公益財団法人 伊藤記念財団
大型研究プロジェクト事業

食肉の健康寿命及びその関連要因に与える影響

平成 30 年度～令和 2 年度
（2018 年度～2020 年度）
研究成果報告書© The Ito Foundation

目次
公益財団法人 伊藤記念財団 大型研究プロジェクト事業「食肉の健康寿命及びその関連要因に与える影響」
研究の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４
1. 研究の背景と目的
2. 研究方法
3. 研究結果
4. 考察
5. 大型研究プロジェクトメンバー

PART 1
国内外の 20 世紀における文献レヴューを中心として・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８【研究の背景】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ８【目的】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ８【研究方法】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ９【研究結果】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ９【考察】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ １１【文献】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ １２
資料＜スライド＞・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ １４PART ２
高齢期における肉類摂取はフレイルを予防するか－地域高齢者を対象とした大規模疫学研究－・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４２【研究概要】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４２【研究の背景と目的】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４２Ⅰ 2018 年度（１年目）の研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４３
１．対象および方法
1) 食品摂取の状況
2) 食品摂取の多様性（DVS）
3) フレイルおよびサルコペニアの定義
２．解析方法1) 肉類の習慣的摂取による栄養学的特徴
2) 肉類摂取量や食品摂取の多様性とフレイル・サルコペニアの有無との関連
３．結果
1) 肉類の習慣的摂取に伴う栄養学的特徴
2) 肉類摂取量や食品摂取の多様性とフレイル・サルコペニアの有無との関連
3) 多変量解析の結果
４．結論
１© The Ito Foundation

II2019 年度（２年目）の研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４６
１．対象および方法
1) 肉類の摂取頻度および食品摂取の多様性
2) フレイルの評価尺度
２．解析方法1) 肉類の摂取頻度別にみた対象者の属性
2) 肉類の摂取頻度とフレイルの有無との横断的関連
3) 肉類の摂取頻度と２年後のフレイル新規発生との縦断的関連
３．結果
1) 肉類の摂取頻度別にみた対象者の属性
2) 肉類の摂取頻度とフレイルの有無との横断的関連
3) 肉類の摂取頻度と２年後のフレイル新規発生との縦断的関連
４．結論

III

2020 年度（３年目)の研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４８
１．対象および方法
２．結果
1) DVS を構成する 10 の食品群の「ほぼ毎日食べる」割合の比較
2) 肉類の摂取頻度別にみた対象者の特性
3) 肉類の摂取頻度とフレイルの有無との横断的関連
３．結論【本研究の結果の総括】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ５０【文献】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ５０
資料＜スライド＞・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ５２PART ３
高齢女性のレジスタンストレーニング及び食肉摂取がサルコペニア
及びメタボリックシンドロームリスクに及ぼす影響に関する検討 ・・・・・・・・・・・・ ６０【背景】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６０【目的】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６０【方法】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６１＜１．被験者＞＜２．実験プロトコル＞＜３．レジスタンストレーニング＞＜４．高タンパク質摂取＞＜５．体組成測定＞＜６．筋細胞内・外脂肪含有量＞＜７．血圧、心拍数＞＜８．血中脂質、血糖値＞＜９．最大随意筋力＞＜10．食事摂取量＞＜11．血清アルブミン濃度＞＜12．腸内細菌叢解析＞＜13．統計解析＞【結果】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６４
介入前被験者特性
２© The Ito Foundation

介入前後のメタボリックシンドロームリスク
介入前後の筋量・筋力
介入前後のエネルギー摂取量
介入前後の腸内細菌叢構成変化
腸内細菌叢の変化量と各表現型パラメーターの変化量との相関関係【考察】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６７
筋量、筋力
メタボリックシンドロームリスク
腸内細菌叢変化と筋量、筋力との関連性【結論】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６８【文献】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６８

３© The Ito Foundation

公益財団法人 伊藤記念財団 大型研究プロジェクト事業「食肉の健康寿命及びその関連要因に与える影響」

研究の概要
大型研究プロジェクト委員会・委員長 柴田 博

1.研究の背景と目的
伊藤記念財団は、伊藤ハム株式会社の創業者伊藤傳三氏の志により 1981 年「食肉に関する研究及び調査を行い、もって畜産業及び食品産業の振興と国民生活の安定に資する」ことを目的として設立された。伊藤記念財団は、これまでさま
ざまな研究助成を行ってきているが、本研究は、大型研究プロジェクト事業の一環として実施されることとなった。
人間の健康や寿命に食生活や栄養が深く関わっていることは周知のことである。したがって国民の関心も深い。筆者が理事を務めている公益財団法人長寿科学振興財団は「健康長寿ネット」を通じ、長寿と健康に関するさまざまな情報を配信している。この中で食生活や栄養に関するヒット数が他を圧倒しており、国民の関心の高さが示されている。
しかし、国民の食生活や栄養に関する認識には多くの誤謬が含まれていることも事実である。それは、以下のような事柄に起因している。①栄養学という学問の歴史が浅く、とくに長寿や高齢者の健康に関する知見はきわめて乏しい。そのため、コマーシャリズムやフードファディズムの影響を受けやすい。②各国の文化や発展段階により、妥当であるべき食生活や栄養摂取のあり方が異なってくるのが自明であるが、そのことを理解するのは容易ではない。したがって、日本の 3 倍以上も肉を食べている欧米からの肉を控えるべきであることを示唆する論文が、日本やもっと肉を食べていない諸国民にまで「肉を控える」というコ
ピーとして影響を与えてしまう。
一方、日本人の 3 分の 1 しか魚介類を食べていない欧米から、魚介類は認知症を予防するという論文が出ると、日本人まで魚介類の EPA や DHA が認知症予防の魔法の栄養素であるような狂騒劇に巻き込まれる結果となる。また、赤ワイ
ンのポリフェノールが体によいとなると、味も分からないのに日本酒をやめて赤ワインを選んだりする。しかし、日本人は緑茶などからポリフェノールを摂っているので赤ワインを無理に飲む必要はないのである。
人間の限界寿命は 100 歳を少し超えたあたりにある。しかし、平均寿命 50 歳を超える民族（国民）が登場してから、人類はまだ 100 年余の歴史しかもっていない。しかも、日本の平均寿命が 50 歳を超えたのは、1947 年であった。大多数の国々は、30 年余り前までは、生物学的余命を延伸させるために、疾病予防の視点から栄養を考えるのが一般的であった。
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1980 年代に入り、生物学的余命のみでなく、高齢者の生活機能を如何に維持するかが課題となってきた。2000 年に WHO からは健康寿命（Healthy life
expectancy）という用語と概念が提唱された。フレイル（Frail）という概念も普及してきたが、これは健康寿命の障害という意味と理解して大きな過誤はない。
本研究は、日本人にとってもっとも妥当な食肉摂取のあり方を探索することを目的として進められたものである。

2.研究方法
研究方法は大きく 3 つに分類することができる。1 つは本稿末尾に示す大型研
究プロジェクト委員会の柴田博をリーダーとする研究で、食肉の生物学的余命と健康寿命及びその関連要因に関する内外の研究のレヴューである。日本国内の研究に関しては 20 世紀初頭から 2007 年までと 2008 年以降に関して検索した。食肉のみでなく食肉摂取と密接に関係している栄養素や血液成分の影響に関する研究も検索した（これを PART1 と命名しておく）。
2 つ目の研究は末尾に示す研究プロジェクト委員の新開省二をリーダーとする研究である。これは東京都健康長寿医療センター研究所（元東京都老人総合研究所）の実施している地域高齢者の学際的縦断研究のデータを用いて、食肉の摂取がフレイルの有症率や発生にどのように影響しているかを明らかにする研究である（PART2 と命名しておく）。
PART3 の研究は末尾の研究プロジェクト委員会の家光素行をリーダーとする介入研究である。観察型の研究のみでは、交絡要因を除去しきれず、介入研究が必要となる。
この研究はレジスタンストレーニングと食肉摂取がサルコペニア及びメタボ
リックシンドロームリスクにどのように影響するかを検討している。研究デザ
インは①安静＋対照食群 ②安静＋食肉摂取群 ③トレーニング＋対照食群 ④トレーニング＋食肉摂取群の前後の各種指標の変化の比較である。

3.研究結果PART1 国内外の文献レヴューでは、生物学的余命に対しても健康寿命に対しても、食肉あるいは、それを含む食品摂取がどのように影響しているかを分析した研究は多くないことが明らかになった。欧米の研究は、地中海食を勧める視点から、食肉を減らし、大豆や魚介類を増やすことを示唆する論文が中心であった。
日本人を対象とする研究では、生物学的余命に対する食肉の影響を示す優れた研究が散見された。健康寿命に対する食肉の影響に関する有意義な研究はきわめて少なかった。
PART2 の研究は、横断研究も縦断研究も、食肉の摂取はフレイルの予防と健康
５© The Ito Foundation

