学んでいただければと考えます。
・入社された方々は全員、期待以上の活躍をされております。特に感じられるのは、学ぶ姿勢、学ぶ力が確立されており、情報収集能力や公的資格試験等への対応力も優れていると感じます。今後
はより「社会人としての実践力」を学生のうちに身に付けるような社会人シミュレーション的な教育が設けられれば、企業としても大いに期待できるところであります。
・筑波大学に限ったことではありませんが採用担当として、今の学生に一番感じているのは「受け身」の学生があまりにも多すぎるということです。
大学の講義等（小～高校も含め）で情報を受け取ることにあまりにも慣れすぎてしまって、情報を「もらう」ことがあたり前だと思っているように思います。就職説明会で、おとなしく座って話を聞いている学生を見ていると大丈夫か？と不安になります。企業の人間が話す内容のほとんどが、ＨＰや配布資料を見れば分かる内容だとは思わ

― 131
131 ―

ないのでしょうか？長時間自分で調べれば分かる内容をただ聴いているのは、はっきりいって時間の無駄だと思うのですが。しかも質問してくだ
さいと言ってもほとんど質問は出てきません。大学が就職予備校になる必要はまったくありませんが、「自ら考え（少なくとも）行動（発信）できる能力を備えさせる必要があるのではないでしょうか！
・社会では人間関係の構築が重要になります。人間力（コミュニケーション能力、協調性、自律･自立性）が求められ、より持っている人ほど、成長が速くなります。ヒューマン関係の指導をお願いします。
・筑波大学の学生は、物事を肯定的に捉え、屈託のない学生が多いと感じております。これは、社会人になってからも周囲からの助言や指摘を真っ直ぐ受け止め、自己を成長させていくために非
常に大切な要素だと思っております。一方、自分が置かれた環境で、経験したことや周囲から得たことを自ら学びとしていくためには、一定以上の知識や、基本的な教養も必要であると考えております。貴大学では、自ら学ぶ姿勢に加えて、自ら学びを作る素地となる知識・教養を身につけさせる教育を期待しております。
・今後も、他の大学と異なる独自性を発揮した、研究、教育内容で進化して欲しいと考えます。
・理系の各学群・専攻の知名度に比べ文系の知名

３．�

度が企業のみならず高校生においても乏しいと感じています。もう少し文系の知名度が上がるとうれしいと、ＯＢとして思います。
・人事担当者として、御校の学生についての印象は、非常に専門性を意識した、より広い社会への貢献度を重視した職業意識の高さ、スキル向上意欲の強さを感じます。しかし、ここ数年入社まで３か月を切った時点での内定辞退、内々定決定直後の音信不通、面接試験時の虚偽の発言といったことがあり、レベルの高い学生であるがゆえに、
とても残念に思います。
・一ＯＢとしての意見であるが、①あまり、就職や企業を志向するのではなく、あくまで大学は基礎学力、研究能力、学問追求の場、そのような能力を高める教育をベースにしてほしいです。企画
力、コミュニケーション能力も大切ですが、ある程度は企業に就職した後でも向上させることができると思います。②大学院入試に推薦枠（ペーパーテストなし）が拡大していると聞いています
が、学生の学力低下にはつながっていないのでしょうか？
・広大な敷地、立派な教育環境の中優秀な人材が育っていると思いますが、個性豊か、独創性ある
人材が不足気味の様な気がします。失敗を恐れず、個性を重視し、どんどんチャレンジできる教育・研究機関になっているか。一部の学生をみての感想です。

平成２２年度ステー��ル�ー調査（教育委員会�ンケート）の結果について

Ⅰ．調査の概要
１．調査目的社会から本学の教育活動についての期待や評価を把握し、今後の教育改善・改革を図り、教育活動を一層充実したものにするための参考資料とする
ため、各都道府県教育委員会及び政令指定都市教育委員会に対し、試行的に実施した。
２．実施期間
平成 23 年 1 月 19 日
調査票発送
平成 23 年 3 月 14 日
調査票郵送締切

３．調査対象都道府県教育委員会（47 件）政令指定都市教育委
員会（19 件）４．調査方法各都道府県及び各政令指定都市教育委員会に対し、調査票を郵送した。回答は返信用封筒による郵送により回収を行った。
５．調査票回収状況
配付数 66 件, 回答数 29 件（回答率 43.9%）

Ⅱ．調査結果
１．回答者属性
回答者が教育関係に携わった年数は、「21～30
年」が 62.1％で最も多くなっており、回答者の現

在の立場は、「指導主事・主事」が 48.3％で最も多くなっている。〔表Ａ〕。

― 132
132 ―

表Ａ

教育に携わった年数と現在の立場のクロス
現在の立場

教育長

教

1～5 年

育
関

6～10 年

人事担当

指導主事・

教育次長

課長・係長

主事

一般職員

その他

合計

回答数

0

0

0

0

0

0

0

％

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

回答数

0

0

0

0

1

0

1

％

0.0

0.0

0.0

0.0

3.4

0.0

3.4

回答数

0

0

0

2

0

0

2

％

0.0

0.0

0.0

6.9

0.0

0.0

6.9

回答数

0

0

0

3

1

0

4

％

0.0

0.0

0.0

10.3

3.5

0.0

13.8

回答数

0

0

7

8

1

2

18

％

0.0

0.0

24.1

27.6

3.4

6.9

62.1

回答数

0

0

2

1

0

1

4

％

0.0

0.0

6.9

3.5

0.0

3.4

13.8

回答数

0

0

9

14

3

3

29

％

0.0

0.0

31.0

48.3

10.3

10.3

100.0

係
に
11～15 年
携わ
16～20 年った
年

21～30 年数
31 年以上合計

回答者のうち、本学卒業生及び大学院修了生は17.9％となっており、それ以外は 82.1％であった〔図 1-1〕。

図 1-1 出身
筑波大学の卒業生もしくは大学院修了生でしょうか。

本学卒業生・大学院修了生の雇用人数について
は、「1～10 名」「11～50 名」「51～100 名」の回答

率が 17.2％で最も高い。次いで「101 名以上」の回答率が 13.8％となっている〔図 1-2〕。

図 1-2 雇用人数
貴委員会では、これまで筑波大学の卒業生・大学院修了生を教員として何名くらい雇用されているでしょうか。

２．大学卒業生・大学院修了生の評価や能力について答率が 44.8％で最も高く、「十分身につけていた」
本学に限定せず、近年採用した大学卒業生・大の回答率（20.7％）とあわせると、全体の 65.5％
学院修了生が採用の時点で教員として働く上でとなっている。
十分な能力を身につけていたかという設問を、大大学院修了生では、「少し身につけていた」の学卒業生と大学院修了生に分けて質問した。
回答率が 50.0％で最も高く、「十分身につけてい大学卒業生では、「少し身につけていた」の回
― 133
133 ―

た」の回答率（17.9％）とあわせると、全体の67.9％となっている。また、「あまり身につけて図 2-1いなかった」「全く身についていなかった」の回
答率は 0.0％であった〔図 2-1〕。

大学卒業生・大学院修了生の能力について

大学卒業生
大学院修了生

本学に限定せず、大学卒業生・大学院修了生の教員としての能力と成長には、大学・大学院での教育が役立っているかという設問を大学卒業生と大学院修了生に分けて質問した。
大学卒業生では、「少し役立っている」の回答
率が 44.4％で最も高く、「非常に役立っている」の回答率（29.6％）とあわせると、全体の 74.0％
図 2-2となっている。
大学院修了生については、「少し役立っている」の回答率が 42.3％で最も高く、「非常に役立っている」の回答率（30.8％）とあわせると、全体の73.1％となっている。また、「あまり役立っていない」「全く役立っていない」の回答率は 0.0％であった〔図 2-2〕。

大学・大学院教育の有用性について

大学卒業生
大学院修了生

なお、大学・大学院での教育で、具体的に役立っている点に関する自由記述の主な意見として、大学卒業生については、「教科に係る専門知識」の回答数が最も多く、次いで「教科指導力」「幅広い教養」などがあげられている〔表Ｂ〕。
大学院修了生については、「教科に係る専門知識」の回答数が最も多く、次いで「教科指導力」、「授業技術」と続いている〔表Ｃ〕
。

表Ｂ

表Ｃ

具体的に役立っている点（大学生）

具体的に役立っている点（大学院生）

No.

主な意見

回答数

No.

主な意見

回答数

1

教科に係る専門知識

10

1

教科に係る専門知識

11

2

教科指導力

4

2

教科指導力

4

3

幅広い教養

3

3

授業技術

2

4

授業技術

2

4

幅広い教養

1

5

現場での体験

1

現場での体験

1

教員としての資質

1

教員としての資質

1

学習力

1

学習力

1

問題解決能力1

３．筑波大学の教育に対する要望・希望や印象などについて
筑波大学への要望・希望について複数回答を可生に分けて質問した。
として回答を得た。
学群学生及び大学院学生ともに「教科に係わる本学の学生が教員になるために、在学中に身に専門分野の知識」「生徒に対するコミュニケーシ
つけて欲しいことの設問を、学群学生と大学院学
ョン能力」「職場におけるコミュニケーション能
― 134
134 ―

力」の回答率が高かった（13.7％～15.0％）〔図力」の回答率が高かった（13.7％～15.0％）〔図

3-1〕。
3-1〕。

図 3-1 学生に身につけて欲しいスキル
図 3-1 学生に身につけて欲しいスキル
教科に係わる専門分野の知識教科に係わる専門分野の知識
生徒指導やカウンセリングに関する知識
生徒指導やカウンセリングに関する知識
幅広い知識・経験（教養など）
幅広い知識・経験（教養など）
授業等に係わる情報処理技術
授業等に係わる情報処理技術
事務作業に係わる情報処理技術
事務作業に係わる情報処理技術
生徒に対するコミュニケーション能力
生徒に対するコミュニケーション能力
職場におけるコミュニケーション能力
職場におけるコミュニケーション能力
実務能力（教育記録の資料を作成する能力）
実務能力（教育記録の資料を作成する能力）
企画力・問題解決能力
企画力・問題解決能力
勤勉・努力・労働意欲
勤勉・努力・労働意欲
国際交渉力
国際交渉力
クラス運営における管理能力
クラス運営における管理能力
健康・体力
健康・体力
高いモラル
高いモラル
その他
その他

筑波大学の学群・大学院教育において、特に何筑波大学の学群・大学院教育において、特に何を充実する必要があるかの設問を学群教育と大を充実する必要があるかの設問を学群教育と大学院教育に分けて質問した。
学院教育に分けて質問した。
学群教育及び大学院教育ともに「コミュニケー
学群教育及び大学院教育ともに「コミュニケー
ション能力を身につける教育の充実」の回答率がション能力を身につける教育の充実」の回答率が最も高かった（それぞれ 20.5％、18.4％）。次い
最も高かった（それぞれ 20.5％、18.4％）。次い
で「専門的な知識を身につける教育の充実」「物で「専門的な知識を身につける教育の充実」「物事を総合的に判断する能力を身につける教育の事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実」と続いている〔図 3-2〕。
充実」と続いている〔図 3-2〕。

図 3-2 筑波大学の教育で充実すべき項目
図 3-2 筑波大学の教育で充実すべき項目
学問に対する取組み方法を身につける教育の充実
学問に対する取組み方法を身につける教育の充実
専門的な知識を身につける教育の充実
専門的な知識を身につける教育の充実
教員になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
教員になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実
広く教養を身につける教育の充実
広く教養を身につける教育の充実
物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
企画力・問題解決能力を身につける教育の充実
企画力・問題解決能力を身につける教育の充実
サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
国際交渉力を身につける教育の充実
国際交渉力を身につける教育の充実
その他
その他

現在の筑波大学の印象を尋ねた項目では、「研現在の筑波大学の印象を尋ねた項目では、「研究環境が充実している」の回答率が 23.8％で最も究環境が充実している」の回答率が 23.8％で最も高くなっており、次いで「研究活動が盛んである」、
高くなっており、次いで「研究活動が盛んである」、「体育・スポーツ活動が盛んである」の順となっ「体育・スポーツ活動が盛んである」の順となっている〔図 3-3〕。
ている〔図 3-3〕。

図 3-3 筑波大学の印象
図 3-3 筑波大学の印象研究活動が盛んである
研究活動が盛んである
研究環境が充実している研究環境が充実している
国際交流に力を入れている
国際交流に力を入れている
教養教育が充実している
教養教育が充実している高い専門教育を行っている高い専門教育を行っている
体育・スポーツ活動が盛んである
体育・スポーツ活動が盛んである
芸術活動が盛んである
芸術活動が盛んである
国内有数の大学である
国内有数の大学である
教員養成教育が充実している
教員養成教育が充実している
有名人が多い有名人が多い知られていない
知られていない

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135 ―
135

４．自由記述（筑波大学の教育についての意見）ご活用いただければ幸いです。
・毎年多数の学生・卒業生が本県教員採用試験を・大学においては、専門的な知識を身につける教
受験していただいておりますが、合格率が低いよ育の充実とともに、さまざまな体験や社会活動等
うに思われます。合格率アップのための方策等をの機会を通じ、コミュニケーション能力や自立し考えていただければと思います。
た社会人としての豊かな人間性を育てる教育の・これまで通り、良き人材を教育界のみならず他充実を期待しています。
分野においても輩出していただきたいと期待し・貴大学の方が一人でも多く本県に採用されるこております。
とを願っています。
・採用試験をクリアできる専門性は身に付ける最・日頃より優秀な人材の育成にご尽力いただきあ
低限のものとして、謙虚に他から学ぼうとする姿
勢をもった学生であってほしいと思います。また、 りがとうございます。今後とも公立学校教員採用
選考テストを積極的に受験いただきますようご
困難なことがあってもへこたれず乗り切れる精
支援賜りますようお願いいたします。
神的にたくましい学生であってほしいと思いま
・教育者としての専門的な知識や技能に加え、豊す。
かな人間性や社会性を兼ね備えた、学校教育が直・貴学は、学問の分野においても、人材育成にお面する様々な諸問題に適切に対応できる資質・能
いても、すぐれた成果をあげているにもかかわら力が育成されるよう教員養成教育のより一層のず、遠く九州の地からは、なかなか見えづらく感
充実をお願いします。
じます。九州の高校生や大学生にもっとアピール
・筑波大学だけでなく、教員養成のどの大学にもしてよいと思います。ますますのご発展を祈念し共通することであるが、教科を教える力を養成すます。
ることも大切だが、クラスの担任としてどのよう
・平成２２年１０月に「小学校教諭課程カリキュに子どもたちをまとめていくのか学級経営につラムについて」を公表し、大学による教員養成のいてより深く研究して欲しいと考えます。
改善・充実に向けた提言を行いました。また、平・複雑、多様化する教育環境に十分力を発揮する
成２３年４月には、本カリキュラムの内容を基にことのできる教員養成を今後も期待する。
学生向けに教員養成に関するハンドブックを配布する予定です。今後の貴大学の取り組みの中で

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136 ―

���

教養教育の再構築について

教養教育の再構築については、平成１９年度から検討を開始し、当初は学群教養教育ワーキンググループ、その後平成２０年度に設置された教養教育機構を中心に、カリキュラム改革案の審議が進められてきた。その結果、総合科目及び外国語に関しては平成２３年度より導入される新カリキュラムが決定されるとともに、改革案の検討が進行中である体育に関しても数年後の導入に向けた試行を平成２３年度に実施することとなった。各科目の改革の概要を以下に示す。

��１

総合科目改革総合科目については、現行カリキュラムの課題と改革の方向性が平成２１年６月に学群教育会
議（学士課程教育に関わる組織長により構成）において承認された。その後、具体的な改革案の検討・審議を進め、学群長・学類長に対するアンケ
ート結果等に基づいた意見交換が緊密に行われた結果、平成２２年５月に新カリキュラムが承認された。新カリキュラムの基本方針は次のとおり

単位数
科目構成

現行（平成２２年度まで）
総合科目Ａ
６単位
総合科目Ｂ
１単位
◇総合科目Ａ
・異分野入門的科目
・学際的科目◇総合科目Ｂ・ﾌﾚｯｼｭﾏﾝ･ｾﾐﾅｰである。
新カリキュラムの基本方針
総合科目の体系化・構造化（総合科目Ａからの初年次教育の独立）、幅の広い履修の保証（科目の再編成及び適切な履修指導の推進）を基本的な考えとし、現在のフレームワークを維持したカリキュラムとする。
①初年次教育の充実を図り、初年次教育のために新たな区分として「総合科目Ⅰ」を新設する。
②本学における文理融合の理想を推進するため、現行の「学際的科目」と「異分野入門的科目」の精神と実績を受け継ぎつつ、さらにその順次性のある構造化や科目編成の重層化をめざした「総合科目Ⅱ」を新設し、履修ガイドラインを設ける。
③科目番号制度を導入することにより、学生が将来の専攻分野とは異なる分野の総合科目を不安なく履修できるよう、開講レベルを明示する。
④幅の広い履修を保証するための適切な履修指導（履修ガイダンス）を推進する。

改革後（平成２３年度～）
総合科目Ⅰ
２単位
総合科目Ⅱ
６単位
◇総合科目Ⅰ・フレッシュマン・セミナーを含み２単位必修
・「総合科目Ⅰ」の主旨にあう初年次教育を実施している学群・学類では、該当科目を含めることを可能とする
・このほか学群・学類の判断で自由科目として履修可能◇総合科目Ⅱ
・科目群Ａ，Ｂ，Ｃの三つの科目群に分類
科目群Ａ：物質、数理、生命、環境等に関わる科目で概ね
理系分野
科目群Ｂ：精神、文化、社会、歴史等に関わる科目で概ね
文系分野
科目群Ｃ：文系と理系が融合したより広範な主題からなる
科目・科目群Ａ及び科目群Ｂのそれぞれから２単位を含む合計
６単位を必修◇科目番号制度・１００番台：高校での既習科目によらず履修することのできる総合科目・２００番台：高校で特定の科目を履修していることや、関連分野の１００番台を履修していることを履修要件とする総合科目◇履修ガイダンス
・入学式の翌日に新たに「履修ガイダンス」を行う日程を
確保する。

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137 ―

������ �� �� � �������������������
平成２２年５月１８日
教 養 教 育 機 構�����������
○本学は、「人間としての可能性を知の拠点つくばで拓く」ことをめざして学士課程における５つの教育目標（筑波スタンダード）を設定している。これらの目標を達成する上で本学の教養教育の果たす役割は大きく、伝統的な学問分野に切り分けることが困難なまでに多元化し、錯綜してきている現代の学問や社会が私たちに課す諸課題に立ち向かう能力を持った学生を育てることを本学の教養教育の理念としてきた。そして、その理念を具現化するために、新たに次の４つの教養教育の目標を掲げた。
(1)基盤教育：専門教育を支える幅広い基礎の構築(2)アカデミック・リテラシー：専門人・社会人としての高度なコミュニケーション能力の育成(3)ヒューマニティ：専門に偏することのない豊かな人間性と高い倫理の涵養(4)キャリア：社会に応える目的意識の形成
こうした教養教育の理念や目標を実現すべく、すでに教養教育の中核的存在でもある外国語（英語）
教育については、学術的教養としての英語教育をめざしたカリキュラム改革を推進してきた。外国語
教育とともに本学の教養教育の伝統を担ってきた総合科目においても、平成 23 年度からの実施をめざして新たなカリキュラムの改革を検討してきたところである。
○他方で、時を同じくして、文部科学省の中央教育審議会答申（平成 20 年 12 月 24 日）では、大学の学士課程教育を根本から見直すよう「学士力」（知識・理解、汎用的技能、態度・志向性、統合的な学習経験と創造的思考力の４分野から構成）の構築が求められている。また、経済産業省からは「社会人基礎力」（前に踏み出す力、考え抜く力、チームで働く力の３能力から成る）などに代表される
大人としての社会的能力も広く要請されており、こうした状況を踏まえると、教養教育の改革は本学にも課せられた社会的責務でもあるといえる。
○本学の教養教育の実施状況をみた場合、開学以来、学生の所属学群・学類によらない幅広い履修が可
能な履修システムとなっており、大きな成果を上げてきた。一方、学生の履修に大きな偏りもみられ、広い学びが必ずしも有効に実現されていない状況もある。また、本学の入学者の一部には、主体性が乏しく、大学や社会への適応能力が十分でない学生も存在している。
教養教育の多くを構成する総合科目については、開学以来、その必修単位数は 12 単位と設定され長い間変わることはなかったが、平成３年の大学設置基準の大綱化を契機として翌年に実施されたカ
リキュラムの見直しにより、半分の６単位に激減し今日に至っている。このことは、現在、他大学の教養教育の実施状況と比較した場合、本学の教養教育の必要単位数が全国の平均以下であるという現状にも反映されている。
○以上を踏まえ、平成 21 年 6 月 16 日開催の学群教育会議において、総合科目改革の必要性及び改革の方向性について議論を始めた。すなわち、①総合科目の体系化・構造化（総合科目 A からの初年次教育の独立）、②幅の広い履修の保証（科目の再編成及び適切な履修指導の推進）、③学士課程を見据えたカリキュラム編成と履修（高年次向け科目の開設－卒業時までの教養教育の継続実施及び必修単位数増）、の３つを内容とするものであった。そして、同年９月８日の臨時学群長会議、９月 15 日の学群教育会議、平成 22 年１月 19 日の学群教育会議での議論を踏まえ、学群・学類長へのアンケート調
査結果や全代会教育環境委員会との話し合いなどを実施してきた。
今回は、現行の教養教育フレームワークを維持し、現場の声を尊重し各組織の負担等も考慮しながら、さらに総合科目の充実をめざして、以下に総合科目の改革の骨子案を提案するものである。

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138 ―

⥲ྜ⛉┠ᨵ㠉ࡢᴫ␎ᅗ
総合科目Ａ

総合科目Ｂ

ッ

フ
レ

異
分
野
入
門
的
科
目

ュ

シ

現
行

ー

マ
ン
・
セ
ミ
ナ

学
際
的
科
目

６単位必修

1単位必修

継続検討
（今回は提案せ
ず）

総合科目Ⅱ

総合科目Ⅰ
100番台

フ
レ

200番台 100番台

高
年
次

（

ッ

科 目 群 Ａ
（２単位必修）

ュ

シ

そ

マ
ン
・
セ
ミ
ナ

科 目 群 Cの他

ー

(１単位必修)

３
・
４
年
次

）

改
革
案

200番台

総合科目Ⅲ

科 目 群 Ｂ
（２単位必修）

向け
科
目(１単位必修)

２単位必修

６単位必修

― 139
139 ―

２単位必修

ࠕ⥲ྜ⛉┠Ϩࠖࡢ᪂タ࡟ࡼࡿึᖺḟᩍ⫱ࡢ඘ᐇ㸦᱌㸧㸯㸬ึᖺḟᩍ⫱ࡢ㔜せᛶ࡜ၥ㢟Ⅼ
(1)初年次教育の重要性
本学では開学以来総合科目Ｂとしてフレッシュマン・セミナーを開講し、他の大学に先駆けて初年
次教育に力を入れてきた。またそれぞれの学群・学類においてもクラス・セミナーなどの初年次導入
教育が行われてきた。その教育目的は以下のように要約される。
①大学生活や社会生活への適応②自分の学ぶ大学の歴史を知ることなどによる筑波大学そのものへの適応③学習目標・学習動機の獲得④自己分析のできる自律的な自己の確立⑤ライフプラン・キャリアプランづくりへの誘導⑥専門領域への導入
本学の学士課程は、学生がそれぞれの関心や問題意識に基づいて他学群・学類の授業を履修できるという意味で自由度の高いカリキュラムを提供している。「筑波スタンダード」はこのカリキュラム
上の特色を生かして、専門性と学際性の調和のとれた学士課程教育の実現を目指している。初年次において自己管理力、チームワーク、社会適応力等の基盤をつくることは、２年次以降の主体的な学習を促すために重要である。入学者の多様化が進んでいる本学において筑波スタンダードを実質化するためにも、初年次教育にこれまで以上の力を入れなければならないことは明らかである。
(2)現行カリキュラムの問題点
総合科目Ａの中に開設される初年次教育的な科目の位置づけが曖昧なため、学生からは高い授業評
価を受けているものの、その意義が正しく受けとめられていない恐れがある。また結果として、本来の教養教育に期待される「幅広い学び」を圧迫し、学生の履修の幅を狭めてしまう傾向も見られる。
総合科目Ａからの初年次教育の独立と単位数の見直しが必要である。

㸰㸬ࠕ⥲ྜ⛉┠Ϩࠖࡢ᪂タ(1) 初年次教育のための新しい区分「総合科目Ⅰ」を設け、そのために必要な単位数を新たに設定する。現行の総合科目Ｂ（フレッシュマン・セミナー）は、現在の実施形態を踏襲しつつ教育内容を改善し、新しい総合科目Ⅰに編入する。
(2) 「総合科目Ⅰ」の性格を、学習面・生活面における大学への適応を支援するための科目として本学における初年次教育の一部と位置づける。このことは「総合科目Ⅰ」に、学群・学類が実施する
クラス・セミナーや学群コア科目等の初年次教育へと続く相互補完的な役割を持たせることでもある。
(3) 「総合科目Ⅰ」は教養教育機構が全学的な視点で編成するものとし、１．に掲げた教育目的のう
ち１）大学生活への適応、２）学習目標・学習動機の獲得、３）自律的な自己確立とキャリアプラ
ンづくりに重点を置く。
(4) 現行の「フレッシュマン・セミナー」に加え、現在、総合科目 A の中に混在している初年次教育的な科目を再編し、平成 23 年度から、下記に例示する科目群からなる「総合科目Ⅰ」を開設する。
「フレッシュマン・セミナー」「筑波大学特別講義－大学と学問」「卒業生によるオムニバス講座」「キャリアデザインⅠ－未来の自分－」「セルフ・ヘルス・ケア」「世界の TSUKUBA で学ぶ」
「仕事と生活－男女共同参画」（毎学期開設）「共生キャンパスとボランティア－障害学生とともに学ぶ」（１・２学期開設）「みんなで創ろう、つくばアクションプロジェクト」（毎学期開設）「知の探検法」「筑波大学と嘉納治五郎のレガシー ～逆らわずして勝つ～」「現代社会における薬物問題」（追加）
その他の新規開設科目

㸱㸬ᒚಟ᪉ἲ
(1)フレッシュマン・セミナーを含む２科目（２単位）を選択必修とする。ただし、すでに「総合科目Ⅰ」の主旨に合う初年次教育を実施している専門学群、学類においては、教養教育機構と相談の上、
― 140
140 ―

当該科目をその専門学群、学類に限り「総合科目Ⅰ」に含めることができるものとする。
(2)２単位を超えて総合科目Ⅰを履修した場合には、自由科目として卒業単位に算入するようそれぞれの学群・学類が配慮することが望ましい。

�����(1)従来の総合科目Ａと新しい「総合科目Ⅰ」はカリキュラム上の位置づけが異なるため、総合科目Ａから移行する科目については、教養教育機構は授業内容・目的について開設母体の組織及び授業担
当者と協議し、その結果をＦＤに反映させるようにする。
(2)現在１年次に総合科目Ａを６単位履修する学生が多数存在し、その結果として２年次の月曜１・２
時限に専門基礎科目を開設している学群・学類があるという現状を踏まえ、新しい「総合科目Ⅰ」に編入される「筑波大学特別講義」等の科目については開設時間に特別の配慮を行う。

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本学の教養教育の基幹を担う総合科目は、「広い視野から人間の生き方を問いうる、物の見方や考え方を身につけ、学問することへの関心を高める」ことを目的としている。本学では、総合科目の中に新たに「筑波大学特別講義」を開講したほか、「現代人のための科学」を主に文系学生を対象として新たに開設するとともに「現代を読もう」で新たな授業形態を試行しながら、教養教育のカリキュラムの充実を図ってきた。
総合科目の中心である「総合科目Ａ」については、これに先立ち平成 19 年度より開設授業を「異分野入門的科目」と「学際的科目」に分類するとともに、両者の開講数に配慮し、学生の幅広い学びを保証すべく努力を積み重ねてきた。
しかしながら、学生の履修の現状は、「筑波大学教養教育の理念と目標」に謳われた「将来の専攻分
野から離れた学問領域に積極的に接する」機会を提供するという目的と乖離する傾向も認められる。
学生の履修動向調査を行った結果、下記のような問題点が明らかになった。
①文系の分野を専攻しようとする学生が、理系の総合科目 A を敬遠する傾向が顕著である。
②理系の分野を専攻しようとする学生が、自学類の提供する総合科目 A を履修する傾向もみられる。
③上記のような傾向は、高年次における関連科目・自由科目の履修についても認められ、文理融合という本学の理想とは裏腹な現状となっている。
本案は、上記のような問題点を解消し、平成 23 年度導入予定の新カリキュラムにおいて、学生の幅広い学びを保証すべく、新たに「総合科目Ⅱ」を新設し、最低限の履修ガイドラインを設けるとともに、学生が異分野の学問を履修することを促進するための構造化を図るものである。

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本案は、以下のような基本的な考え方に基づき、現行カリキュラムにおける「総合科目Ａ」の履修制度・開講形態を改定しようとするものである。
①本学における文理融合の理想を推進するため、現行の「学際的科目」と「異分野入門的科目」の精神と実績を受け継ぎつつ、さらにその順次性のある構造化や科目編成の重層化をめざした「総合科目Ⅱ」を新設し、履修ガイドラインを設ける。
②現行の「総合科目Ａ」に対する学生の満足度が高い理由のひとつは、豊富な選択肢から、学生が各自の問題意識に合わせて授業を選択できる点にあることに鑑み、履修ガイドラインは最低限にとどめる。
③科目番号制度を導入することにより、学生が将来の専攻分野とは異なる分野の総合科目を不安なく履修できるよう、開講レベルを明示する。
④幅の広い履修を保証するための適切な履修指導（履修ガイダンス）を推進する。

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本案は、上記のような現状認識と考え方に基づき、以下のような制度を導入する。
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学生の幅広い学びの場とするための「総合科目Ⅱ」については、これまでの総合科目の主題テーマ
別といった基本的特性を尊重・継承しながら、以下の三つの科目群に分類し構造化する。各科目群における主題テーマは、主に現行の総合科目の内容分析を踏まえながら、他大学等における教養教育の科目分類をも参照しつつ、設定したものである。

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141 ―

科目群 A
科目群 B
科目群 C

��、数理、生�、��に関わる総合科目
��、文化、社会、��に関わる総合科目
上��つの科目群にまたがる総合科目

このうち、科目群 A・科目群 B は、それぞれ概ね理系・文系の主題テーマ別の総合科目群となる。
科目群 A・B においては、文系の学生にとっての理系入門、理系の学生にとっての文系入門としてふさわしい科目が配置されるよう、学群・学類と緊密な協議を行うとともに、「現代人のための科学」
といった共通コア的科目を用意し、履修指導を行う。
科目群 C には、科目群 A・科目群 B の区分にまたがる、より広範囲なテーマのもとに開講される科
目、ならびに心身・技能の養成に主眼をおいた総合科目が含まれる。
各学群・学類が担当する「総合科目Ⅱ」の開講科目総数は、現状と概ね同数とし、科目群への開設
科目の振り分けは、オーガナイザーからの申請に基づいて行い、教養教育機構、総合科目編成部会において調整を行う。
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科目群 A 及び科目群 B のそれぞれから２単位を含む合計６単位を必修とする。このガイドラインを設けることにより、現行の異分野入門的科目の果たす役割を強化し、「幅広い学び」の実現を図る。
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学生がそれぞれのレベルにふさわしい総合科目を不安なく、効果的に履修できるように、総合科目を構造化し、授業の開講レベルを明示する科目番号制度を導入する。
100 番台 高校での既習科目によらず履修することのできる総合科目
200 番台 高校で特定の科目を履修していることや、関連分野の 100 番台を履修していることを履修要件とする総合科目
なお、現行の開設科目番号の変更は行わない。
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学生が教養教育の理念と目標を理解したうえで、総合科目を履修できるように、教養教育機構と学群・学類との連携・協議のもとに、全学的なガイダンス体制を整備し、十分な履修指導を行う。
平成 23 年度に関しては、教養教育機構が中心となって入学式の翌日などに新入生全員を対象とす
るガイダンスを行うことを計画する。

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本学は開学以来、教養教育と専門教育を一体的に履修できる「くさび型」の学士課程を構築してきた。
すなわち、基礎科目（関連科目）の中に自由科目という科目区分を設け、他学群・学類の開設科目を３年次以上でも履修可能とすることによって、教養と専門の一体的履修を実現しようとし、一定の成果を収めてきた。一方、この仕組みの運用は学生個人に委ねられており、教育課程上の保証は不十分な側面もある。
その現状を改善するため、今後教養教育機構において引き続き、卒業時までの教養教育の継続実施を保証する方策について検討を行う。

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本学の３年次以上の学生は、共通科目をほぼ 1・2 年次で履修し、専門教育をある程度受けながら、卒業後の進路決定を迫られている。そのため、３年次以上の高学年向けの教養教育を考える際、以下の３点が重要になる。
1)学際性：専門教育を受けた学生にとって、専門性を基盤に視野を広げることが教養を高める
上で肝要となる。そのため、学際的な科目が望ましい。
2)課題志向性：３年次以上の学生には、就職先あるいは進学先において自ら課題を見出し解決する能力・意欲の育成が強く望まれる。したがって、具体的課題への取り組みを扱った科
目が望ましい。
3)社会性：卒業を控えた高学年の学生には、1・2 年次生以上に、社会生活を営む上で出会う諸問題について、個人の専門性を越えて適切な判断を下すことが求められる。したがって、社会的問題について普遍的な理解を促すような内容の科目が望ましい。

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142 ―

これらにより、卒業時に社会人として必要な「学士力」や「社会人基礎力」などの基礎を身に付けることが期待できる。
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各学群・学類において現在開講されている専門（基礎）科目の中から、学際性、課題志向性、社会性に関連した能力の涵養を含み、高学年向けの教養教育の科目として、担当組織・教員が他学群・他学類の学生に開放してもよいと考える科目を選び、高学年向けの「他学群・他学類推奨科目」とし、シラバスをまとめて学生に配布する。
その際、科目名、科目番号は変更しない。また、可能なら開講を徐々に月曜に移動してもらう。
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現行の「総合科目Ａ」の中から「学際性」、「課題志向性」及び「社会性」が高いと思われる科目を、科目担当教員と教養教育機構が相談しながら、新たな「総合科目Ⅱ」のＣグループ（科目群Ｃ）に試
行的に少数開設する。
具体的には、地球環境問題、資源・エネルギー問題、先端科学技術の問題、文明と宗教の問題、人間と社会の問題、生命倫理の問題、科学技術者倫理の問題等である。なお、現行のキャリアデザイン
Ⅲ、キャリアデザインⅣは高学年向けの総合科目の一部になると考えられる。