寿命の延伸に寄与していることが示された。地域別にみると、肉類の摂取の多い
地域は食品摂取の多様性も豊かであった。肉類の効果は他の食品群の摂取によって修飾されている可能性が示唆された。緑黄色野菜は肉類の効果を高めていた。
PART3 の介入研究は、データにバラつきはあったが、おおむね、食肉摂取ある
いはトレーニング単独よりも両方を行った群の方に望ましい結果が得られた。

4.考察
PART1 の研究でみられるように、食肉摂取が生物学的余命とともに健康寿命にどのように影響するかを示す研究はきわめて乏しい。その原因の 1 つは個人の食品摂取を把握する尺度の乏しさである。食生活を把握する方法として、国民栄
養調査で用いられている定量的方法があるが、これは調査に時間がかかり、国民栄養調査でも 1 日のみしか調べられていない。これは国民の平均値を推定するには有用であるが、個人の食習慣を特定するにはまったく足りない。したがってこの方法は前向き的追跡（縦断）研究で多数のサンプルを調査するには役に立たない。
食糧需給表（供給量）や家計調査年報のデータは有用であるが、これは地域の状態を把握するには有用であっても、個人の状態を把握することはできない。したがって、栄養の生物学的余命や健康寿命に与える影響は、食品摂取ではなく、その代理変数としての BMI（肥満度）や血清アルブミン、コレステロール、血色素などを用いる研究が中心となる 1),2) 。
筆者は、栄養と寿命に関するレヴュー論文を依頼され、それをまとめた 3)。この論文を書きながら、食生活そのものを扱った論文の乏しさを痛感した。その 5年後、5 年間の研究を追加して、同じテーマで論文を書くことを依頼されたが、ほとんどみるべき研究がないことを理由にお断りした。ジャーナルの編集部も文献を検索して筆者に同意してくれた。
PART2 の研究が成功したのは個人の食習慣を特定する尺度が開発されたことにもよる。このプロジェクトリーダーの新開省二が策定委員長を務めたエビデンスブック 4) を参照されたい。この尺度が開発され、公表されたのはつい四半
世紀前のことである 5)。今後、研究がさらに蓄積されていくことを切望する。
先に述べたように、食生活や栄養の生物学的余命や健康寿命への影響は比較文化的（Cross-cultural）に大きく異なっている。PART1 の一環としてそのことを明らかにしたのが文献 1）、2）である。さらに、日本人を対象とした前向き的追跡（縦断）研究（PART2）に加え、介入研究（PART3）を完結させたことは大きな成果であった。

６© The Ito Foundation

5.大型研究プロジェクトメンバー
任期:平成 30 年 4 月 1 日〜令和 3 年 3 月 31 日
＜大型研究プロジェクト委員＞
委員長 柴田博 （一般社団法人日本応用老年学会 理事長／
桜美林大学名誉教授）
委 員 新開 省二（前・地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所
副所長／現・女子栄養大学栄養学部 教授）
家光 素行（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）
宮地 元彦（国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 身体活動
研究部 部長）萩原真由美（株式会社社会保険出版社 顧問）
松川 正 （公益財団法人 伊藤記念財団 理事）＜研究者＞
渡辺修一郎（桜美林大学老年学総合研究所／大学院教授）
真田 樹義（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）
成田 美紀（地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所
研究員）
文献
1）Shibata H『Malnutrition in Japan Threatens Longevity』Lambert Academic
Publishing Germany 20182）柴田博『長寿の嘘』ブックマン社 東京 20183）Shibata H, Kumagai S. Rev Clin Gerontol 2002;12:97-107
4）東京都健康長寿医療センター研究所, 健康長寿新ガイドライン策定委員会『健康長寿新ガイドライン エビデンスブック』社会保険出版社 東京 20175）熊谷修, 渡辺修一郎, 柴田博,他.日本公衛誌 2003;50:1171-1124

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PART1
国内外の 20 世紀における文献レヴューを中心として
柴田 博 （一般社団法人 日本応用老年学会）
渡辺 修一郎 （桜美林大学）【研究の背景】
人類の限界寿命は、４～５万年前から、100 歳を少し超えたあたりにあることが定説になっている 1,2)。しかし、平均寿命が 50 歳に達する国民（民族）が登場したのは１世紀余り前に過ぎない。それまでは、人口の７割が感染症により死亡していたからである。現在の新型コロナウイルスによる死亡は人類の大きな禍であるが、平均寿命を大きく変化させてはいないのである。
19 世紀までの主要死因である感染症の主たる原因は低栄養であった。総エネ
ルギーおよび動物性タンパク質の不足という低栄養が、人類から、細菌やウイルスと闘う免疫力を奪っていたためである。その肉類が普及した国から順に、平均
寿命 50 歳の壁を突破していったのである 1,2)。
日本人の平均寿命が男女とも 50 歳の壁を突破したのは 1947 年であり、欧米先進国に半世紀の遅れをとった。1950 年までの死因の首位が結核であったことに象徴されるように、低栄養が仇となっていたのである。
一方、第二次世界大戦後の日本の栄養状態は、経済成長に助けられて大きく改善した。1979 年には動物性タンパク質の摂取量が植物性タンパク質のそれに追
いつき、1980 年には、国民の死因は低栄養に起因する脳卒中からがんにその首位の座を明け渡すに至った。国民の平均寿命は欧米のレベルに到達した。
しかし、国民の栄養状態はこのあたりがピークであり、その後は低下してきた。
総カロリー摂取も戦後の飢餓状態であった 1946 年の 1903kcal のレベルを割り込み、1800kcal 台に低迷している。欧米の肥満対策のコピーが、低カロリーの日本や発展途上国の人々の意識を蝕んでいるのである。
戦前は、ほとんど口にできなかった食肉の摂取量は戦後順調に増加し、感染症、脳卒中の減少に大きく貢献した。しかし、日本人の３倍も食肉を摂取している欧米人を対象とするデータから生まれたコピーにより、日本人の食肉摂取を抑制
しようとする機運もかなり広がりつつある。日本人の食肉摂取のあり方を歴史的かつ比較文化的な視点から正しく評価する必要に迫られている。
【目的】
本研究（PART１）は、19 世紀の終わりから 21 世紀の初めに至る１世紀余りの間に、寿命や健康あるいはその関連要因に対して食肉摂取あるいはそれを含む
食物摂取パターンや栄養がどのような役割を果たしてきたかをレヴューすることである。歴史的には、寿命や健康の概念および研究は大きく変化してきた。
すなわち第二次世界大戦後、世界保健機関（WHO）が設立されるまでは、病気や寿命の概念は存在したが、健康の概念は存在しなかった。健康という用語はあっても、それは病気が存在しないという受動的状態を意味するのみであった。
８© The Ito Foundation

第二次世界大戦後は、食生活や栄養の WHO 憲章の前文で定義している健康への関与に関しても研究されるようになってきた。とくに、1970 年代に入ると高齢者の寿命や疾病に加え、生活機能の問題がクローズアップされ、高齢者の健康の概念に関する WHO の新しい概念も提唱された 3)。
本大型プロジェクトの主テーマは健康寿命に関与する食生活や栄養の寄与を探求することである。しかし、健康寿命（Healthy life expectancy）という用語は 2000 年に WHO により創り出されたばかりであり、それを目的変数とする研究はまだ十分でない。
したがってこの PART では、次のようなレヴューを行うことを目的としている。
1）第二次世界大戦後の健康概念の変遷と健康寿命の定義に関する評価
2）19 世紀の終わりから 21 世紀の初めまでの寿命、健康への食生活や栄養の関与
3）2008 年以降の日本国内の健康寿命への食生活や栄養の関与
4）2003 年から 2021 年の海外のデータベースを用いた 3）と同様のレヴュー【研究方法】
１．本 PART の研究は多岐にわたるので、研究内容によって方法が大きく異なる。
したがって各々の研究の方法は図表に表示してある。文献は紙幅の制約上、図表に示したもの、必須のもの以外は本稿の文献リストには載せなかった。
２．検索した論文のリストは作成してあるが、紙幅の制約上割愛した。必要に応じて紹介は可能である。
３.【目的】1）の健康寿命の定義に関しては図表１～10 に示した。
【目的】2）の１世紀間のレヴューに関しては図表 11～27 にある。
文献 1、2）参照。
【目的】3）の日本国内の文献レヴューに関しては図表 28～41 にある。
【目的】4）の海外のデータベースの文献レヴューに関しては図表 42～51 にまとめてある。
【研究結果】
１．健康寿命（Healthy life expectancy）の定義は図表 1 に示すように「日常生活を制限なく健康的に送ることができる期間」とか「医療介護に依存せず自立して健康的に生活できる期間」とされている。そして、これらの定義は2000 年に世界保健機関（WHO）によって提出されたという認識が一般的である。しかし、これは必ずしも正確とはいえない。図表 1 の 1 に示した WHO の公式のレポートには Healthy life expectancy という用語は用いられていな
い。この用語は、2 に示した Mathers らの実証研究に初めて登場するが、この研究に用いられた指標、Health-adjusted life expectancy; HALE 健康度調
整平均余命のニックネームとして用いられているに過ぎない。
21 世紀に入ってアカデミアやマスコミの影響力が、健康寿命に図表 2 に示す関連諸指標の上位概念の地位を与えてきたものと考えられる。
わが国は図表に示す指標のうち、Sullivan 法を採用しているが、図表 3 に示した指標は 28 万世帯を対象に行われる国民生活基礎調査で用いられている。
この調査では健康度自己評価も質問されているが、参考程度にしか扱われていない。
９© The Ito Foundation

図表 4-1、4-２にわが国の平均寿命と国民生活基礎調査による健康寿命の推移を示した。双方とも上昇してきているが、このデータから「10 年くらい要介護か寝たきりの期間がある」という認識が広がっている。しかし、図表 3 に示したように、この指標を基準にすれば、スポーツを行うことが不自由になっても、健康寿命が失われたことになってしまう点に注意をしなければならな
い。同指標（図表 3）の 1 にある日常生活動作（ADL）の障害が要介護（重度になると寝たきり）に該当する期間であるが、その期間はそれほど長くない。
老年学的には残存能力を活用して道具を使っても他者のサポートを受けても生活機能の自立と矛盾しないので、今後、健康寿命の指標の妥当性を検討すべきである。
マスコミを賑わせている県別の健康寿命のランキングにも注意を要する。
国民生活基礎調査の回答率は 90％と高いが、県別の回答率は公表されていない。わずかの年数の差を意義づけるに耐えるほど各県の回答率が一致しているとは考え難い。
図表 5 に示したように国際的にみると、平均寿命の長い国の健康寿命が長い。平均寿命の長い先進国間の健康寿命の差をもたらす要因の解明は今後の課題である。
戦後 WHO は、その余りにも理念的な健康の定義を実践に役立つように改良する努力を重ねてきた。図表６に示した WHO の健康の指標に関する新しい提言はその苦心の賜物である 3)。高齢者の集団には、中年期までに死亡した人は含まれていないので、死亡率を指標とするのは妥当でない。また加齢により、老化を背景として疾病が増加するのは当然なので、それを指標とすることもベストではない。生活機能を指標とすべきであるというこの報告書の概念がやがて、健康寿命という概念に発展していくのである。
このような WHO の提言は図表７に示した、Lawton のモデルに裏づけられている。本プロジェクトの PART２のキー概念のフレイル（Frail）は、このモデルの手段的自立の障害を意味し、虚弱という日本語が当てはまる。また要支援という用語もフレイルのレベルを表現するのに用いられる。この手段的自立が損なわれるとそれより上位の知的能動性や社会的役割の能力は当然ながら損なわれている。
図表８の筆者達が作成した指標は、この Lawton の手段的自立以上の３つのカテゴリーの能力を測定するために作成されたものである。
このように、フレイル（≒要支援）概念は、生活機能モデルから発生した概念である。しかし、20 世紀の後半から、図表９に示す Fried らの研究にみられるように、これを疾病のアナロジーとして判定基準がつくられた。これによって、研究論文は加速度的に増加した（図表 10）。
２．2007 年までの食生活や栄養の寿命あるいは健康寿命に与える影響（図表 11）に関しては、図表 12、13 の書籍にまとめた。ここでは、その中のトピックス的研究を紹介する。日本人の平均寿命がスウェーデンを追い越すまでになった要因に関して、筆者達の研究があるが詳細は省略する 4,5)。
長寿者の食生活や栄養に関して、先駆的役割を果たしたのは、1972～3 年に１０© The Ito Foundation

かけて行われた百寿者の研究である 6)。1972 年に日本に復帰した沖縄をふくめ（図表 14）、全国に 405 名の百寿者が存在した。このうち 117 名を家庭訪問して学際的に調査した。食生活と栄養調査も行われた。
図表 15、16 に示したように百寿者は国民栄養調査による日本人の平均と比
較し総熱量に占めるタンパク質熱量の割合が大きく、またタンパク質全体の動物性タンパク質の割合も大きかった 6)。図表 17 に示すように、その後の国の調査でも、百寿者は国民の平均と比較し、緑黄色野菜とともにアミノ酸スコ
アの高い食品を摂っていることが示された。図表 18 は平均寿命 40 歳代であった１世紀前の日本人の平均的な食事（１日分）を示している。今日の百寿者の食生活と対照的である 1,2)。
図表 19 は、19 世紀末の世界各国の食肉消費量を示している。ほぼこの食肉
消費量の多い順に、平均寿命 50 歳の壁を破っていくこととなった。平均寿命
30 歳台に低迷していた日本はオーストラリアの 37 分の１しか食肉を摂っていなかったのである 7)。
図表 20 に示すように、日本人は時代とともに植物性タンパク質を減らし、その分動物性タンパク質が増加し、1979 年に等しくなった 8,9)。図表 21 はそれをもたらした食品摂取の推移、図表 22 はそれに伴う各疾患の死亡率の推移を示した。昭和 40（1965）年くらいから米が減少し、肉類、乳類が増加してきた 1,2)。これによって結核以降の国民病であった脳卒中が減少し、平均寿命の大きな延伸をもたらした 1,2)。
図表 23 の柳川らの全国データは、肉類の摂取は脳血管疾患の死亡率を減らし、総死亡率の低下に大きく寄与している 10)。総死亡率の減少は寿命の延伸を意味している。
体内の栄養指標である血清アルブミンが高いほど、高齢者の 10 年間の生存率が高いことが示された(図表 24）5,11)。また、図表 25 に示すように血清アルブミン値が高いほど加齢に伴う歩行速度の低下が予防される結果が得られた。
この血清アルブミンは加齢とともに低下するのが通常であるが、食生活の改善を企図した地域介入研究により上昇させ得ることが示された（図表 26）12)。
しかも肉を食べ続けた群の方にその効果は著しかった（図表 27）。
３．日本国内の 2008 年以降の健康寿命に関する知見は図表 28～41 に示した。
また、海外の知見は図表 42～51 に示した。
【考察】
これまでみてきたように、個人レベルの食生活や栄養を特定するのは難しい。
日差変動の大きいこれらの実態を地域住民の縦断的観察に必要なサンプルに実施できる指標を開発するのは難しいのである。
そのため、食生活や栄養摂取の代理変数として有用でかつ測定誤差の小さい指標が用いられることになる。肥満度（BMI など）を用いた研究は、早くから成果をあげ依然として有用性を示している 13,14)。血清アルブミンの有用性も最近とみに注目されるようになってきた 11,12)。血清コレステロールの寿命に対する影響をみた研究は多い 1,2,15)。精神機能に対する影響をみた研究も散見される 16,17)。
栄養の改善、また栄養の改善によりフレイルの危険因子を減らすことを試み
１１© The Ito Foundation