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日
程2006（H18）年度
2007（H19）年度
４月～３月

2008（H20）年度
４月～３月

2009（H21）年度
H21. 4.17

H21. 5. 8
H21. 5.29

事項○総合科目編成委員会において、総合科目を見直し○総合科目の授業評価アンケートを実施し、FD 研修会実施○学群教養教育 WG（以下「WG」）を設置し、教養教育の再構築の検討（計１２回開催）・学群長、学類長に教養教育のあり方について調査及び取りまとめ
・WG 委員が各共通科目責任者と個別に意見交換
・教養教育の理念・教育目標を決定
・「筑波大学特別講義」を提案
・教養教育機構設置を決定※ 検討内容については「ＷＧ報告書」として学群教育会議に報告※ 総合科目編成委員会において、総合科目の授業評価アンケートを引き続き実施し、FD 研修会実施○教養教育機構設置
・機構の下に教養教育推進室を設置し、引き続き教養教育の再構築の検討（計１１回開催）
・「筑波大学特別講義」開設
・コモンコア開設準備
コモンコア WG 設置
サイエンスコア WG 設置（→文系学生対象の「現代人のための科学」開設準備）
ヒューマニティーズ・コア WG 設置
・履修状況、成績評価状況、科目の開設状況等調査・分析�����������������
・教育 GP「筑波スタンダードに基づく教養教育の再構築」採択
・外国の大学調査・機構 HP 検討
・教養教育の再構築とこれに伴う課題の整理※ 総合科目編成委員会において、総合科目の授業評価アンケートを引き続き実施
し、FD 研修会実施○教養教育推進室において継続検討◇平成 21 年度第１回教養教育推進室会議
・これまでの検討状況の再整理
・総合科目を除く他の共通科目の現状調査◇平成 21 年度第２回教養教育推進室会議
・総合科目改革の委員長案提案◇平成 21 年度臨時教養教育推進室会議
・総合科目改革の方向性（案）承認
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143 ―

H21. 6. 3
H21. 6. 9
H21. 6.12
H21. 6.18～19
H21. 6.16
H21. 7.17
H21. 8.2
H21. 8.28
H21. 9.8
H21.9.11
H21.9.15
H21.10.9
H21.11.13
H21.12.11
H22.1.14
H22.1.15
H22.1.19
H22.2.1

H22.2.12
H22.3.12
H22.3.16
H22. 4.16
H22.4
H22.5.14
H22.5.18

４�２◇平成 21 年度第１回教養教育機構会議
・総合科目改革の方向性確認◇平成 21 年度臨時学群長会議
・総合科目改革の方向性事前説明◇平成 21 年度第３回教養教育推進室会議
・総合科目改革の具体的提案検討◇神戸大学、大阪大学に調査（高年次教養教育を中心に）‫ۍ‬ᖹᡂ  ᖺᗘ➨㸱ᅇᏛ⩌ᩍ⫱఍㆟㸦⥲ྜ⛉┠ᨵ㠉ࡢ᪉ྥᛶᢎㄆ㸧◇平成 21 年度第４回教養教育推進室会議（総合科目改革の具体的提案）◇平成 21 年度臨時教養教育推進室会議（総合科目改革の具体的提案・検討）◇平成 21 年度臨時教養教育推進室会議（総合科目改革の具体的提案・検討・承認）◇平成 21 年度臨時学群長会議（総合科目改革案・意見交換）◇平成 21 年度第５回教養教育推進室会議（総合科目改革案・検討）‫ۍ‬ᖹᡂ  ᖺᗘ➨㸳ᅇᏛ⩌ᩍ⫱఍㆟㸦⥲ྜ⛉┠㦵Ꮚ᱌ࡢᥦ♧㸧
◇平成 21 年度第６～８回教養教育推進室会議（総合科目改革案・検討）◇平成 21 年度教養教育機構会議（総合科目改革案・検討）◇平成 21 年度第９回教養教育推進室会議（総合科目改革案・検討）‫ۍ‬ᖹᡂ  ᖺᗘ➨㸷ᅇᏛ⩌ᩍ⫱఍㆟㸦⥲ྜ⛉┠ࡢᨵ㠉࡟ࡘ࠸࡚୰㛫ሗ࿌㸧
◇全代会・教育環境委員会との意見交換会
・総合科目改革について意見交換◇総合科目改革に関するアンケート調査実施（各学群長・学類長へ）◇平成 21 年度第 10 回教養教育推進室会議（総合科目改革案・検討）◇平成 21 年度第 11 回教養教育推進室会議（総合科目改革に関する新たな方針検討）‫ۍ‬ᖹᡂ  ᖺᗘ➨  ᅇᏛ⩌ᩍ⫱఍㆟㸦࢔ࣥࢣ࣮ࢺ⤖ᯝࡢ୺࡞ពぢࢆᥦ♧㸧
◇平成 22 年度第１回教養教育機構会議（総合科目改革案）◇総合科目改革 WG（総合科目改革案・検討）◇平成 22 年度第２回教養教育機構会議（総合科目改革案審議）‫ۍ‬ᖹᡂ  ᖺᗘ➨㸰ᅇᏛ⩌ᩍ⫱఍㆟㸦⥲ྜ⛉┠ᨵ㠉᱌ᥦ♧࣭ᑂ㆟㸧

外国語改革①「読む、書く、聞く、話す」の４技能のバラン
外国語に関しては、「外国語教育専門委員会」
スに配慮し、教養を身に付けた市民として行動（現：外国語教育部会、平成２１年度設置）におするために必要となる創造的思考力、国際社会
いて、外国語センターが作成した原案が検討されという異文化共同体への対応力、学術的活動にた。検討にあたっては、学群・学類に対してアン
必要な言語運用能力の基盤を養成する。
ケート調査が行われ、各学群・学類の意見・要望②専門教育との連動性が図れるように、２年次に、を反映した柔軟なカリキュラムが提案された。そ各学群・学類における専門の英語への橋渡し的の後、関係会議や全学学類・専門学群代表者会議な役割を担う、学期完結型の科目を開設する。
（学生代表組織）で議論がなされ、結果、英語に③ＣＡＬＬ教室の効果的な活用を図る。
ついては平成２１年６月、初修外国語については
平成２２年７月に、新カリキュラムが承認された。 ④現行の筑波大学英語検定試験を廃止する。
⑤１年次の必修３科目（下記参照）に関して、従来通り、能力別クラス編成を目的に、入学当初
࠙ⱥㄒࠚにプレイスメント・テストを実施する。
新カリキュラムの基本方針⑥ティーチング・フェロー（ＴＦ）の教養英語教「一般学術目的の英語（English for General
育への参画を促す。
Academic Purposes (EGAP)）に重点を置いた、専
門教育の出発点に相応しい、４年間を見据えたカ
リキュラムとする。

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単位数
科目構成

現行（平成２２年度まで）
１年次：４．５単位■１年次対象◇英語Ⅰ（講読）◇英語Ⅱ（ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ）◇英語Ⅲ（リスニング）

改革後（平成２３年度～）
１年次：４．５単位
２年次：１．０単位■１年次対象◇英語基礎（「考える」力を養う）◇異文化と英語（「気づく」力を養う）◇総合英語（「使える」力を養う）■２年次対象◇専門英語基礎演習（学群・学類における専門の英語への「橋渡し」科目）
・アカディミックライティング、英語プレゼンテーション、ディベ－ト演習、英語講義理解、科学英語演習、メディア英語演習、学術英語講読、翻訳演習、テストテイキング演習 等■２～４年次（医学類は２～６年次）対象◇個別的なテーマに関する科目
・選択・自由科目
・発音クリニック、英語コミュニケーション等࠙ึಟእᅜㄒࠚ
新カリキュラムの基本方針
世界の様々な地域の文化的・社会的な多様性に対する理解を育む教育の出発点に相応しい、４年間（６年間）を見据えたカリキュラムとする。
①学群・学類の意向を十分尊重することを前提に、英語に加え、必要に応じて英語の外国語も（１つないし２つ以上）学べるようにする。

単位数
開設語学

科目構成

②外国語の選択肢をなるべく多く取り揃える（メニューを豊富にする）。
③アラビア語を新規に導入する。
④「様々な外国語の学習を通して教養を豊かにする」という目標を達成するために、２年次にその目標に相応しい内容の科目を新設する。
⑤ＣＡＬＬ教室の効果的な活用を図る。
⑥現行の筑波大学ドイツ語検定試験を廃止する。

現行（平成２２年度まで）
改革後（平成２３年度～）
１年次：４．５単位
１年次：３．０単位
２年次：１．５単位
ドイツ語、フランス語、 ドイツ語、フランス語、スペイン語、ロシア語、中国語、朝鮮スペイン語、ロシア語、 語、アラビア語
中国語、朝鮮語■１年次対象■１年次対象
ドイツ語 ：基本（Ｇ）， ◇基礎的な文法事項や語彙・表現の習得と、発音や会話能力等
読本（Ｌ）、会話（Ｐ） の初歩的な言語技能の養成が主目的の科目
フランス語：文法（Ｉ－ ・ドイツ語、フランス語、スペイン語、ロシア語、中国語、朝鮮語の各語学に対応
１）、講読（Ｉ－２）、・○○語基礎Ａ：文法事項を中心に学習し、基礎的な読解力や会話（Ｉ－３）
語彙の習得
スペイン語：文法（Ｉ－１）、会話（Ｉ－２）、 ・○○語基礎Ｂ：発音や会話を中心に学習し、基礎的な表現力の涵養
基礎（Ｉ－３）
ロシア語：文法、コ ■２年次対象
ミュニケーション（Ｉ ◇複眼的な視点からの思考力を養成する科目－１，Ｉ－２）、テキ ・ドイツ語、フランス語、スペイン語、ロシア語、中国語、朝鮮語の各語学に対応。
ストを読む、話す、書・ヨーロッパ文化圏の言語と文化く（Ｉ－３）
Ⅰ：ドイツ語、Ⅱ：フランス語、Ⅲ：スペイン語、Ⅳ：ロシ
中国語：聞く、話す、
ア語
読む、書く（Ｉ－１，
・東アジア文化圏の言語と文化
Ｉ－２， Ｉ－３）
Ⅰ：中国語、Ⅱ：朝鮮語
朝鮮語：文法（Ａ）、会話・読解・作文（Ｂ）、 ◇アラビア語基礎
・基礎的な文法事項・語彙・表現の習得と初歩的な会話
語彙力向上（Ｃ）※将来的に条件が整えば、「イスラム文化圏の言語と文化Ａ（アラビア語）」、「イスラム文化圏の言語と文化Ｂ（アラビア語）」、

145― 145 ―

「イスラム文化圏の言語と文化Ｃ（アラビア語）」、「応用アラビア語講読」、「応用アラビア語会話」なども開設する。
■２～４年次（医学類は２～６年次）対象◇比較的高度な外国語運用能力を養うことが目的の科目
・選択・自由科目
・ドイツ語・フランス語・スペイン語・ロシア語・中国語・朝鮮語の各語学に対応
・「応用○○語講読」、「応用○○語作文」、「応用○○語会話」

�����平成 2� 年� � ���������（�2������）平 成 21 年 9 月 15 日
教 養 教 育 機 構

平成 23 年度導入予定の「外国語（英語）」新カリキュラム作成の基本方針（改正案）―平成 21 年度第５回学群教育会議(H21.9.15)資料―（１） 現行カリキュラムの問題点と課題（参考：『教養外国語（英語）教育についての視察報告』）① 理念・目的の明確化② 2 年次以降の学生への英語教育の実施（現在は 1 年次にのみ必修科目を開設）③ 単位数の見直し（現在は 4.5 単位（通年 3 科目）必修）④ 開設科目の多様化（現行の必修 3 科目：英語Ⅰ（講読）、英語Ⅱ（コミュニケーション）、英語Ⅲ（リスニング））⑤ 検定試験制度の見直し（現在は筑波大学英語検定試験で必修 3 科目の単位を認定）（２） 新カリキュラムの理念：世界的研究・教育拠点となることを目指す総合大学に相応 しい、質の高い英語教育を実施する。
① 世界的研究・教育拠点を目指すという本学の基本的目標を踏まえるなら、本学の教 養英語教
育は、単に中学や高校の語学教育の延長ではなく、広くて深い教養を基盤とする学術的な専門教育の出発点として位置づけられるべきである。
② このような位置づけを前提に、学術的教養及び学術的言語技能の涵養を目指した英語教育を実施する。
（３） 新カリキュラムの概要「一般学術目的の英語(English for General Academic Purposes (EGAP))に重点を置いた、専
門教育の出発点に相応しい、4 年間を見据えたカリキュラムとする。
① 「読む、書く、聞く、話す」の 4 技能のバランスに配慮し、教養を身に付けた市民として行動するために必要となる創造的思考力、国際社会という異文化共同体への対応力、学術的活動に必要な言語運用能力の基盤を養成する。
② 専門教育との連動性が図れるように、2 年次に、各学群・学類における専門の英語への橋渡し的な役割を担う、学期完結型の科目を開設する。
③ CALL 教室の効果的な活用を図る。
④ 現行の筑波大学英語検定試験を廃止する。
廃止の主な理由：ア）検定試験として社会的に十分認知されているとは言えない。
イ）単位認定の絶対的な評価尺度としての筑波英検は見直すべきとの意見が多く出されている。
⑤ 1 年次の必修 3 科目（下記参照）に関して、従来通り、能力別クラス編成を目的に、入学当初にプレイスメント・テストを実施する。
⑥ ティーチング・フェロー(TF)の教養英語教育への参画を促す。

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（４） 新設科目群とそれらの概要① 中核となる 4 科目群ア）「英語基礎」―1 年次履修、通年、1.5 単位必修
世界的研究・教育拠点を目指す大学における教養英語教育に不可欠な、考える力を主として養成する科目。英語の読解を通して、深いレベルで英語やことばが持つ特徴を考えさせることで言語能力の基盤を養い、併せて広い視野を持って学ぶ姿勢を育成し、知に接する場を提供する。
イ）「異文化と英語」―1 年次履修、通年、1.5 単位必修
国際社会という異文化共同体の中で学術文化の進展に寄与する活躍をしていくためには、異文化に気づき、理解する能力が必須である。この科目は、英語を学ぶことを通してその能力を養成するためのものである。異文化の価値の相違を学び、外国人との相互理解への関心と問題意識を養う。
ウ）「総合英語」―1 年次履修、通年、1.5 単位必修
学術研究の場で実際にそれに相応しい英語が使えるように、英語の 4 技能の総合的な基礎力強化からより高度の応用力養成までを行う科目。この目的のために CALL 教室を積極的に活用し、英語に触れる機会を増やす。
なお、「総合英語」は、学術研究の場での英語使用を可能にさせる言語技能を広い視野から養成するための科目であって、TOEFL 等の外部試験の対策を講じるための科目ではない。
留学や大学院進学のために外部試験の受験を必要とする学生に対しては、彼らの自学自習を支援することを目的に開設する、2 年次生対象の「テストテイキング演習」（下記（５）の⑦参照）を履修するように奨励する。
エ）「専門英語基礎演習」―2 年次履修、学期完結、原則 1 単位必修（下記（５）の⑥参照）
学群・学類における専門の英語（特定学術目的の英語(English for Specific Academic
Purposes (ESAP))）への「橋渡し」として機能する、一般学術目的の英語(EGAP)を学ぶ科目。
② 補足的な科目（2 種類）ア）再履修者用科目（2 年次～4 年次対象）
イ）自由科目（1 年次～4 年次対象）
個別的なテーマに関する科目を設定し、幅広い学びの機会を 4 年間にわたり提供する。
【開設科目例（案）：「映画の英語」、「英語コミュニケーション」、「発音クリニック」、「英文法演習」など】（５） 2 年次対象「専門英語基礎演習」について
アカデミックな環境での英語使用入門を目的とする。
① 人文科学、社会科学、自然科学という大まかな学問領域ごとにそれに相応しい「一 般学術目
的の英語(EGAP)」を学ぶ科目を開設する。そして、学群・学類の専門教育における「特定学術目的の英語(ESAP)」への橋渡しを図る。
② 英語母語話者教員による発信能力の養成を目的とした科目を中心に据える。
③ 日本人教員が担当する、読解力の養成を目的とした科目も一部導入する。
④ 学生の科目選択の幅を広げる目的から、学期完結型科目とする。
⑤ 平成 24 年度からの本格導入に向けた準備の一環として、平成 22～23 年度に一定数の科目を試行的に開設する。
⑥ 原則として 1 単位必修とする。ただし、学類・専門学群が、一般学術目的の英語（EGAP）を学
ぶ科目を独自に必修ないし必修に近い形で開設している場合には、「専門英語基礎演習」は必ずしも必修科目と指定しなくてもよいこととする。
⑦ 開設科目例（案）ア）英語母語話者教員担当科目
・ 「文系アカデミック・ライティングⅠ」、「文系アカデミック・ライティングⅡ」、「理系アカデミック・ライティングⅠ」、「理系アカデミック・ライティングⅡ」・ 「文系英語プレゼンテーション演習Ⅰ」、「文系英語プレゼンテーション演習Ⅱ」、「理系英語プレゼンテーション演習Ⅰ」、「理系英語プレゼンテーション演習Ⅱ」
・ 「文系英語ディベート演習」、「理系英語ディベート演習」
・ 「文系英語講義理解」、「理系英語講義理解」
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イ）日本人教員担当科目「科学英語演習」、「メディア英語演習」、「学術英語講読」、「翻訳演習」など
ウ）TF 参画科目「テストテイキング演習」⑧ 「専門英語基礎演習」開設のための人員確保の方策
ア）TF を授業に参画させることにより、人員を確保する。
TF 参画授業科目：ⅰ）「テストテイキング演習」
ⅱ）再履修者用科目ⅲ）自由科目ⅳ）1 年次の必修 3 科目の内、主に、スキル重視の「総合英語」
イ）合同クラスを一定の範囲内で認める。
（６） 新カリキュラムに基づく英語教育の実施によって学生が身に付けるべき学習成果① 1 年次開設の必修 3 科目の履修を通じて培う能力・資質（身に付ける学習成果）
ア）考える力（ⅰ）ことばへの深い洞察力（ⅱ）論理的思考力・分析力・判断力イ）気づく力（ⅰ）多文化・異文化に関する知識の理解（ⅱ）異文化の異質性に対する理解・尊重等の態度ウ）使える力（ⅰ）「読む・書く・聞く・話す」の 4 技能の総合的な運用能力（ⅱ）英語を用いての課題達成能力② 2 年次開設の「専門英語基礎演習」の履修を通じて培う能力
各学問分野を通じて必要とされる、一般的な学術的英語運用能力（論文等の読解、講義等の聴解、口頭発表、レポート・論文の作成など）（７） 学生の学習到達度の評価方法
中核 4 科目の評価は、原則として、担当教員が、日常のクラス活動や定期試験の成績、レポー
トなどを基に判断する。

外国語センターにおける英語教育の改革に係るこれまでの経緯(1) H19.4.2(月)岩崎学長（当時）、年度当初の所信表明「平成 19 年度の運営にあたり」において、「19 年度に取り組むべき主たる施策」の第一に「教養教育の再構築」を挙げる（「速報つくば」2007 号外）(2) H20.3.13(木) 教養教育機構の設置承認（第 50 回教育研究評議会）(3) H20.6.30(月) 平成 20 年度第 1 回教養教育機構会議(4) H20.7.24(木)～25(金) 北海道大学の英語教育の実情視察（山田・島田）(5) H20.7.28(月) 京都大学の英語教育の実情視察（山田・島田）(6) H20.7.29(火) お茶の水女子大学の英語教育の実情視察（山田・島田）(7) H20.7.30(水) 東京大学の英語教育の実情視察（山田・島田）(8) H20.8.5(火)東北大学の英語教育の実情視察（山田・島田）(9) H20.8.12(火) 大阪大学の英語教育の実情視察（山田・島田）(10)H20.10.1(水) 京都大学における英語教育の改革に関する講演会（田地野 彰教授）
(11)H20.10.6(月) 平成 20 年度第 2 回教養教育機構会議(12)H20.10.21(火) 教養教育機構の下に外国語教育専門委員会の設置承認（平成 20 年度第 6 回学群
教育会議）(13)H20.12.24(水) 平成 20 年度第 1 回外国語教育専門委員会(14)H20.12.24(水) 中央教育審議会「学士課程教育の構築に向けて」答申(15)H21.1.5(月) 外国語教育専門委員会委員長より各学群長・学類長宛てに「貴組織における専門語学の開設状況と外国語センター実施の英語教育に対するご意見・ご要望について（依頼）」送付(16)H21.1.13(火) 平成 20 年度第 3 回教養教育機構会議
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(17)H21.2.12(木) 中教審答申に関する FD 研修会(18)H21.2.20(金) 平成 20 年度第 2 回外国語教育専門委員会に「共通科目「外国語（英語）」に関する意見・要望」報告(19)H21.3.17(火) 平成 20 年度第 11 回学群教育会議に「共通科目「外国語（英語）」に関する意見・要望」報告(20)H21.4.27(月) 平成 21 年度第 1 回外国語教育専門委員会(21)H21.5.15(金) 全学学類・専門学群代表者会議教育環境委員会との意見交換会（第 1 回）
(22)H21.5.25(月) 平成 21 年度第 2 回外国語教育専門委員会において「新カリキュラム作成の基本
方針（案）」承認(23)H21.6.2(火) 全学学類・専門学群代表者会議教育環境委員会との意見交換会（第 2 回）(24)H21.6.3(水) 平成 21 年度第 1 回教養教育機構会議において「新カリキュラム作成の基本方針（案）」承認(25)H21.6.9(火) 平成 21 年度第 1 回学群長会議に「新カリキュラム作成の基本方針（案）」等報告(26)H21.6.16(火) 平成 21 年度第 3 回学群教育会議において「新カリキュラム作成の基本方針（案）
大筋承認／「専門英語基礎演習」新設に伴う必修単位数 1 単位増について学類・専門学群対象にアンケート調査を実施することとなった（回答期間：6 月 18 日
～7 月 15 日）(27)H21.6.30(火) 「．．．専門の英語への橋渡し科目新設を柱とした新しい教養英語カリキュラムの導入等により教養教育を再構築し、平成 23 年度から実施する。
」という中期計
画を盛り込んだ「第二期中期目標・中期計画（素案）」を文部科学省に提出(28)H21.7.16(木) 平成 21 年度第 2 回学群長会議に「専門英語基礎演習」に関するアンケート調査
結果を報告(29)H21.7.21(火) 平成 21 年度第 4 回学群教育会議に「専門英語基礎演習」に関するアンケート調
査結果を報告/①個別の学群・学類が相当する科目を独自に必修ないし必修に近い形で開設している場合を除き、「専門英語基礎演習」を原則 1 単位必修として
平成 24 年度から正式に開設すること、及び②平成 22～23 年度に一部試行的に開設することが承認された(30)H21.9.4(金) 各学類・専門学群カリキュラム委員長との意見交換会

�����平成 22 年� � ���������（�22���2�）
教養教育機構平成 23 年度導入予定の初修外国語新カリキュラム作成の基本方針（案）(1) 現行カリキュラムの問題点と課題（参考：『初修外国語教育についての視察報告（簡略版）』、『「初修外国語教育に関するアンケート
集計」結果』）① 理念・目的の明確化② 学群・学類側の意向を踏まえた、2 年次以降の学生への初修外国語教育の継続実施（現在は 1
年次にのみ（必修）科目を開設）③ 開設科目の多様化④ ドイツ語検定試験制度の見直し(2) 新カリキュラムの理念
第二期中期目標・中期計画の前文に掲げられている「世界が直面する問題の解決に貢献する人材」
あるいは「自立して国際的に活躍できる人材」の育成という目的を達成するためには、学士課程の段階から、学士力の重要な柱の一つとして、学生に世界の様々な地域の文化的・歴史的・社会的な背景の多様性を正しく理解させ、地球的な視野を獲得させるという目標を設定し、そのための教育活動を修業年限全体を通じて段階的・組織的に展開していくことが強く求められる。
外国語センターが提供する初修外国語の新しい教育カリキュラムは、これまでのように単に実用的側面を重視するだけでなく、基本的に、上述の文化的・社会的多様性の理解を育む教育の出発点をなすものとして位置付けることができるように構築されなければならない。

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(3) 達成すべき教育目標① 様々な外国語の学習を通して教養を豊かにする。
a. 文化的・社会的な多様性に対する認識を深める。
b. 多様な価値観に対する理解を深め、複眼的な視点を身に付ける。
c. 未知の外国語に挑むことによって知的訓練を積み、思考力を養う。
② 当該の外国語の実用的な運用能力を養う。
(4) 教育目標達成のための基本的な方針① 世界の様々な地域の文化的・社会的な多様性に対する理解を育む教育の出発点に相応しい、4年間（6 年間）を見据えたカリキュラムとする。
② 学群・学類側の意向を十分尊重することを前提に、英語に加え、必要に応じてそれ以外の外国語も（1 つないし 2 つ以上）学べるようにする。
③ 外国語の選択肢をなるべく多く取り揃える（メニューを豊富にする）。
a. ヨーロッパ文化圏の言語（ドイツ語、フランス語、スペイン語、ロシア語）
b. 東アジア文化圏の言語（中国語、朝鮮語）
c. イスラム文化圏の言語（アラビア語）④ アラビア語を新規に導入する。
新規に導入が必要であることの理由：
a. アラブ世界は今日世界的に重要なポジションを占めており、アラビア語の需要は今後ます
ます高まると予想される。
b. 「文化的・社会的な多様性に対する認識と多様な価値観に対する理解を深め、複眼的な視点を身に付ける」という初修外国語の教育目標を達成するためにも、イスラム文化・社会において用いられているアラビア語の導入は不可欠と考えられる。
c. アラビア語はイスラム文化圏最大の言語である。
d. アラビア語は、国連公用語でありながら、現在外国語センターで初修外国語科目として開設されていない唯一の言語である。
e. 既設の 6 ヶ国語（独・仏・中・露・西・朝）以外ではアラビア語が最も需要が高い。
f. 北アフリカ研究センターを設置している本学にとってアラビア語の位置付けは高いと考えられる。
⑤ 上述の(3)の教育目標、取り分け「様々な外国語の学習を通して教養を豊かにする」という目標を達成するために、2 年次にその目標に相応しい内容の科目を新設する。
⑥ CALL 教室の効果的な活用を図る。
⑦ 現行の筑波大学ドイツ語検定試験を廃止する。
【廃止の理由】
a. 他の初修外国語に検定試験がない現状において、ドイツ語履修者の多くが「なぜドイツ語を履修する学生だけが検定試験を受けなければならないのか。」という不満・不公平感を抱いている。
b. 検定試験の存続・維持に必要となる専任教員が定員削減等により減少し、検定試験の存続と質の維持が極めて困難な状況になってきている。
c. 本検定試験は社会的な認知度が極めて低い。
d. 本検定試験を廃止しても、学期・学年末試験により学習成果の水準確保は十分可能である。
【廃止後の教育の質保証の方策】
a. 授業担当者間の相互連絡を緊密化する。
b. 教材と授業方法に関する FD 活動を強化する。
c. （財）ドイツ語学文学振興会のドイツ語技能検定試験等の、外部検定試験の受験を推奨する。
d. 協定校（バイロイト大学）で実施される夏季集中授業への参加を促す。
【廃止後の、検定試験不合格者に対する暫定措置】
平成 22 年度までのドイツ語履修者で、本検定試験に合格していない者に対しては、当該の学生が在籍している限りにおいて、受験を希望する旨を事前に届け出た場合に、（年 1 回程度）
追検定試験を実施する。
(5) 新カリキュラム構築のための視点① （通年換算）3 コマ分を必修とする学群・学類の学生にあっては、「1 年次（通年換算）2 コマ
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及び 2 年次（通年換算）1 コマ履修」を基本とする。
② その他の学群・学類の学生に対しては、全科目を自由選択とする可能性も含め、カリキュラムの選択肢をいくつか用意する。
③ 初修外国語を必修とする学群・学類の学生に対しては、従来通り、ドイツ語・フランス語・中
国語・ロシア語・スペイン語・朝鮮語の中から 1 言語を選択必修として課すが、新規に導入予定のアラビア語については、当面の間、専ら 2 年次に履修させる。
(6) 新設科目群とそれらの概要
既存の 6 言語（ドイツ語・フランス語・スペイン語・ロシア語・中国語・朝鮮語）については、それらの内容を、1 年次の「基礎」と 2 年次の「応用」に分ける。
① 「○○語基礎」―1 年次履修、通年、1.5 単位（×2 コマ）
英語以外の新たな外国語の基礎を学ぶための科目で、基礎的な文法事項や語彙・表現の習得と、発音や会話能力等の初歩的な言語技能の養成を主要な目的とする。当該の外国語に関する基礎的な知識や運用能力の習得を主たる目的とはするが、同時に、世界の様々な地域の文化的・社会的な多様性に関する基礎的な知識の理解と複眼的な視点の涵養をも目指した内容とする。
既存の 6 言語（ドイツ語・フランス語・スペイン語・ロシア語・中国語・朝鮮語）の各々に対応する基礎的な科目として、「○○語基礎 A」、「○○語基礎 B」の 2 科目を開設する。
a. 「○○語基礎 A」
文法事項を中心に学習し、基礎的な読解力や語彙の習得を目指す。
b. 「○○語基礎 B」
発音や会話を中心に学習し、基礎的な表現力の涵養を目指す。
② 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化Ⅰ（ドイツ語）、Ⅱ（フランス語）、Ⅲ（スペイン語）、Ⅳ（ロ
シア語）」、「東アジア文化圏の言語と文化Ⅰ（中国語）、Ⅱ（朝鮮語）」―2 年次履修、学期完結、
0.5 単位（×3 コマ）「○○語基礎 A, B」の履修を通して学んだ知識をさらに拡大・深化させる。世界の様々な地域で暮らす人々の生活や文化・社会を、その言語教材を介して直接学習し、言語や文化の多様性に対する認識を深めるとともに、複眼的な視点からの思考力を身に付けることを目指す。
既存のヨーロッパ文化圏の 4 言語（ドイツ語・フランス語・スペイン語・ロシア語）及び東
アジア文化圏の 2 言語（中国語・朝鮮語）の各々に対応する応用的な科目として、それぞれ「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅠA（ドイツ語）、ⅡA（フランス語）、ⅢA（スペイン語）、ⅣA（ロシア語）」、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅠB（ドイツ語）、ⅡB（フランス語）、ⅢB（スペイン語）、ⅣB（ロシア語）」、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅠC（ドイツ語）、ⅡC（フランス語）、
ⅢC（スペイン語）、ⅣC（ロシア語）」の計 12 科目、及び「東アジア文化圏の言語と文化ⅠA（中国語）、ⅡA（朝鮮語）」、「東アジア文化圏の言語と文化ⅠB（中国語）、ⅡB（朝鮮語）」、「東アジ
ア文化圏の言語と文化ⅠC（中国語）、ⅡC（朝鮮語）」の計 6 科目を開設する。
a. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅠA（ドイツ語）」
ドイツ語圏に暮らす人々の生活や文化を扱ったテキストを使用しながら、ドイツ語の読解力を養成する。
b. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅠB（ドイツ語）」
ドイツ語圏に暮らす人々の生活や文化を扱ったテキストや視聴覚教材等を使用しながら、ドイツ語によるコミュニケーション力を養成する。
c. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅠC（ドイツ語）」
様々なメディアを通して文字や映像などで表現されたドイツ語圏の情報を総合的に理解する能力を養成する。
d. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅡA（フランス語）」
フランス語圏の社会や文化を扱ったテキストを講読し、フランス語の読解力を養うとともに、複眼的な視点を身に付ける。
e. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅡB（フランス語）」
フランス語圏に暮らす人々の生活や文化を扱った教材を使って、表現力を中心にフランス語の運用能力を身に付けるとともに、文化の多様性についての理解を深める。
f. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅡC（フランス語）」「読み、書き、聞き、話す」の 4 技能のバランスに配慮しながら、総合力の養成を目指す。
インターネットやマルチメディア教材、ビデオ教材を利用した総合的な授業や、映画教材
によるリスニング力の養成、あるいは作文力の強化を目的とする授業などを行う。
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g. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅢA（スペイン語）」
基礎文法の項目のうち、1 年次で習得できなかったものを習得しつつ、基礎力の形成を図る
とともに、スペイン語圏文化の諸相についても理解を深める。
h. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅢB（スペイン語）」
日常会話に必要な語学スキルを身に付けることにより、スペイン語の表現力を高めるとともに、スペイン語圏の社会について理解を深める。
i. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅢC（スペイン語）」「読み、書き、聞き、話す」の 4 技能を、プラクティスを通じて総合的に高めるとともに、過去や現在のスペイン語圏について理解を深める。
j. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅣA（ロシア語）」
ロシア語圏に暮らす人々の生活や文化を扱ったテキストを使用しながら、ロシア語の読解力を養成する。
k. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅣB（ロシア語）」
ロシア語圏に暮らす人々の生活や文化を扱ったテキストや視聴覚教材等を使用しながら、ロシア語によるコミュニケーション力を養成する。
l. 「ヨーロッパ文化圏の言語と文化ⅣC（ロシア語）」
様々なメディアを通して文字や映像などで表現されたロシア語圏の情報を総合的に理解する能力を養成する。
m. 「東アジア文化圏の言語と文化ⅠA（中国語）」
基礎文法を復習しつつ、基礎力の定着を図るとともに、中国文化の諸相についても理解を深める。
n. 「東アジア文化圏の言語と文化ⅠB（中国語）」
応用的な語学スキルを身に付けることにより、中国語の表現力を高めるとともに、中国社会について理解を深める。
o. 「東アジア文化圏の言語と文化ⅠC（中国語）」
中国語による発信力を高めるためのコツを学ぶとともに、中国について理解を深める。
p. 「東アジア文化圏の言語と文化ⅡA（朝鮮語）」
朝鮮語圏に暮らす人々の生活や文化を扱ったテキストを使用しながら、朝鮮語の読解力を養成する。
q. 「東アジア文化圏の言語と文化ⅡB（朝鮮語）」
朝鮮語圏に暮らす人々の生活や文化を扱ったテキストや視聴覚教材等を使用しながら、朝鮮語によるコミュニケーション力を養成する。
r. 「東アジア文化圏の言語と文化ⅡC（朝鮮語）」
様々なメディアを通して文字や映像などで表現された朝鮮語圏の情報を総合的に理解する能力を養成する。
③ 「応用○○語講読」、「応用○○語作文」、「応用○○語会話」―2～4 年次履修、通年、1.5 単位
当該の外国語の比較的高度な運用能力を養うことを目的とする。
a. 「応用ドイツ語講読」
ドイツ語圏に暮らす人々の生活や文化・社会など、様々なテーマを扱ったテキストを用いて、読解力をさらに磨く訓練をする。
b. 「応用ドイツ語作文」
文書を作成する訓練を通して、より高度なドイツ語コミュニケーション力を習得する。様々な分野のテーマに関し、自らの考えを文章を用いてドイツ語で明瞭かつ正確に表現する力を養う。
c. 「応用ドイツ語会話」
口頭練習を通して、より高度なドイツ語コミュニケーション力を習得する。様々な分野のテーマに関して、自らの考えをドイツ語で口頭発表し、かつ相手のドイツ語での発表内容を正確に聞き取る力を養う。
d. 「応用フランス語講読」
フランス語圏に暮らす人々の生活や文化・社会など、様々なテーマを扱ったテキストを用いて、読解力をさらに磨く訓練をする。
e. 「応用フランス語作文」
文書を作成する訓練を通して、より高度なフランス語コミュニケーション力を習得する。
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様々な分野のテーマに関し、自らの考えを文章を用いてフランス語で明瞭かつ正確に表現する力を養う。
f. 「応用フランス語会話」
口頭練習を通して、より高度なフランス語コミュニケーション力を習得する。様々な分野のテーマに関して、自らの考えをフランス語で口頭発表し、かつ相手のフランス語での発表内容を正確に聞き取る力を養う。
g. 「応用スペイン語講読」
スペイン語圏に暮らす人々の生活や文化・社会など、様々なテーマを扱ったテキストを用いて、読解力をさらに磨く訓練をする。
h. 「応用スペイン語会話」
口頭練習を通して、より高度なスペイン語コミュニケーション力を習得する。様々な分野のテーマに関して、自らの考えをスペイン語で口頭発表し、かつ相手のスペイン語での発表内容を正確に聞き取る力を養う。
i. 「応用ロシア語講読」
ロシア語圏に暮らす人々の生活や文化・社会など、様々なテーマを扱ったテキストを用いて、読解力をさらに磨く訓練をする。
j. 「応用ロシア語会話」
口頭練習を通して、より高度なロシア語コミュニケーション力を習得する。様々な分野のテーマに関して、自らの考えをロシア語で口頭発表し、かつ相手のロシア語での発表内容を正確に聞き取る力を養う。
k. 「応用中国語講読」
論説文や小説を正確に読む力を身に付け、将来における専門の学問や大学院の受験にも役立つレベルへの橋渡しとする。
l. 「応用中国語会話」
初歩的な実用会話を身に付け、中国人留学生との交流や留学準備への橋渡しとする。
m. 「応用朝鮮語講読」
朝鮮語圏に暮らす人々の生活や文化・社会など、様々なテーマを扱ったテキストを用いて、読解力をさらに磨く訓練をする。
n. 「応用朝鮮語会話」
口頭練習を通して、より高度な朝鮮語コミュニケーション力を習得する。様々な分野のテーマに関して、自らの考えを朝鮮語で口頭発表し、かつ相手の朝鮮語での発表内容を正確に聞き取る力を養う。
④ 新規導入予定のアラビア語については、当面の間、「2 年次履修、週 1 コマ、通年、1.5 単位」
を基本とし、基礎的な文法事項・語彙・表現の習得と初歩的な会話を目的とした「アラビア語基礎」の 1 科目のみを開設する。
ただし、将来的に条件が整えば、「イスラム文化圏の言語と文化 A（アラビア語）」、「イスラム文化圏の言語と文化 B（アラビア語）」、「イスラム文化圏の言語と文化 C（アラビア語）」、「応
用アラビア語講読」、「応用アラビア語会話」なども設けることとする。
⑤ 夏季短期研修の実施
a. ドイツ語の運用能力を高める目的から、バイロイト大学にて 3 週間程度夏季短期研修を実施。
b. 中国語の運用能力を高める目的から、湖南大学にて 3 週間程度夏季短期研修を実施。
c. ロシア語の運用能力を高める目的から、サンクトペテルブルグ大学にて 3 週間程度夏季短期研修を実施。
d. 他の外国語に関しても、海外の協定校での夏季短期研修実施の可能性を今後検討する。
(7) カリキュラムの選択肢
以下の 6 つの選択肢の中で、自組織の学生にとってどれが最も適切なものかについて、各学類・専門学群の先生方に判断してもらう。なお、「応用○○語講読」、「応用○○語作文」、「応用○○語会話」の諸科目は、すべて自由選択とする。それ故これらの科目の修得単位は、必修単位数には含まれない。
① 選択肢 1（4.5 単位必修）
a. 1 年次に通年で開設する「○○語基礎 A, B」の 2 科目（計 3 単位）を必修とする。
b. 加えて、2 年次に学期完結で開設する「ヨーロッパ文化圏の言語と文化 A, B, C」あるいは
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②

③

④

⑤
⑥

「東アジア文化圏の言語と文化 A, B, C」の 3 科目（計 1.5 単位）も必修とする。
（ただし、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化」と「東アジア文化圏の言語と文化」（及び「応用○○語講読」、「応用○○語作文」、「応用○○語会話」の諸科目）は、対応する 1 年次開設科目「○○語基礎 A, B」の既修得者のみ履修可とする。以下同様。
）
選択肢 2（4.5 単位必修）
a. 「○○語基礎 A, B」の 2 科目（計 3 単位）を必修とする。
b. 加えて、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化 A, B, C」あるいは「東アジア文化圏の言語と文化 A, B, C」の 3 科目（計 1.5 単位）か、2 年次に通年で週 1 コマ開設する「アラビア語基礎」（1.5 単位）のいずれかを選択必修とする。
選択肢 3（4 単位必修）
a. 「○○語基礎 A, B」の 2 科目（計 3 単位）を必修とする。
b. 加えて、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化 A, B, C」あるいは「東アジア文化圏の言語と文化 A, B, C」の中からの 2 科目（計 1 単位）も必修とする。
選択肢 4（3.5 単位必修）
a. 「○○語基礎 A, B」の 2 科目（計 3 単位）を必修とする。
b. 加えて、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化 A, B, C」あるいは「東アジア文化圏の言語と文化 A, B, C」の中からの 1 科目（0.5 単位）も必修とする。
選択肢 5（3 単位必修）「○○語基礎 A, B」の 2 科目（計 3 単位）のみを必修とする。
選択肢 6（0 単位必修）「○○語基礎 A, B」も含め、全ての科目を自由選択とする。

(8) 新カリキュラムに基づく初修外国語教育の実施によって学生が身に付けるべき学習成果① 1 年次開設の「○○語基礎 A, B」、及び 2 年次開設の「アラビア語基礎」の履修を通じて培う能力・資質（身に付ける学習成果）
a. 当該の外国語に関する基礎的な知識（文法・語彙・表現）の理解
b. 当該の外国語の発音や会話能力等の初歩的な言語技能（運用能力）
c. 多文化・異文化に関する基礎的な知識の理解と複眼的な視点② 2 年次開設の「ヨーロッパ文化圏の言語と文化 A, B, C」及び「東アジア文化圏の言語と文化
A, B, C」の履修を通じて培う能力・資質
a. 当該の外国語の総合的な運用能力
b. 言語や文化の多様性に対する理解・尊重等の態度
c. 複眼的な視点からの思考力③ 2 年次以降開設の「応用○○語講読」、「応用○○語作文」、「応用○○語会話」の履修を通じて培う能力
a. 当該の外国語の「読む・書く・聞く・話す」の 4 技能に関わる比較的高度な運用能力(9) 学生の学習到達度の評価方法① 個々の科目の成績評価は、担当教員が、上記(8)に列挙した学習成果がどの程度達成できているかという観点から、日常のクラス活動や定期試験の成績、レポートなどを基に総合的に判断する。
② 学習到達度を測定するための、定量化が可能な評価方法（例えばアチーヴメント・テストの導入など）について、今後外国語センターにおいて別途検討を重ねていくこととする。
(10)【補足】新カリキュラムの下での教育の成果を検証するための方策① 学生による授業評価アンケートを実施し、その結果に基づいて教育の質及び成果を検証する。
【アンケートの質問項目・実施日・実施方法や、結果の集計・利用・公表等、アンケート実施要領の詳細については、外国語センターFD 委員会が、全学 FD 委員会としかるべき連携をとりながら、原案を作成し、その実施結果を外国語教育部会及び教養教育機構に報告するものとする。】② 外国語センターにおける初修外国語教育に関する全学的な FD 研修会を、全学 FD 委員会と外国語センターの共催で開催し、教育の成果を検証するとともに、改善すべき点や課題を明らかにする。
③ 卒業時に実施する卒業生アンケートに、外国語センターにおける初修外国語教育に関する質問
項目を新たに設け、その回答結果を基に教育の質及び成果を検証する。
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④

卒業後 5 年以上経過している卒業生にアンケート調査を行い、彼らの社会人という立場からの意見を基に教育の質及び成果を検証する。
(11)今後の要検討課題① 各科目毎の予想される平均クラスサイズの指定② 2 年次開設の「ヨーロッパ文化圏の言語と文化」及び「東アジア文化圏の言語と文化」の学類・専門学群別の開設時間割の作成③ 第 2 学期入学者への対応策の検討

外国語センター初修外国語教育改革に係るこれまでの経緯(1) H21.9.7(月)平成 21 年度第 3 回外国語教育専門委員会で、英語教育改革に引き続き、今後初修外国語教育改革を進める旨を報告・了承(2) H21.10.29(木) 東京大学の初修外国語教育の実情視察（山田・伊原・島田）(3) H21.11.5(木)大阪大学の初修外国語教育の実情視察（山田・伊原・島田）(4) H21.11.10(火) 東北大学の初修外国語教育の実情視察（山田・伊原・島田）(5) H21.11.30(月) 北海道大学の初修外国語教育の実情視察（山田・伊原・島田）(6) H21.12.11(金) 京都大学の初修外国語教育の実情視察（山田・伊原・島田）(7) H22.1.14(木)平成 21 年度第 2 回教養教育機構会議で 5 大学の視察報告(8) H22.1.22(金)第 1 回外国語センター初修外国語ＷＧ会合【同ＷＧ委員：伊原大策外国語センター長（中国語学、主査）、畔上泰治人文・文化学群長（ドイツ文学）、山田博志
現代語・現代文化専攻長（フランス語学）、山田宣夫教養教育機構外国語教育部
会長（英語学）、島田雅晴准教授（英語学、書記）】(9) H22.1.29(金) 第 2 回外国語センター初修外国語 WG 会合(10)H22.2.3(水) 新潟大学特色 GP 第 2 回シンポジウム「初修外国語教育のオルタナティヴ」に出席・情報収集（山田・島田）(11)H22.2.5(金) 第 3 回外国語センター初修外国語 WG 会合【外国語センター開設初修外国語科目担
当専任教員を対象とする初修外国語教育に関するアンケートの質問項目を決定】(12)H22.2.15(月) 外国語教育専門委員会委員長（山田）及び初修外国語 WG 主査（伊原）から、初修
外国語科目担当専任教員に対し、「初修外国語教育に関するアンケートの実施について（依頼）」を送付【回答締切りは平成 22 年 3 月 5 日（金）】(13)H22.3.3(水) 第 8 回筑波大学 FD 研修会【東京大学外国語委員会委員長の西中村 浩教授を招き、「東京大学における教養教育の目的と外国語教育」と題する講演会を開催】(14)H22.3.15(月) 第 4 回外国語センター初修外国語 WG 会合【初修外国語科目担当専任教員 23 名からのアンケートへの回答結果を報告・分析】(15)H22.3.26(金) 第 5 回外国語センター初修外国語 WG 会合(16)H22.4.9(金) 第 6 回外国語センター初修外国語 WG 会合【アンケートの回答結果に基づき初修
外国語教育改革の方向性を検討、その概要を確認】(17)H22.4.16(金) 平成 22 年度第 1 回教養教育機構会議でこれまでの改革に関する検討の経緯と今後の予定について説明・了承(18)H22.4.22(木) 第 7 回外国語センター初修外国語 WG 会合(19)H22.4.30(金) 第 8 回外国語センター初修外国語 WG 会合(20)H22.5.6(木) 第 9 回外国語センター初修外国語 WG 会合(21)H22.5.11(火) 第 10 回外国語センター初修外国語 WG 会合【WG として作成した「平成 23 年度導入予定の初修外国語新カリキュラム作成の基本方針（案）」の内容を最終的に確認し、初修外国語担当の専任教員全員に送付して 5 月 31 日（月）までに同案について意見を求めることとなった。
】(22)H22.6.1(火) 第 11 回外国語センター初修外国語 WG 会合(23)H22.6.7(月) 平成 22 年度第 1 回外国語教育部会【「平成 23 年度導入予定の初修外国語新カリキ
ュラム作成の基本方針（案）」を説明・了承】(24)H22.6.8(火)
初修外国語新カリキュラム案に関する全代会との意見交換会(25)H22.6.11(金) 平成 22 年度第 3 回教養教育機構会議【「平成 23 年度導入予定の初修外国語新カリ
キュラム作成の基本方針（案）」を説明・了承】(26)H22.6.15(火) 平成 22 年度第 3 回学群教育会議【「平成 23 年度導入予定の初修外国語新カリキ

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(27)H22.7.9(金)４�３

ュラム作成の基本方針（案）」を説明の上、清水教育担当副学長及び山田外国語教育部会長から、各学類長・専門学群長に対し、新カリキュラム案に関するアンケートの実施を依頼（回答締切りは平成 22 年 7 月 7 日（水））】平成 22 年度第 4 回教養教育機構会議【初修外国語新カリキュラム案に関する各
学類・専門学群からのアンケートの回答結果と、全代会教育環境委員会からの「意見書」の内容について説明。審議の結果、各学類・専門学群に対し、カリキュラムの選択肢について、9 月の各組織の教員会議で（再度）審議してもらい、最終的な結論を出してもらうこととなった（回答締切りは平成 22 年 9 月 16 日（木）
）
。】

体育改革

平成２３年度共通科目「体育」１年次カリキュラ
ムの試行的実施について
体育センターでは、平成２３年度の教養教育改
革に向け、２０年度から体育カリキュラム改革の検討を行ってきている。これまで本学の体育は生涯スポーツを理念に展開されてきているが、学生の現状や彼らを取り巻く社会情勢の変化をみる
時、身体的側面からの人間教育という体育の原点に回帰する必要があるように思われる。すなわち、
体力・運動能力の低下、コミュニケーション力不足、身心バランスの問題、バーチャル空間の拡大と現実感の希薄化等々である。最新のスポーツ科学に基づく多様なスポーツ実践を通して学生を基礎・基本から教育していく必要性が強く感じられるところである。
科目構成等

現行（平成２２年度まで）◇履修方法
通年１科目１単位を２～４
年間に亘り履修試行的実施の考え方と変更の内容
現在のところ、学期制の変更時に合わせた本格的改革を予定しているが、大きな変更点の一つである１年次体育（これを基礎体育と呼ぶ）については、従来の基本的枠組みを変えない範囲内で、内容的な変更を試行的に実施し、分析・評価を行おうとしている。それらを踏まえて漸次本格的な改革の準備を進めていく予定である。その一環として来年度の試行的実施を位置付けている。
これまでの１年次体育では、年間を通して１科目を履修しているが、科目による特性を考慮して設置されている３つのカテゴリーからそれぞれ
各学期１科目を選択履修する方法に変更する。これによって、学生はより多様で偏りのない体育を学ぶことができる。

改革に向けての試行（平成２３年度）◇履修方法
３つのカテゴリーからそれぞれ各学期１科目を選択履
修する・フィジカルリテラシー（健康・体力・運動理論＆実践） 器械運動、陸上運動、ダンス 等
・スポーツマインド（ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ﾘｰﾀﾞｰｼｯﾌﾟ）
 サッカー、野外運動、バレーボール 等
・スポーツスピリッツ（スポーツ精神・礼節・慈しみ） 空手、弓道、剣道、ゴルフ 等◇科目構成の考え方
・１年次
：基礎体育
・２年次
：応用体育
・３、４年次：発展体育

現在の将来構想
プロジェクト研究では、これまでに他大学のカリキュラム、理念・教育目標、本学卒業生へのア
ンケート、評価方法等について調査研究を実施してきた。その中で、本学においては、４単位必修
体育と２又は３単位必修体育の比較検討から、長い期間にわたる体育履修の方が体育的効果の高いこと（例えば「スポーツ・運動の習慣化」）が判明している。これを踏まえて、履修が確保されやすい３年次までの必修体育を想定したカリキ
ュラムが構想されている。１年次には基礎体育として、偏りなく広範囲に体育を学び、２年次には応用体育として同一科目の継続的運動によって運動習慣の定着を図り、体育・スポーツの理解を深め、３・４年次には発展体育として同一種目の継続履修によってスポーツの文化的側面・精神的側面に対する理解を深めると共に身体運動を通して自己理解、他者理解を深めるといった構想を検討中である。このようなカリキュラムを通して、健やかな身体、豊かな心、逞しい精神を育む筑波
体育の構築を目指している。

― 156
156 ―

�５�

大学院共通科目の取組み−検討開始からの５年間
大学院共通科目委員会副委員長 小林信一
大学院ビジネス科学研究科大学研究センター教授

筑波大学の大学院共通科目は、平成１８（２００６）年９月に大学院連絡会議が大学院共通科目
検討ＷＧを設置することを決定し、同年１０月に大学院共通科目検討ＷＧが発足し、大学院共通科
目のあり方の検討を開始したことに発する。平成
１９（２００７）年度には大学院共通科目の試行的導入として「大学院生に履修を推奨する科目」
群を設定し、平成２０（２００８）年度には正式に大学院共通科目を開設した。本稿では、大学院
共通科目の草創期の取組みを記録にとどめるとともに、検討開始から５年を経て、筑波大学の大学
院共通科目が日本と世界の大学院教育の変容の中で、どのような位置にあるのかを吟味し、現在と将来に向けた課題を整理する。
なお、本稿における大学院共通科目に関する事
実に関する事項以外の記載は、筆者の個人的見解であり、大学院共通科目委員会等の正式な意見を表明するものではない。
１�大学院共通科目の記録
１�１�大学院共通科目の検討
中央教育審議会は平成１７（２００５）年に「新時代の大学院教育～国際的に魅力ある大学院教育の構築に向けて」を答申し、それを承けて文部科
学省は平成１８（２００６）年に「大学院教育振興施策要綱」を定めた。
「大学院教育振興施策要綱」
は、いわゆる「大学院教育の実質化」などの大学
院改革の方向性とそれを実現するための重点施策等を示した。筑波大学の中では生命環境科学研究
科が、「大学院教育の実質化」への対応の一環として研究科共通科目の開設について検討を開始した。
その過程で、研究科共通科目の開設のためには、研究科を越えて全学的に展開することが効果的であることから、
教育担当副学長との相談等を経て、全学的な大学院共通科目の検討へと発展することになった。
大学院連絡会議（当時）（平成１８（２００６）
年９月１２日）は、「大学院共通科目検討ＷＧ」（委
員長：白岩善博教授・生命環境科学研究科）を設置し、大学院共通科目の検討を行うことを決定した（２００７年度に「大学院共通科目準備委員会」と改称）。これにより、大学院共通科目は筑波大学
における全学レベルの公式な検討課題と位置づけられた。大学院共通科目検討ＷＧは、平成１８（２００６）年１０月６日から平成１９（２００７）
年３月９日まで計９回の会議を開催し、筑波大学における大学院共通科目の導入の方針について検討し、平成１８（２００６）年１２月１２日付で中間報告、平成１９（２００７）年３月１３日付
で最終報告（「大学院共通科目」の導入について−
大学院共通科目検討ＷＧ検討報告書）を行った。
報告は、大学院共通科目の目的や理念（コラム１参照）を明確化すると同時に、平成１９（２００７）年度における試行的導入、平成２０（２００８）
年度からの正式導入を提案した。
すなわち、平成１９（２００７）年度については、既存科目（平成１８（２００６）年度開設科目）および各研究科が平成１９（２００７）年度から導入する
新規科目の中から、大学院共通科目とするに相応しい科目を選定し、「大学院学生に履修を推奨する科目」として設定し、大学院共通科目の試行的導入を実施することとした。また、平成２０（２００８）年度から正式に導入する大学院共通科目の企画案を提案すると同時に、具体化へ向けた課題を整理した。
なお、検討の途中で、筑波大学では「大学院教育の実質化」に対応するための方針として、「筑波
大学グラデュエイト・キャリア・プラン」（平成１
９（２００７）年１月）をまとめ、Category-1 として大学院共通科目の導入を位置づけた。また、大学院共通科目検討ＷＧの設置当時、「筑波大学における研究活動の不正行為への対応」についての検討が全学レベルで始まり、その過程で『大学院学生に対する「研究倫理」の教育指導』について
は、大学院共通科目検討ＷＧにおいて検討することとされた。このため本ＷＧで倫理系科目について検討を行うと同時に、平成１９（２００７）年
度から生命・科学倫理関係科目群を開設すること
とした。

157
― 157 ―

【コラム１】
大学院共通科目の基本��
背景・必要性
大学院教育は、学群（学部）における教育を基盤とし、高度な研究方法と深く広い洞察力に根ざす専門教育を提供して、高度職業人、教育者および研究者の養成を行う場である。この各専門分野における高度な専門教育という目的から、伝統的に小人数教育を基本とする現場主義的な教育が行われてきた。すなわち、「教えられ習う」教育ではなく、「考え学ぶ」いわゆる職人育成型の教育である。
しかしながら、高等教育のいわゆる大衆化による学歴の向上と科学の発達に伴う情報量の飛躍的な増加によって、基本的事項において「教え学ばせる」教育の必要性が急速に増大してきた。
しかしながら、高等教育のいわゆる大衆化による学歴の向上と科学の発達に伴う情報量の飛躍的な増加によって、基本的事項において「教え学ばせる」教育の必要性が急速に増大してきた。
さらに、「学問・科学の成果の社会還元」や「公共のための科学技術」という考えが普及し始め、研究や科学技術に携わる者には、「メリットとリスク」を意識しつつ、「研究成果の積極的かつ分かり易い広報活動」や「高い倫理性」が要求されるようになってきた。これは、「学びつつ伝える」トレ
ーニングが必要になったことを意味する。
以上のような時代背景の下に、文部科学省は「大学院教育の実質化」と「研究者倫理教育の実施」
を大学院教育に導入する方針を打ち出してきているが、その要請を待つまでもなく大学院自身がそれらの実施に積極的に取り組むことは当然のことである。
そして、それらの教育については、個別科学の一部として研究科毎に実施するよりは、学問の本質についての教育という共通認識のもと、大学院の共通科目として実施することで、教員および大学院生に対して「大学院教育の実質化に対する重要性を広く認識させる」とともに、「効率的」な講師配置を可能とするものである。
大学院共通科目とするに�さわしい��(1) サイエンスコミュニケーション(2) 科学・研究者倫理(3) 知的財産・個人情報管理・情報リテラシー(4) 安全性・リスク教育(5) 大学院生としての知的基盤形成※(2)〜(4)には、文化史、科学史、技術史の要素を含むことが期待される。
大学院教育科目の実施形�・方法(1) 「全学共通科目」の新規開講（開設）1) 大学講堂等における全学学生向け講義の新規開講
2) 外部機関における教育・実践講座などの「単位認定」(2) 各研究科で実施してきた既存科目の「全学共通科目化」(3) 各研究科で開講する科目の「全学共通科目としての推奨」
単位認定「大学院共通科目」として単位認定する。修了要件としての認定は、各研究科・専攻に委ねる。
出典：大学院共通科目検討ＷＧ（２００７）「『大学院共通科目』の導入について（大学院共通科目検討ＷＧ検討報告書）」

導入する新規科目の中から、大学院共通科目とするに相応しい科目を選定し、「大学院学生に履修を推奨する科目」として設定した（開設科目については、「資料１ 開設科目・受講状況一覧」参照）。
平成１９（２００７）年度の「大学院学生に履修を推奨する科目」は、最終的に４６科目開設され（ただし、そのうち１科目は開講されなかった）、受講生数はのべ６０２名となった（表１参照。詳細については資料１参照）。

１�２�大学院共通科目の試行と大学院共通科目�
��の��
大学院共通科目検討ＷＧは、平成１９（２００７）年
度に直ちに大学院共通科目を導入することは日程的に困難であることから、正式導入を平成２０（２００８）年度からとし、平成１９（2007）年度は大学院共通科目の試行的導入を実施することとした。
平成１９（２００７）年度の試行にあたり、大学院共通科目検討ＷＧは、既存科目（平成１８（２００６）年度開設科目）および各研究科が平成１９（２００７）年度から
158― 158 ―

表１

大学院共通科目開設科目数と履修状況（年度別）
年度

科目数

履修申請者
数（人）

受講者実数
（人）

平成１９（２００７）年度

４６

８６０

６０２

平成２０（２００８）年度

３７

１，４０６

８７０

平成２１（２００９）年度

４３

１，８１９

1,048

平成２２（２０１０）年度

５５

１，８５０

１，２０９

平成２３（２０１１）年度

７０

－

－

注
大学院生に履修を推奨する科目
分野共通性の高い研究科定期開講科目
セレクションを除く。大学院共通科目として開設された科目のみ。
２０１１年５月２５日現在の開設予定科目数※受講者実数は単位取得者（科目等履修生等を含む）

大学院共通科目検討ＷＧ最終報告書（２００７
年）では、平成２０（２００８）年度に正式に導入する大学院共通科目の基本概念や企画案（新規
開設科目の名称、内容、企画者等）を定めたが、それに従って、平成１９（２００７）年度には大学院共通科目準備委員会（委員長：白岩善博）が設置され、平成２０（２００８）年度から正式に開設する大学院共通科目の科目設定、実施方式、各研究科・専攻における取扱いなどの詳細を検討した。
その結果、大学院共通科目の編成に関しては、大学院共通科目準備委員会（平成２０（２００８）
年度からは大学院共通科目委員会）が検討し、実際の科目開設、授業担当教員の認定、成績認定等
は各科目の世話教員等の所属する研究科が担当する方式を採用した。
また、大学院共通科目の取得単位の修了要件における扱いについては、
全学共通の基準は設けず、各研究科・専攻がそれぞれ規定することとした。
資料２に、平成２０（２００８）年度当初の大学
院共通科目導入時における各専攻等における大学
院共通科目の取扱い状況を整理した。この段階では、大学院共通科目を履修要件において修了単位に含むことを認める専攻数は、博士前期課程（修士課程）で２１専攻、博士後期課程（３年制博士課程）で８専攻、一貫制博士課程（医学の課程）で２専攻の計３１専攻であった。これらのうち、
大学院便覧の履修要件の掲載箇所にそのことを記載した専攻は２４専攻である。
大学院共通科目の実施に際しては、週末や学期
末や休業期間の集中講義としての開講、あるいは
平日の夕方の開講など、一般の授業や研究活動に忙しい大学院生が受講しやすいように開講時間帯を設定するとともに、大学院共通科目どうしの重複をできるだけ避けることを基本的な方針とした。
また、「大学院共通科目カレンダー」を大学ＷＥＢ
ページ上に公開することで、学生が予定を組みやすくするように工夫した。このような方針は、その後も継承されている。
このような方針の下で、平成２０（２００８）
年度には、大学院共通科目が正式に発足し、それに伴い大学院共通科目委員会（委員長：白岩善博）が設置され、大学院共通科目はその下で運営される体制となった。
１�３�大学院共通科目の導入と定�
平成２０（２００８）年度の開設科目は３７科目、受講者総数は８７０人となった（表１参照。
詳細については資料１参照）。なお、平成１９（２００７）年度に「大学院学生に履修を推奨する科目」として選定された既存科目のうち、大学院共通科目に移行しなかった科目については、「分野共通性の高い研究科定期開講科目セレクション」として、１１科目（大学院外国語は２科目と計算）を指定した。表１では科目数が減少しているように見えるが、実質的には科目数は増加している。
平成２１（２００９）年度、平成２２（２０１０）年度に関しても、大学院共通科目は大学院共通科目委員会の下で運営され、科目数、受講者数
ともに毎年順調に増加していった。また、平成２２（２０１０）年度からは国際化対応を進め、国際交流のための科目や外国語により開講される科目が新たに開設された（表２参照）。
中央教育審議会は平成２３（２０１１）年１月に、２００５年の「新時代の大学院教育～国際的に魅力ある大学院教育の構築に向けて（答申）」の見直しともいうべき、大学院に焦点を当てた新たな答申「グローバル化社会の大学院教育～世界の多様な分野で大学院修了者が活躍するために」を取りまとめた。答申は、「博士号取得者が、大学教員等のみならず、高い研究能力を持って産学官の様々な分野で中核的人材としてグローバルに活躍していくためには、専攻する専門分野に関する高度の専門的知識・能力の修得に加え、①自ら研究
課題を発見し設定する力、②自ら仮説を立て研究
方法等を構築する力、③他人を納得させることのできるコミュニケーション能力や情報発信力、④
自らの研究分野以外の幅広い知識、⑤国際性、⑥
倫理観などが求められる。
」とした。また、キャリ
ア支援のための取組を強化することも求めた。ちょうど、平成２２（２０１０）年度から大学院共通科目における国際化対応科目の強化を進めていたこともあり、答申における表現と平仄を合わせ

159― 159 ―

共通科目の科目分類と平成２３（２０１１）年１
月の中教審答申指摘事項との主要な対応関係を示した。もとより、国際性養成科目群以外で、外国語により開講される科目があるなど、両者の対応
関係は入り組んでいるが、表３には対応関係を単純化して示している。

るために、平成２３（２０１１）年度について、科目分類を見直し、科目も充実することとした。
その結果、平成２３（２０１１）年度に関して
は、７科目分類７０科目という豊富な科目群を提供することになった（表２参照）。表２には、平成
１９（２００７）年度以降の大学院共通科目の科
目分類の変遷を示した。また、表３には、大学院
表２

大学院共通科目

科目群の変遷年度

平成１９（２００７）年度

平成２０（２００８）年度

平成２１（２００９）年度

平成２２（２０１０）年度

科目分類

科目数

（正式分類なし。便宜上、生命・科学倫理関係科目、知的財産関係科目、一般科目、外国語科目、大学院体育に分類整理）（生命・科学倫理関係科目）

６（知的財産関係科目）

３（一般科目）

１６（外国語科目）

１８（大学院体育）

３

生命・環境・研究倫理６

研究マネジメント力養成

５

情報伝達力・コミュニケーション力養成８

キャリアマネジメント

５

大学院生としての知的基盤形成

１０

身心基盤形成３

生命・環境・研究倫理６

研究マネジメント力養成

５

情報伝達力・コミュニケーション力養成９

キャリアマネジメント

５

大学院生としての知的基盤形成

１０

身心基盤形成８

生命・環境・研究倫理６

研究マネジメント力養成

５

情報伝達力・コミュニケーション力養成１０

キャリアマネジメント

６

大学院生としての知的基盤形成

２０

身心基盤形成８

生命・環境・研究倫理科目群（国際ルールに基づく倫理観の向上）
６
研究マネジメント力養成科目群（自ら研究課題を発見し設定する力
５や自ら研究方法等を構築する力の向上）
情報伝達力・コミュニケーション力養成科目群（コミュニケーション能１２
力や情報発信力の向上）
国際性養成科目群（国際的に活躍する能力の向上）
９
平成２３（２０１１）年度
キャリアマネジメント科目群（産業界や地域社会へ飛び立つ豊かな１１
力の向上）
知的基盤形成科目群（自らの研究分野以外の幅広い知識・教養の１７
涵養）
身心基盤形成科目群（健やかな体、豊かな心、逞しい精神の自己
１０
修養力向上）※平成２０（２００８）年度以降の「分野共通性の高い研究科定期開講科目セレクション」を除く

160― 160 ―

計

４６

３７

４３

５５

７０

表３

大学院共通科目の科目分類と中教審答申指摘事項との主要な対応関係

筑波大学大学院共通科目【平成２３（２０１１）年度】
生命・環境・研究倫理科目群（国際ルールに基づく倫理観の向上）研究マネジメント力養成科目群（自ら研究課題を発見し設定する力や自ら研究方法等を構築する力の向上）
情報伝達力・コミュニケーション力養成科目群（コミュニケーション能力や情報発信力の向上）
国際性養成科目群（国際的に活躍する能力の向上）
キャリアマネジメント科目群（産業界や地域社会へ飛び立つ豊かな力の向上）
知的基盤形成科目群（自らの研究分野以外の幅広い知識・教養の涵養）
身心基盤形成科目群（健やかな体、豊かな心、逞し
い精神の自己修養力向上）

科目数

中教審答申「グローバル化社会の大学院教育」（平成２３年１月）における指摘事項

６

⑥倫理観

５

①自ら研究課題を発見し設定する力②自ら仮説を立て研究方法等を構築する力

１２③他人を納得させることのできるコミュニケーシ
ョン能力や情報発信力

９

⑤国際性

１１

キャリア支援のための取組

１７④自らの研究分野以外の幅広い知識

１０④自らの研究分野以外の幅広い知識

筑波大学の大学院共通科目は、平成１９（２００７）年度の試行的導入を経て、平成２０（２００８）年度の正式導入以来、平成２１（2009）、２２（２０１０）年度までの３ヶ年で、安定した運営ができるようになり、大学院生の間にもほぼ定着してきたといえよう。
１�４�外部機関等との協力
大学院共通科目の特色の一つは、非常勤講師を多用して、学外の幅広い講師の講義を受講できるようにしていることにとどまらず、外部機関等と組織的な連携の下で科目を提供している例が少な
くないことである。「大学院共通科目の基本概念」（「大学院共通科目」の導入について（大学院共通科目検討ＷＧ検討報告書、２００７）、コラム１参照）では、大学院共通科目の実施形態・方法の一つとして、新規の科目開設に際しては、外部機関
における教育・実践講座などの受講を本学の講義として「単位認定」する方式を示し、外部機関との組織的な連携を提案した。
平成１９（２００７）年度の大学院共通科目の試行的実施段階ではまず、国立科学博物館と筑波大学大学院生命環境科学研究科との連携協定に基づいて、国立科学博物館の「サイエンスコミュニ
ケータ養成実践講座」（国立科学博物館大学パート
ナーシップの事業の一部として平成１８（２００６）年創始）を「サイエンスコミュニケータ養成実践講座」の名称で科目設定し、４単位の単位認定を開始した。
今日でもこの科目は継続している。