た研究も報告されるようになってきた 12,18,19,20)。
これまでの研究をレヴューしてみると、欧米の研究は、「地中海食」を推奨する立場から、魚介類や大豆の有用性を強調し、食肉を有害視する研究が多い。食
肉の不足している発展途上国からの研究報告はきわめて少ない。気をつけなければならないのは、食肉を敵視する欧米先進国のコピーが発展途上国や新興工業経済地域の意識に害毒を与えることである。
そういう意味で、日本の研究はきわめて重要である。欧米諸国は 20 世紀に入って程なく、栄養過多の影響が出現した。アメリカでは 1930 年代に肥満の改善を目的とする動物実験をスタートさせ、総熱量の制限を提唱し始めた 1,2)。したがって、脳卒中など、感染症を減らしてもまだ十分でない栄養状態に起因する疾患の解明は欧米諸国ではあまり取り組まれていなかった。
日本の経験と研究は、まだ世界ではマジョリティである発展途上国や新興工業経済地域の研究者や為政者に重要な示唆を与えることも自覚すべきである。
しかし、今回のレヴューで明らかなように、そのような視点に立つと日本からの研究は物足りない。
“食生活の欧米化”とか“飽食”など、欧米のコピーに毒された観念で日本人の栄養状態を評価している学者やマスコミも多い 1,2)。
【文献】
1) Shibata H. Malnutrition in Japan Threatens Longevity, LAMBERT
Academic Publishing, Germany, 20182) 柴田 博. 長寿の嘘, ブックマン社, 2018
3) WHO，The Use of Epidemiology for the Study of the Elderly. TR series
706, Geneva, 1984
4) Svanborg A, Shibata H, Hatano S, et al. Comparison of ecology, ageing andstate of health in Japan and Sweden, the present and previous leaders inlongevity. Acta Med Scand. 218:5-17, 1984
5) Shibata H. Comprehensive study of elderly people living in an urban
community. The Koganei Study. J Epidemiol. 2:215-220, 1992
6) Shibata H, Nagai H, Suyama Y, et al. Nutrition for the Japanese elderly.
Nutr Healt 8:165-175,1992
7) 財団法人伊藤記念財団. 日本食肉の文化史, 1991
8) Shibata H. Nutritional factors on longevity and quality of life. J Nutr
Health Aging.
5:97-102, 2001
9) Shibata H, Kumagai S. Nutrition and longevity. Rev Clin Geront. 12:97107, 2002
10) 柳川洋，橋本勉，福富和夫．循環器疾患死亡率の地域格差と食品摂取に関する統計的検討．日本公衛誌．23:711-719，1976.
11) Shibata H, Haga H, Nagai H, et al. Longitudinal changes of serum
albumin in elderly people living in the community. Age Ageing, 20:417-420,
199112) Kumagai S, Watanabe S, Shibata H, at al. An intervention study to
improve the nutritional status of functionally competent community‐
living senior citizens. Geriats Geront Internat 3(suppl) S21-26, 2003
１２

© The Ito Foundation13) 芳賀博, 柴田博, 七田恵子 他. 老人ホーム健診成績より見た生命予後. 日老
医誌. 18:425-431, 1981
14) Nagai M, Kuriyama S, Kakizaki M, et al. Effect of age on the association
between body mass index and all-cause mortality: The Ohsaki Cohort
Study. J Epidemiol. 20:398-407, 201015) Shibata H, Kumagai S, Watanabe S, et al. Relationship of serum lipids to10-year deaths from all causes and cancer in Japanese urban dwellers
aged 40 years and over. J Epidemiol. 5:87-94, 1995
16) Shibata H, Kumagai S, Watanabe S, et al. Relationship of serum
cholesterols and vitamin E to depressive status in the elderly. J Epidemiol.
9:261-267, 199917) Taniguchi Y, Shinkai S, Nishi M, et al. Nutritional biomarkers andsubsequent cognitive decline among community-dwelling older Japanese:a prospective study. J Gerontol Med Sci. 69:1276-1283, 201418) 熊谷修, 柴田博, 渡辺修一郎, 他. 自立高齢者の老化を遅らせるための介入
研究. 有料老人ホームにおける栄養状態改善によるこころみ. 日本公衛誌.
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review and meta-analysis. Am J Clin Nutr. 108:1043-1059, 2018

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PART２
高齢期における肉類摂取はフレイルを予防するか－地域高齢者を対象とした大規模疫学研究－
新開 省二 （女子栄養大学）
成田 美紀 （東京都健康長寿医療センター研究所）【研究概要】
本研究では、地域在住の高齢者を対象とした疫学研究により、肉類摂取が高齢期の重要な健康指標であるフレイルのリスクを抑制するのかどうかを調べた。
１年目は、70 歳以上の地域高齢者約 1,000 名を対象とした横断的研究により、フレイルの有無と肉類の摂取量（エネルギー1000kcal 当たり）との間に有意な関連性を認め、肉類を多めに摂ることがフレイルの出現リスクを抑制する可能性を示した。２年目は、都内の高齢者約１万名を対象とした横断的および縦断的研究から、肉類の摂取頻度が高いものではフレイルが少なく、またフレイルでなかったものも２年後フレイルになるリスクが低いことを示した。３年目は、東北沿岸地域の高齢者約１万名を対象とした横断的研究により、肉類をほとんど食べないものはフレイルの出現リスクが有意に高かったが、肉類の摂取頻度による傾向性は有意ではないことを示した。以上から、高齢期は肉類を多く摂取することがフレイルの出現リスクを下げ、ひいては健康余命を延伸することにつながると考えられる。また、その効果の大きさは地域によって異なる可能性がある。

【研究の背景と目的】
高齢期の栄養状態は、余命および健康余命を左右する。食肉の摂取は、動物性タンパク質源として重要な位置を占めており、栄養状態を介して高齢者の余命および健康余命に影響する可能性がある。しかし、それを明確に示した研究は未だない。欧米と比較した日本人の食事の特徴として、食肉の消費量が少ないことがあげられる 1)。また、国民健康栄養調査データを二次解析した Ishikawa-Takata
らの研究では、高齢期のサルコペニアやフレイルを予防する上で、国民のタンパ
ク質摂取量は少なすぎるとの指摘がある 2)。したがって、高齢者においては食肉の摂取に改善の余地が大きいと考えられる。また、食肉は他の動物性食品にはな
い特異的な作用を有することから、その作用を介した健康への効果も期待される。
このような背景を踏まえ、本研究では、食肉の摂取が高齢期の重要な健康指標であるフレイルに与える影響について、東京都健康長寿医療センター研究所が実施している大規模な疫学研究のデータを用いて明らかにすることを目的とした。１年目は、70 歳以上の地域高齢者のうち BDHQ 調査参加者についての横断分析を実施し、肉類の摂取量とフレイルの有無との関係を調べた。２年目は、東京都大田区で実施した大規模高齢者標本に対する初回調査 2016 年のデータを用いて、肉類の摂取頻度とフレイルとの関連を横断的に分析した。また、2018 年度
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の追跡データを含めた縦断的分析により、肉類の摂取頻度がフレイルの新規発生に及ぼす影響を検討した。さらに３年目は、東北沿岸地域に在住する大規模高齢者標本に対して調査を行い、肉類の摂取とフレイルとの関連が、地域によって異なるかどうかを調べた。
Ⅰ 2018 年度（１年目）の研究
１．対象および方法
対象は、東京都健康長寿医療センター研究所が実施している鳩山コホート研
究 3) または草津町研究 4)に登録している 65 歳以上の高齢者である。本研究では、
鳩山コホート研究 2012 年調査に参加した 576 名と草津町研究 2013 年調査に参加した 608 名から、年齢が 70 歳以上で、食事調査を完了しかつ外れ値を示さな
かった 810 名を分析対象とした（図１）。
食品摂取状況は、簡易型自記式食事歴法質問票（BDHQ）を用いて、習慣的な栄養素摂取量および食品摂取量を調べた。また、身体計測や血液検査などの健診項目に加え、体力や認知機能さらには生活習慣状況を把握した。
分析に用いた項目は、基本属性（性、年齢、BMI）、生活習慣（喫煙、飲酒、身体活動）、既往歴（高血圧、脂質異常症、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、狭心症、心筋梗塞、不整脈、糖尿病、COPD、関節炎、脊椎系疾患、骨粗鬆症、がん）、
BDHQ より肉類の習慣的摂取量と食品摂取の多様性スコア（DVS）5)、サルコペニ
ア診断基準（AWGS2014 診断基準）6)に必要な握力、歩行速度および生体電気イン
ピーダンス法による体組成測定値、フレイル指標（鳩山研究のみ）として介護予防チェックリスト（CL15）7, 8)である。
1) 食品摂取の状況
BDHQ より得られた栄養素等の摂取量は、エネルギー摂取量と相関が認められるため、エネルギー調整後の値を用いた 9, 10)。今回は密度法と残差法による調整を行った。
密度法による調整では、エネルギーを産生する主要栄養素においては、1 日のエネルギー摂取量に占める割合（%E）を用いた。エネルギーを産生しない微量栄
養素においては、1 日の摂取エネルギー1000kcal 当たりの摂取量（g, mg, または μg/1000kcal）を算出した。さらに、高齢期のフレイルやサルコペニアと関連する可能性がある栄養素として、ビタミン B6、ビタミン B12、葉酸、ビタミンC、ビタミン D、ビタミン K、カルシウムを用いた。さらに、肉の粗摂取量を密度法によりエネルギー調整を行い、摂取エネルギー1000kcal 当たりの摂取量（g/1000kcal）を算出後、三分位にして「低摂取」「中摂取」「高摂取」とした。
残差法による調整では、エネルギー摂取量に対する各栄養素摂取量についての残差を計算し、残差に平均摂取量を加えて算出後、男女別に三分位にして「低群」「中群」「高群」とした。
2) 食品摂取の多様性（DVS）
食品摂取の多様性をみる指標として、熊谷らが提案した食品摂取の多様性ス
コア（DVS）5）を使用した。これは肉類、魚介類、卵類、牛乳、大豆製品、緑黄
色野菜類、海藻、果物、いも、および油脂類の 10 種の食品群の 1 週間の摂取頻度から評価する。各食品群に対して、「ほぼ毎日食べる」に 1 点、「2 日に 1 回食
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べる」、「週に 1，2 回食べる」、「ほとんど食べない」の摂取頻度は 0 点とし、合計得点を算出する（満点は 10 点）。DVS はスコアが増大するほどタンパク質および微量栄養素の摂取量の増加が確認され 11)、体組成や身体機能が良好であることが明らかになっている 12,13)。
解析モデルにおいては、フレイルやサルコペニアに対する肉類単独の影響を知るために、肉類を除いた 9 つの食品群について DVS を算出し、これを調整因子として用いた。
3) フレイルおよびサルコペニアの定義
フレイルは、新開らの介護予防チェックリスト（CL15）を使用し、15 点満点のうち 4 点以上をフレイルと定義した 7,8)。サルコペニアは、AWGS コンセンサス
による 2014 年策定のサルコペニア診断基準 6)を用いて判定した。
２. 解析方法
1) 肉類の習慣的摂取による栄養学的特徴
肉類摂取量 3 区分（密度法、残差法）における栄養素レベルでの比較を行い、肉類摂取による栄養学的特徴を検討した。個人属性および既往歴についても比較を行い、肉類摂取による対象者の特性を検討した。
2) 肉類摂取量や食品摂取の多様性とフレイル・サルコペニアの有無との関連
肉類摂取量および食品摂取の多様性とフレイルおよびサルコペニアの有無との関連を調べた。フレイルの分析は鳩山データを用いて、また、サルコペニアの分析は草津と鳩山の統合データを用いて行った。その際、性、年齢、対象地域、
総エネルギー摂取量（BDHQ から推定）に加え、BMI(日本人の食事摂取基準より、70 歳以上における目標とする BMI の範囲を用い、21.0 未満、21.5 以上 25.0 未
満、25.0 以上)14)、生活習慣（飲酒、喫煙、身体活動）、DVS（肉類の摂取頻度を除く）および従属変数と単変量解析で有意であった既往症を調整した多重ロジ
スティック分析を行った。
３. 結果
1) 肉類の習慣的摂取に伴う栄養学的特徴
密度法を用いてエネルギー1000kcal 当たりの肉類摂取量の三分位にもとづいて、低摂取群を 27.08g/1000kcal 以下（270 名）、中摂取群を 27.09g/1000kcal
から 38.37g/1000kcal（270 名）、高摂取群を 38.38g/1000kcal 以上（270 名）と定義した。また、残差法を用いた肉類摂取量の三分位にもとづいて、男性では低群 61.4g 未満、中群 61.4g 以上 79.6g 未満、高群 79.6g 以上、女性では低群 60.0g
未満、中群 60.0g 以上 76.4g 未満、高群 76.4g 以上の各 3 群を定義した。
食肉の種類別、肉を使った料理別の頻度分布から、食肉の種類では肉加工品、料理では炒め物や汁の摂取頻度が高かった。肉を使った料理別頻度分布を研究
地域別にみると、草津ではステーキ・グリルや揚げ物・天ぷらの摂取頻度が高かったのに比べ、鳩山では炒め物や煮物・鍋物・丼・汁などに肉を加えて調理する頻度が高く、地域により肉を使った調理法に違いがみられた。
地域別に食品群別タンパク質摂取量および寄与率を算出した結果、肉類の摂取量は草津より鳩山において多かった。一方、タンパク質摂取量における食品群
別寄与率では、草津、鳩山の両地域において、肉類は魚介類、穀類に続き 3 番目
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に寄与率が高く、約 15%の寄与率であった。
2) 肉類摂取量や食品摂取の多様性とフレイル・サルコペニアの有無との関連
鳩山コホートにおいて、CL15 が 4 点以上、すなわちフレイルに該当した人の割合は、男女で有意差はみられなかった。フレイル評価に使用した 15 項目のうち、女性より男性に該当率が高かった項目は、(6)1 年間の入院歴（あり）、(14)
親しく話せる近所の人（なし）、(15)近所以外で親しく行き来する友達（なし）などであった。一方、男性より女性に該当率が高かった項目は、(1)1 年間の転倒（あり）、(2)1km 連続歩行（できない、または難儀する）であった。
鳩山コホートと草津町研究の統合データにおいて、サルコペニアに該当した人の割合は、男女で有意差はみられなかった。サルコペニアの判定に使用した 3
項目のうち、女性より男性に該当率が高かった項目は骨格筋量低値であった。一方、男性より女性に該当率が高かった項目は握力低値および歩行速度低値であった。
密度法で調整を行いエネルギー1000kcal 当たりの肉類摂取量３群別の属性を調べた。栄養素量においては、肉類摂取量がより多い人ほど総エネルギー摂取量が高く、体重 1kg 当たりのタンパク質量も有意に高値を示した。エネルギー比率の観点からみると、肉類摂取量がより多い人ほどタンパク質比および脂質比が高く、炭水化物比が低い構成を示した。微量栄養素量は、ビタミン B6 およびビタミン B12 量が多い他には、肉類摂取量による差異はみられなかった。個人因子においては、エネルギー1000kcal 当たりの肉類摂取量が多い人は、地域により異なる傾向がみられ、男性より女性に多く、食品摂取多様性スコアが高値を示し、飲酒習慣が少ない傾向であった。既往歴においては、低摂取群に脂質異常症の既往者が有意に多く、糖尿病の既往者が多い傾向で、他方、骨粗鬆症の既往者が有意に少なかった。また、高摂取群に COPD の既往者が多かった。
残差法で調整を行った肉類摂取量３群別の属性を調べた。栄養素量においては、いずれの栄養素量についても、肉類摂取量が多いほど高値を示した。個人因子においては、肉類摂取量の多い人ほど食品摂取の多様性スコアが高く、抑うつが少なかった。既往歴においては、肉類摂取量が低い群の場合、糖尿病の既往者とがんの既往者が多い傾向であった。
3) 多変量解析の結果
肉類摂取量とフレイル・サルコペニアの有無との関連について、密度法、残差法における肉類摂取量の粗オッズ比を算出した結果、密度法、残差法ともにフレイルの有無とのみ有意な関連がみられた。そこで、フレイルに関して詳細な分析を進めた。
密度法により調整したエネルギー1000kcal 当たりの肉類摂取量３群とフレイルの有無との関連では、多変量調整後も 1000kcal 当たりの高摂取群に比べた低摂取群において、フレイルのリスクが高かった（Model 2：多変量調整オッズ比(OR)＝2.44(1.05-5.69), p=0.038）（表 1）。フレイルと有意な関連がみられた他の要因は、加齢、BMI（やせ）、身体活動、がんの既往であった。残差法により調整した肉類摂取量３群とフレイルの有無との横断的関連を分析した結果では、
低群は高群と比べフレイルを保有するオッズ比が高値を示した（Model 1：
OR=2.29(1.00-5.26), p=0.050）（表２）。ただし、DVS を調整するとその有意性は消失した。フレイルと有意な関連がみられたほかの要因は、加齢、BMI（やせ）、
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身体活動、がんの既往であった。
４. 結論
２つの地域高齢者集団を対象とした横断調査により、肉類の習慣的摂取 （エネルギーに比した肉類摂取量が多い食事）とフレイルとの間に有意な負の相関性を認め、高齢期は肉類を多めに摂ることがフレイル予防につながる可能性が示された。
II 2019 年度（２年目）の研究
１．対象および方法
対象者は、東京都健康長寿医療センター研究所が実施している大田区元気シ
ニア・プロジェクト 15)において、性(男性・女性)×年齢層（前期・後期）による層化無作為抽出により選定された要介護認定を受けていない 65～84 歳の男女
15,500 名である（図２）。2016 年 7 月に郵送法（調査票を発送し自己記入後回収する方法）による初回調査を行い、回収数は 11,925 名（回収率 77%）、有効回収数は 11,701 名（有効回収率 75%）であった。2 年後の 2018 年は、初回調査に応答したものを対象にして郵送法による追跡調査を実施し、その回収数は 9,642 名、
有効回収数は 9,378 名であった（図２）。
調査した項目は、社会人口学的変数（性、年齢、配偶者の有無、同居世帯人数、
教育歴、暮らし向き、世帯収入額、身長、体重、など）、既往歴、慢性痛の有無、
生活習慣（飲酒、喫煙、睡眠状況、運動習慣、食習慣）、外出・社会参加状況、
就労状況、ソーシャルサポート、ソーシャルネットワーク、ソーシャルキャピタ
ル、心身機能（体力、フレイル指標、生活機能、QOL、主観的健康感、抑うつ）などである。
1) 肉類の摂取頻度および食品摂取の多様性
肉類の摂取頻度および食品摂取の多様性は、食品摂取の多様性スコア（DVS）5）を用いて調べた。フレイルに対する肉類の摂取頻度の独立した影響をみるために、多変量解析においては、肉類を除く 9 つの食品群について DVS を算出し（満点は9 点）、それを調整変数の１つとしてモデルに投入した。
2) フレイルの評価尺度
フレイルの有無は、新開らの介護予防チェックリスト（CL15）7, 8)を用いて評価し、合計点が 4 点以上の場合にフレイルと判定した。
２. 解析方法
1) 肉類の摂取頻度別にみた対象者の属性
まず、肉類の摂取頻度と肉類を除く DVS9 食品群の「ほぼ毎日食べる」割合を比較し、肉類摂取と他の食品摂取との関連性を検討した。次に、肉類の摂取頻度と個人因子［性、年齢、BMI、独居の有無、学歴、等価所得、飲酒習慣、喫煙習
慣、フレイルの有無、既往歴（高血圧、脂質異常症、心臓病、脳卒中、糖尿病、骨・関節疾患、肺・呼吸器疾患、がん）の有無など］との関連性を検討し、肉類摂取の多寡に関わる対象者の属性を調べた。
2) 肉類の摂取頻度とフレイルの有無との横断的関連
大田区元気シニア・プロジェクトの初回調査（2016 年）で得られたデータを用いて、肉類の摂取頻度および DVS（肉類を除く 9 食品群）とフレイルの有無と４６© The Ito Foundation