類似の方式の科目としては、平成２３（２０１１）年度に開設される「実践型サイエンスコミュ
ニケーションⅠ・Ⅱ・Ⅲ」がある。これら３科目のうち「実践型サイエンスコミュニケーションⅡ−
科学コミュニケーター研修プログラム」は、日本科学未来館の「科学コミュニケーター研修プログ
ラム」を認定するものである。また、「実践型サイエンスコミュニケーションⅠ・Ⅲ」は日本科学未来館の講師により、本学の大学院共通科目として開設される。
このほか、平成２０（２００８）年度から開設されている「Science mini-tour to Top ResearchInstitutes in Tsukuba Science City」は筑波研
究学園都市の研究機関の協力により実施されている。
これ以外にも、
高エネルギー加速器研究機構、
国立科学博物館筑波実験植物園、産業技術総合研究所との協力で実施されている科目もある。
また、
平成２３（２０１１）年度に開設される「グローバル時代のトップランナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ」は社団法人日本プロジェクト産業協議会が本学に非常勤講師を派遣して実施する科目である。
また、外部機関のみならず、筑波大学の各種研究所・センター等の提供する科目や、筑波大学附属高校、男女共同参画推進室、キャリア支援室などの学内組織が協力する科目なども開設されている。
表４に、大学院共通科目の実施に際して連携・協力関係にある外部機関等を示した。

161― 161 ―

表４

外部機関等との連携・協力
外部機関等

筑波研究学園都市内の研究機関

その他の機関

学内の研究科以外の組織の参画

高エネルギー加速器研究機構
国立科学博物館筑波実験植物園
産業技術総合研究所
宇宙航空研究開発機構 ほか
国立科学博物館
日本科学未来館
社団法人日本プロジェクト産業協議会
筑波大学附属高校
男女共同参画推進室
キャリア支援室

１．５．大学院共通科目の��大学院共通科目検討ＷＧ検討報告書（「大学院共月１３日）は、「平成１９年度における大学院共通通科目」の導入について、平成１９（2007）年３
科目検討に当たっての提言」として
今回は、大学院連絡会議にＷＧを設置し検討を進めたが、平成１９年度には全学的な委員会として常設の「大学院共通科目企画運営委員会（仮称）」を設置し、上記５．の今後の検討課題について検討することを提案する。
なお、同委員会（仮称）は、審議のみならず、大学院共通科目編成のコーディネートの機能をも有するものとし、大学院共通科目が一過性のものとならぬよう、絶えず、社会情勢・大学院学生の意見等を反映させた科目の編成が行えるよう期待する。
と述べている。「５．の今後の検討課題」とは、
１．大学院共通科目の適正科目数
２．「大学院共通科目」の各研究科における位置付け
３．ＷＧで取りまとめた大学院共通科目企画（案）の精査
４．追加の新企画科目の提案
５．大学院共通科目授業担当教員の大学院担当認定の方法
６．学内広報（学生・教員）
７．「平成１９年度大学院学生に履修を推奨する科目」の受講者及び担当教員へのアンケート調査
ここに示されている「大学院共通科目編成のコー
ディネートの機能」、開設科目の継続的な見直し、
広報活動、受講者及び担当教員へのアンケート調査などを継続して担っている。現在の委員会の構成は表５のとおりである。

の７項目であり、この方針の下、平成１９（２００７）年度には、大学院共通科目準備委員会（委員長：白岩善博）が設置され、大学院共通科目の開設準備を行った。また、平成２０（２００８）
年度に大学院共通科目が発足してからは、大学院
共通科目委員会（委員長：白岩善博）が設置され、
表５

大学院共通科目委員会の構成【平成２２・２３（２０１０・２０１１）年度】
氏名

職名

所属

委員長

白岩善博

教授

生命環境科学研究科 情報生物科学専攻

副委員長

小林信一

教授

ビジネス科学研究科 大学研究センター

副委員長

野村港二

准教授

生命環境科学研究科 生物圏資源科学専攻

委員

宮本定明

教授

システム情報工学研究科 リスク工学専攻

委員

宮本陽一郎

教授

人文社会科学研究科 文芸・言語専攻

委員

遠藤卓郎

教授

人間総合科学研究科 体育学専攻

委員

青木慎也

教授

数理物質科学研究科 物理学専攻

委員

三波千穂美

講師

図書館情報メディア研究科 図書館情報メディア専攻

委員

松井健一

助教

生命環境科学研究科 持続環境学専攻

オブサーバーＲＡＫＷＡＬ ＲＡＮＤＥＥＰ

教授

生命環境科学研究科 情報生物科学専攻

また、平成１８（２００６）年度の大学院共通科目の検討開始以来、教育推進部教育推進課大学
院教務が大学院共通科目の担当事務として、これらの活動をサポートしている。

162― 162 ―

からのメッセージ、受講生からのメッセージを掲載し、それぞれの立場からみた大学院共通科目の魅力やオススメ情報が紹介されている。
第４は、科目ごとのポスターである。開講スケ
ジュールが決まった科目から、大学院共通科目Ｗ
ＥＢページにポスターを掲載するほか、全学の大学院用掲示板に掲示する。Ａ４サイズの小さいポスターで、開催場所・日時、講師とテーマなどの告知が主たる目的である。
これらの広報活動は、かなり控えめなものであり、大学院共通科目リーフレットの受講生からのメッセージでも「宣伝力が低い」と指摘されるな
ど、残念ながら十分とはいえない状況にあると言わざるを得ない。

１．６．広報活動
大学院共通科目の運営に際しては、当初より広報活動に工夫をしてきた。大学院生に対する入学後のガイダンスは、研究科や専攻単位で実施されているが、大学院共通科目の扱いやその紹介に関しては、各研究科・専攻に委ねられている。大学
院共通科目に関する全学的なガイダンス等もとくに実施されていない。そのため、大学院共通科目
を認知してもらうためには全学的な広報手段が必要になる。
このため、第１に、各年度の大学院便覧の開設
授業科目の先頭に大学院共通科目を配置し、また該当ページは色紙とすることで強調している。
第２に、筑波大学のＷＥＢページに当初より、大学院共通科目ＷＥＢページを開設して、大学院
共通科目に関して紹介するとともに、科目、シラ
バス、開講情報等を一覧できるようにしている。
また、その中に「大学院共通科目 Calendar」も設け、スケジュールを案内している。現在のＵＲＬは http://www.tsukuba.ac.jp/education/
g-courses/kyoutsuukamoku.phpである。
第３に、大学院共通科目リーフレットを、平成
２０、２１、２３年度に発行し、配布している。
大学院共通科目リーフレットは、大学院共通科目のねらいや位置づけ、科目一覧のほか、担当教員
表６

科目別の受講状況

２．�ータにみる大学院共通科目
大学院共通科目における科目の変遷、開設科目
数と履修状況の概要については、表１、表２に示した。また、毎年の開設科目と受講者数等の詳細
は、資料１に整理した。以下では受講の傾向について分析を行う。
２．１．科目別の受講状況
表６に、平成２２（２０１０）年度の科目別の受講状況を整理した。なお、ここで受講生数というのは、講義を受講して単位を取得した学生数を意味する。

平成２２（２０１０）年度

科目数

６

研究マネ
ジメント力
養成
５

６

大学院生と
しての知的
基盤形成
２０

８

５５

受講者合計（のべ）

１５６

１０５

１８８

１２５

３５０

２８５

１，２０９

一科目当り平均受講者数
〜９人

２６．０

２１．０

１８．８

２０．８

１７．５

３５．６

２２．０

１

０

４

２

８

３

１８

〜１９人

２

２

３

１

５

０

１３

〜２９人

０

３

２

２

４

２

１３

〜４９人

２

０

０

０

１

０

３

５０人〜

１

０

１

１

２

３

８

生命・環境・
研究倫理

受講者数
別科目数

情報伝達力・
コミュニケー
ション力養成１０

一科目当りの受講者数の平均は２２．０人、最少は１人、最大は１０２人である。とくに受講者数の多い科目は、「大学院体育１：つくばマラソン」（１０２人）、「科学英語論文ライティング－プラ
クティス」
（８１人）
、「化学物質の安全衛生管理」（７０人）などである。大学院生としての生活をする上でも有効であると考えられる大学院体育関
係の科目、大学院で研究活動を進める上で共通的な基盤となるような科目に受講生が多い傾向が見られる。なお、科目の種類別にみた場合、大学院
体育を例外として、それ以外に大きい差は生じていない。
大学院共通科目を検討した際には、受講生数約

キャリアマ
ネジメント

身心基
盤形成

合計

２０名を標準としつつも、共通性の高い科目に関しては多人数の受講を想定していた。実際に、受講者数が１０人から２９人までの科目が２６科目とほぼ半数を占めており、想定した姿に近いものとなっている。なお、９人未満の科目も１８科目と多いが、あらかじめ受入数を少数に限定している科目もあるので、必ずしも、受講生が想定よりも少ないとは言えない。また、大学院生を対象としているため、開設時期によって受講生数が大きく変動することがある。また、修了要件と関係ないため履修登録はしても単位を取得していない学
生、集中講義のすべては受講できなかったために単位を放棄する学生も多数おり、単位取得と関係

163― 163 ―

に違いがみられる。数理物質科学研究科は「大学院生としての知的基盤形成」の受講が非常に多い。
システム情報工学研究科と生命環境科学研究科では「生命・環境・研究倫理」の受講が多い。これはこれらの科目の単位取得が修了要件として認められることが明示されていることや、そもそも生命・環境に関する倫理科目であるためであろう。
このほか、システム情報工学研究科では「身心基盤形成」、生命環境科学研究科は「情報伝達力・コ
ミュニケーション力養成」、「キャリアマネジメン
ト」が多い傾向もみられる。

なく受講した学生数という観点では、表に示されている以上の学生が受講していると考えられる。
２．２．受講者の状況
次に、受講生の立場からみた受講状況を分析する。表７に研究科別の受講者数（平成２２（２０１０）年度）をまとめた。なお、専攻別の詳細データについては、資料３に整理した。
研究科別では、人文社会科学研究科、図書館情報メディア研究科の受講が少ないが、それ以外の研究科については同程度に浸透しているとみられる。ただし、研究科によって受講する科目の種類
表７

研究科別受講者数（のべ）科目分類

生命・環境・
研究倫理

平成２２（２０１０）年度
研究マネ
ジメント力
養成

研究科

情報伝達
力・コミュ
ニケーショ
ン力養成

キャリア
マネジメ
ント

大学院生と
しての知的
基盤形成

身心基
盤形成

合計

教育研究科

０

０

７

１０

５

１０

３２

人文社会科学研究科

１

０

１１

８

２０

１７

５７

数理物質科学研究科

１０

２８

１８

１２

１２２

２５

２１５

システム情報工学研究科

５９

３９

５２

２６

６８

９８

３４２

生命環境科学研究科

５９

３２

６６

４２

９０

４３

３３２

人間総合科学研究科

２７

６

３３

２６

４４

９１

２２７

図書館情報メディア研究科

０

０

１

１

１

１

４

合計

１５６

１０５

１８８

１２５

３５０

２８５

１，２０９

合を概算すると、平成２０年度には潜在的な受講生数は約１、６５０人なので、想定される主たる潜在的な受講生の約３分の１が実際に受講しているとみられる。平成２２年度は入学者数が約１，
９００人なので、想定される主たる潜在的な受講生の約４０％に浸透するまでになったとみられる。
このような点からも、大学院共通科目は徐々に浸透しつつあると推測できる。

表８には、受講科目数別の受講者数の推移を整理した。複数科目を受講している学生の重複を省いた正味の受講者数は、平成２０（２００８）年
度５６５人、平成２１（２００９）年度７１２人、
平成２２（２０１０）年度７６５人で、徐々に増加している。想定される主たる潜在的な受講生は博士前期課程、一貫制博士課程の新入生である。
これら全体の中で、現実に受講している学生の割
表８
年度
平成２０
（２００８）
平成２１（２００９）
平成２２（２０１０）
３年間
累積

受講科目数別受講者数
のべ受
講者数

正味の
受講者
数

平均受
講科目
数

８６６

５６５

１．５３

１，０４５

７１２

１．４７

１，２０９

７６５

１．５８

３，１２０

１，８２６

１．７１

受講科目数別受講者数
１科目

２科目

３科目

４科目

３９３
（６９．６）
４９１（６９．０）
５００（６５．４）
１，１１７（６１．２）

１０７（１８．９）
１４３（２０．１）
１５８（２０．７）
３９７（２１．７）

３３
（５．８）
５８
（８．１）
６３
（８．２）
１７４
（９．５）

１９
（３．４）
１２
（１．７）
３０
（３．９）
７９
（４．３）

５科目以
上
１３
（２．３）
８
（１．１）
１４
（１．８）
５９
（３．２）

最高
受講
科目
数
１６
７
１０
２４

ではあるが５科目以上を取得する者もおり、単一の年度間の最高では平成２０（２００８）年度に
１６科目という例がある。単位は取得しても修了要件として認められるかは別問題であるが、中には、大学院共通科目に顕著な興味を抱く学生もい

受講者は１人あたりで、平均約１．５科目を履修している。
この数値はあまり変化がない。また、実際に受講し単位を取得した科目数別の分布を見てみると、１科目のみ取得の者が６５〜７０％程度であり、約２０％が２科目取得である。わずか164― 164 ―

れば、潜在的な受講者層の約４割が大学院共通科
目を受講し、受講者のおおよそ７割弱は１科目のみ受講し、２割が２科目を受講する。また受講した学生のうち約１５％は翌年も受講する、と推測できる。

ることは明らかである。
なお、３年間の累積の分析も行った。これによると、累計受講者数は３，１２０人、正味の受講者数は１，８２６人である。毎年の正味受講者数の単純合計は２，０４２人なので、その差の２１
６人分が年度を越えた複数科目履修者ののべ数ということになる（ある年の受講生のうち約１５％が翌年にも受講している計算になる）。また、１人あたり平均約１．７科目を履修しているので、毎年の平均がおおよそ１．５前後であることから、
０．２科目弱の科目数は年度を越えて履修した分である。
これらを総合しておおよその受講者像を表現す
表９

科目群別成績分布

２．３．大学院共通科目の成績評価
平成２２（２０１０）年度大学院共通科目の成績の概要を表９に示した。９割弱の受講生がＡ評
価、１割程度がＢ評価、１％程度がＣ評価である。
生命・環境・研究倫理科目群で相対的に評価が厳しい様子が伺える。

平成２２（２０１０）年度
Ａ

Ｂ

Ｃ

計（人）

生命・環境・研究倫理

１１９（７６．３％）

３５（２２．４％）

２（１．３％）

１５６

研究マネジメント力養成

９２（８７．６％）

１０（ ９．５％）３（２．９％）

１０５

情報伝達力・コミュニケーション力養成

１７４（９２．６％）

１３（ ６．９％）１（０．５％）

１８８

キャリアマネジメント

１１１（８８．８％）９（ ７．２％）５（４．０％）

１２５

大学院生としての知的基盤形成

３０８（８８．０％）

３７（１０．６％）５（１．４％）

３５０

身心基盤形成合計

２６２（９１．９％）

２３（ ８．１％）０（０．０％）

２８５

１０６６（８８．２％）

１２７（１０．５％）

１６（１．３％）

１，２０９

受講生全員がＡ評価であるような科目も珍しくない。
そこで、表１０にＡ評価の割合別の科目数、表１１に受講生全員がＡ評価である科目の分布を示した。表１０から、受講生全員がＡ評価である
表１０

Ａ評価の割合別科目分布

科目が２５科目（約４５％）あるものの、一方ではＡ評価が受講生の５割に満たない科目もあり、「大学院共通科目＝楽勝科目」とは必ずしもなっていないことがわかる。

平成２２（２０１０）年度

Ａ評価の割合

１００％

９０％〜

８０％〜

７０％〜

５０％〜

〜４９％

計

科目数

２５

６

８

８

５

３

５５

な差は見られない。
これらのことから、大学院共通科目の成績評価
は、生命・環境・研究倫理科目群で若干厳しめであること、受講生数の少ない科目で若干Ａ評価に偏る傾向がみられるものの、全体としては系統的な偏り、不自然な偏りはないと考えられる。

表１１からは、生命・環境・研究倫理科目群で全員Ａ評価科目が少ないほかは、科目群による顕著な差がみられないことが理解できる。また、受講生数の多寡による成績評価の厳しさの違いをみると、受講生数１０人未満の少人数科目で全員Ａ
評価の科目が１１科目（約６割）あり、若干多めであるが、それ以上の受講者数の科目では、顕著
表１１

全員Ａ評価の科目分布

平成２２（２０１０）年度
科目群別

生命・環境・
研究倫理

研究マネジメント力養成

情報伝達力・コ
ミュニケーション
力養成

キャリアマ
ネジメント

大学院生としての知的基盤形
成

身心基
盤形成

計

全科目数

６

５

１０

６

２０

８

５５

全員Ａ評価の
科目数

１

２

６

３

９

４

２５

受講生数別
〜９人

〜１９人

〜２９人

〜４９人

５０人〜

計

全科目数

１８

１３

１３

３

８

５５

全員Ａ評価の科目数

１１

５

６

０

３

２５

165
― 165 ―

２���大学院共通科目の点検評価
大学院共通科目に関しては、これまでのところ
体系的な点検評価は実施されていないが、いくつかの点検活動が実施されている。これまで実施されてきた評価活動としては、大学院共通科目委員会における日常的な点検のほか、科目を担当している教員や受講生から意見を聴取している。これ
らの意見については、大学院共通科目リーフレッ
トに紹介している。
大学院共通科目は３年の実績を積んだことから、そう遠くない時期に、系統的な点検評価を実施することになろう。本稿はそのような本格的な点検活動へ着手する前の予備的活動の一つと位置づけることもできるだろう。
３�日本と世界の中の「大学院共通科目」
３�１�日本の大学の取組みと「大学院共通科目」
筑波大学の大学院共通科目を日本国内の大学における大学院改革の動向や、世界的な動きの中に位置づける。まず、国内における位置づけについて述べる。
【大学院の実質化への対応と大学院共通科目】
筑波大学の大学院共通科目が発足する背景に、
平成１７（２００５）年の中央教育審議会答申「新時代の大学院教育」やそれを承けて平成１８（２００６）年に策定された「大学院教育振興施策要綱」の影響を受けていることは冒頭にも述べた通りである。
「新時代の大学院教育」答申は、「統合された知の基盤を与える教育、幅広い視点を培う
教育、学修課題を複数の科目等を通して体系的に履修するコースワーク」、「幅広い視野を身に付けるための関連領域に関する教育プログラム」、
あるいは「複数分野の広範な知識」などの新しい教育
目標を提示した。しかし、これらの目標を実現するために、どのような教育方法をとるかという点については、答申は、インターンシップ、外国の大学等での教育やトレーニングを上げる以外、直接的には言及してない。一方で答申は、豊かな学識を養うための複合的な履修取組として、「主専
攻・副専攻制、ジョイントディグリー等の新しい教育方式の導入」に言及している。しかし、主専
攻・副専攻制、ジョイントディグリーを導入するのは、かなり大掛かりな取組みになる上に、その効果も定かではない。そこで、これらの教育目標
をいかにして実現するかが、各大学院にとっての課題となったのである。
このため、さまざまな取組みが試みられることになったが、「複数分野の広範な知識」のような分野固有性のない取組みとしては、それを既存の専攻の中の既存の教育・研究指導の一環として取組
むか、あるいは専攻内で新たな科目等を追加する
かが、従来の延長上で可能な手段である。
しかし、
分野固有性のない新規な取り組みに関しては、専

攻ごとに対処しようとすると重複が多くなることは容易に推測できる。そのような部分を括り出すと、自ずと研究科レベルまたは全学レベルの共通教育というアプローチが登場することになる。
その結果、ここ数年の間に大学院レベルの共通教育という概念がいくつかの大学で登場した。先駆的に全学レベルの大学院の共通教育の導入を実現したのは、九州大学、大阪大学、早稲田大学と筑波大学である。それぞれの大学の特徴を簡潔に紹介する。
【九州大学】
最初にそのような困難を突破しようとしたのは、九州大学であった。筑波大学が試行的に大学院共通科目を開設する半年前の平成１８（２００６）
年度後期から、
九州大学では特別教育研究経費「社
会的課題に対応する大学院共通科目教育プログラ
ム」により、「大学院共通教育」の取組みを開始した。特別教育研究経費により特任教員を２名配置して、組織的に取組んでいる。
学内組織としては、
従来から学士課程レベルの全学教育を担当してきた高等教育開発推進センターが統轄する形になっている。また、次第に科目を充実し、平成２０（２００８）年度からは一部の科目について、副専攻の扱いを開始している。
九州大学の「大学院共通教育」は、「広域専門職教育」として「自分の専門分野が社会全体の中でどのような位置づけにあるかを院生に改めて認識させ、社会生活の基盤となっている様々な分野の共通知を修得させることで、諸問題に対して自らの専門性を柔軟かつ広く活かして解決するための強固な基盤を形成する」と位置づけられている。
九州大学では、「大学院共通教育」科目を通じて期待できる効果として、以下の点を上げている。
１) 「専門性」に加えて「人間性」「社会性」「国際性」など、社会人として必要な基礎力を身につけた院生を育成する
２) 専門分野を異にする教員や院生が教え学ぶ
共通の場を設定することで、九州大学の豊富で多様な教育研究資源を結合し、それへのア
クセスを容易にする
３) 大学院共通教育科目という場を通した異分
野交流は、院生と教員の双方に、自らの研究の意義を問い直し、新しい分野の研究に踏み出す契機を与えうる
これらの点は筑波大学の大学院共通教育と似ている。当初、九州大学の「大学院共通教育」は「大学院での教養教育ではない」という説明をしていたが、「広域専門職教育」は専門教育にとどまるものではなく、大学院教養教育的側面も有していると思われる。
なお、
筑波大学の大学院共通科目は、当初から大学院レベルの教養教育を含むものと明確に規定している。

166― 166 ―

【大阪大学】
筑波大学が正式に大学院共通科目を導入した平成２０（２００８）年度には、大阪大学が「大学院高度副プログラム」を開始した。
「大学院高度副プログラム」は、所属する研究科・専攻のカリキ
ュラムに加えて、幅広い分野の素養を身につけることを目的とした教育プログラムである。筑波大学の大学院共通科目は一科目ずつ提供され、専攻の定めるルール等に沿って学生が自身の判断で科目を履修するものである。最低履修単位数等は定められておらず、実態としても１科目のみの履修者が約７割を占めている。これに対して、大阪大学の「大学院高度副プログラム」は、一定の体系を持つ科目群をプログラムと定義し、それぞれのプログラムが定める要件を満たすことで、主専攻の課程修了時に、プログラムの修了認定証を授与する方式である。
プログラムとしての認定には、多くのプログラ
ムは８単位もしくは１０単位以上の履修を要件としている。基本的には、この単位を修了に必要な単位数（博士前期課程ならば３０単位など）の枠外で履修することで副プログラムとしての要件を満たすことになるが、主専攻の修了要件との重複も認めており、その場合は最低４単位を主専攻の修了要件の枠外で履修することが必要になる。なお、８単位は学校教育法に規定される履修証明に必要な時間数である。
なお、平成２３（２０１１）年度には、「大学院
高度副プログラム」に加えて、主専攻に準ずる専門的素養又は幅広い分野の素養を育成する機会を与え、複眼的視野を獲得することを目的に、「大学院副専攻プログラム」を開始している。
「副専攻」
であるので、「副プログラム」よりも必要な単位数は多くなっており、より体系的な学修を要求している。なお、平成２３（２０１１）年度には「大学院高度副プログラム」を６年制学士課程の５、６年生が履修できるように拡張し、「大学院等高度
副プログラム」に改称した。
大阪大学の取組みは、研究科の既存科目を活用することで、ある意味では専攻が追加的な負担を追うことなく、全学的なサービスを提供することを意図した仕組みと言えよう。さらに一定の体系性をもたせることで、法的な根拠のある修了認定証（履修証明書、Certificate）を発行することも可能にしている。また、研究科のみならずセンタ
ーが科目や修了認定証を提供していることも特色である。全学のリソースを最大限動員して高度な人材養成に取組むという考え方である。
【早稲田大学】
早稲田大学は平成１２（２０００）年度にオー
プン教育センターを設置し、全学的な教育資源の活用と学内外への提供を開始した。オープン教育

センターは当初、大学院生をターゲットとしていたわけではないが、オープン教育センターというゲートウェイを活用することで、センターのみならず、全学から膨大な科目が提供されるまでに成長した。その結果として、大学院生を対象としたオープン科目も自ずと増えていった。
現在では「大学院共通設置科目」として、オープン教育センタ
ーが体系的に設置している科目群も整備されている。
「大学院共通設置科目」としては、アカデミッ
クライティング、研究倫理などの共通性の高い科
目を１４科目提供するほか、「大学院テーマカレッ
ジ演習科目」としてテーマ別の演習科目群を提供している。その他に、学部生を対象とするオープ
ン科目のうち、英語、情報系科目、インターンシ
ップ、その他を大学院生へも開放している。
【筑波大学の特徴】
先進的に大学院レベルの共通教育に取組んできた４大学の中で、筑波大学の大学院共通科目の特徴は以下の点であろう。
１) 外部講師の参加、多様な分野の大学院生、留学生、社会人学生の参加を通じて、多面的な交流ができる場を提供している
２) 土曜日、休業期間などに開講し、大学院生が参加しやすくしている
３) 体系的履修、最低履修単位数などの履修要件がないので、学生にとっては受講しやすいが、逆に履修を促進する条件もない（学生の自発性に委ねている）
４) ほとんどの科目は、大学院共通科目として新規に開設された
５) 筑波大学が体育、芸術、図書館情報学などユ
ニークな分野を有する強みを活かして、それぞれの立場から大学院生のスキルアップを目指した多彩な科目を提供している
６) 筑波研究学園都市に立地しているメリット、
東京とのアクセスのよさなどを生かし、近隣の研究機関や在京の機関と協力して実施する科目を提供している
筑波大学の大学院共通科目は、もともと一部の教員の自発的な努力が全学的な活動へと草の根的に展開した面がある。多くの専攻は履修を認めることを決定し、履修規則等に明記されているが、修了要件に含めるか、必須単位とするか等については各研究科・専攻の判断に委ねられている。結果的には、教員組織等の特段の抵抗はなく導入され、学生に浸透している（専門職大学院はその教育課程の特性から、大学院共通科目の対象外となっている）。
科目の開設に関しても、大学院共通科目の趣旨に賛同し、自発的に科目を提供（コーディネート）
したいと名乗り出る教員、専攻等が続いた結果、充実してきたものである。また、筑波大学の大学

167― 167 ―

院共通科目は、このように草の根的に発展してきたため特段の外部資金等を利用していない（平成
２２年度からは必要な科目には学内で資金を手当てされているが、平成２１年度までは、非常勤講師の費用、ＴＡの費用を一部の科目に割り当ててきた）。その点では、持続可能性が高いと思われるが、一方では、科目を体系的に展開、充実させようとしても、
ボランタリーな取組みであるために、急速な変化は困難であると思われる。
現段階では、４大学の中でもっとも体系化されているのが大阪大学、個々の科目の整備、履修を中心に草の根的な発展をしているのが筑波大学と早稲田大学と特徴づけることができるかもしれない。九州大学は後者から発しつつも、部分的には副専攻制度と組み合わせるなど、中間的なものと位置づけることができるであろう。なお、大阪大学が「大学院高度副プログラム」の導入を機会に開催した大阪大学高度教養教育シンポジウム「大学院に教養教育はいらないのか。
」（大阪大学、平成２０（２００８）１０月３１日）では、大阪大学、九州大学、筑波大学、早稲田大学の４大学の取組みが紹介された。
３�２�世界の�向
世界的にみても、大学院における人材育成の改革が進んでいる。世界的には、大学院制度が多様であることもあり、大学院の共通科目という切り口よりも、むしろ「移転可能スキル」という切り口で議論されている。
【イギリス】
イギリスでは、有期雇用研究員（ポスドク等）
に関して、１９９０年代前半から継続的に政策的課題として取り上げられてきた（日本における、
いわゆるポスドク問題と似た面が多い）。ポスドク
問題の改革は、その前段である博士レベルの改革へと及ぶことになる。分野共通性の高い能力の開発に関してもかなり早い段階から議論され、また実際に実践されてきた。２００１年にはリサーチ
カウンシルによる「ジョイント・スキル声明」（ Research Councils, Arts and Humanities
Research Board, Joint Skills Statement, 2001）
が、博士課程のあいだに身に付けるべき全３６項
目の能力を定義した（資料４参照）。これらのスキルは transferable skills（移転可能スキル）と呼ばれる。
当初は、リサーチカウンシルから奨学金を受給される大学院生を対象として、このような能力を獲得させるよう各大学に要請した。しかし、２０
０ ４ 年 に イ ギ リ ス 高 等 教 育 質 保 証 機 関 （ QAA:
Quality Assurance Agency for Higher Education）
が大学院レベルの評価において参照される基準（Code of Practice）を改訂する際に、「ジョイン
ト・スキル声明」を参照したことから、博士を育168成する大学で幅広く、移転可能スキルの教育訓練が展開されるようになった（なお、イギリスで
skill と言うときには、単なる技能やテクニック
ではなく、幅広く知的能力を含めて表現している。
このことは資料４をみても理解できる）。このように、イギリスの大学院改革は、学士課程レベルの議論の延長とポスドク問題の議論の延長が交差する形で進んでいる。
大学により取組み方は多様であるが、分野依存性の高いリサーチ・スキルとリサーチ・テクニッ
クなどはそれぞれの分野で実施され、それ以外のスキル（共通性の高いリサーチ・スキルを含む）
を移転可能スキルとして、全学的に取組まれているケースが多い。この取組みは、大学院の共通教育であるが、大学によっては、ポスドクや若手教員の移転可能スキルの能力開発と一体的に取組まれている例がある。
なお、イギリスの大学院（博士教育）は日本の制度と異なるので単純に比較はできないが、これらの共通的教育の多くは、科目として提供されているわけではなく、ある種の研修として提供されているケースが多いとみられる。ただし、単位の認定がない場合でも、一部では必修、選択必修として位置づけられているケースもあり、基本的な考え方は日本の場合と似ている。
【アメリカ】
アメリカには、国家レベルでの統一的な大学院
政策はない。また、アメリカの場合には、学士課
程と専門職養成課程に関しては、アクレディテー
ションの仕組みが発展してきたが、大学院（graduate school）のアクレディテーションは欠落しており、高等教育全般の質保証を体系化しているイギリスとは異なっている。その結果、大学院（博士課程）の質向上への取組みはきわめて多様なものとなっている。そのような中でも、大学院の人材養成は大学関係者の共通的な関心事であり、２０００年前後から、各種の大学院改革プロジェクトが展開する。
ワシントン大学の Nyquist らは全米的な大学院
教 育 の 見 直 し プ ロ ジ ェ ク ト で あ る The
Re-envisioning the Ph.D.を実施した。そこでは、さまざまな大学における多様な取組みが検討されたが、博士教育が「研究の資格の取得」「アカデミ
アへの準備」から「幅広い専門的職業の導入」「多様なキャリア選択のための準備」へとその目的を変えつつあること、そのために教育方法も伝統的な徒弟的教育から変わるべきであることを示した。
Nyquist らのプロジェクトの後にも、その成果を継承しつつ新たなプロジェクトが複数進められている。全米の大学院の dean（大学院担当部長）の連合体である Council of Graduate Schools でも各種のプロジェクトが実施されてきた。このよ― 168 ―

うな多元的なプロジェクトの成果が影響を及ぼし、各大学では個性的な大学院改革が行われている。
もっとも、専門的能力に加えて、分野共通的な能力を獲得すべきであるという考え方は、ほぼ共通に認識されており、イギリスと同様に幅広い能力の獲得を目指した取組みが行われている。アメリ
カ で は 、「 博 士 の た め の professional
development」と呼ばれることが多い。その実施主
体や内容、方法は多様であるが、イギリスの移転
可能スキルに対する取組みと類似の取組みは多くの研究大学にみられる。
なお、筑波大学は、平成２１（２００９）年１２月１４日に、アメリカの大学院問題の専門家であるワシントン大学の Dr. Maresi Nerad 教授をメ
インスピーカーとして、平成２１年度第６回筑波大学ＦＤ研修会として「専門教育とキャリア支援の更なる融合を目指して」を開催している。
【ＥＵレベルの動き】
最近は、ＥＵレベル、あるいはより広いレベル
で、移転可能スキルに関する理解の共有化が進め
ら れ て い る 。 顕 著 な 例 は European Science
Foundation の調査報告（Scholz et al., 2009）である。報告書では、改めて移転可能スキルの定義とスキルのリストを示している。すなわち、「移転可能スキルとは、一つの場面（例えば研究）において修得されたスキルで、別の場面（例えば、将来の雇用、すなわち、研究であれ、ビジネスであれ、あるいはそれ以外であれ）で役に立つスキルである。
」と述べている。コラム２にスキル項目を列挙する。