の関連を調べた。目的変数をフレイルの有無、説明変数を肉類の摂取頻度 4 群（「ほぼ毎日食べる」を基準）とした多重ロジスティック回帰分析を行った。その際、性、年齢、BMI(20 未満、20 以上 27 未満、27 以上)、独居の有無、学歴（高卒まで、短大以上）、等価所得（250 万円未満、250 万円以上）、飲酒習慣（飲まない、やめた、飲む）、喫煙習慣（吸わない、やめた、吸う）、疾病既往（高血圧、脂質異常症、心臓病、脳卒中、糖尿病、骨・関節疾患、肺・呼吸器疾患、がん）、
DVS（9 食品群）を共変量としてモデルに投入した。
3) 肉類の摂取頻度と２年後のフレイル新規発生との縦断的関連
大田区元気シニア・プロジェクトの初回調査（2016 年）と 2 年後（2018 年）の追跡調査データを用いて、初回調査時の肉類の摂取頻度と 2 年後のフレイルの新規発症との関連性を調べた。解析対象は、初回調査時はフレイルでなかったもののみとし、目的変数を追跡調査時のフレイルの有無に、説明変数を初回調査
時の肉類の摂取頻度 4 群（「ほぼ毎日食べる」を基準）に、それぞれにおいて多重ロジスティック回帰分析を行った。その際、横断的な分析で用いた同じ変数を共変量としてモデルに投入した。
３. 結果
1) 肉類の摂取頻度別にみた対象者の属性
肉類の摂取頻度別に DVS を構成する残り 9 食品群の「ほぼ毎日食べる」ものの割合および DVS（9 食品群）の性・年齢・エネルギー調整した推定周辺平均値
では、いずれの食品群においても、肉類の摂取頻度が低くなるほど、各食品群の「ほぼ毎日食べる」ものの割合や DVS の周辺推定平均値は低値を示した（いずれも傾向性 P 値＜0.001）。
同様に、肉類の摂取頻度別に個人因子の分布（割合）を比較した。その結果、性、BMI、同居者、学歴、等価所得、飲酒習慣、喫煙習慣、フレイルの分布において統計学的な有意差を認めた。肉類の摂取頻度が少ないものは、男性、BMI が高い、独居、学歴高卒まで、等価所得 250 万円未満、飲酒中断、喫煙、フレイル
により多くみられた。
肉類の摂取頻度別の疾病既往については、高血圧および糖尿病の既往の有無に有意差がみられ、肉類の摂取頻度が「ほぼ食べない」群では高血圧の既往は少ないが、糖尿病の既往が多く、他方、「ほぼ毎日食べる」群では高血圧、糖尿病の既往とも少なかった。
2) 肉類の摂取頻度とフレイルの有無との横断的関連
大田区元気シニア・プロジェクト初回調査（2016 年）では、フレイル（CL15で 4 点以上）は、全体の 21.5%にみられた。CL15 の 15 項目のうちで該当率が高かった項目(20%以上)は、親しく話せる近所の人（いない）37.4%、筋肉・脂肪の減少（あり）32.4%、閉じこもり傾向（あり）21.1%、趣味・楽しみ・好きなこと（ない）21.0%、であった。女性より男性に該当率が高かった項目は、外出頻度（少ない）、親しく話せる近所の人（いない）、近所以外で親しく行き来する友達など（いない）、視力（わるい）、1 年間の入院歴（あり）、咀嚼力（低い）、筋肉・脂肪の減少（あり）であった。一方、男性より女性に該当率が高かった項目は、
1 年間の転倒歴（あり）、家の中で躓きやすい（あり）、不安による外出控え（あり）であった。
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交絡要因を調整し、肉類の摂取頻度とフレイル出現リスクを評価した結果を表 3 に示す。肉類を「ほぼ毎日食べる」群を対照とした「1 週間に 1～2 回」群の多変量調整オッズ比(点推定値と 95%信頼区間)は 1.28(1.05-1.54)、「ほとんど食べない」群のそれは 2.68(1.93-3.71）であり、肉類の摂取頻度が少ないほどフレイル出現リスクが統計学的に有意に高かった［傾向性オッズ＝1.23(1.13-1.34)］。フレイル（あり）と関連がみられた他の要因は、性（男）、
年齢（高い）、BMI（27 以上）、学歴（低い）、等価所得（低い）、飲酒（やめた）、
喫煙（あり）、および高血圧、心臓病、脳卒中、糖尿病、骨・関節疾患、肺・呼吸器疾患、がんの既往（あり）であった。
3) 肉類の摂取頻度と２年後のフレイル新規発生との縦断的関連
初回調査でフレイルでなかったもののうち、2 年後フレイルに該当したもの（＝新規発生）は、全体の 14.9%であった。CL15 の 15 項目のうち、該当率が高かった項目(20%以上)は、親しく話せる近所の人（いない）30.9%、筋肉・脂肪の減少（あり）29.6%であった。女性より男性に該当率が高かった項目は、外出頻度（少ない）、親しく話せる近所の人（いない）、近所以外で親しく行き来する友達など（いない）、1 年間の入院歴（あり）、体重減少（あり）であった。一方、男性より女性に該当率が高かった項目は、1 年間の転倒（あり）、1km 連続歩行（困難）、不安による外出控え（あり）であった。
交絡要因を調整し、肉類の摂取頻度と２年後のフレイル新規発生との縦断的関連を検討した結果を表４に示す。肉類を「ほぼ毎日食べる」群を対照とした場
合、「ほとんど食べない」群の多変量調整オッズ比は 1.57(0.97-2.55）、傾向性
オッズ比は 1.13(1.01-1.26)であり、肉類の摂取頻度が少ないほどフレイル新規発生のリスクが高かった。２年後のフレイル新規発生と関連がみられた他の要因は、性（男）、年齢（高い）、BMI（27 以上）、学歴（低い）、飲酒（やめた）、喫煙（あり）、および高血圧、心臓病、骨・関節疾患の既往（あり）であった。
４. 結論
都内在住の高齢者大規模標本において、肉類の摂取頻度が少ない高齢者の特徴は、男性、BMI が高い、独居、学歴が低い、等価所得が低い、飲酒をやめた、
喫煙している、糖尿病の既往がある、食品摂取の多様性が少ないなどであった。
しかし、多変量解析法によりこれらの要因を調整しても、肉類の摂取頻度が低い
高齢者ではフレイルが多く、また、フレイルでなかったものも２年後フレイルとなるリスクが高いことがわかった。フレイル予防という観点からは、高齢期は肉類の摂取頻度を減らすのではなくむしろ増やすべきと考えられる。
III 2020 年度（３年目)の研究
１．対象および方法
2019 年に実施された気仙沼スタディ初回調査のデータを用いた。本調査の対象者は、宮城県気仙沼市に在住し、要介護認定を受けていない 65-84 歳の男女
9,754 名である（2019 年 8 月 26 日時点）16)。これは、同市同年齢階級の全人口
18,038 名（＝母集団）から、16 地区ごとに 50％の割合で無作為抽出された標本である。調査は郵送式質問紙法により行われ、8,150 名（83.6%）から調査票が回収され、うち除外基準に該当するものを除いた 7,845 名（有効回答率 80.4%）
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が、本研究の分析対象である（図 3）。
調査票の内容は、大田区元気シニア・プロジェクト 15)初回調査 2016 年とほぼ同じであり、また分析方法も類似している。そのため、ここでは調査項目および分析方法の説明は省略する。以下、大田区のそれと対比しながら結果をまとめたい。
２．結果
1) DVS を構成する 10 の食品群の「ほぼ毎日食べる」割合の比較
両地域を比較すると、大田区の方が高い食品群は、肉類、油脂類であり、気仙沼市の方が高い食品群は、魚介類、卵、大豆製品、海藻、いも、であった。肉類を除く DVS 得点は大田区が 3.3±2.1 点に対し、気仙沼市が 3.6±2.2 であり、後者が高かった（表 5）。
2) 肉類の摂取頻度別にみた対象者の特性
肉類の摂取頻度別に DVS を構成する残り 9 食品群の「ほぼ毎日食べる」ものの割合を比較すると、いずれの食品群においても肉類の摂取頻度が高いほど、各食品群の「ほぼ毎日食べる」ものの割合が高かった（いずれも傾向性 P 値＜0.001）。
肉類の摂取頻度別に個人側要因をみると、肉類の摂取頻度が高いほど、女性、BMI が低い、同居者あり、学歴が高い、等価所得 250 円万以上、非飲酒、非喫煙、フレイルなし、の傾向がみられた。また、肉類を「ほぼ毎日食べる」群では、高血圧、心臓病、糖尿病の既往を持つものが少なかった。
3) 肉類の摂取頻度とフレイルの有無との横断的関連
気仙沼調査（2019 年）では、フレイル（CL15 で 4 点以上）は、全体の 23.2%にみられた（vs. 大田区調査 21.5%）。
DVS を除く交絡要因をすべて調整した場合、肉類の摂取頻度とフレイル出現リ
スクとの関係には負の相関性があったが［傾向性オッズ比: 1.20(1.10-1.31)］、
DVS（肉類を除く 9 食品群）を追加調整した場合には、傾向性は消失した［傾向性オッズ比: 1.07(0.97-1.18)］。しかし、「ほぼ毎日食べる」群に対する「ほとんど食べない」群のオッズ比は 1.78(1.18-2.69）であり、統計的に有意に高かった（表 6）。
３．結論
交絡要因を調整しても、肉類をほぼ毎日食べる群に比べて、肉類をほとんど食べない群ではフレイルの出現リスクが有意に高かった。しかし、2 日に 1 回、週に 1～2 回の群との間には有意差はなく、肉類の摂取頻度による傾向性は認めなかった。その理由として、気仙沼市においては、魚介類、卵、大豆製品の摂取頻度が高いため、タンパク源としての肉類の寄与割合が相対的に低いことが考え
られた。