【コラム２】
移転可能スキル（transfera�le s�ills）
・他者とともに働くこと／チームワーク
・コミュニケーション／プレゼンテーション・スキル（口頭・文書）・非専門家とのコミュニケーション・対話・プロジェクト・マネジメント／タイム・マネジメント
・リサーチ・マネジメント
・創造性・抽象的思考力
・研究方法・技術（博士研究を越えて）・教育能力・メンタリング・指導力
・起業能力（起業家精神、商品化、イノベーション、特許、知識移転）
・研究倫理
・政策形成への知識の活用
・問題解決
・交渉力
・ネットワーキング
・申請書作成能力
・キャリア・プランニング
Scholz, Beate, Vuorio, Eero, Matuschek, Susanne and Cameron, Iain (2009) Research
Careers in Europe Landscape and Horizons, European Science Foundation
報告書には、このスキル項目についての詳細な解説はないが、イギリスのジョイント・スキル宣
言の内容を継承していると思われる。ＯＥＣＤでは２０１１年から２０１２年にかけて移転可能ス
キルのトレーニングに関する国際比較調査を実施中であるが、そこでもここで示したような移転可
能スキルの考え方を共通の基盤としている。今後は国際的にも、移転可能スキルが大学院改革の指針の一つとなると思われる。
３�３�新大学院答申と「大学院共通�目」
中央教育審議会は、平成１７（２００５）年の「新時代の大学院教育」答申に続く大学院答申として、平成２３（２０１１）年１月に「グローバル化社会の大学院教育～世界の多様な分野で大学169院修了者が活躍するために」を答申した。基本的には、「大学院の実質化」路線を継承しつつ、博士課程の教育の一層の強化を訴えるものとなっている。この答申が、各大学の大学院改革にどのような影響を及ぼすことになるかは、現段階では予測し難いが、移転可能スキルについて要請していることに、注目すべきである。
答申は、「博士号取得者が、大学教員等のみならず、高い研究能力を持って産学官の様々な分野で中核的人材としてグローバルに活躍していくためには、専攻する専門分野に関する高度の専門的知
識・能力の修得に加え、①自ら研究課題を発見し設定する力、②自ら仮説を立て研究方法等を構築する力、③他人を納得させることのできるコミュ
ニケーション能力や情報発信力、④自らの研究分― 169 ―

野以外の幅広い知識、⑤国際性、⑥倫理観などが求められる。
」と述べている。ここでは、移転可能
スキルと表現していないし、その具体的な内容に関する記載がないが、ここで述べられていることはまさに移転可能スキルそのものである。最近では、我が国の大学の中にも答申を承けて、イギリスの移転可能スキルの実践を参考に、あるいはイギリスの大学と協力して、移転可能スキルの教育
訓練の方法を開発しようという動きがみられる。
平成２３（２０１１）年４月２１日号の Nature
は、大学院問題の特集を組んだ。特集の中で、Taylor(Taylor 2011)は、大学院は伝統的な学者養成から多様な人材の育成へと転換することと、そのために育成方法の改革が必要であることを論じている。また Cyranoski ら（Cyranoski et al.
2011）は、日本を始め各国の大学院の現況と課題を紹介し、McCook(McCook 2011)は大学院の改革の方向性を提案している。いずれの記事も、大学院に対して厳しい見方を示しているものの、改革を通じて新しい大学院へと転換することを期待している。同時にそれらの記事は、移転可能スキルに対する取組みの必要性にも言及しているのである。
このように、最近は「大学院の実質化」の具体的なアプローチとして移転可能スキルに対する関心が高まっている。筑波大学の大学院共通科目は
もちろん、移転可能スキルの開発に資するものであるが、今後は移転可能スキルとの関係を明示的に整理する必要があろう。
４�大学院共通科目の意義と課題
４�１�大学院共通科目の意義
筑波大学の大学院共通科目の３年間の経験は、大学院共通科目の積極的な意義や効用を明らかにしてきた。
第１に大学院共通科目は、科学技術活動の変化への対応として有効である。最近２０年に学問・科学技術は革命的変化を遂げている。１９９０年
代以降のバイオ・医療分野の研究の進展や、大規模・複雑問題・大量データの処理、高速計算、ネットワークなど情報システムと密接に関係した研究手法の幅広い分野への浸透などが生じている。
また、社会経済的な出口を意識したイノベーショ
ン指向の研究開発も盛んになってきている。そのため、学際的研究活動や集団的な研究活動も多くなり、研究のマネジメントにも変化が出てきている。このような状況に対応する上で、汎用的な研究手法の修得、異分野間のコミュニケーション、研究者以外のステークホルダーとのコミュニケー
ション、プロジェクト・マネジメントなどの経験
やノウハウの修得が期待される。大学院共通科目
や移転可能スキルは、そのための有効な手段となっている。

第２に、大学院の入口と出口の多様化への対応として意味がある。大学院の入口においては、社会人学生、留学生、他大学出身者の増加、出口においてはキャリアパスの多様化が急速に進んでいる。このため、同質的な入学者を前提とし、出口に関してもアカデミアのみを前提とするような伝統的な大学院教育観は限界に直面している。この点は Nature で指摘された通りである。
多様な大学
院生が研究活動や大学院生活を進める上で共通の素養を持つことは必須である。そのために大学院
共通科目は有効である。
そればかりでなく、多様な大学院生の相互的な知的交流の機会としても、大学院共通科目は積極的な意味を持っている。大学院共通科目の受講生
は、学士課程を修了し専門分野への同化がある程
度進み、それぞれの学問的アイデンティティを有しており、知的な多様性に富む集団であり、さらに社会人や留学生等の多様なバックグラウンドを持つ者が多数混在している。その結果、教師から受講生に対する一方向的な講義の場合はともかく、参加型の授業デザインの科目であればどのような課題の科目であっても、異分野間のコミュニケー
ションを必然的に伴うことになる。つまり、大学
院共通科目という場の設定そのものが、「大学院教育の実質化」などで提示されている教育目標、例
えば「複数分野の広範な知識、研究企画能力、コミュニケーション力等を育成し、研究者としての素養を身につけさせる」ことに貢献しうるものである。移転可能スキルの育成を明確な目的としていない場合でも、大学院共通科目という場の設定そのものが移転可能スキルの涵養の有効な手段となっているのである。
４�２���への課題
同時に、大学院共通科目の３年間の経験は、運用上の課題も明らかにしつつある。筑波大学の大学院共通科目が直面する課題としては以下のようなものがある。
第１は、大学院共通科目の運営や、科目開設、単位認定の組織的問題である。九州大学や早稲田大学の場合は、多くの大学で学士課程の一般教育科目、教養教育科目を提供するために全学的な統轄組織を設置しているように、大学院の共通科目に関しても担当組織を設置している。研究科が科目を提供するだけでなく、これらの組織も独自の科目を提供している。大阪大学は、中核的な組織がない代わりに、研究科のみならず、一部の研究
所、研究センターなどにも科目の開設や単位認定の権限を付与することで、全学的なリソースの活用を担保しようとしている。
筑波大学では、大学院共通科目委員会はコーデ
ィネートの役割のみを担い、科目の開設や単位認
定は研究科が担っている。中核的組織が存在する

170― 170 ―

第４は、大学院共通科目のさらなる発展である。
わけでもなく、また研究科以外に大学院共通科目
新しい答申、移転可能スキルへの注目などの環境の開設権限の付与なども行われていない。ただし、条件の変化へ対応するためには、さらなる改革が実態としては、研究科のみならず各種センターや必要である。とくに、大学院共通教育の先導的大学内組織も大学院共通科目に関与し、実質的には学として、筑波大学には貴重な経験を生かしてさ
全学的動員を実現している。その意味で柔軟な運らに先導的モデルを提示していく責務がある。ま営ができているといえるが、科目の開設は研究科
た、国際化への対応や世界レベルの大学院教育をに委ねられていること、例えばセンター等の学内実現することなど、国際的視点の強化は必須であ組織が大学院共通科目に貢献したいと考えた場合る。すでに平成２２（２０１０）年度から国際交には、それを実現する手続きがなく、ある意味で流の促進や外国語による科目の充実に着手しておは担当者の実現へ向けた熱意のみに頼っているとり、平成２３（２０１１）年度以降、いっそうのいう限界もある。また、大学院共通科目委員会が充実が図られる予定である。海外の大学との共同科目の体系化、増設を検討しても、大学院共通科
目委員会自体にはそのリソースや権限がないので、 実施なども話題に上っており、これまでにない取組みも期待できる。
実現は容易ではない。現状の自発性に基づいて科移転可能スキルと大学院共通科目との関係につ目開設する方式のメリットも少なくないので、組いても整理が必要である。移転可能スキルは、必織的担保のあり方、望ましい運用方法、改善すべ
ずしもそのために用意された科目によって教育すき点などを、慎重に検討し、整理していく必要がるだけでなく、研究活動や既存の専門科目、共通あろう。
科目の履修を通じても修得されるべきものだと考
第２は、大学院共通科目の周知の問題である。
えられている（ただし、その場合も、振り返りに受講生からは、大学院共通科目は高く評価されてよって反省的に自覚していくことが必要である）。
おり、これらの科目をもっと多くの学生が受講すしたがって、大学院共通科目が移転可能スキルのべきだという意見も寄せられている。そのためにすべてに対応する必要はないが、関係を整理して、は、もっとＰＲすべきだとも指摘されている。し大学院共通科目として取組むべきものを明確にす
かし、現状では専攻ごとに大学院共通科目の扱いる必要がある。また、学生に対しても、大学院共を任せていることもあり、学生にとっては必ずし
通科目がどのようなスキルの育成に繋がるのか、も大学院共通科目を履修するインセンティブは大などをわかりやすく示して行く必要があると思わきくない。そのため、大学院共通科目の受講生は潜在的に履修する可能性のある学生の４割程度で、 れる。
また、受講生数を拡大するためには、科目開設
受講科目数も１科目もしくは２科目程度にとどま数の増加が必要になる。その際に、科目群の体系っている。現状では、これで科目の「需給」がバ的整備（現状の科目で不足している科目はないか）、
ランスしているとも言えるので、単純に受講者数
副プログラム的扱い（科目の一定の組み合せの学を拡大すべきだとは言えないが、大学院共通科目
修により、
大学院サーティフィケイトを発行する）の開設や運営の体制の強化とセットで検討すべきなどとセットで検討する必要があろう。より多く課題である。
の学生に教育サービスを提供するためには、すべ
第３は、担当教員の評価に関する課題である。
てが科目（正課）でなければならないのかという繰り返し述べてきたように筑波大学の大学院共通点についても検討すべきであろう。欧米の移転可
科目のユニークな点は、教員の草の根的な自発的能スキルの教育訓練の場合、正課で扱う場合もあ
努力の賜物である。一方で、教員業績評価は所属
るが、付加的なサービスとして実施しているケー
組織ごとの基準で実施されており、必ずしも大学スも少なくない。
たとえば、単位取得と関係なく、院共通科目の担当は教育業績として認定されるとワークショップやセミナー、講習会を実施していは限らないという現実がある。このことは、大学る例も少なくない。ただし、その場合には、その院共通科目の担当実績にプラスの評価をするかどような取組みを担当する組織やスタッフが必要にうか以前の問題として、評価対象に含めないといなるだけでなく、学生たちに対するインセンティ
うことが、組織から見たときに余計な仕事をしてブの付与、受講のしやすさの工夫などが必要にないるというマイナス評価を暗黙のうちに表明してる。
いることになりかねない。その意味では、少なく最後の課題は、大学院共通科目の対外的なアピ
とも評価項目に含めておくということが必要であールの必要性である。筑波大学は、大学院共通教る。この点に関しては、平成２３（２０１１）年
育の先導的大学の一つである。しかし、外部資金
度の教員業績評価に際して、大学院共通科目委員を利用したり、そのための組織を設置したりして長から各研究科へ要望し、また担当教員は実績をいないため、学内からも学外からも認知度が低い
記載するよう要請しているところである。大学院
ことは事実である。今後は、対外的なＰＲ等も積共通科目への貢献をいかに評価するかは、今後の極的に進める必要があるが、平成２３（２０１１）
課題である。
171― 171 ―

大学院共通科目検討ＷＧ（２００７）、「大学院共通科目」の導入について（大学院共通科目検討
ＷＧ検討報告書）、筑波大学
小林信一（２０１０）プロフェッショナルとしての博士―博士人材の初期キャリアの現状と課題、
日本労働研究雑誌、５９４号、pp.70-83
小林信一（２０１０）大学院の共通科目序論、名古 屋 高 等 教 育 研 究 、 １ ０ 号 、 pp.217-235 ，McCook,Alison(2011)“Rethinking PhDs，”
Nature, 472, pp.280-282
文部科学省（２００６）大学院教育振興施策要綱
Scholz，Beate，Vuorio，Eero，Matuschek，Susanneand Cameron，Iain(2009)Research Careers in
Europe Landscape and Horizons ， European
Science Foundation
Taylor，Mark C.(2011)”Reform the PhD System or
Close It Down,”Nature,472,p.261

年度には、大学院レベルの共通教育の先導的大学である大阪大学、早稲田大学、筑波大学の３大学
で、学生の相互交流事業も計画されている。また、先導的な大学のこれまでの経験の交流のためのシンポジウム等の開催も話題に上がっている。これ
らの活動を通じて、対外的にアピールするとともに、大学院共通科目の点検、充実を進めることが期待される。
【参考】
中央教育審議会（２００５）新時代の大学院教育−
国際的に魅力ある大学院教育の構築に向けて（答申）
中央教育審議会（２０１１）グローバル化社会の
大学院教育−世界の多様な分野で大学院修了者が活躍するために（答申）Cyranoski, David, Gilbert, Natasha, Ledford,
Heidi, Nayar, Anjali and Yahia, Mohammed(2011)”The PHD Factory,”Nature, 472,
pp.276-279【資料１】開設科目・受講状況一覧
開設科目・受講状況一覧（大学院生に履修を推奨する科目）【平成１９（２００７）年度】
科目
番号

科目名

開設組織

担当教員

開講
学期

曜時限

履修申
請者数

受講者
実数

1

01EQ402

生命倫理学

人間総合科学研究科（修士課程）

有波忠雄

２

月２

１７

６

2

02EN104

スポーツ倫理学特講

人間総合科学研究科

近藤良享

３

水１

４

３

3

01AZ001

生命倫理・研究倫理概論（応用倫理学概論）

生命環境科学研究科（博士前期課程）

未定

未定

集中

4

01AZ002

環境倫理学概論

生命環境科学研究科（博士前期課程）

渡邉和男

１

集中

５９

２９

5

01CA002

企業と技術者の倫理

システム情報工学研究科（博士前期課程）

掛谷英紀

１

集中

６１

３０

6

01CA003

リスクマネジメント序論

システム情報工学研究科（博士前期課程）

宮本定明

１・２

集中

２７

８

7

01AZ003

知的所有権論

佐竹隆顕

２

集中

６７

４１

8

01MA102

情報著作権法論

村井麻衣子

２

火４・５

９

８

9

01MA114

ネットワーク社会法制度
論

新保忠史

１

火５・６

１４

１４

10

01A0014

地域研究研究科

ダダバエフ

２

月１・２

１２

１０

体育研究科

宗像恒次

１

水７・８

２９

２８

生命環境科学研究科（博士前期課程）

R.Stone（非）

１・２

集中

２８

１８

国際関係論（４）
スポーツ・ヘルスプロモーション論概論
サンエンスコミュニケー
ション講座Ｉ

生命環境科学研究科（博士前期課程）
図書館情報メディア
研究科（博士前期課程）
図書館情報メディア
研究科（博士前期課程）

開講せず

11

01N0001

12

01AZ004

13

01AZ005

サイエンスコミュニケー
ション講座ＩＩ

生命環境科学研究科（博士前期課程）

武原信正
（非）

１

集中

７４

５５

14

01AZ006

サイエンスコミュニケー
ション講座Ⅲ

生命環境科学研究科（博士前期課程）

Jennifer
Manyweathers

１

集中

３１

１９

172
― 172 ―

科目
番号

科目名

開設組織

開講
学期

曜時限

履修申
請者数

受講者
実数

15

01AZ007

サイエンスコミュニケー
ション講座ＩＶ

生命環境科学研究科（博士前期課程）

野村港二

１

集中

２５

１６

16

01AZ008

サイエンスコミュニケー
ション講座Ⅴ

生命環境科学研究科（博士前期課程）

DeMar
Taylor

１

集中

３２

２４

17

01AZ009

サイエンスコミュニケー
ション講座ＶＩ

生命環境科学研究科（博士前期課程）

和田洋

１・２

集中

４１

２６

18

01AZ010

サイエンスコミュニケータ
養成実践講座生命環境科学研究科（博士前期課程）

小川和義
（非）

１・２

集中

１５

６

19

01AZ011

魅力ある理科教員になるための生物・地学実験

生命環境科学研究科（博士前期課程）

井上勲

１～３

集中

１９

１１

20

01AZ012

科学技術・学術政策論

生命環境科学研究科（博士前期課程）

泉紳一郎

１

集中

４３

４０

21

01AZ013

教師論

生命環境科学研究科（博士前期課程）

福原行也
ほか

１

集中

１１

９

22

01EQ408

医科学セミナーＩ（ブレインサイエンス）

人間総合科学研究科（修士課程）

志賀隆

１～３

随時

１５

７

23

01EQ411

医科学セミナーＩＶ（高齢者医学）人間総合科学研究科（修士課程）

戸村成男

１～３

随時

４

４

24

02EE007

健康行動科学論

人間総合科学研究科

宗像恒次

１

金３

２４

２０

25

02EE008

ユニバーサル・デザイン論

人間総合科学研究科

蓮見孝

３

金２

１９

１０

26

2730993

つくばマラソン

体育センター

鍋倉賢治

１～３

金５

４４

３５

27

2717993

水泳

体育センター

高木英樹

１～３

火５

２３

２３

28

2737993

バスケットボール（３ｏｎ３）

体育センター

大高敏弘

１～３

金５

２８

２８

29

01A9053

スペイン語文献研究（３）

地域研究研究科８８30

01A9054

スペイン語文献研究（４）地域研究研究科５５31

01A9091

イタリア語文化研究（１）

地域研究研究科

秋山学

１・２

１

１

32

01A9092

イタリア語文化研究（２）

地域研究研究科

平石典子

１・２

８

７

33

01A9122

フランス語文献研究（２）

地域研究研究科

クベタ

１

４

４

34

01A9131

ドイツ語文化研究（１）

地域研究研究科

ヘーゼル
ハウス

１・２

３

３

35

01A9151

ロシア語文献研究（１）

地域研究研究科

臼山利信

１・２

３

３

36

01A9161

中国語文化研究（１）

地域研究研究科

呉悦（非）

１

４

４

37

01A9162

中国語文化研究（２）

地域研究研究科

呉悦（非）

２

４

４

38

01A9163

中国語文化研究（３）

地域研究研究科

呉悦（非）

３

４

４

39

01A9171

中国語文献研究（１）

地域研究研究科

大塚秀明

１・２

２

０

40

01A9211

アラビア語文化研究（１）

地域研究研究科

山田重郎

１

７

６

41

01A9212

アラビア語文化研究（２）

地域研究研究科

山田重郎

３

４

４

173
― 173 ―

担当教員

科目
番号

科目名

履修申
請者数

受講者
実数

42

01A9213

アラビア語文化研究（３）

地域研究研究科

塩尻和子

１

４

３

43

01A9223

ラテン語文献研究（３）

地域研究研究科

秋山学

１・２

３

３

44

01A9233

古典ギリシャ語文献研
究（３）

地域研究研究科

秋山学

１・２

１

１

45

01A9491

タイ語文化研究（１）

地域研究研究科

小野澤ニッタ
ヤー（非）

１

１１

７

46

01A9492

タイ語文化研究（２）

地域研究研究科

小野澤ニッタ
ヤー（非）

２

９

７

８６０

６０２

開設組織

開講
学期

担当教員

曜時限

【総計】
※各研究科開設科目から「大学院生に履修を推奨する科目」を設定

開設科目・受講状況一覧【平成２０（２００８）年度】
科目
番号

科目名

開設担当
研究科

主担当教員

単
位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

渡邉和男

１

１

集中

１６

５

有波忠雄

１

２

月２

９

５

渡邉和男

１

１

集中

１１

１０

小林信一

１

１

集中

５６

３５

掛谷英紀

２

１

集中

６０

３５

桑原直己

１

１

集中

１０

６

中井直正

１

２

金６

６１

４２

宮本定明

１

２

集中

５６

２０

佐竹隆顕

１

３

集中

６９

３６

泉紳一郎

１

１

集中

４０

２５

逸村裕

１

１

集中

１８

６

◆生命・環境・研究倫理
1

01ZZ001

生命倫理概説

2

01ZZ002

生命倫理学

3

01ZZ003

環境倫理学概論

401ZZ004

研究倫理

5

01ZZ005

企業と技術者の倫理

6

01ZZ006「分析・操作の対象としての人間」と「人格としての人
間」

生命環境
科学研究科
人間総合
科学研究科
生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科
システム情報
工学研究科
人文社会
科学研究科

◆研究マネジメント力養成
7

01ZZ007

発明発見はいかにしてな
されたか

8

01ZZ008

リスクマネジメント序論

901ZZ009

知的所有権論10

01ZZ010

科学技術・学術政策概論

11

01ZZ011

研究者のための学術情報
流通論

数理物質
科学研究科
システム情報
工学研究科
生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科
図書館情報
メディア研究科◆情報伝達力・コミュニケーション力養成
12

01ZZ012

サイエンスコミュニケーショ
ン概論

図書館情報
メディア研究科

中山伸一

１

１

集中

１７

５

13

01ZZ013

サイエンスコミュニケーショ
ン講座Ｉ

生命環境
科学研究科

R. Stone（非）

１

２

集中

１６

９

01ZZ014

サイエンスコミュニケーショ
ン講座ＩＩ（バイオサイエンスコミュニ
ケーションの実際）

生命環境
科学研究科

武原信正（非）

１

１

集中

４４

２５

14

174
― 174 ―

科目
番号

科目名

15

01ZZ015

サイエンスコミュニケーショ
ン講座Ⅲ

16

01ZZ016

英語発表ープラクティス

17

01ZZ017

科学英語論文ライティング
ープラクティス

18

01ZZ018

実践英語

19

01ZZ019

サイエンスコミュニケータ
養成実践講座

開設担当
研究科

主担当教員

単
位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

野村港二

１

１

集中

５０

３１

Jennifer
Manyweathers

１

１

集中

３３

１６

DeMar Taylor

１

２

集中

８７

５７

Jennifer
Manyweathers

１

２

集中

７９

３６

小川義和（非）

４

１・２

集中

７

４

澤村京一

１

１・２

集中

６

６

石隈利紀

１

３

集中

２０

１７

宮本陽一郎

１

１

集中

３５

１８

小林信一

１

１

集中

３８

３６

吉武博通

１

２

集中

３４

１１

野本信也

１

１

火３

３５

３４

佐藤三久

１

１

集中

３７

２１

佐藤三久

１

１

集中

２８

１７

野村港ニ

１

２

集中

４４

１５

小林信一

１

１

集中

６０

３４

生命環境
科学研究科

白岩善博
オムニバス形式

１

１～３

集中

１４

７

生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科
人間総合
科学研究科
人間総合
科学研究科

白岩善博
オムニバス形式

１

１～３

集中

３９

２３

井上勲

１

１

集中

３０

１６

本田克也

１

２

集中

２８

１３

清水諭

１

２

集中

３７

１４

鍋倉賢治

１

１・２

金５

９５

６６

高木英樹

１

１・２

火５

７０

６４

大高敏弘

１

１・２

金５

５９

５０

１，４０６

８７０

生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科

◆キャリアマネジメント
教育・研究指導Ⅰ（附属・高
大連携による教員養成実践）
教育・研究指導Ⅱ（教師論）

20

01ZZ020

21

01ZZ02122

01ZZ022

教育・研究指導Ⅲ

23

01ZZ023

博士のキャリアパス

24

01ZZ024

博士と企業

生命環境
科学研究科
人間総合
科学研究科
人文社会
科学研究科
生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科

◆大学院生としての知的基盤形成
25

01ZZ025

化学物質の安全衛生管理

26

01ZZ026

計算科学リテラシー

27

01ZZ027

計算科学のための高性能
並列計算技術28

01ZZ028「かたち」と「こころ」

29

01ZZ029

技術と社会

30

01ZZ030

31

01ZZ031

32

01ZZ032

33

01ZZ033

犯罪と社会

34

01ZZ034

パフォーマンス＆アーツにみる身体

Science mini-tour to
Top Research Institutes in
Tsukuba Science City
UT-Top Academist ＇ s
Lecture
環境・エネルギー・経済（３
Ｅ）概論

数理物質
科学研究科
システム情報
工学研究科
システム情報
工学研究科
生命環境
科学研究科
生命環境
科学研究科

◆身心基盤形成
35

01ZZ035

大学院体育１：つくばマラ
ソン

36

01ZZ036

大学院体育２：水泳

37

01ZZ037

大学院体育３：バスケット
ボール（３ ｏｎ ３）

人間総合
科学研究科
人間総合
科学研究科
人間総合
科学研究科

【大学院共通科目 合計】

175― 175 ―

科目
番号

科目名

開設担当
研究科

主担当教員

単
位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

◆分野共通性の高い研究科定期開講科目セレクション（各研究科の開設科目の中から大学院生に履修を推奨する科目）

38

01MA102

情報著作権法論

39

01MA113

ネットワーク社会法制度論

40

01EH104

スポーツ倫理学特講

41

01EK001

スポーツ・ヘルスプロモー
ション論概論42

01EQ034

医科学セミナーⅠ（ブレインサイエンス）

43

01EQ037

医科学セミナーⅣ（高齢
者医学）

44

01EA503

健康行動科学論

45

02EE008

ユニバーサル・デザイン論

46

01DJ011

国際関係論Ⅰ47

大学院外国語Ⅰ48

大学院外国語Ⅱ

図書館情報
メディア研究科（図書館情報メディア専攻）
図書館情報
メディア研究科（図書館情報メディア専攻）
人間総合科
学研究科（体育学専攻程）
人間総合科
学研究科（スポーツ健康システム・マネジメント専攻）
人間総合科
学研究科（フロンティア医科学専攻）
人間総合科
学研究科（フロンティア医科学専攻）
人間総合科
学研究科（看
護科学専攻）
人間総合科
学研究科（ヒューマン・ケア
科学専攻）
人文社会科
学研究科
（国際地域研究専攻）
人文社会科
学研究科（国
際地域研究
専攻）
人文社会科
学研究科（国
際地域研究
専攻）

村井麻衣子

２

２

火
５・６

１５

１２

新保史生

２

１

火
５・６

１２

１２

近藤良享

１

３

水１

１６

１４

宗像恒次ほか

２

１

水
７・８

２５

２５

志賀隆
オムニバス形式

１

１～３

随時

２０

１０

村成男ほか

１

１～３

随時

１４

６

宗像恒次ほか

１

１

金３

２２

２０

蓮見孝

１

３

金２

３４

１８

ダダバエフ

２

２

月
１・２

２５

１９

各科目担当教
員

各
１

１２

１１

各科目担当教
員

各
２

４７

３９

１，６４８

１，０５６

【総計】

176
― 176 ―

開設科目・受講状況一覧【平成２１（２００９）年度】
科目
番号

科目名

開設担当
研究科

主担当教員

単位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

◆生命・環境・研究倫理
1

01ZZ001

応用倫理

生命環境科学
研究科

渡邉和男

１

１

集中

４１

２０

2

01ZZ002

生命倫理学

人間総合科学
研究科

有波忠雄

１

２

金６

１０

５

3

01ZZ003

環境倫理学概論

生命環境科学
研究科

渡邉和男

１

３

集中

４７

２１

4

01ZZ004

研究倫理

生命環境科学
研究科

小林信一

１

１

集中

９１

６６

5

01ZZ005

企業と技術者の倫理

システム情報工
学研究科

掛谷英紀

２

１

集中

５７

２６

6

01ZZ006「分析・操作の対象としての人間」と「人格としての人間」

人文社会科学
研究科

桑原直巳

１

１

集中

１３

５

◆研究マネジメント力養成
7

01ZZ007

発明発見はいかにしてなされたか

数理物質科学
研究科

中井直正

１

２

金６

３３

１３

8

01ZZ008

リスクマネジメント序論

システム情報工
学研究科

宮本定明

１

２

集中

５０

１８

9

01ZZ009

知的所有権論

生命環境科学
研究科

佐竹隆顕

１

２

集中

７０

３８

10

01ZZ010

科学技術・学術政策概論

生命環境科学
研究科

非常勤講師

１

１

集中

５４

１７

11

01ZZ011

研究者のための学術情報
流通論

図書館情報メディア研究科

逸村裕

１

１

集中

２３

６

◆情報伝達力・コミュニケーション力養成
12

01ZZ012

サイエンスコミュニケーショ
ン概論

図書館情報メディア研究科

中山伸一

１

１

集中

９

４

13

01ZZ013

サイエンスコミュニケーショ
ン講座Ｉ

生命環境科学研究科

R. Stone(非)

１

２

集中

４８

２６

14

01ZZ014

サイエンスコミュニケーショ
ン講座ＩＩ（バイオサイエンス
コミュニケーションの実際）

生命環境科学
研究科

武原信正
（非）

１

２

集中

３０

１３

15

01ZZ015

テクニカルコミュニケーシ
ョン

生命環境科学
研究科

野村港二

１

１

集中

５８

３７

16

01ZZ016

英語発表－プラクティス

生命環境科学研究科

Jennifer
Manyweathers

１

１

集中

２２

１２

17

01ZZ017

科学英語論文ライティング－プラクティス

生命環境科学研究科

DeMar Taylor

１

１

集中

８９

５０

18

01ZZ018

実践英語

生命環境科学
研究科

未 定

１

２

集中

２５

１０

19

01ZZ019

サイエンスコミュニケータ
養成実践講座生命環境科学
研究科

小川義和
（非）

４

１・２

集中

１２

５

20

01ZZ043

先端コミュニケーター・イ
ンターンシップ

数理物質科学
研究科

金信弘

１

１

集中

７

３

177
― 177 ―

科目
番号

科目名

開設担当
研究科

主担当教員

単位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

戒能洋一

１

１・２

集中

１１

８

柿嶌眞

１

２

集中

３１

１４

宮本陽一郎

１

１

集中

２２

８

小林信一

１

１

集中

６０

４７

吉武博通

１

２

集中

４４

１９

野本信也

１

１

火３

３７

３７

佐藤三久

１

１

集中

４９

３３

佐藤三久

１

１・２

集中

４１

１８

野村港二

１

２

集中

８０

１８

小林信一

１

集中

４３

３０

松井健一

１

１～３

集中

３１

１９

石川本雄

１

１

水６

１６

１４

井上勲

１

１

集中

２５

５

清水諭

１

２

集中

３６

１４

尾崎繁

１

２

集中

７３

４２

鍋倉賢治

１

１・２

金５

１２６

９４

高木英樹

１

１・２

火５

７７

６３

大高敏弘

１

１・２

金５

７５

７１

遠藤卓郎

１

１

金
５・６

１４

１１

坂本昭裕

１

３

集中

３４

１５

大塚盛男

１

２

金６

３２

２３

林英哲（非）

１

１

集中

５６

４７

松村和則

１

２

集中

１７

３

１，８１９

１，０４８

◆キャリアマネジメント
21

01ZZ020「魅力ある理科教員になるための生物・地学実験」

22

01ZZ021

教育・研究指導（教師論）

23

01ZZ022

教育・研究指導Ⅲ（職業としての大学教育）

24

01ZZ023

博士のキャリアパス

25

01ZZ024

博士と企業

生命環境科学研究科
生命環境科学研究科
人文社会科学研究科
生命環境科学研究科
生命環境科学
研究科◆大学院生としての知的基盤形成
26

01ZZ025

化学 物 質 の 安 全 衛 生 管理

27

01ZZ026

計算科学リテラシー

28

01ZZ027

計算科学のための高性能
並列計算技術

29

01ZZ028「かたち」と「こころ」

30

01ZZ029

技術と社会

31

01ZZ030

32

01ZZ03133

01ZZ032

34

01ZZ034

35

01ZZ044

Science mini-tour to Top
Research Institutes in
Tsukuba Science City
UT-Top Academist＇s
Lecture
環境・エネルギー・経済（３Ｅ）概論
パフォーマンス＆アーツにみる身体
こころの神経科学

数理物質科学研究科
システム情報工学研究科
システム情報工学研究科
生命環境科学研究科
生命環境科学研究科
生命環境科学研究科
システム情報工学研究科
生命環境科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学研究科◆身心基盤形成
3601ZZ035

大学院体育１：つくばマラ
ソン

37

01ZZ036

大学院体育２：水泳

38

01ZZ037

39

01ZZ038

40

01ZZ039

41

01ZZ040

4201ZZ041

身体表現論

43

01ZZ042

地域貢献のためのスポー
ツ実践大学院体育３：バスケット
ボール（３ ｏｎ ３）
大学院体育４：ボディワー
ク（東洋的身体技法）
大学院体育５：スノースポーツ
大学院生の心身の健康管理

人間総合科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学
研究科【大学院共通科目 合計】※分野共通性の高い研究科定期開講科目セレクション（各研究科の開設科目の中から大学院生に履修を推奨する科目）については省略178― 178 ―

開設科目・受講状況一覧（英文名称付き）【平成２２（２０１０）年度】
科目
番号

科目名

開設担当
研究科

主担当
教員

単
位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

「分析・操作の対象としての人間」と「人格としての人間」
Human being as person and as
an object

人文社会科学
研究科

桑原直巳

１

１

集中

７

２

システム情報工
学研究科

掛谷英紀

２

１

集中

５０

３１

生命環境科学
研究科

松井健一

１

１

集中

５０

３３

生命環境科学
研究科

松井健一

１

３

集中

２７

１５

生命環境科学
研究科

小林信一

１

１

集中

８７

６４

人間総合科学
研究科

有波忠雄

１

２

金６

１７

１１

数理物質科学
研究科

中井直正

１

２

金６

３３

２０

システム情報工
学研究科

宮本定明

１

２

集中

４７

２８

生命環境科学
研究科

佐竹隆顕

１

２

集中

４７

２８

生命環境科学
研究科

白岩善博

１

１

集中

４２

１９

図書館情報メディア研究科

逸村裕

１

１

集中

２２

１０

数理物質科学
研究科

金信弘

１

１

集中

４

１

生命環境科学研究科

R. Stone(非)

１

２

集中

２４

１２

生命環境科学
研究科

和田洋

１

２

集中

２５

１０

野村港二

１

１

集中

３３

１９

Mathew
Wood

１

１

集中

４１

２４

◆生命・環境・研究倫理

1

01ZZ0012

01ZZ0023

01ZZ003

4

01ZZ004

5

01ZZ005

6

01ZZ006

企業と技術者の倫理
Ethics for Engineers in
Business
応用倫理
Applied Ethics
環境倫理学概論
Introduction toEnvironmental Ethics
研究倫理
Introduction to
Academic Integrity
生命倫理学
Bioethics in medical
research and practice◆研究マネジメント力養成