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【本研究の結果の総括】
３年間の研究により、高齢期は肉類を多く摂取することがフレイルの出現リ
スクを下げ、ひいては健康余命を延伸すると考えられた。ただ、その効果の大きさは地域によって異なり、肉類以外の食品の摂取状況の違いが影響する可能性
がある。

【文献】
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4) 新開省二，吉田裕人，藤原佳典，天野秀紀，深谷太郎，李相侖，渡辺直紀，
渡辺修一郎，熊谷修，西真理子，村山洋史，谷口優，小宇佐陽子，大葉宏美，
清水由美子，野藤悠，岡部たづる，千川なつみ，土屋由美子：群馬県草津町
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5) 熊谷修，渡辺修一郎，柴田博，天野秀紀，藤原佳典，新開省二，吉田英世，鈴木隆雄，湯川晴美，安村誠司，芳賀博：地域在宅高齢者における食品摂取の多様性と高次生活機能低下の関連．日本公衆衛生雑誌. 2003; 50(12): 1117-1124.
6) Chen LK, Liu LK, Woo J, Assantachai P, Auyeung TW, Bahyah KS, Chou
MY, Chen LY, Hsu PS, Krairit O, Lee JS, Lee WJ, Lee Y, Liang CK,
Limpawattana P, Lin CS, Peng LN, Satake S, Suzuki T, Won CW, Wu CH,
Wu SN, Zhang T, Zeng P, Akishita M, Arai H. Sarcopenia in Asia:
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7) 新開省二，渡辺直紀，吉田裕人，藤原佳典，天野秀紀，李相侖，西真理子，
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11) 成田美紀，北村明彦, 武見ゆかり, 横山友里, 森田明美, 新開省二 : 地域在宅
高齢者における食品摂取多様性と栄養素摂取量、食品群別摂取量および主
食・主菜・副菜を組み合わせた食事日数との関連．日本公衆衛生雑誌. 2020;
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12) Yokoyama Y, Nishi M, Murayama H, Amano A, Taniguchi Y, Nofuji Y,
Narita M, Matsuo E, Seino S, Kawano Y, Shinkai S：Association of dietaryvariety with body composition and physical function in communitydwelling elderly Japanese. J Nutr Health Aging. 2016; 20(7): 691-696.
13) Yokoyama Y, Nishi M, Murayama H, Amano H, Taniguchi Y, Nofuji Y,
Narita M, Matsuo E, Seino S, Kawano Y, Shinkai S : Dietary variety anddecline in lean mass and physical performance in community-dwellingolder Japanese: A 4-year follow-up study. J Nutr Health Aging. 2017;21(1): 11-16.
14) 厚生労働省健康局がん対策・健康増進課栄養指導室：「日本人の食事摂取基準（2015 年版）策定委員会」報告書，http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000114399.pdf
15) Seino S, Kitamura A, Tomine Y, Tanaka I, Nishi M, Nonaka K, Nofuji Y,
Narita M, Taniguchi Y, Yokoyama Y, Amano H, Ikeuchi T, Fujiwara Y,
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資料＜スライド＞

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PART３
高齢女性のレジスタンストレーニング及び食肉摂取がサルコペニア
及びメタボリックシンドロームリスクに及ぼす影響に関する検討
家光 素行、真田 樹義 （立命館大学 スポーツ健康科学部）
宮地 元彦 （医薬基盤・健康・栄養研究所）【背景】
サルコペニアは加齢に伴う筋量および筋力の低下と定義されており、日本サ
ルコペニア診療ガイドラインでは、Asian Working Group for Sarcopenia（AWGS）
による診断基準 1）に従って判定することが推奨されている。日本人におけるサ
ルコペニアの該当者は、60 歳以上の全被験者で男性は 8.5％、女性は 8.0％であり、加齢によってさらに増加することが確認されている 2）。サルコペニアは、身体的な障害 3）、転倒・骨折の危険性の増大 4）、のみならず糖尿病の発症 5）、メタ
ボリックシンドロームリスク因子、動脈硬化度の増大 6）および総死亡リスクの増大 7）との関連が認められており、高齢者の介護予防の観点だけでなく、健康寿命の延伸の観点からも非常に重要な要因であると考えられる。また、最近では加齢に伴う筋の線維化や脂肪化による筋質の低下により、サルコペニアをさらに悪化させる可能性も指摘されている 8-10）。
サルコペニアの予防・改善には、通常、レジスタンス運動が用いられる。我々の研究グループにおいても、マシーンを用いた高強度レジスタンス運動 11）、ラバーバンドを用いた低強度レジスタンス運動 12）やパワートレーニング 13）は、サ
ルコペニアに該当する肥満者および日本人中高齢男性および女性の筋量あるいは筋力に対して有意な運動効果を確認している。
また、サルコペニアは 1 日のエネルギー摂取量やタンパク質摂取量に関連することが示されており 14）、高タンパク質摂取はサルコペニアおよびメタボリッ
クシンドロームのリスクを減少させることが示されている 15-17）。タンパク質は
肉、魚、大豆、牛乳などさまざまな食品で日常の食事から摂取できるが、食肉摂取とレジスタンストレーニングの組み合わせが高齢者のサルコペニアおよびメ
タボリックシンドロームリスクに及ぼす影響やその機序については、現在のところ不明である。
さらに近年では、腸内細菌が体組成や体力レベル（最大酸素摂取量）に影響することが報告されている 18,19）。また、最近では運動や食事により腸内細菌が変化することも報告されている 20,21）。このように、運動や食事におけるサルコペニア
やメタボリックシンドロームのリスクの減少に腸内細菌の変化が影響する可能性が考えられる。しかしながら、運動や食事による腸内細菌の変化が筋量・筋力およびメタボリックシンドロームのリスクに対する効果に影響するかは明らか
でない。
【目的】
本研究は、高齢女性のレジスタンストレーニングおよび食肉摂取がサルコペ
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ニアおよびメタボリックシンドロームリスクに及ぼす影響について検討することを目的とした。
本研究の目的を検討するために、高齢女性を対象に 12 週間のレジスタンスト
レーニングおよび食肉摂取がサルコペニアおよびメタボリックシンドロームリ
スクに及ぼす影響についてランダム化比較試験により検討した。