7

01ZZ007

8

01ZZ008

9

01ZZ009

10

01ZZ01011

01ZZ011

発明発見はいかにしてなされたか
How have inventions
And discoveries been made?
リスクマネジメント序論
Introduction to Risk
management
知的所有権論Intellectual Property
Right
科学技術・学術政策概論
Introduction to Science andTechnology Policy
研究者のための学術情報流通論
Academic Information◆情報伝達力・コミュニケーション力養成

12

01ZZ01213

01ZZ013

14

01ZZ01415

01ZZ015

16

01ZZ016

先端コミュニケーター・インターンシップ
Frontier CommunicatorInternship
サイエンスコミュニケーション講
座Ⅰ
Science communicationⅠ
サイエンスコミュニケーション講
座Ⅱ（バイオサイエンスコミュニ
ケーションの実際）
Science communicationⅡ
テクニカルコミュニケーション
Technical communication
英語発表－プラクティス
Practical English Course

生命環境科学研究科
生命環境科学
研究科

179― 179 ―

科目
番号

開設担当
研究科

主担当
教員

単
位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

生命環境科学研究科

DeMar
Taylor

１

１

集中

１１９

８１

生命環境科学
研究科

Mathew
Wood

１

１

集中

３０

６

生命環境科学
研究科

小川義和
（非）

４

１・２

集中

９

６

生命環境科学
研究科

林功（非）

１

１

集中

５１

２７

図書館情報メディア研究科

杉本重雄

１

１・２

集中

３

２

生命環境科学
研究科

柿嶌眞

１

２

集中

１６

２０

人文社会科学
研究科

宮本陽一郎

１

２

集中

１４

９

01ZZ024「仕事と生活」と男女共同参画～ＷＬＢ（ワーク・ライフ・バランス）を軸に未来予想図を描こう～
Work and Life in a Gender
Equal Society : Work Life
Balance and Career Planning

人文社会科学
研究科

遠藤雅子
（非）

１

１

集中

４１

２８

25

01ZZ025「魅力ある理科教員になるための生物・地学実験」
Introductory Course for Teacher
Training and Education of Lifeand Environmental Science

生命環境科学
研究科

戒能洋一

２

１・２

集中

１０

６

26

01ZZ026

１

１

集中

５８

５０

01ZZ027

生命環境科学研究科
生命環境科学
研究科

小林信一

27

博士のキャリアパス
Career paths for PhDs
博士と企業
Ph.D in company

白岩善博

１

２

集中

３４

１２

人文社会科学研究科

Christian W.
Spang

１

１

集中

１５

１５

人文社会科学
研究科

HaraldKleinschmitd

１

１

集中

４

４

人文社会科学
研究科

N.S.
Cooray(非)

１

１

集中

３

３

数理物質科学
研究科

野本信也

１

１

火３

７６

７０

17

01ZZ017

18

01ZZ018

19

01ZZ019

20

01ZZ020

21

01ZZ021

科目名
科学英語論文ライティング－
プラクティスScientific Writing in
English － Practice
実践英語
Practical English
Courseサイエンスコミュニケータ養成
実践講座
Science Communicator
Practical Training
ProgramSpecial Preparation for TOEFL
iBT
異分野学生の協働によるコンテンツ開発演習
Team Practicum forContent Creating◆キャリアマネジメント
22

01ZZ02223

01ZZ023

24

教育・研究指導Ⅱ（教師論）
Theories andDiscussion for Teachers
教育・研究指導Ⅲ（職業としての大学教育）
College Teaching as a Profession◆大学院生としての知的基盤形成
28

01ZZ028

29

01ZZ029

30

01ZZ030

31

01ZZ031

The Origins of GeopoliticalThinking
Methods of Social Science
Research I
社会科学研究法 Ｉ
Methods of Social Science
Research II
社会科学研究法 ＩＩ
化学物質の安全衛生管理
Safety and health for chemists180― 180 ―

科目
番号

科目名
機械工作序論と実習
Basis and practicaltraining of machine works
放射線科学－その基礎理論と応用－
Basis and application inRadiological Science
計算科学リテラシー
Computational Science Literacy
計算科学のための高性能並列計算技術
High Performance Parallel
Computing Technology for
Computational Sciences

32

01ZZ032

33

01ZZ033

34

01ZZ034

35

01ZZ035

36

01ZZ036

37

01ZZ037

38

01ZZ038

39

01ZZ039

40

01ZZ040

41

01ZZ0414201ZZ04243

01ZZ043

44

01ZZ044

45

01ZZ045

46

01ZZ054

国際研究プロジェクト

47

01ZZ055

国際インターンシップ

UT-Top Academist＇s Lecture「かたち」と「こころ」
Katachi and Kokoro
技術と社会Science Technology in Society
Science mini-tour to Top
Research Institutes in
Tsukuba Science City
環境・エネルギー・経済（３Ｅ）
概論
Introduction to Environment,
Energy & Economy
環境ディプロマティックリーダ
ー特講Ⅰ
Special Lecture on Environmental
Diplomatic Leader Ⅰ
環境ディプロマティックリーダ
ー特講ⅡSpecial Lecture on Environmental
Diplomatic Leader Ⅱ
生物多様性と地球環境
パフォーマンス＆アーツにみる
身体Body in Performances and Arts
こころの神経科学
Neuroscience for
Understanding Mind

開設担当
研究科

主担当
教員

単
位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

数理物質科学
研究科

喜多英治

１

１

集中

２５

２１

数理物質科学
研究科

大塩寛紀

１

１

集中

３０

１６

システム情報工
学研究科

佐藤三久

１

１

集中

２６

１５

システム情報工
学研究科

佐藤三久

１

１・２

集中

３１

２２

加藤克紀

１

１

水６

１８

９

野村港二

１

２

集中

６４

５３

小林信一

１

１

集中

４３

２４

生命環境科学
研究科

白岩善博

１

２

集中

２５

１４

生命環境科学
研究科

井上勲

１

１

集中

２４

１

生命環境科学
研究科

辻村真貴

１

未定

集中

８

２

生命環境科学
研究科

辻村真貴

１

未定

集中

１０

６

生命環境科学
研究科

大澤良

１

１・２

未定

２６

５

人間総合科学
研究科

清水諭

１

２

集中

３４

２０

人間総合科学
研究科

尾崎繁

１

１

集中

４９

３５

白岩善博

１

通年

未定

１０

１０

白岩善博

１

通年

未定

６

５

鍋倉賢治

１

１・２

金５

１３４

１０２

高木英樹

１

１・２

火５

７５

５４

大高敏弘

１

１・２

金５

６５

５５

システム情報工学研究科
生命環境科学研究科
生命環境科学研究科

生命環境科学研究科
生命環境科学研究科◆身心基盤形成
48

01ZZ046

49

01ZZ047

50

01ZZ048

大学院体育１：つくばマラソン
TSUKUBA Marathon
大学院体育２：水泳
Swimming
大学院体育３：バスケットボール（3 on 3）
Basketball (3 on 3)

人間総合科学研究科
人間総合科学研究科
人間総合科学
研究科

181― 181 ―

科目
番号
51

01ZZ049

52

01ZZ050

53

01ZZ051

54

01ZZ052

55

01ZZ053

開設担当
研究科

主担当
教員

単
位

開講
学期

曜時
限

履修申
請者数

受講者
実数

人間総合科学
研究科

遠藤卓郎

１

１

金
５・６

１０

９

人間総合科学
研究科

坂本昭裕

１

３

集中

９

３

人間総合科学
研究科

大塚盛男

１

２

金６

３７

２７

人間総合科学研究科

林英哲（非）

１

１

集中

４２

２７

人間総合科学
研究科

松村和則

１

２

集中

１０

８

１，８５０

１，２０９

科目名
大学院体育４：ボディワーク（東洋的身体技法）Bodyworks
大学院体育５：スノースポーツ
Snow Sports
大学院生の心身の健康管理
Mental and physicalhealth management
身体表現論
Theory & Practice of Physical
Performance through TAIKO
drumming
地域貢献のためのスポーツ実践Rural Revitalization
Through Sport Practice【大学院共通科目 合計】※分野共通性の高い研究科定期開講科目セレクション（各研究科の開設科目の中から大学院生に履修を推奨する科目）については省略

開設科目一覧（予定）【平成２３（２０１１）年度】５月２５日現在
科目番号

授業科目

単
位

学期

曜時
限

担当教員

◆生命・環境・研究倫理 科目群 －国際ルールに基づく倫理観の向上－
1

01ZZ101「分析・操作の対象としての人間」と「人格としての人間」

１

１

集中

桑原直巳（人文社会科学）

2

01ZZ102

企業と技術者の倫理

２

１

集中

掛谷英紀（システム情報工学）

3

01ZZ103

応用倫理

１

１

集中

松井健一（生命環境科学研究科）

4

01ZZ104

環境倫理学概論１

３

集中

松井健一（生命環境科学）

5

01ZZ105

研究倫理

１

１

集中

小林信一（ビジネス科学）

6

01ZZ106

生命倫理学

１

２

金６

有波忠雄（人間総合科学）◆研究マネジメント力養成 科目群 －自ら研究課題を発見し設定する力や自ら研究方法等を構築する力の向上－
7

01ZZ201

発明発見はいかにしてなされた
か

１

２

木６

中井直正（数理物質科学）

801ZZ202

リスクマネジメント序論

１

１

集中

宮本定明（システム情報工学）

901ZZ203

知的所有権論１

２

集中

佐竹隆顕（生命環境科学）

10

01ZZ204

科学技術・学術政策概論

１

１

集中

今井寛（ビジネス科学）、森本浩一（副学長）

11

01ZZ205

研究者のための学術情報流通
論

１

１

集中

逸村裕（図書館情報メディア）◆情報伝達力・コミュニケーション力養成 科目群 －コミュニケーション能力や情報発信力の向上－
1201ZZ301

13

01ZZ302

14

01ZZ303

15

01ZZ304

先端コミュニケーター・インターン
シップ
サイエンスコミュニケーション講
座Ⅰ
サイエンスコミュニケーション講座Ⅱ（バイオサイエンスコミュニケー
ションの実際）
テクニカルコミュニケーション

金信弘（数理物質科学）、高エネルギ
ー加速器研究機構
Ｒｉｃｈａｒｄ Ｓｔｏｎｅ （Ｓｃｉｅｎｃｅ ＡｓｉａｎＮｅｗｓ Ｅｄｉｔｏｒ， ＡＡＡＳ）

１

１

集中

１

２

集中

１

２

集中

武原信正（ライフサイエンス出版）、和田洋（生命環境科学）

１

１

集中

野村港二（生命環境科学）

182― 182 ―

科目番号
16

授業科目

単
位

学期

曜時
限

担当教員

01ZZ305

英語発表－プラクティス

１

１

集中

Ｍａｔｔｈｅｗ Ｗｏｏｄ（生命環境科学）

17

01ZZ306

科学英語論文ライティング－プラ
クティス

１

１

集中

ＤｅＭａｒ Ｔａｙｌｏｒ（生命環境科学）

18

01ZZ307

実践英語

１

１

集中

Ｍａｔｔｈｅｗ Ｗｏｏｄ（生命環境科学）

19

01ZZ308

サイエンスコミュニケータ養成実
践講座

４

１・２

集中

小川義和（国立科学博物館）

20

01ZZ309

実践型サイエンスコミュニケーシ
ョンⅠ－「科学技術と社会」をテーマにした対話型講義

１

１

集中

橋本裕子（日本科学未来館）

21

01ZZ310

実践型サイエンスコミュニケーシ
ョンⅡ－科学コミュニケーター研
修プログラム２

１・２

集中

山本広美、橋本裕子（日本科学未来館）

22

01ZZ311

実践型サイエンスコミュニケーシ
ョンⅢ－プレゼンテーション演習

１

２

集中

橋本裕子、山本広美（日本科学未来館）

23

01ZZ312

異分野学生の協働によるコンテ
ンツ開発演習２

１・２

集中

杉本重雄（図書館情報メディア）

１

１

集中

Ｃｈｒｉｓｔｉａｎ Ｗ． Ｓｐａｎｇ（人文社会科
学）

１

１

金５

土井隆義（人文社会科学）

１

１

集中

１

１

集中

１

１

集中

林功（ＬＩＮＧＯ Ｌ．Ｌ．Ｃ．）

１

２・３

集中

若杉なおみ（生命環境科学）

１

２・３

集中

若杉なおみ（生命環境科学）◆国際性養成 科目群 －国際的に活躍する能力の向上－
The Origins of GeopoliticalThinking
２１世紀的中国 －現代中国的
多相－
Methods of Social Science
ResearchⅠ
Methods of Social Science
ResearchⅡ
Special Preparation for TOEFL
iBT
環境ディプロマティックリーダー
特講Ⅲ
環境ディプロマティックリーダー
特講Ⅳ

24

01ZZ401

25

01ZZ402

26

01ZZ403

27

01ZZ404

28

01ZZ405

29

01ZZ408

30

01ZZ409

31

01ZZ410

国際研究プロジェクト

１

通年

随時

白岩善博（生命環境科学）

32

01ZZ411

国際インターンシップ

１

通年

随時

白岩善博（生命環境科学）

Ｈａｒａｌｄ Ｋｌｅｉｎｓｃｈｍｉｄｔ（人文社会科学）
Ｈａｒａｌｄ Ｋｌｅｉｎｓｃｈｍｉｔｄ（人文社会科
学）◆キャリアマネジメント 科目群 －産業界や地域社会へ飛び立つ豊かな力の向上－

１

１

土曜
隔週

社団法人 日本プロジェクト産業協議会の講師陣によるオムニバス
コーディネーター 石田東生（システム
情報工学）
社団法人 日本プロジェクト産業協議会の講師陣によるオムニバス
コーディネーター 道谷里英（キャリア支援室）
社団法人 日本プロジェクト産業協議会の講師陣によるオムニバス
コーディネーター 藤井さやか（システム情報工学）柿嶌眞（生命環境科学）、筑波大附属高校教員 他

33

01ZZ510

グローバル時代のトップランナー
Ⅰ －日本の課題と戦略－

34

01ZZ511

グローバル時代のトップランナー
Ⅱ －次世代を担うグローバル
人材とは－

１

２

土曜
隔週

35

01ZZ512

グローバル時代のトップランナ
ーⅢ －グローバルプロジェクトで日本が目指すもの－

１

３

土曜
隔週

36

01ZZ501

教育・研究指導Ⅱ（教師論）

１

２

集中

37

01ZZ502

１

２

集中

宮本陽一郎（人文社会科学）

38

01ZZ503

１

１

集中

遠藤雅子（男女共同参画推進室）

教育・研究指導Ⅲ（職業としての
大学教育）「仕事と生活」と男女共同参画～ＷＬＢ（ワーク・ライフ・バランス）を軸に未来予想図を描こう～

183― 183 ―

科目番号

授業科目

単
位

学期

曜時
限

39

01ZZ504「魅力ある理科教員になるための生物・地学実験」

２

１・２

集中

戒能洋一（生命環境科学）

40

01ZZ505

博士のキャリアパス

１

未定

集中

小林信一（ビジネス科学）

41

01ZZ506

博士と企業

１

２

集中

42

01ZZ507

勇者の鼓動 －未来を創るスポーツ王国論Ⅰ

１

１

月２

43

01ZZ508

勇者の鼓動 －未来を創るスポーツ王国論Ⅱ

１

２

月２

担当教員

吉武博通（ビジネス科学）、ゲスト（企業の博士）
プロ選手等スポーツビジネスのプロフェッショナルによるオムニバス
コーディネーター：松田裕雄（人間総合科学）
プロ選手等スポーツビジネスのプロフェッショナルによるオムニバス
コーディネーター：松田裕雄（人間総合科学）◆知的基盤形成 科目群 －自らの研究分野以外の幅広い知識・教養の涵養－
44

01ZZ601

化学物質の安全衛生管理

１

１

火３

野本信也（数理物質科学）

45

01ZZ602

放射線科学－その基礎理論と
応用－

１

１

集中

大塩寛紀（アイソトープ総合センター）

46

01ZZ603

機械工作序論と実習

１

１・２

集中

松内一雄（研究基盤総合センター）

47

01ZZ604

計算科学リテラシー（日本語）

１

１

集中

矢花一浩（計算科学研究センター）

48

01ZZ605

計算科学リテラシー（英語）

１

３

集中

矢花一浩（計算科学研究センター）

49

01ZZ606

１

１・２

集中

朴泰祐（計算科学研究センター）

50

01ZZ607１

３集中

朴泰祐（計算科学研究センター）

51

01ZZ608

１

１

集中

小林信一（ビジネス科学）

１

２

集中

大島博（ＪＡＸＡ宇宙医学）他

１

未定

集中

井上勲（生命環境科学）

計算科学のための高性能並列計算技術（日本語）
計算科学のための高性能並列計算技術（英語）
技術と社会
Science mini-tour to Top
Research Institutes in Tsukuba
Science City
環境・エネルギー・経済（３Ｅ）概論

52

01ZZ609

53

01ZZ61054

01ZZ611

生物多様性と地球環境

１

１・２

集中

大澤良（生命環境科学）、国立科学博
物館筑波実験植物園

55

01ZZ612

内部共生と生物進化

１

未定

集中

深津武馬（産業技術総合研究所）

56

01ZZ613

１．５

２

集中

町田龍一郎、廣田充、出川洋介、
田中健太（菅平高原実験センター）

57

01ZZ614

１

２

集中

稲葉一男（下田臨海実験センター）

58

01ZZ615

UT-Top Academist＇s Lecture

１

１

水６

山田信博（筑波大学長）他、加藤克紀、真田久（人間総合科学）

59

01ZZ616

パフォーマンス＆アーツにみる
身体

１

２

集中

清水諭（人間総合科学）

60

01ZZ617

こころの神経科学

１

１

集中

尾崎繁（人間総合科学）

森と草原で、生き物達の「にぎやかさ」を観る・測る
海洋生物の世界と海洋環境講
座◆身心基盤形成 科目群 －健やかな体、豊かな心、逞しい精神の自己修養力向上－
61

01ZZ701「かたち」と「こころ」

１

２

集中

野村港二（生命環境科学）

62

01ZZ702

大学院体育１：つくばマラソン

１

１・２

金５

鍋倉賢治（人間総合科学）

63

01ZZ703

大学院体育２：水泳

１

１・２

火５

高木英樹（人間総合科学）

64

01ZZ704

１

１・２

金５

大高敏弘（人間総合科学）

65

01ZZ705

０．５

３

金５

大高敏弘（人間総合科学）

大学院体育３：バスケットボール
Ⅰ（３ ｏｎ ３）
大学院体育３：バスケットボール
Ⅱ184― 184 ―

科目番号

授業科目

単
位

学期

曜時
限

66

01ZZ706

大学院体育４：ボディワーク（東洋的身体技法）

１

１

金５６

67

01ZZ707

大学院体育５：スノースポーツ

１

３

集中

坂本昭裕（人間総合科学）

68

01ZZ708

身体表現論－和太鼓の実践を
通して－

１

１

集中

林英哲（和太鼓奏者）、村田芳子・
松村和則（人間総合科学）

69

01ZZ709

地域貢献のためのスポーツ実践

１

２

集中

松村和則（人間総合科学）

70

01ZZ710

大学院生の心身の健康管理

１

２

金６

大塚盛男（人間総合科学）担当教員
遠藤卓郎（人間総合科学）【資料２】各専攻等における大学院共通科目の取扱い【平成２０（２００８）年度大学院共通科目発足時調べ】
修了要件可否
研究科

専

攻

前期
修士

後
期

取扱い

一
貫

教育

カウンセリング専
攻を除く専攻×

修了要件としない

体育

スポーツ科学●

専攻外の大学院で開設する科目（大学院共通科目を含む）を「自由科目」とし、５単位を上限に修了単位に組み込み可

人文社会科学

哲学・思想

回答なし

歴史・人類学

回答なし

文芸・言語

回答なし

現代語・現代文化

回答なし

国際公共政策

回答なし

経済学

回答なし

法学

回答なし

国際地域研究

回答なし

国際日本研究回答なし

無経営システム科
学●

大学院共通科目、他専攻、他研究科及び他大学院における修得単位を１０単位まで
修了要件の単位に含めることができる

有

企業法学

●

特定関連科目、大学院共通科目、他専攻
及び他研究科における修得単位を１０単位まで修了要件の単位に含めることができる

有

国際経営プロフェッショナル●

大学院共通科目、他専攻の単位のうち、専攻会議で承認が得られたものを最大１０単位まで、選択科目に算入可能
大学院共通科目、他研究科・他専攻、他コースで取得した単位のうち、教員会議で承認が得られたものを最大４単位まで、選択科目と同等に扱うものとする
大学院共通科目、他研究科・他専攻、他コースで取得した単位のうち、教員会議で承認が得られたものを最大４単位まで、修了要件に算入できる

ビジネス科学

数理物質科学

可とする
場合の
便覧記
載有無

企業科学
シス テ ム ズ・ マ ネ
ジメント

●

企業科学
企業法コース●

法曹×

修了要件としない

数学

××

修了要件としない

物理学

●

×

「発明・発見は以下にしてなされたか」を修了要件の単位に認める

化学

×

×

修了要件の単位として認める科目なし

185― 185 ―

有

有

有

無

修了要件可否
研究科

専

攻

前期
修士

物質創成先端

数理物質科学

取扱い

一
貫

×

修了要件の単位として認める科目なし

電子・物理工学●×「サイエンスコミュニケーション概論（１単位）」、「環境倫理学概論（１単位）」、「技術と社会（１単位）」から２単位まで修了要件として認める
ただし、当該研究科開設科目の「プレゼンテーション・科学英語技法」、「企業と技術者の倫理」との重複履修は認めない

物性・分子工学××

修了要件の単位として認める科目なし

社会システム・マ
ネジメント

システム情報工学

後期

共通科目の３科目８単位（必修）に加え、大学院共通科目もしくは研究科共通科目２単位以上、合計１０単位以上を修得すること
他専攻並びに他研究科において履修した科目および大学院共通科目は、その１０単位までを課程修了に必要な修得単位に含めることができる
他専攻及び他研究科において履修した科
目、研究科共通科目、大学院共通科目は、その６単位（ＭＢＡコース。ＭＰＰコースは１０単位）までを課程修了に必要な修得単位に含めることができる
大学院共通科目もしくは他研究科において履修した科目は、その１０単位までを課程修了に必要な修得単位に含めることができる
他研究科において取得した科目（大学院共通科目を含む）は、その１０単位までを課程修了に必要な修得単位に含めることができる
他研究科において履修した科目（大学院共通科目を含む）は、その５単位までを専門
科目（関連科目）として課程修了に必要な修得単位に含めることができる
知能機能システム専攻共通科目の３科目１２単位を必修とする。さらに大学院共通科
目、システム情報工学研究科共通科目、及び専門科目のうちから１８単位以上を履修し、合計して３０単位以上を履修すること
共通科目の４科目８単位を必修とする。さらに研究科共通科目または大学院共通科目のうちから２単位以上を履修し、計１０単位以上を修得すること
他研究科において履修した科目及び大学
院共通科目については、合計１０単位までを課程修了に必要な修得単位に含めることができる
大学院共通科目、他専攻及び他研究科の科目については、地球環境科学領域では１０単位を上限に修了要件として認定できることができ、地球進化科学領域では６単位を上限に修了要件として認定できる専攻共通科目、研究科共通科目、大学院
共通科目及び専門科目のうちから３０単位以上を履修すること
選択科目として修了要件としての認定をする。（上限は８単位まで）●

社会システム工学●

経営・政策科学●

リスク工学（前後期）●●

コンピュータサイ
エンス（前後期）●●

コンピュータサイ
エンス（高度ＩＴプ
ログラム）●

知能機能システム（前期）●

知能機能システ
ム（後期）

●

●

構造エネルギー
工学（前後期）

●

●

地球科学

●

生物科学

●

生物資源科学●

生命環境科学186― 186 ―

可とする
場合の
便覧記
載有無

無

有

有

有

有

有

有

有

有

有

有

有
無

修了要件可否研究科

専

攻

生物資源科学
持続的農村開発コース

生命環境科学

前期
修士

後
期

×

修了要件として認めない

生物資源科学バイオシステム学
コース●

バイオシステム学コース開設科目の「生命産業知的所有権論」（２単位）において、１単位分については、大学院共通科目の「知的所有権論」（１単位）と読み替え可とする

環境科学

×

修了要件としない

地球環境科学×

修了要件としない

地球進化科学×

修了要件としない

構造生物科学×

修了要件としない

情報生物科学×

修了要件としない

生命共存科学×

修了要件としない

国際地縁技術開発科学

×

修了要件としない

生物圏資源科学×

修了要件としない

生物機能科学×

修了要件としない

生命産業科学×

修了要件としない

持続環境学

×

修了要件としない

先端農業技術科学

×

修了要件としない

教育学

●

学校教育学

×

人間総合科学（人間系）
心理（前後期）

×

×

心身障害学
芸術（前期）

×●

芸術（後期）

人間総合科学
（体芸系）

取扱い

一
貫

世界遺産（前期）
世界文化遺産学（後期）×コーチング学
体育（科）学×

スポーツ医学
感性認知脳科学×

他専攻、他研究科で修得した科目を１０単位まで修了要件として認めるとしており、これに共通科目を含めて１０単位まで認めることとする専攻の共通科目以外の自由科目としての共通科目の単位を想定していないため、修了要件としない（前期）専攻の専門領域に関係した多くの科目が他にあるので、修了要件としない（後期）博士論文作成に集中するため、修了要件としない
専攻の共通科目以外の自由科目としての共通科目の単位を想定していないため、修了要件とはしない「専攻共通科目」６単位中２単位まで振り替
え、修了単位とすることができる

×

修了要件としない

×

修了要件としない

×

修了要件としない

×

修了要件としない

×

修了要件としない

×

修了要件としない187― 187 ―

可とする
場合の
便覧記
載有無

無

無

有

可とする
場合の
便覧記
載有無

修了要件可否
研究科

人間総合科学（体芸系）

人間総合科学
（医学系）

図書館情報
メディア

専

攻

前期
修士

ヒューマン・ケア科学

後期

専門分野の科目から６単位以上を履修すること。ただし、大学院共通科目を１単位を上限として含めることができる。
ただし、大学院共通科目のうち、「外国語科目」、「大学院体育」を除く大学院共通科目または他専攻科目から６単位まで含めることができる（ヒューマン・ケア科学コースは３単位まで）●

フロンティア医科
学

●

看護科学

×
×

生命システム医学（Ｈ２０新設）
疾患制御医学（Ｈ２０新設）
がん専門医養成
プログラム

●
●
×
×

無

有

修了要件としない

医学５専攻

図書館情報
メディア

取扱い

一
貫

×

修了要件としない
３単位を上限として修了要件に含めることができる
３単位を上限として修了要件に含めることが
できる

有
有

修了要件として認めない
修了要件として認めない【資料３】専攻別受講者数（のべ）【平成２２（２０１０）年度】
研究科・専攻・課程

生命・
環境・研究
倫理

研究マネジ
メント力養
成

情報伝達力・
コミュニケー
ション力養成

キャリア
マネジメ
ント

大学院生と
しての知的
基盤形成

身心基
盤形成

合計

３２０２教育研究科教科教育専攻

０

０

５

９

２

５

２１

３２０４教育研究科スクールリーダ
ーシップ開発専攻

０

０

２

１

３

５

１１

（教育研究科 小計）

０

０

７

１０

５

１０

３２

４００１人文社会科学研究科（一貫制博士課程）哲学・思想専攻

１

０

０

２

１

０

４

４００２人文社会科学研究科（一貫制博士課程）歴史・人類学専攻

０

０

１

０

３

０

４

４００３人文社会科学研究科（一貫制博士課程）文芸・言語専攻

０

０

２

２

２

７

１３

４００５人文社会科学研究科（一貫制博士課程）社会科学専攻

０

０

０

０

１

０

１

８３０１人文社会科学研究科（博士前期課程）現代語・現代文化専攻

０

０

０

０

１

２

３

８３０２人文社会科学研究科（博士前期課程）国際公共政策専攻

０

０

１

１

２

１

５

８３０４人文社会科学研究科（博士前期課程）法学専攻

０

０

０

１

０

２

３

８３０５人文社会科学研究科（博士前期課程）国際地域研究専攻

０

０

７

１

１０

３

２１

８４０１人文社会科学研究科（博士後期課程）現代語・現代文化専攻

０

０

０

０

０

２

２

８４０５人文社会科学研究科（博士後期課程）国際日本研究専攻

０

０

０

１

０

０

１

（人文社会科学研究科 小計）

１

０

１１

８

２０

１７

５７

188
― 188 ―

研究科・専攻・課程

生命・
環境・研究
倫理

研究マネジ
メント力養
成

情報伝達力・
コミュニケー
ション力養成

キャリア
マネジメ
ント

大学院生と
しての知的
基盤形成

身心基
盤形成

合計

６９０２数理物質科学研究科（博士前期課程）物理学専攻

６

２０

３

６

２５

４

６４

０

１

２

２

４７

４

５６

１

２

２

１

２７

６

３９

３

４

５

２

２０

８

４２

６９０６数理物質科学研究科（博士前期課程）物性・分子工学専攻

０

０

４

１

２

３

１０

７００５数理物質科学研究科（博士後期課程）電子・物理工学専攻

０

０

０

０

１

０

１

７００６数理物質科学研究科（博士後期課程）物性・分子工学専攻

０

１

２

０

０

０

３

（数理物質科学研究科 小計）

１０

２８

１８

１２

１２２

２５

２１５

７４０１システム情報工学研究科（博士前期課程）社会システム工
学専攻

０

０

１

０

５

３

９

７４０２システム情報工学研究科（博士前期課程）経営・政策科学
専攻

０

０

０

０

０

１

１

１２

１５

３

０

４

５

３９

５

２

７

１

１３

４

３２

２７

１４

２２

１０

２３

５９

１５５

６

０

６

５

８

１９

４４

１

３

３

３

６

２

１８

０

１

２

１

３

０

７

５

３

６

５

６

４

２９

３

１

２

１

０

１

８

（システム情報工学研究科 小計）

５９

３９

５２

２６

６８

９８

３４２

４５０５生命環境科学研究科（一貫制博士課程）生命共存科学専攻

７

１

５

５

１０

５

３３

７６０１生命環境科学研究科（博士前期課程）生物科学専攻

９

６

１７

１３

９

９

６３

７６０２生命環境科学研究科（博士前期課程）生物資源科学専攻

３９

２５

３６

１９

６０

１９

１９８

７６０３生命環境科学研究科（博士前期課程）地球科学専攻

０

０

３

１

８

１

１３

６９０３数理物質科学研究科（博士前期課程）化学専攻
６９０４数理物質科学研究科（博士前期課程）物質創成先端科学専
攻
６９０５数理物質科学研究科（博士前期課程）電子・物理工学専攻

７４０３システム情報工学研究科（博士前期課程）リスク工学専攻
７４０４システム情報工学研究科（博士前期課程）コンピュータサイ
エンス専攻
７４０５システム情報工学研究科（博士前期課程）知能機能システ
ム専攻
７４０６システム情報工学研究科（博士前期課程）構造エネルギー工学専攻
７５０１システム情報工学研究科（博士後期課程）社会システム・マ
ネジメント専攻
７５０２システム情報工学研究科（博士後期課程）リスク工学専攻
７５０４システム情報工学研究科（博士後期課程）知能機能システ
ム専攻
７５０５システム情報工学研究科（博士後期課程）構造エネルギー
工学専攻

189
― 189 ―

研究科・専攻・課程

生命・
環境・研究
倫理

研究マネジ
メント力養
成

情報伝達力・
コミュニケー
ション力養成

キャリア
マネジメ
ント

大学院生と
しての知的
基盤形成

身心基
盤形成

合計

７６０４生命環境科学研究科（博士前期課程）環境科学専攻

２

０

３

２

２

５

１４

７６生命環境科学研究科（博士前期課程）※学群生

０

０

１

０

０

０

１

７７０３生命環境科学研究科（博士後期課程）国際地縁技術開発科
学専攻

０

０

０

１

０

２

３

７７０４生命環境科学研究科（博士後期課程）生物圏資源科学専攻

０

０

０

０

０

１

１

７７０５生命環境科学研究科（博士後期課程）生物機能科学専攻

０

０

０

０

１

０

１

７７０６生命環境科学研究科（博士後期課程）生命産業科学専攻

１

０

０

０

０

０

１

７７０９生命環境科学研究科（博士後期課程）持続環境学専攻

１

０

１

１

０

１

４

（生命環境科学研究科 小計）

５９

３２

６６

４２

９０

４３

３３２

４６０８人間総合科学研究科（一貫制博士課程）先端応用医学専攻

０

０

１

０

０

０

１

４６１３人間総合科学研究科（一貫制博士課程）体育科学専攻

０

０

０

１

０

０

１

４６１５人間総合科学研究科（一貫制博士課程）生命システム医学専
攻

４

０

３

１

３

１

１２

４６１６人間総合科学研究科（一貫制博士課程）疾患制御医学専攻

１

０

５

０

０

１

７

７９０１人間総合科学研究科（修士課程）フロンティア医科学専攻

３

４

１０

１

３

２

２３

８００２人間総合科学研究科（博士前期課程）芸術専攻

０

０

０

１

１３

３

１７

８００４人間総合科学研究科（博士前期課程）教育学専攻

２

０

０

０

１

０

３

８００５人間総合科学研究科（博士前期課程）心理専攻

０

１

４

０

１

０

６

８００６人間総合科学研究科（博士前期課程）障害科学専攻

０

０

０

１

４

２

７

８００８人間総合科学研究科（博士前期課程）感性認知脳科学専攻

１１

０

０

０

２

２

１５

８００９人間総合科学研究科（博士前期課程）体育学専攻

１

１

３

８

６

６６

８５

８０１０人間総合科学研究科（博士前期課程）看護科学専攻

５

０

２

１０

２

７

２６

８２０３人間総合科学研究科（博士後期課程）芸術専攻

０

０

０

０

０

１

１

８２０４人間総合科学研究科（博士後期課程）教育基礎学専攻

０

０

０

０

１

３

４

８２０７人間総合科学研究科（博士後期課程）障害科学専攻

０

０

０

０

１

０

１

８２０９人間総合科学研究科（博士後期課程）感性認知脳科学専攻

０

０

０

０

２

０

２

８２１０人間総合科学研究科（博士後期課程）体育科学専攻

０

０

０

０

０

２

２

190
― 190 ―

生命・
環境・研究
倫理

研究マネジ
メント力養
成

情報伝達力・
コミュニケー
ション力養成

キャリア
マネジメ
ント

大学院生と
しての知的
基盤形成

身心基
盤形成

合計

０

０

０

２

３

０

５

０

０

２

１

０

０

３

０

０

２

０

０

０

２

８５０３人間総合科学研究科（３年制博士課程）コーチング学専攻

０

０

１

０

２

１

４

（人間総合科学研究科 小計）

２７

６

３３

２６

４４

９１

２２７

０

０

１

０

１

１

３

０

０

０

１

０

０

１

０

０

１

１

１

１

４

１５６

１０５

１８８

１２５

３５０

２８５

１，２０９

研究科・専攻・課程
８２１１人間総合科学研究科（博士後期課程）看護科学専攻
８５０１人間総合科学研究科（３年制博士課程）ヒューマン・ケア科学
専攻
８５０２人間総合科学研究科（３年制博士課程）スポーツ医学専攻

４７０１図書館情報メディア研究科（博士前期課程）図書館情報メディア専攻
４８０１図書館情報メディア研究科（博士後期課程）図書館情報メディ
ア専攻（図書館情報メディア研究科 小計）
合計【資料４】Ｊｏｉｎｔ Ｓｋｉｌｌｓ Ｓｔａｔｅｍｅｎｔにおける移転可能スキル（ｔｒａｎｓｆｅｒａｂｌｅ ｓｋｉｌｌｓ）のリスト
リサーチ・スキルとテクニック
1

問題を理解し確認できる

2

人に頼らず独自に批判的思考が実際にでき、理論的概念を作り出せる3
4

自分の分野と関連分野の最近の進歩について知識がある
関連する研究方法やテクニックについて理解し、それを自分の分野に適切に応用できる

5

自分や他人の発見・成果を批判的に分析できる

6

自分の研究経過を要約し、文書化し、報告できる

研究環境
7

研究活動が展開している文脈を国内的にも国際的にも広く理解している

89

他の研究者の権利や研究テーマ、研究によって影響を受けうる人々の権利に関する問題点を知っている
所属機関や分野の研究規範を理解し従っている

10

健康、安全に関する問題点を知り、責任ある研究を実践している

11

研究資金の助成、評価のプロセスについて知っている

12

自分の研究で使う原則やテクニックが正しいことを説明できる

13

研究成果成果発表や知的財産に関するルールや手続きを理解している

研究管理
14 研究の目標や中間目標の設定、実施事項の優先順位付けによって、効果的にプロジェクト管理ができる
15

適切な情報源や道具を効果的に用いて情報を体系的に獲得、比較する方法をデザインし、実行できる

16

必要な情報に関する文献資料、アーカイブ、その他の情報源について知っており、実際にアクセスできる

17

データベース管理、情報の記録、プレゼンテーションのための情報技術を使いこなせる

個人的態度
18
19

知識を学び修得しようとする意欲や能力がある
自分の研究へのアプローチは創造的、革新的で独創的である

20

思考は柔軟で偏りがない

21

自分自身を理解し、自分に必要な訓練は何かがわかる

22

自己抑制ができ、やる気があり、完遂できる

23

自分の限界を知っており、適切に支援を求めることができる

24

率先して実行し、他人に頼らず独立して活動する

191― 191 ―

コミュニケーション能力
25

27

プログレス・レポート、学術論文、学位論文などを目的にあったスタイルで明瞭に書ける
形式的あるいは形式張らないさまざまなテクニックを用いて、幅広い対象を相手に、一貫した議論を構築し、さまざまな考えを明瞭に示せるセミナーや口頭試問で研究成果について建設的に弁護できる

28

自分の研究分野に対する一般の人々の理解を促進する活動に貢献できる26

29 教育、指導、実演などを通じて、人々が学習することを効果的に支援できる
ネットワーキングとチームワーク
所属機関のみならず、もっと広範な研究者集団の中で、協力し合えるネットワークや指導者や同僚との協力
30
関係を開拓、維持している
31 自分の行動や他者への影響が公式、非公式のチームの研究活動やその成功を左右することを理解している
32 意見を聞き、表明し、受け入れ、他人に対して明敏に答えることができる
キャリア・マネジメント
33

35

継続的能力開発の必要性を認識し、実際に取組む決意がある
自分のキャリアの将来に自覚を持ち、自分で管理し、現実的で達成可能な目標を設定し、エンプロイヤビリテ
ィ向上のための方法を開拓する研究のためのスキルが他の仕事にも移転可能であることを理解していることを行動で示せる

36

履歴書、応募書類、面接などで自分の能力や特徴を効果的に示すことができる

34※Research Councils, Arts and Humanities Research Board(2001)Joint Skills Statement より訳出192
― 192 ―

第６�

��大学における授業運営体制の改革（学期制の見直しについて）

第二期中期目標・中期計画において、「授業実施体制を見直し、教育の実質化を実現させる柔軟な学期制の運用方法を開発・実施する。」ことを掲げており、検討の観点やスケジュール等を定めて、学期制検討ワーキンググループにおいて検討を行ってきた。
その結果、学期制の見直しについては、社会が大学に求めている高等教育の質の保証に充分留意し、学生本位の視点に立った教育の質の向上に資する環境が整備できるよう、授業実施体制の見直しを行うとともに、教育の実質化を実現させる
柔軟な学期制の運用方法を開発・実施することを再確認した。そして、そのために、現行の３学期制の下での問題等を的確に把握し、学修時間の確
保、カリキュラムの柔軟な運用及び準備期間等を勘案しつつ、見直しの方向性と基本方針を含む基本骨格を以下のとおり定め、平成２５年度から６
区分の２学期制（セメスター制）へ移行することとした。

��大学における授業運営体制の改革の基本 骨格
平成２３年３月２４日
第 ９１回 役 員 会

教育イニシアティブ機構

はじめに �検討の��と改革の基本的認��
本学において、３学期制の見直しの議論は、平成１０年の大学改革委員会での「３学期制の是非について」にさかのぼる。その報告によれば、授業の凝縮性は高く理解度・到達度が把握しやす
く、国際交流の推進の上でもメリットが多い反面、他大学との単位互換や交流あるいは入試や教育実習 等による欠席・休講が多くなっているというデメリットも指摘されたが、結 論的にはシス
テムとしての実質が伴っておらず、３学期制のメリットを生かすような改善が必要であるとの指摘にとどまった。その後、 図書館情報 大学との統合時にも本格的に議論 がなされたが、３学期制の維持と教育の質の確保が確認された。そして、平成２０年には担当副学長の下に「学期制検討委
員会」が設置され、翌年に２学期制案としてそのたたき台も提出されたが、成案を得るまでに至らなかった。
このような経過を経て、平成２２年３月には第一期中期目標・中期計画期間における検討結果の概要として、「学期制の見直しをするにあたっては、中教審 答申にあるようもに『単位の実質化』
を踏まえて検討する必要がある。」とまとめられ、学群教育会議及び大学院教育会議への報告がなさ れた 。そして 、 学生や教 職員 からの 一段 と高 まる 見直しの 声や学外の 動き等 を も勘 案しつ つ、大学が求められている高等教育の質の保証を 第一義的に考え、第二期中期計画では「授業実施体制を 見直 し、教 育の 実質化を 実現させる 柔軟 な学 期制 の運用方法 を開発実 施す る。」こと を掲 げることになった。 そして、 平成２２年５月１８日の学群教育会議及び大学院教育会議の下に学期制
検討ＷＧを設置し、教育企画室と連携し ながら、本学の３学期制の見直しの検討を鋭意行ってきた。
その結果、 学期制の見直しについては、社会が大学に求め ている高等教育の質の保証に十分留意し、学生本位の視点に立った教育の質の向上に資する環境 が整備できるよう、授業実施体制の見直しを行うとともに、教育の実質化を実現させる柔軟な学期制の運用方法を開発・実施する ことを再確認した 。そして、そ のために、現行の３学期制の下での問題等を的確に把握し、学修時間の確保、カリキュラムの柔軟な運用及び準備期間等を勘案しつつ、次のとおり 見直しの方
向性と 基本方針を策定する こととなった。
１�現行３学期制の �な問題点
現行の ３学期制については、いくつかのメリットも認められるが、以下のような問題点も指摘されてきた。
（１）３学期には入試や論文審査等が集中し、効果的な授業の運営が困難であり、同時にやむを得ず 卒業年次の単位認定に係る特別措置 を講じなければならない。
（２）ハッピーマンデーの関係で、月曜日の 授業日数確保が困難な状況があり、毎年度数回の振替授業を行わざるを得ない。
― 194
193 ―

（３）ほとんどの大学が２学期制を採用している現状では、他大学との学生交流や単位互換という観点から支障を来している。
（４） 学生の履修科目数が多く、 新たに設置され たコ ア科 目 な ども他 の 科 目 と同様に 授 業の細切れ化を招いている。
２�見直しの方向性
本学設置時の基本的な方針を継承し、社会的な変化に 対応できる柔軟な学期制とする ために、次の３つの観点を見直しの基本的な方向性とする。
（１） 学生本位の視点に立ち、教育の実質化・質保証を実現させる学期制とする。
（２）これまで実践されてきた本学での ３学期制の良さを生か せるような柔軟に対応した学期制の見直しを行う。
（３）国内外の実施状況を勘案し、筑波大学の特色を生かしつつ、他大学を先 導する。
３�基本 方針について �６区分の ２学期制�
本学の特色を 生かしつつ、教育の実質化を実現させるためには、柔軟な教育課程の編成を可能とすることが必要である。このため、上記の見直しの方向性に沿って、３学期制と２学期制を組
み合わせた ６つの区分で学期制を運用し、他大学を先導することを授業運営体制の 基本とし、以下のような４つの基本方針を設定する。
（１）現行の３学期制から６区分の２学期制（セメスター制）��行する。
大学設置基準で規定されるセメスター単位の趣旨を徹底するとともに、基本的にはこれまでの３ 学期制の運用メリットを生かしつつ、２学期制のメリットを取り入れた形で設計されている。
つまり、５週や１０週の授業期間を残しながら、１５週の授業期間も可能とする。そのためモジュール制を取り入れ、１モジュール＝５週、２モジュール＝ １０週、３モジュール＝１５週とする。
また、授業は、学期及び授業実施の区分期間の完結型とすること を基本原則 とする。
月

４月～５月

学期区分
授業実施区分
（５週単位）

６月～７月

８月～９月

１０月～１１月 １２月～１月

前学期
第１

第２

２月～３月

後学期
第３

休み
（夏）

第４

第５

休み
（春）

第６

カリキュラム編成の基本的なイメージ→ 年間３０週以上の授業実施期間を確保（※定期試験の期間を含めてはならない。）

授業実施区分の対応例（５週又は１０週+期末試験）

サマー

入試、

セッション

学位審査

等の活用

等の活用

２学期区分の対応例（１５週+期末試験）（２）授業時間や時�は�学��からの方針を�� し、
か つ１単位の考え方を明確化 する。
他大学を先導す る本学の役割を明確にするために、これまでの１コマ＝ ７５ 分授業を維持する 。また、設置基準で定める１単位＝４５時間の学修の考え方をより現実化し、 本 学としては、１単位とは、原則 として週１コマの授業を１０週で１単位、１５週で１.５単位（語学や実験・実習等は別）という規定を明確にする。

― 195
194 ―

（３）単位制度の��に�って、週複数回授業の実施を奨励する。
他学群の科目履修が容易に履修できるという 本学の特色は維持しつつも、教育目標や科目の特性を踏まえ、新たに週複数回授業の実施を奨励することにより、単なる単位の積み重ねという考え方 から、学生がより深く学べるような 科目履修を 重視する考え方への移行を図る。
（４）サマーセッションを有効に活用する。
国際化 を推進したり、公開講座など社会への貢献のための教育プログラムや授業を実施したりできる体制を整備し、サマーセッションを有効活用する。
４�教育の実質化・質保証に�けた方策
新た な学期制 の運用をスム ーズにかつ効 果的に 行い 、教育の 実質化や質の 保証 を め ざ し てい
く ことが重要である。そのための具体的な方策を検討する。
（１） 教育目的や教育目標に応じて、現在の開設授業科目の見直しや科目数の精選を図る。
（２） 円滑な移行 を図るために、 必要な場合、 現在の開設科目の単位数の変更を伴う。
（３） 履修登録者数と開設授業科目 の関係を明確にし、履修登録者数による不開講科目の規程を整備する。
（４） 自学自習を促す 履修システム やシラバス 等の改善を図る。
（５）成績の評定方法（Ａ～Ｄ）の見直しやＧＰＡ（Grade Point Average）制度の全学的導入を検討するとともに、成績評価の厳格化を図る。
（６）本学の１５単位ルール、４５単位履修登録上限制などのシステムについても再検討する。
５�見直しの基本 方針に対応する留意点等について
新たな学期制の 本格実施に当たっては、教育課程の編成、教育内容・教育方法及び入学試験の実施方法等において、学生の視点に立って十分なシミュレーションを行う必要がある。このために、 基本方針に対応する運用のガイドラインを次のように 策定する。
（１） 学期制の見直しの基本 方針に対応するガイドライン策定の手順①課題の抽出と整理
平成２２年度末から平成２３年度の早期②課題への対応について整理
平成２３年度中頃③ガイドラインを策定
平成２３年度中頃～平成２３年度末（２） ガイドラインの作成にあたっての留意点等①学期制の変更は、カリキュラム見直し等に２～３年の準備期間を必要 とする。
②ガイドラインは、各教育組織の特性に対応できる よう柔軟に検討する必要がある。
③平成２５年４月から新たな学期制度を本格実施する場合は、平成２４年度中に平成２５年度のカリキュラムを編成する必要がある。
６�新たな学期制の本格実施時期
平成２５年４月

おわりに
学期制と単位制度を組み合わせたアメリカでは、少なくとも 次の３つの単位が存在し 、学期制も多様なものとなっている 。わが国の大学に適用されているセメスター単位、３学期制にサ
マーセッションを加えたクウ ォーター単位、そして科目（コース）履修をより強調した近年のコース単位である。いずれも学生が卒業するまでに履修しなければならない学修量は同じに設定されており、
また標準的な１科目単位数も３単位が多くなっている が 、それぞれにおいて大きく異なる点は全体の履修科目数であり、１学期ごとのクラス授業時間数（学修量）である。具体的には、例えば、同じ ３単位科目であっても、セメスター制では４５時 間 のクラス授業が求
めら れ、クウ ォ ーター制で は３０時間 の クラス 授業 となる 。学 生に求められ る自学自習の時間
は、クラス授業時間の長さに比例するものであるから、当然、１科目における学生の学修量は違ったものとなる。
多様な国、多様なシステムを有するアメリカにおいても、入学から卒業までの学修量や大学の教育の質については統一化が図られている。要するに、いずれの学期制をとるかが問題ではなく、そこにおける学習の管理や教育の質保証がきちんとされているか否かが重要となるので
ある。
― 196
195 ―

今回の見直しは、大学設置基準で規定されるセメスター単位の趣旨を徹底するとともに、基本
的にはこれまでの３学期制の運用メリットを生かしつつ、２学期制のメリットを取り入れた形で設計されている。つまり、モジュール制の考え方を取り入れ、現在の５週や１０週の授業期間を残しながら、１５週の授業期間も可能とするものである。また、筑波大学の特色として他大学を先導する役割を明確にするために、これまでの「 ７５分授業」を維持するとともに、１単位＝４５時間の学修という基準上の考え方をより現実化し、原則として週１回の授業を１０週で１単
位 、１５週で１.５単位という規定を明確化した。これによってできるだけ週複数回の授業の実施を奨励し、単位の実質化を図ることを目指している。
いかなる制度も常に柔軟性を有し、時代の変化や社会のニーズに対応していかなければならない。今回の学期制の見直しも 永久不変のものではなく、あらたに生じる現実の問題には柔軟かつ迅速に対応していく必要がある。 上述した見直しの基本方針に沿って、教育の実質化や質保証のための方策を考える上で、このことを十分に念頭に置いて制度設計をしていくことが 重
要である。

― 197
196 ―

第��
��１

平成２２年度調査研究等
ＴＡ研修会の実施（「��スタン�ードに基づく教�教育の�構築」��報告書から）

１�ＴＡ研修会の実施
本学では、「優秀な本学の大学院学生に対し、教育的配慮の下に教育補助業務を行わせることにより、大学教育の充実及び指導者としてのトレーニ
ングの機会の提供を図るとともに、報酬を支給す
ることにより、大学院学生の処遇の改善を図る」
ことを目的として、平成４年度以降、ＴＡ制度を実施してきた。ただし本学では、昭和６２年に一般教育の英語において「教育補助者」を導入し、事実上のＴＡ制度を国立大学で初めて設けている。
また、総合科目においても平成４年度にＴＡ制度が導入される前から、「教室補助者」として大学院生を活用していた。
アクティブ・ラーニングを充実化し、教育の質向上が求められるようになった現在においては、授業におけるＴＡの積極的参画が不可欠なものとなりつつある。しかしながら、ＴＡによる教育支
援が授業の質の保証及び向上に活かされるためには、ＴＡを担う大学院生が、教育支援者としてのＴＡの意義と役割に関する意識と、ＴＡ任務を行ううえで必要な能力を身につけている必要がある。
これらの意識や能力を身につけるための大学院生に対する研修は、本学では一部の研究会においては実施されているものの、全学的にはこれまで行われていなかった。
以上の認識と状況のもと、教育ＧＰでは、ＴＡ研修をＰＦＦプログラムの中核に位置づけて、Ｔ
Ａ研修プログラムの構築を進め、第一歩として、
２００９年２月には計４回の試行的なＴＡ研修会を実施した（詳しくは、教育ＧＰ平成２０年度中
間報告書を参照）。この試行を踏まえて、１日間のＴＡ研修会を企画し、初めての全学的研修の試み
として２０１０年４月に実施した。また、同年１０月には、ＴＡの活用に関するＦＤ／ＴＡ研修会を開催した。

（１）２０１０年度ＴＡ研修会
２０１０年４月のＴＡ研修会は、ＴＡの役割や基本的な心構えについて理解を深めること、そしてＴＡ業務を遂行するうえで必要となる実践的ス
キルを身につけることを目的として実施された。
研修内容は、主として先導的科目を含めた共通科
目のＴＡを念頭に構成し、２００９年の試行的な
ＴＡ研修会に対する参加者からの評価、国内外におけるＰＦＦプログラムの調査、２００９年度先導的科目のＴＡからのフィードバック等をもとに検討した。また、本学の教育企画室に２００９年度に設置された「ＴＡ／ＴＦ研修プログラム検討
ワーキンググループ」が実施した「ＴＡのニーズ等に関する調査」において、教育組織である各学群・学類及び共通科目実施組織から得られたＴＡ
研修やＴＡの能力に対する要望も考慮した。
次のプログラムに示すように１日間のプログラムであり、午前は全参加者に対する共通プログラム（ＴＡ制度、ＴＡの役割や業務等）、午後は①デ
ジタル教育支援ツール（Ｍｏｏｄｌｅ、クリッカー）、②レポート採点支援、③ディスカッション指導、と実践的なスキルに特化した分科会を中心として構成された。
対象は、全大学院生の希望者であり、２０１０
年度にＴＡを担当するかどうかや担当科目を問わず参加可能とした。その結果、１０３名の大学院生の参加があり、その他、教員が講演者以外で１０名程度参加した。参加した大学院生には、参加証明書を発行した。

198― 197 ―

2010 年度 TA 研修会

日 時
場 所
対 象

2010 年 4 月 6 日（火） 10：00～16：00
1D204、1E204・205
大学院生希望者

プログラム
10：00～12：00 共通プログラム
10：00～10：05
開会挨拶
清水一彦（教育担当副学長）
10：05～10：40
筑波大学の教養教育と TA への期待
石田東生（教育企画室長）
10：40～11：10
筑波大学のＴＡとは何か？
小笠原正明（特任教授）
11：10～12：00
討論「TA 業務について考える」
小笠原正明（特任教授）
12：00～13：00

昼休み

13：00～16：00 分科会プログラム
13：00～13：30
授業補助業務及びデジタル教育支援ツールについて
河内真美（教養教育機構研究員）
13：30～15：30
分科会【A コース】デジタル教育支援ツールの実習とマイクロ・ティーチング
新井一郎（数理物質科学研究科准教授）【B コース】レポート採点支援加藤克紀（人間総合科学研究科准教授）【C コース】ディスカッション指導
宮本陽一郎（人文社会科学研究科教授）
15：30～16：00
TA 経験者との談話

最後で回収した。
回収数は６９件、回収率は６７．
０％である。得られた結果のうち、ＴＡ研修会に係る部分を一部紹介する。

参加者アンケートの結果
参加者には、これまでのＴＡ経験、ＴＡ研修会に対する評価、及び今後ＴＡ研修に含めてほしい
内容に関するアンケートを配布し、プログラムの◆参加理由
内容に関心があった
指導教員等に薦められたＴＦの採用条件の事前・事後指導
その他 廊下で案内を見た
分科会の内容は必要なものであった
ＴＡの予定があったから（授業・実
習）◆研修は有意義だったか
大変有意義だった
有意義だったあまり有意義ではなかった
有意義ではなかった
無回答

３７
３６
２１
１
１
１

◆研修はＴＡとして働くうえで役に立つと思うか
大変役に立つ１７
役に立つ
４４
あまり役に立たない４
まったく役に立たない
０
無回答
４

２０
３９
４
０
６

199
― 198 ―

◆今後もこのような研修会があれば参加したいか
ぜひ参加したい１５
都合が合えば参加したい
４６
あまり参加したくない
３
参加しない
１
よくわからない
１
無回答
３◆他のＴＡにこの研修会への参加を勧めるかぜひ薦めたい１４
薦めたい
４１
あまり薦めない７
薦めない０
よくわからない
１
無回答
６

【小括】
参加理由としては、「内容に関心があった」と「指導教員等に薦められた」という回答がそれぞれ約半数であり、ＴＡ研修に対する大学院生や教員の関心は低くないことが読み取られる。その他の質問には約８～９割が肯定的回答を選択しており、研修会全体としての満足度は高かったといえる。

Seminar on Teaching with GSIs”として、ＴＡと教えることに関する教員研修が行われていることも参考にした。
以上を踏まえて、ＴＡ制度やＴＡの役割についての理解を深めること、そしてアクティブ・ラー
ニングにおいてＴＡを効果的に活用する方法を共有することを目的として、ＦＤ研修会「質の高い教育に向けたＴＡの活用」を実施した。このようなＦＤ研修会は初めてであるため、今回は、ＴＡを活用する側の教育組織として専門学群長・学類
長・学類カリキュラム委員長、及びＴＡが所属する組織として専攻長の管理職教員を主対象とした。
また、本ＦＤ研修会はＴＡ研修会としても位置づ
け、
大学院生の参加者には参加証明書を発行した。
参加者は、教員５１名、学生６２名のほか、図書館におけるラーニングコモンズ導入検討に伴って図書館職員等１５名、合計約１３０名であった。
以下に示すように、研修会では、アクティブ・
ラーニングとＴＡについての講演に引き続き、「筑波大学特別講義」での実践例を基にしたレポート
採点支援と、「現代人のための科学」での実践例を基にしたマイクロ・ティーチングに関する参加型の実習を行った。

�２�ＦＤ�ＴＡ研修会「質の高い教育に向けたＴＡの活用」
ＴＡ研修会終了後に取り掛かった課題は、ＴＡの活用に関するＦＤ研修会を企画することであった。これは、授業を実施する担当教員がＴＡ制度の意義やＴＡの役割を理解していないかぎり、Ｔ
Ａ研修会を通して大学院生がＴＡの役割を知り、そのための能力を身につけたとしても、それらの知識・能力が活かされないという認識によるものである。
４月のＴＡ研修会においても、ＴＡ制度に関する教員間の意識共有やＴＡ研修会への教員の参加を求める声が大学院生から聞かれた。また、ＰＦ
Ｆプログラム構築に向けて連携しているカリフォ
ルニア大学バークレー校においても、”Faculty200― 199 ―

FD / TA 研修会「質の高い教育に向けた TA の活用」
日 時
場 所
対 象

2010 年 10 月 29 日（金） 9：30～12：30
大学会館ホール
管理職教員等（専攻長、専門学群長、学類長、学類カリキュラム委員長）
大学院生希望者

プログラム
9：30～ 9：40
9：40～10：00
10：00～11：10
11：10～11：20
11：20～12：20
12：20～12：30

開会挨拶
清水一彦（教育担当副学長）
アクティブ・ラーニングと TA について
小笠原正明（特任教授）
実習 レポート採点支援加藤克紀（人間総合科学研究科准教授）
休憩
実習 マイクロ・ティーチング
中野賢太郎（生命環境科学研究科講師）
閉会挨拶
溝上智恵子（筑波大学 FD 委員会委員長）

参加者アンケートの結果
本ＦＤ研修会の対象は教員と学生であったため、２種類のアンケートを作成した。教員アンケートの回収数は４２（回収率８２．４％）、学生アンケートの回収数は５７（回収率９１．９％）であった。以下に結果を一部抜粋して紹介する。

【教員アンケート】◆研修の内容は、ＴＡを活用するうえで有意義だと思ったか
大変有意義だった
１２
有意義だった２７
あまり有意義ではなかった
３
有意義ではなかった
０
無回答・分からない
０【学生アンケート】◆今回のようなＴＡ研修会は、ＴＡにとって必要だと思うか
大変必要である
１６必要である
２１あまり必要でない
４
必要でない０
無回答・分からない
１◆研修内容は、今後ＴＡを実施するうえで役に立つと思うか
大変役に立つ１８
役に立つ
３５
あまり役に立たない２
役に立たない１
無回答・分からない
１◆所属組織の他の教員にこのような研修会への参加を勧めるかぜひ勧めたい１０
勧めたい
２７
あまり勧めない４
勧めない
０
無回答・分からない１◆今後もこのような研修会があれば参加したいか
ぜひ参加したい１１
都合が合えば参加したい ４３あまり参加したくない
２
参加したくない
１
無回答・分からない
０◆研修内容は有意義だったか
大変有意義だった
有意義だったあまり有意義ではなかった
有意義ではなかった
無回答・分からない201― 200 ―

１９
３６
１
１
０

Ａ制度の意義やＴＡの役割について把握し、ＴＡを教育者の一員としてみる意識を持つことが重要であり、『ＴＡハンドブック』がその一助になることが期待される。
同時に、大学院生が学士課程教育に参画するというＴＡ制度の意義とは何か、授業等においてＴ
Ａはどのような業務を担いどのように学生と接すればよいのか、問題が起きたときにはどう対処すればよいのか、といった情報は、実際にＴＡとして活動する大学院生にとっても重要である。
『ＴＡハンドブック』（２０１１年３月末発行）
は、教育ＧＰの成果として作成するものであり、今後、関係者からの意見やコメントを踏まえて吟味・改訂し、２０１２年度に向けて正式発行する予定である。
以下に『ＴＡハンドブック』の目次を掲載する。

２�ＴＡハンドブックの作成
ＰＦＦプログラムの構築に向けて、教育ＧＰではＴＡ制度やＴＡの役割についての議論・検討を重ね、具体的には２０１０年４月のＴＡ研修会や１０月のＦＤ／ＴＡ研修会の実施に結実した。また、先導的科目においては、アクティブ・ラーニ
ングや成績評価の厳格化の促進のためにＴＡの積極的活用を図ってきた。
ＴＡ制度に係るそれらの成果を『ＴＡハンドブック』として冊子にまとめ、全教員に配布することとした。これは、２度のＴＡ研修会や大学院生に対する「ティーチング・アシスタント制度の運用実態等に関するアンケート調査」（「ＴＡ／ＴＦ
研修プログラム検討ワーキンググループ」、２０
１０年９月実施）から、ＴＡ制度に関する認識の共有化が喫緊の課題であることが浮き彫りになったためである。学士課程教育の質向上のためにＴＡを活用するにあたっては、授業担当教員がＴ『ＴＡハンドブック』
はじめに
目次
第Ⅰ部 基礎編
ＴＡ制度の役割と心得
シナジーとしてのＴＡ制度
プロフェッショナル・ディベロップメントとしてのＴＡ研修
ＴＡ制度の現在―アクティブ・ラーニングとＰＦＦ―
カリフォルニア大学バークレー校のＴＡ制度
ＴＡ／ＴＦの心得
メンター教員の心得
ＴＡの役割・業務
業務内容
一般的事項
業務内容別事項
大人数講義科目における教育補助
レポート採点補助

目次

ディスカッション指導
ＩＣＴツールの操作
実験補助
シラバス作成
禁止業務
設備・機器等
学内リソース・連絡窓口
ＴＡ研修等
第Ⅱ部 実践編
総合科目「現代人のための科学」におけるＴＡの役割
現代を読もう筑波大学特別講義―ＴＡによるレポート採点補助―
資料編
ＴＡ関連取扱い・規定

202― 201 ―

７．２

総合科目授業改善の取組み「情報機器のからくり」の授業改善
オーガナイザー教員
図書館情報メディア研究科

平成２２年度１学期開設の総合科目「情報機器のからくり」は、学生の授業評価アンケートのなかの項目「私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった」の満足度において、表１に示
すように、平成２１年度の８３．３％（５５科目中２４位）から平成２２年度の９５．３％（５５
科目中３位）へと授業改善の達成が明瞭であった。
「情報機器のからくり」は情報学群情報メディア創成学類が開設母体の科目である。この科目がスタートした平成１９年度１学期は学類新設の最初の学期であったので、複数の教員が担当する
オムニバス形式をとらずに、当時学類長であった
私が１学期を通して１０回の講義を担当することになった。そのため、最初の年は白紙から出発
しプリント作成を授業に間に合わせるだけでも�� 授業内容の理解を�めるための��
表１から読み取れるように、「この授業の内容はよく理解できた」という点の改善が、「私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった」という満足度の改善につながった大きな要因と考えられる。

磯谷順一

精一杯の苦労をしたが、幸いに受講者もかなりあったので、その後も私一人の担当を平成２２年度まで４年間続けた。
授業の改善の取り組みは平成２２年度に突然実施したのではなく、平成１９年度にスタートして以来継続的に行ってきたが、その効果が現れるのに４年間かかったようである。総合科目にはい
くつもの魅力的なタイトルがならんでいるので、授業の内容が地味な、硬いものであることが、最初からハンディになっていると考えられる「情報機器のからくり」が、授業評価満足度ランキング
において上位にいくことなど全く夢にも思っていなかった。上位になったことは担当者本人にはいまだに信じられないが、授業改善に役立ったと思われることを拾い上げてみたい。

って１０個のトピックスを取り上げた。平成２２
年度は１．インクジェットプリンタ、２．液晶ディスプレイ、３．デジタルカメラ、４．ハードデ
ィスク、５．光ディスク、６．情報圧縮、７．光
ファィバ、８．電子ペーパ、９．フラッシュメモ
リ、１０．３Ｄテレビをとりあげた。４年間の進行のなかで、文系の学生には難解にならざるを得ないものや、基礎知識の説明を含めると１回７５分の授業ではおさめるのが難しいトピックスを��� トピックスの�れ�え
授業の内容は、身近に使っている情報機器のしくみを理解することを目的に、１０回の講義を使
202― 202 ―

外していった。例えば、平成１９年度はコンピュータの歴史、プロセッサのしくみ、ＬＳＩメモリ（ＳＲＡＭ、ＤＲＡＭ）をいれていたが、平成２２年度までにこの３つのトピックスは、情報圧縮、
電子ペーパ、３Ｄテレビに替えた。
情報分野の専門科目として、「情報機器」を体系的に論ずるのでなく、「情報機器」を例に使わせてもらって、高度な機能を低コストで実現している技術、まさしく、ものづくりの視点で「からくりの神髄」を伝えられればよいと考えることにした。題材が周辺機器に偏ってしまっても、「こんなうまい仕組みだったのか」と学生を感動させられる話、別の言い方をすると教える方でも面白い話に絞った。しかし、トピックスのタイトルには現れないが、「標本化・量子化・符号化」、「ディジタル化のメリット」、「搬送波に信号をのせて伝送」というような情報工学の基本的なことがら
も授業内容に織り込んである。

にあり、レーザー光を用いた非接触の読み取りを行うため、ディスクを取り出し、手で触ってもか
まわないことの説明である。ＣＤでは、レンズを用いてレーザ光をディスクの内部の記録層のピットと呼ばれる記録の単位の大きさのスポット（～１μｍ）に絞る場合、ディスク表面のスポットの大きさは径～０．８ｍｍになる。焦点のあっていないディスク表面に数十μｍの大きさの埃があっても、多少の光の強度が落ちることは、ピットの有無とその長さ（３～１１の９通りのいず
れか）の判断のみをすることには、影響しない。
第二に、ＣＤでは高さ～０．１μｍのピットの有無をレーザー光を用いて読み取る仕組みの説明の図である。ピットのある部分、無い部分ともア
ルミニウムでコートされているので、ＣＤは銀色に輝いて見える。レーザー光によってピットの有無をどのように判断できるかには、光路差と干渉の説明がいる（プリントの例は参考資料１－２）。

��� ��分の授業に�切な量へのスリム化
��� 講義プリントの改善
説明不足で未消化になることを避けるために、授業では毎回、プリント（８～１０枚程度）を思い切って削るところは削る、ないし、プリント配布した。プリント作成には力を入れたが、平成に上げているなかでもメリハリをつけるという
１９年度にゼロから出発したので、完成に近いプことを行った。例えば、プリンタとして、インクリントを作るまでに４年間かかったという実感がジェットプリンタとレーザープリンタの両方をある。授業は月曜２限だったので、日曜日の１日とりあげていたが、Ｈ２１年度から講義中の説明かけてプリントの改訂を行い、日曜日の深夜にコはインクジェットプリンタに絞り、「レーザープ
ピーの作業をするというのが１学期の習慣になっリンタの部分は発展学習のために入れておいた
た。情報機器の進展は著しく、１年でも内容が時代遅れになってしまうことへの対応もきつかった。 ので、詳しく知りたい場合はプリントのこの部分と参考文献を読んでおくように」という形にした。
（ａ）平成２１年度から、プリントの最初に「今ディスプレイとして液晶ディスプレイ、電子ペー
日の授業の目標」をあげて、毎回の授業の最初
パ、３Ｄテレビを取り上げているが、ＰＤＰや有に、「今日の授業でこれだけは理解してほしい」
機ＥＬへの言及はやめた。光ディスクにおいても、というその日の目標をまず話すことにした。
フォーカシングサーボ、トラッキングサーボなど（ｂ）講義では黒板に図を書いて説明するので、非接触の読み取りに重要な技術や半導体レーザ
黒板に書く重要な図は必ずプリントにのせるよーについてはプリントには詳しい説明を入れたうにした。学生が図をノートに写すことに集中が、授業では発展学習とした。
して説明を理解する余裕がなくなってしまうことをなるべく避けるようにした。
毎年、プリントの図を少しずつ増やしてきたが、
�� 理解度チェックの小問への回答の�用
Ｈ２２年度には図をかなり増やした。参考にプリ
��� 学生の理解度のチェック
ントの内容の改善の例をあげる。デジタルカメラ
受講生には文系の学生も含まれていたので、初のＣＣＤイメージセンサーでは、２次元配列の画年度から、どの程度理解してもらっているのかが素の情報を読み出す方法が特別である。明るさ（光不安だったので、授業の終わり１０分を使って、の強度）を電子の数にかえて、各画素に蓄えられその日のポイントとなる課題についての小問にた電子を、いわば共通に使う通り道となる小部屋
解答して提出してもらった。（これは、出席を確を次々とバケツリレーのように移すことによって、 認するベストの方法のひとつでもあると考える
読み出してくる。黒板では色チョークを使って、が、試験とともに成績評価の対象にすることをシ
１枚の図で説明するが、プリントではこれを３枚ラバスに記載してある）。教える側にとっては、の図に分けて示した（プリントの例は参考資料１
これによって、どこが説明不足なのかがわかる。
－１）
例えば、光ディスクでは、
光ディスクにおいては、次の２点の説明の図を、 ・光ディスクでは、通常のハードディスクとは異黒板に書くだけでなく、プリントにも入れた。第なり、ディスクを取り出して交換したり、持ち運
一に、光ディスクでは、記録層はディスクの内部んだりすることができる。これは、光ディスクが203― 203 ―

どのような仕組みを持つことによると考えられ
るか？
・ＣＤ、ＤＶＤ、ＢＤの違いは何か？ＣＤ（１９８２）、ＤＶＤ（１９９６）、ＢＤ（２００３）と、何年もの間隔を経て、飛び飛びに新しい世代のものが登場することによって、光ディスクの高密度化が達成されてきたのは、どのような理由によると考えられるか？
を小問にした（参考資料２－１）。
また、光ファィバでは、・光を漏らさずに、自由に曲げながら届けるしく
みを図を用いて説明せよ
・光を用いると、なぜ、高速・大容量の情報伝送が可能なのか？（光の速度が高いから早く届くという説明ではなく、大量の情報をどのように運ぶかという見方が必要）を小問にした（参考資料２－２）。
�2� 回答例の学生�のフィー�バック
Ｈ２１年度から、学生の回答のなかから、優れているものを、２、３選んで、氏名は伏してコピーを次回の授業のプリントの１ページとして配布することを始めた。（最初の回で学生の了解を得た上で実施した）。ここでは、いわゆる正解というもののほかに、視点として面白いもの、図がうまくかけているものも採択させてもらった。
この効果は、１回目の授業の小問の回答例がプ
リントの一部として配布された２回目の小問から、全体の回答のレベルがぐっと上がることでわかる。Ｈ２２年度はこれを徹底して毎回、前回の回答例を配ることを行った。小問に非常に短い文章の回答で済ましてしまう学生には、どの程度のものを書くことが求められているのかの見当がついていなかったと思われる。図を利用して詳しく書いた他の学生の実例を学生に見せることによって、１回の授業で理解して、その授業の小問の回答として、どの程度のものを書くことが求められているのかを学生に伝えられたと思う。

�．��のトピックスに�ける工夫例
理解度チェックの小問の積み重ねから、３、４年目になると、この部分を理解させるには説明には工夫が必要だぞという、その日の授業を教える
なかでチャレンジングな部分が分かってきた。ト
ピックスごとに講義で苦労した点をあげる。
��� インクジェットプリンタ
インクジェットプリンタは、学生にストレートに理解できたと思う。高画質（高解像度）のためにインク滴は１pl［ピコリットル］までに小さくなっているが、そのため、空気抵抗に打ち勝って狙った位置に正確に着弾させるには時速数十ｋｍという高速でノズルから吐出する必要がある。
204

一方で、１pl という１滴は１辺．０．０１mm の立方体の体積にすぎないので、１cm2 の面積をインク滴で塗りつぶすには、重ね塗りをしなくても、～１００万滴が必要になる。したがって、高解像度を追求しつつ、１枚のプリントを仕上げる速さをあまり落とさないために、一つのノズルから吐出を連発する速度をあげるとともに、ノズルの数を増やし、同時にたくさんのインク滴を吐出する工夫がされている。
�2� 情報圧縮
情報圧縮では、ｉＰｏｄに代表される携帯デジ
タル音楽プレーヤーが、～１／１１の記憶容量に圧縮しながら（８ＧＢの記憶容量に１枚０．７８
ＭＢのＣＤ～１１０枚分の曲を収納）、通常の人の耳にはＣＤと遜色ない音質に聞こえるしくみを説明する。このうち、人間の耳にはわからない部分（最小可聴限界を下回る音は聞こえないし、
大きな音が鳴ったときにその音と近い周波数の小さい音は最小可聴限界を超えていても聞こえない）を削ってしまう非可逆圧縮は、学生には面白かったようで、このトピックスは人気があった。
人間の聴覚は周波数によって聴こえる音の強さの最小値が異なる（会話の周波数領域は感度が高い）。一方、ＣＤは、時間とともに強度が変化する波としての音楽を、１秒に４４１００点の時間間隔で、左右各１６ビット（強度６５５３６段階）を用いて取り込んで記録したものを再生するもので、人間の可聴範囲（２０Hz～２０kHz）のどの周波数にもいわば公平な精度を用いている。ところが、人の耳に聞こえる最少レベル（最小可聴限界）は周波数によって異なるので、ＣＤには人間の耳に聞こえない音も含まれてしまっている
し、感度の低い周波数には少ないビットを割り当てるのが効率的である。この圧縮を適用するには、
時間とともに強度が変化する時間領域のシグナ
ルを、どういう周波数成分から成り立っているかという周波数領域のシグナルに変換する必要がある。周波数領域から音をとらえることの説明には苦労したが、尺八の音色の解析として、周波数別のグラフに変える例なども用いた。
��� デジタルカメラ（参考資料１－１）
デジタルカメラではレンズを通して被写体が結像する撮像面にフィルムの代わりに２次元配列の画素（感光部）からなるイメージセンサーと呼ばれるＬＳＩを用いている。ＣＣＤイメージセ
ンサーの感光部はゲートに透明電極を用いたＭＯＳ構造（半導体シリコンに酸化膜を隔てて金属電極を付けた構造）が使われている。各画素では、
ＭＯＳ構造の透明電極を通過して、光子が半導体（ｐ型シリコン）にやってくると価電子帯の電子が伝導帯に励起され、電子と正孔のペアーができ― 204 ―

る。酸化膜を隔てた電極に加えた＋の電圧による電場によって、＋の電荷をもった正孔を押しやり、－の電荷をもった電子のみを引き寄せて蓄えておことができる。光が強い（光子が多い）と、蓄積される電子が多くなり、光の明暗という２次元パターンが、電子数の多小という２次元パターンに変換される。後で使うバケツリレーのたとえでは、各画素のバケツに光の強さに応じて水がたまったことになる。これを読み出してくるのに、２次元配列の画素すべてに個別に配線をする代わりに、小部屋（空のバケツ）の並んだ転送部と呼ばれる廊下を共用の通り道として用いるのがＣ
ＣＤイメージセンサーである。感光部の小部屋（バケツ）にたまった電子を、まず、いっせいに転送部の小部屋（バケツ）に移す。転送部ではさらに次の小部屋へと、バケツからバケツへ水を移すように画素ごとに蓄えられた電子を移し、これを繰り返すことにより読み出し部まで運びだしてくる。感光部の小部屋とおなじように転送部の小部屋にもＭＯＳ構造が使われている。隣り合ったＭＯＳ構造のゲート電圧をかえ、言わば、電子の蓄えられていたバケツの底を浅くし、移される側のバケツの底を深くしていくことによって、水を移すバケツリレーを行う。このバケツリレーでは一つの画素の電子の転送に使われたバケツを、次から次と別の画素の電子を読み出すための連続作業のリレーにも使うので、配線の数を減らし、場所をとらずに、２次元パターンの画像の情報が１次元のならび（時系列信号）として効率的に読みだすことができる。
この講義ではＭＯＳ構造の動作がわかる程度に半導体入門の話（ｐ型とｎ型があり正孔や電子は電場をかけると動くことと、伝導帯と価電子帯の間にエネルギーギャップがあることなど）はし
たが、電子を水にたとえ、電極に加える電圧でバケツの底を深くしたり浅くできるというたとえを使って説明を行った。なお、ＭＯＳトランジス
タは、液晶ディスプレイの各画素にスィッチとしてついている薄膜トランジスタ、および、フラッ
シュメモリの講義においても出てくる。

けではない。信号の運び屋となる一定の周波数をもつ電磁波（搬送波）のＯＮ／ＯＦＦの形で信号を送る場合、ＯＮまたはＯＦＦの時間には、搬送波の振動の周期がいくつも含まれている必要がある。したがって、高い周波数の搬送波を用いる
ほど、１秒間にＯＮ／ＯＦＦの回数を増やすことができ、伝送する容量を多くとれる。光通信は「赤外線という極めて高い周波数の搬送波を用いているから、大容量である」というところで話をやめれば簡単である。可視光のほうが赤外線よりも周波数が高いけれども、石英ガラスを用いたファィバで低損失（遠くまで送ることができる）なのが赤外線である。
しかし、インターネット接続サービスの通信速度（１秒間にやり取りできる情報量）に対して「ブロードバンド」という言葉が使われているので、講義でも光通信は周波数帯域が広いというところまで踏み込んだ。１秒間に多くのＯＮ／ＯＦＦをすることは、高い周波数の信号波を搬送波にのせたことになる。このとき、伝送媒体である光ファィバは、搬送波の周波数に対して透明（低損失）であるばかりでなく、搬送波の周波数を中心に信号波の周波数の広がりの周波数範囲にわたって
低損失であることが必要になる。光ファィバでは搬送波として周波数の高い赤外線（波長１．５５
ｍは１９３THz）を用いていることに加えて、この搬送波の周波数を中心に広い周波数範囲にわたって低損失であるために、高速・大容量を達している。光通信は目に見えない赤外線を用いているが、緑色の光をよく通す媒体を使って緑色の光に大容量の情報をのせると考えてみよう。極端なたとえになるが、緑色の光をきわめて高速にＯＮ／ＯＦＦを行った場合、伝送媒体は、緑色の光だ
けでなく、青緑色から黄緑色の光もよく通す必要がある。実際には光ファィバはＯＮ／ＯＦＦに用いている周波数（１０Gbps、Giga bits per second）
よりも広い周波数にわたって低損失なので、波長の異なる搬送波を同時に送る波長多重方式を可能にしている。また、相互干渉がないので１本のケーブルに多心化することもできる。変調についての理解を助けるためにラジオのＡＭの例をあげた。また、ＡＭ、ＦＭ、ＴＶと送る情報が増えるにつれて搬送波の周波数および１局当たりの割り当ての周波数範囲があがることを説明した。
光は電波やマイクロ波と同じ電磁波の一種であることを理解するために、さまざまの電磁波の特徴と応用（例えば、携帯電話に用いられるＵＨＦ
は多少の山や建物があっても回り込んで伝わる性質があり、アンテナも小型でよい）を紹介した。

��� 光ファィバ
光ファィバも、講義の前半の曲がった径路にも全反射を利用して光を閉じ込めて漏らさずに送ることができるというところはわかりやすかったと思う。特に、光の屈折は距離が長くなっても最短時間で行ける径路を光が選択しているという説明は説得力があったと思う。後半の、光ファ
ィバが高速・大容量の情報伝送媒体であることを、大量の情報をどのように運ぶかという搬送波を��� ３Ｄ－テレビ
用いた信号伝送の見方で理解させるのは難しか
まず、人間はなぜ立体視ができるかを、奥行きった。
情報をどのように得ているかをあげて説明した。
光の速度が高いから早く届くという単純なわ
205― 205 ―

立体映像表示は、左眼、右眼がそれぞれわずかに異なった景色を見て脳で処理していることを利用して、左右の眼に対応する映像を別々に撮影（合成）し、左映像は左眼だけに、右映像は右眼だけに送るもの（両眼視差に基づく２眼式）に限って紹介した。これには、特殊な眼鏡を必要とするものと、特殊な眼鏡を必要としないものとがあるが、前者に重点をおいた。３Ｄデジタル映画の表示の一つのＩＭＡＸ方式では，２台のプロジェ
クターを利用して、左右の映像を同時に映写するので、眼鏡をかけないと２つの映像がダブって見えて、立体感はない。しかし、左右の映像は異なる偏光を用いているので、左右別々にどちらかの偏光だけを通す眼鏡をかけることにより、左眼には左眼用の映像が、右眼には右眼用の映像が送られる。一方、実用化されている３Ｄテレビは、左眼用と右眼用の映像を一コマずつ高速（１秒間に１２０コマ）に交互に表示する（フレームシーケ
ンシャル方式）。このままでは両眼で左右両方の映像が見えて立体感が得られない。そこで、赤外線通信でテレビの映像と同期する眼鏡を用い、左眼の映像が表示されている瞬間は眼鏡の右眼が閉じ、右眼用の映像が表示されている瞬間は眼鏡の左眼が閉じるようにしている（時分割シャッター眼鏡）。左眼用の映像の１コマと右眼用の映像の１コマの間には、表示なしの１コマが挿入され、残像などによって反対の眼用の映像が見えること（クロストーク）を防いでいる。講義では、３Ｄ映像が立体的に見える仕組みを説明した上で、左眼用の映像、表示なし、右眼用の映像、表示なし、左眼用の映像、…というコマ送りと眼鏡をかけた頭部（脳による処理）の図を用いて、３Ｄテレビのしくみを説明した。液晶ＬＥＤディスプレ
イを用いるものでは、高精細化（Full HD）、液晶
表示の高速化（４倍速）、ＬＥＤバックライトの利用などの技術向上によって臨場感あふれる３Ｄ映像が実現されている。

��教える側のモチベーションの向上
平成１９年度から４年間「情報機器のからくり」を担当したが、総合科目の担当は何年ぶりかであった。前回担当したのは、オムニバス形式の
１０回のなかの２回のみの担当であった。「情報機器のからくり」は１人で１０回の講義すべてを行うことを４年間続けて、毎年、改善に努めるとともに、担当者としてのモチベーション、「やりがい」があがったことは確かである。特に、毎回、小問を出題しそれに回答してもらうということで、教員側から見れば、学生とのコミュニケーシ
ョンになったと思われる。回答の図をうまく使う
芸術専門学群の学生がいて、こちらも楽しみであったこともある。教える側も、よい回答例があると、授業の手ごたえを感じて楽しく、毎回の授業
206の内容のうち、少なくとも小問で答えてもらうことについては、十分には理解してもらおうと努めた。この講義の内容は物理の素養があるとわかりやすい。しかし、小問への回答が優れている学生、力を入れて回答を書いてくる学生には、物理学類、理工学群の学生もいたが、心理学類、芸術専門学
群、生命環境学群など物理とは異なる分野の学生にも多かった。

��総合科目の意義
４年間担当したが、３年目（平成２１年度）、４年目（平成２２年度）には、たくさんある総合
科目の中から積極的に「情報機器のからくり」を選んで受講している学生がいることが伝わってくるようになった。平成２２年度も人文・文化学
群８名、社会・国際学群４名、人間学群８名、生命環境学群６名、医学群４名、体育専門学群・芸術専門学群８名が含まれている。この授業の終了
後は昼休みなので、小問への回答は、授業終了の時間が過ぎてもＯＫとして、提出に時間のかかる学生を待つことにした。そうすると、最後の何人
かはぱらぱらと教卓のところまで提出に来る。その際に「今日の授業は面白かったです」「今日は難しかったです」と感想を述べていく学生がいた。
Ｈ２１年度の終わりには、試験終了のあと、「この授業をとって、とてもよかったです」と述べていった学生がいた。これらの学生は、心理学類、芸術専門学群、生命環境学群など、情報工学とは全く離れた分野の学生であった。
実際に、成績をみると、心理学類、芸術専門学
群、生命環境学群の学生の成績がよいことがわかる。平成２２年度人文・文化学群、人間学群、生命環境学群の１年次受講者には成績Ａの割合が高かった（１６名中１１名がＡ。なお成績Ａは全受講者の～３０％にしている）
はじめは総合科目の位置づけにかなり疑問を感じていた。総合科目、外国語科目などがあるた
めに、情報メディア創成学類では１年生の専門科目として創成学類の専門科目は２科目しかない。
しかし、創成学類の学生と話をしてみると、総合科目だけでなく、４年間を通して他の学類の専門科目も、自分が何を学びたいかという位置づけで積極的に受講している学生がいることがわかった。「情報機器のからくり」においても、積極的にこの科目を選んで受講し、良い成績をあげてくれる異分野を専攻する学生がいることは、総合科目としての「情報機器のからくり」の存在意義があったといえる。
��おわりに受講者は文系の学生、理系の学生が混ざっており、文系の学生もついてくるように説明の工夫（わかりやすさ）をすること、７５分という限ら― 206 ―

れた時間を考えて講義内容を絞り思い切って削るところは削ること、毎回の授業で何か面白いことを知ったという満足感を与えるように心がけることなどを、授業担当者が学習することに４年間かかったというのが実感である。しかし、３年目、４年目は「学生が興味をもって話を聞いている」というのは授業中に感じられて、授業担当者
としても楽しかった授業である。試験にしても、授業の終わりの小問にしても、よく理解した回答を書いてくる学生が１年目から必ず１０％はいた。本学では成績をＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階で評価する。３：４：３の相対評価の配分を取り入れると、同じＡ評価でも質がかなり異なることになる。これら、非常に優れた学生に対してはＡＡ（Ｓ）評価があると良いなと感じた。
「情報機器のからくり」の授業の内容は、初めに述べたように、硬い内容である。しかし、この内容に関連して５人のノーベル物理学賞受賞者がいる。チャールズ・Ｋ・カオは石英ガラスの不純物を十分に取り除けば光の損失を数ｄＢ／ｋｍにさげて長距離伝送に使える可能性を指摘した論文を１９６５年に発表し、光ファィバの実用化に大きく貢献し、２００９年にノーベル物理学賞を受賞した（１９７０年にコーニング社が２０dB／km、１９８６年にＮＴＴが０．１５４dB／kmを達成）。ウィラード・ボイルとジョージ・Ｅ・
スミスはＣＣＤイメージセンサーの発明（１９６９年）により２００９年にノーベル物理学賞を受賞した。アルベール・フェール（１９８８年の論文）とベータ・グリューンベルク（１９８９年の論文）はハードディスクの大容量化にとって重要な巨大磁気抵抗効果の発見によって２００７年にノーベル物理学賞を受賞した。

207― 207 ―

― 208 ―210

参考資料 1 － 1. 講義プリント改訂の例１：デジタルカメラ

― 209 ―参考資料 1 － 2. 講義プリント改訂の例 2：光ディスク

― 210 ―参考資料 2 － 1. 毎回の授業の終わりの課題の回答例（次回授業で学生に配布）：光ディスク

― 211 ―

参考資料 2 － 2. 毎回の授業の終わりの課題の回答例（次回授業で学生に配布）：光ファイバ

第��

教育に係る学長表彰

筑波大学の学士課程又は大学院課程において、筑波大学の教育の質の向上に貢献した教育組織
等の学長表彰について、平成 21 年度に「教育に係る学長表彰に関する要項」を制定し、平成 22
年度第 2 回目の教育組織に係る学長表彰を行いま
１

各教育組織からの推薦件数：した。
表彰は、各教育組織長からの副学長（教育担当）あての推薦に基づき、審査のうえ候補組織を学長に推薦し、学長が被表彰組織を決定しました。

２２件

２

表彰組織 ：
６件
平成２２年度教育に係る学長表彰組織一覧
No
表彰組織
プログラム名
表彰理由
極めて先進的な取組である「インターファカルティ教育研究
インターファカル
イニシアティブ」プログラムを開発・実践し、人社系異分野融人文社会科学ティ教育研究イニ
1
合の教育研究の推進により、画期的な業績を上げ、本学大学院
研究科
シアティブ
課程において、教育の質の向上に著しい貢献をした。
海外の国際研究機関を大学院教育の場として活用する「宇宙史一貫教育プログラム」を開発・実践し、分野横断型の教育を
数理物質科学 宇宙史一貫教育プ
実施し、コースワークの充実や教育の国際標準化を推進し極め
2
研究科
ログラム
て高い実績を上げ、本学大学院課程において、教育の質の向上に著しい貢献をした。
国際化のための先駆けとなる取組である「さきがけ環境プロ
さきがけ環境プロ
グラムー次世代環境人材育成総合プログラムー」を開発・実践
生命環境科学 グラム－次世代環
し、教育の実質化や国際的に活躍できる人材育成に積極的に取3
境人材育成総合プ
研究科
り組み、極めて高い実績を上げ、本学大学院課程において、教ログラム－
育の質の向上に著しい貢献をした。
国際化のモデルケースとなり得る「医学系大学院教育の国際化推進」プログラムを開発・実践し 教育の国際化を抜本的・
人間総合科学 医学系大学院教育
構造的に推進し、医学系大学院教育の国際化を飛躍的に向上さ
4
研究科の国際化推進せ、本学大学院課程において、教育の質の向上に著しい貢献をした。
産学連携による人材育成のための「組み込み技術キャンパス
ＯＪＴ」プログラムを開発・実践し、専門技術者を育成するた組み込み技術キャ
めの新たな学びのスタイルを創出・推進し、社会的にも極めて
5 情報学群
ンパスＯＪＴ
高い評価を受け、本学学士課程において、教育の質の向上に著しい貢献をした。
チーム医療を実践する能力を備えた医療人の養成を目指す「チーム医療実践力育成プログラム」を開発・実践し、医学・チーム医療実践力 看護・医療の３分野の他、他大学とも連携した特色ある大学教6 医学群
育に取り組み、チーム医療教育の充実を図り内外の高い評価を育成プログラム
受け、本学学士課程において、教育の質の向上に著しい貢献を
した。

― 214
212 ―

【活動一�・関係��】�平成 22 年度筑波大学ＦＤ活動一�
月

日

名

称

備

考

【第 1 回ＦＤ研修会】Ｈ21.4.2～Ｈ22.4.1
採用教員対象

4月2日

新任教員研修4月7日

大学院入学生アンケート

6 月 24 日

管理職員ＦＤ研修会（男女共同参画、組織の【第 2 回ＦＤ研修会】管理職教員対象
メンタルヘルス対応）

6 月下旬

学生による授業評価アンケート第 1 学期

7月9日
7月
8月5日

学生支援 FD 研修会（発達障害のある学生への支援）
平成 21 年度筑波大学ﾌｧｶﾙﾃｨ・ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄ
活動報告書作成・公表
ＦＤ委員会の設置に関する取扱いの一部改正共通科目【第 3 回ＦＤ研修会】全教職員対象
平成 21 年度のＦＤ活動報告書

10 月 10 日

卒後 20 年アンケート

ホームカミングデー参加者を対象に実施

10 月 25 日

第９回筑波大学ＦＤ委員会

10 月 29 日

ＴＡ研修会【第 4 回ＦＤ研修会】管理職教員等・大学院
生対象

11 月下旬学生による授業評価アンケート第 2 学期

共通科目

12 月 7 日

メンタルヘルス研修会【第 5 回ＦＤ研修会】全教職員対象

12 月 15 日

障害学生支援研究会【第 6 回ＦＤ研修会】全教職員・学生、学外関係者

12 月～1 月 ステークホルダー調査（企業アンケート）

OB・OG 懇談会参加企業を対象に実施

1 月 19 日【第 7 回ＦＤ研修会】全教職員

1月
2月8日
2 月下旬

キャリア支援教職員ＦＤ

ステークホルダー調査（教育委員会アンケー 都道府県、政令指定都市教育委員会を対象に
ト）実施
全学ＦＤ研修会（筑波大学における教育改【第 8 回ＦＤ研修会】全教職員・学生
革）各教育組織のＦＤ活動における取組状況の
調査

2 月下旬

学生による授業評価アンケート第 3 学期

共通科目

3 月 10 日

筑波大学「フレッシュマン・セミナーＦＤ」【第 9 回ＦＤ研修会】H23 フレッシュマン・
セミナーのクラス担任教員

3 月 25 日

卒業生・修了生アンケート

東日本大震災の影響から中止

4 月上旬

第１０回ＦＤ委員会

― 215
213 ―

�関係��
・筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会の設置に関する取扱い
平成１８年１１月１６日
教 育 研 究 評 議 会
一部改正 平成２２年８月５日（設置）
１ 筑波大学に、各教育組織との連携の下にファカルティ・ディベロップメント（以下「ＦＤ」という。）
活動を企画立案し、実施するため、教育を担当する副学長の下にＦＤ委員会（以下「委員会」という。）
を置く。
（任務）
２ 委員会は、次に掲げる事項を行う。
(1) 大学教員の教育に係る研修に関すること。
(2) 大学教員の教育技術の向上に関すること。
(3) その他ＦＤの推進に関すること。
（組織）
３ 委員会は、次に掲げる委員で組織する。
(1) 各学群から選出される大学教員 １人(2) 各研究科から選出される大学教員 １人(3) 教育企画室から選出される大学教員 若干人(4) その他教育を担当する副学長が指名する者 若干人（委員長等）
４ 委員会に委員長を置き、教育を担当する副学長の指名により選出する。
５ 委員会に副委員長を置き、委員長が委員のうちから指名する。
６ 委員長は委員会を主宰する。
７ 副委員長は、委員長を補佐し、委員長に事故があるときは、その職務を代行する。
（任期）
８ 委員の任期は、２年とし、再任を妨げない。
（委員以外の者の出席）
９ 委員会は、必要に応じて委員以外の者の出席を求め、その意見を聴くことができる。
（専門的事項を行う組織）
１０ 委員会に、専門的事項を行わせるため、必要な組織を置くことができる。
（事務）
１１ 委員会に関する事務は、教育推進部が行う。
（雑則）
１２ この取扱いの定めによるもののほか、本学のＦＤ活動に関し必要な事項は、別に定める。
附 記
この決定は、平成１８年１１月１６日から実施する。
附 記
この決定は、平成２２年８月５日から実施する。

・筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会の��に�いて
平成２２年８月５日
教育担当副学長決定（趣旨）
１ 筑波大学ファカルティ･ディベロップメント委員会の設置に関する取扱い（以下「ＦＤ委員会取扱い」という。
）第１２項に基づき、本学のＦＤ活動の推進等に関する必要な事項を定める。
（専門的事項を行う組織等）
２ ＦＤ委員会取扱い第１０項に基づき、ＦＤ推進専門委員会（以下「専門委員会」という。）を置き、次に掲げる委員で組織する。
（１）ＦＤ委員会委員長

― 216
214 ―

（２）ＦＤ委員会委員長がＦＤ委員会取扱い第３項の委員から指名する者

若干人（専門委員会の委員長）
３ 専門委員会に委員長を置き、前項第１号の委員をもって充てる。
（専門委員会の任務）
４ 専門委員会の任務は、次のとおりとする。
（１）ＦＤ委員会取扱い第２項の任務に関する原案の作成（２）その他ＦＤ委員会から権限を委任された事項（会議等の開催）
５ ＦＤ委員会は、年２回程度開催することを原則とする。
６ 専門委員会は、必要に応じて開催する。

・筑波大学ファカルティ・ディベロップメントの実施要項
平成２１年３月９日
筑波大学ＦＤ委員会
平成２２年１０月２５日

一部改正
１．趣旨・目的等
この実施要項は、筑波大学学群学則（平成１６年法人規則第１０号）第２８条の２第１項及び筑波大学大学院学則（平成１６年法人規則第１１号）第３１条の３第１項の規定に基づき、筑波大学の教員の教育能力向上を図るためのファカルティ・ディベロップメント活動（以下「ＦＤ活動」という。）の実
施のための基本的事項を定めるものとする。
２．ＦＤ活動の基本概念等
本学の研究科、学群等の教育組織は、当該教育組織の授業の内容（大学院においては「授業及び研究指導の内容」）及び方法の改善（カリキュラムの改善等を含む）を図るための組織的な研修及び研究を実施するとともに、教授法の向上、単位の実質化、成績評価の厳格化など、教員各自の教育実践の在り方や職能開発に向けた支援の体制を整える。
３．ＦＤ活動の概要等（１）全学共通の取組みの概要は、次に掲げる事項とする。
ア．全学的な講演会、研修会、研究会等の企画及び実施に関すること。
イ．大学教員の教育技術の向上に関すること。
ウ．ＦＤ活動に関する全学の情報の共有化に関すること。
エ．その他、全学のＦＤ活動の推進に関すること。
（２）各教育組織の取組みの概要は、次に掲げる事項とする。
ア．各教育組織に特化した講演会、研修会、研究会等の企画及び実施に関すること。
イ．教員各自の教育技術の向上に関すること。
ウ．教員各自のＦＤ活動に対する調査及び研究に関すること。
エ．教育組織内の教育活動への支援及び環境整備に関すること。
オ．その他、各教育組織のＦＤ活動の推進ならびに全学的なＦＤ活動との連絡及び調整に関すること。
４．ＦＤ活動の実施に関する基本的項目等（計画＝Ｐ、実行＝Ｄ）（１）全学共通の取組み項目
ア．筑波大学ＦＤ活動報告書の作成
イ．全学に共通のＦＤ実施項目に関する基本的な指針、実施項目等の策定
ウ．全学的なＦＤ活動の企画・実施等
エ．全学的なアンケート調査の企画・実施等
オ．全学的な新任教員研修会
― 217
215 ―

カ．全学的な履修状況の調査
キ．その他、全学的なＦＤ活動等（２）各教育組織の取組み項目
ア．教員相互の授業参観・授業評価
イ．学生による授業評価
ウ．教育組織に関するＦＤ講演会、研修会等の実施
エ．アンケート調査の企画・実施等
オ．教育組織に関する新任教員研修会
カ．その他、各教育組織に特化したＦＤ活動等
・シラバス、評点分布、成績評価基準、学生の履修相談

他

５．ＦＤ活動に対する点検等（点検＝Ｃ）
全学ＦＤ委員会、各教育組織のＦＤ委員会等は、ＦＤ活動に対する点検等を行わなければならない。
ＦＤ活動に対する点検等の結果は、これを全学教職員に公表し、共有化を図る。
６．点検結果の報告・公表等（改善＝Ａ）
全学ＦＤ委員会をはじめとした各教育組織は、ＦＤ活動に対する点検等に基づき要改善点を明確化
し、今後のＦＤ活動方針を定める。
筑波大学ＦＤ委員会は各教育組織の点検等の報告に基づき検証を行い、今後の取組の方向性を提案する。
７．実施体制筑波大学ＦＤ委員会に専門的事項を行うためＦＤ推進専門委員会を置くことができる。

― 218
216 ―

お � り に

平成２３年３月１１日の東日本大震災は、未曾有の大災害を引き起こし、筑波大学にも大きな被害をもたらしました。本学の大学会館講堂の受けたダメージは大きく、残念ながら平成２２年度の卒業式・修了式が中止となりました。そのため毎年、卒業式・修了式時に行っていた「学群卒業生アンケート調
査」や「大学院修了生アンケート調査」は実施できませんでした。
実は、平成２２年度という年は、平成１９年度に本学が行った学群再編に伴う新教育課程による第１回目の卒業生が誕生する年度でもありました。新たな枠組みのもとで教育を受けた彼ら／彼女らが、どのように私たちの教育を評価するのか、ぜひこれまでの調査結果と比較し、その変化を明らかにしたかったのですが、残念ながら調査そのものを実施することがかないませんでした。
さらに、地震の影響は続き、平成２３年４月の入学式も、授業開始後の平日昼休みにグランドで挙行したため、「大学院入学者アンケート調査」の実施も見送らざるをえませんでした。
とはいえ、ＦＤ活動は卒業生・修了生調査に限ったものではありません。ＦＤは、筑波大学第二期中
期目標・中期計画において教育関係の重点課題の１つにもあげられており、さまざまな教育活動において推進されなければなりませんし、実際、平成２２年度は活発に実施されたと考えております。例えば、第６章にあるように、現行の３学期制を見直し、平成２５年度に２学期制を導入することが決まりました。
さらに、ＴＡやＴＦなどの院生を、ＴＡ研修会などを通じて、いかに優秀な「教育者」として育成していくかといった取組は、成果がでるまでに長い年月がかかりますが、今、取り組んでおかないといけないＦＤ課題でもあります。
このように、本報告書に掲載された情報が、筑波大学の教育改善にむけた情報として教員に共有され、実質的な改善につながれば幸いです。今後とも改善にむけて一層の努力をしていきたいと思っておりま
すので、ぜひ教職員の方々のご協力をお願いする次第です。
最後に、本報告書のとりまとめにあたり、岡本特任教授をはじめ多数の関係教員、教育推進部職員の方々に多大なご協力を賜りましたこと、厚くお礼を申し上げます。

平成２２年度筑波大学ＦＤ委員会委員長
溝 上 智恵子― 217 ―

編集担当者
教育担当副学長

清水筑波大学ＦＤ委員会

溝上智恵子（H22 委員長；図書館情報メディア研究科）
岡本

執

筆

者

一彦（筑波大学理事）

健一（特命教授）

大学院共通科目の取組み－検討開始からの５年間
小林信一（大学院共通科目委員会副委員長；ビジネス科学研究科大学研究センター）

総合科目「情報機器のからくり」の授業改善
磯谷順一（総合科目オーガナイザー；情報メディア研究科）

発 行 日

平成 23 年 9 月

編集・発行

筑波大学ＦＤ委員会

編集協力

筑波大学教育推進部

発行場所〒305-8577
電

茨城県つくば市天王台 1-1-1

話：

０２９-８５３-２２３９ＦＡＸ：

０２９-８５３-７３７９― 218 ―