【方法】＜1．被験者＞
被験者は、60-80 歳の高齢女性 81 名(平均年齢：67.2 歳±5.6 歳)を対象とした。コントロール群(CON 群)21 名、高タンパク食摂取群(HP 群)22 名、レジスタ
ンス運動群(RT 群)20 名、レジスタンス運動と高タンパク食摂取群(RT+HP 群)18
名の 4 つの群にランダムに分割した。すべての被験者は糖尿病、高血圧、脂質異常症、心疾患、腎疾患などの慢性疾患がなく、非喫煙者であった。すべての被験者には、インフォームドコンセントを実施し、実験参加への同意を得た。本研究は「立命館大学 人を対象とする医学系研究倫理審査委員会」の承諾（BKC-人医-2018-060）を受け、ヘルシンキ宣言の精神に則り、実施した（UMIN000038253）。
① 安静＋対照食群 (CON 群)② 安静＋食肉摂取群 (HP 群)③ レジスタンストレーニング＋対照食群 (RT 群)④ レジスタンストレーニング＋食肉摂取群 (RT+HP 群)＜2．実験プロトコル＞
被験者には、測定の 24 時間前から激しい運動、カフェインおよびアルコール摂取の禁止、12 時間前から絶食を指示した。身長、体重を測定し、安静にした
後に前腕肘静脈から採血、二重エネルギーX 線吸収測定(dual-energy X-ray
absorptiometry: DXA, Lunnar iDXA, GE ヘルスケアジャパン社製)法、磁気共鳴
画像（Magnetic Resonance Imaging：MRI, シーメンス社製）法による体組成、
磁気共鳴診断装置（Magnetic Resonance System；MRS, シーメンス社製）法による筋細胞内・外脂肪含有量、超音波法による筋厚および筋輝度、動脈硬化度、血圧、最大随意筋力および筋機能テストを介入前後に測定した。トレーニング介入
群は、一過性のレジスタンス運動の影響を排除するために、最終トレーニングから 48 時間以上空けてから同様の測定を実施した。
＜3．レジスタンストレーニング＞
RT 群および RT+HP 群は、最大挙上重量(1RM: one repetition maximum)の 70％の運動強度で、レッグエクステンションおよびレッグカールを 10 回×3 セット、
週 3 日、12 週間実施した 11)。レジスタンス運動開始前にウォーミングアップとしてトレッドミルを使用した 3 分間のウォーキング、下肢中心のストレッチを実施し、レジスタンス運動終了後はクーリングダウンとしてストレッチを行った。1RM 測定は各被検者の重りの負荷を漸増させ、挙上不可能となるまで試技を繰り返し、各種目の最大挙上重量を測定した。1RM 測定は、トレーニング介入期
間中、2 週間に 1 回の頻度で実施した。
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＜4．高タンパク質摂取＞
高タンパク食は、１食当たり平均熱量 164.6kcal、平均タンパク質量 22.5g の食肉を週 3 回、12 週間摂取した 22)。CON 群および HP 群は、高タンパク食と同等のエネルギー量の糖質食(CON 群)または高タンパク食(HP 群)を摂取した。RT 群
および RT+HP 群は、レジスタンス運動後 30 分以内に摂取し、CON 群および HP 群
は食間に摂取するように指示した。
＜5．体組成測定＞
体脂肪率、上肢および下肢脂肪量は、DXA（Lunnar iDXA, GE ヘルスケアジャ
パン社製）により測定した 11)。さらに、大腿部筋横断面積は、MRI 法（MAGNETOM
Skyra, 3.0T, シーメンス社製）を用いて、大腿部の横断画像をスライス幅 1cm、ギャップなしで連続的に撮影した 11)。画像解析は、大転子点と大腿骨下端の 50％
部位の横断画像を分析対象とし、画像分析ソフト SliceOmatic Ver.4.3（Imagelabo 社）を用いて、大腿部の骨格筋の面積を求めた。
＜6．筋細胞内・外脂肪含有量＞
筋細胞内脂肪含有量および筋細胞外脂肪含有量の測定は、MRS 法（MAGNETOM
Skyra, 3.0T, シーメンス社製）と 8ch Body array Coil を用いて 1H-MRS 法にて行った。被験者は安静時仰臥位にて膝を伸展させた状態で、大腿部をボア方向に平行になるようにおいた。測定部位は、大転子点と大腿骨下端の 50％部位における右足外側広筋の中央部付近とし、8cm3 のボクセル（2cm×2cm×2cm）を関心領域とした。PREAS 法＝（TR=2000ms、TE=35ms、加算 32 回）。本研究では、
LCModel Ver6.3（エルエイシステムズ社製）を用いて骨格筋内のトリグリセリドにおけるメチレン基由来の 1.3ppm と 1.5ppm のピークから筋細胞内脂肪含有量と筋細胞外脂肪含有量の定量評価を行った 9,23)。
＜7．血圧、心拍数＞
上腕部の血圧（収縮期血圧：SBP および拡張期血圧：DBP）および心拍数を form
PWV/ABI（オムロンコーリン社製）を用いて測定した 24)。
＜8．血中脂質、血糖値＞
採血終了後、血液は 4℃、3000rpm で 10 分間遠心分離し、得られた血清から酵素法により総コレステロール、選択的抑制法により HDL コレステロール、FG 消去酵素法によりトリグリセリドを測定した。さらに、遠心分離して得られた血漿から酵素比色法により血糖値、ラテックス凝集法により HbA1c を測定した。
＜9．最大随意筋力＞
被検者は、十分な高さに調節可能な椅子に座位姿勢をとり、体幹を垂直、股関
節を 90°屈曲位、右下腿遠位部をベルトで固定した状態を開始姿勢とした。測定前に 2～3 回軽く練習をし、その後、十分な休息を取り、最大等尺性随意筋収縮で 5 秒間の膝伸展運動を実施させ、その最大値を Nm 単位で記録した 25)。
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＜10．食事摂取量＞
介入前および介入中の食事調査は、簡易型自記式食事歴法質問票（brief-type
self-administered diet history questionnaire: BDHQ）を用いて実施し、総エネルギー摂取量、糖質、脂質、タンパク質摂取量を算出した 26)。
＜11．血清アルブミン濃度＞
血清アルブミン濃度は、BETHYL Laboratories 社製の実験プロトコルに従って、
ELISA 法により測定した。
＜12．腸内細菌叢解析＞
糞便からの DNA サンプルの抽出および 16S rRNA シーケンスは、Hosomi et.
al. の方法に準じて行った 27）。糞便サンプルの均質化は 300ml の溶解緩衝液（倉敷紡績株式会社, 大阪, 日本）を含むビーズおよび 2ml バイアル中の 0.5g の0.1mm ガラスビーズを使用して行った。混合物を 4260 rpm で 50 秒間、室温（2025 ℃）で機械的に破砕した。サンプルは 12,000g、5 分間で遠心分離し、上清を回収し、150ml の溶解緩衝液および 0.4mg / ml のプロテイナーゼ K を含む 150mlのプロテイナーゼ K 緩衝液（No.2, 倉敷紡績株式会社）と混合した。抽出された
DNA は、NanoDrop 分光光度計 ND-1000（Thermo Fisher Scientific Inc., DE,
USA）を使用して測定し、サンプルは使用するまで-30℃で保存した。
16S rRNA 遺伝子の V3eV4 領域は、糞便 DNA サンプルから PCR 法にて増幅した。
反応プロセスは、95℃で 3 分間、続いて 95℃で 30 秒間、55℃で 30 秒間、および 68℃で 1 分間を 25 サイクル行い、最後に 68℃で 5 分間延長した。PCR 産物
は、20ml の Agencourt AMPure XP（Beckman Coulter、Inc., CA, USA）で精製し、50ml の 10mM Tris-HCl、pH8.5 で溶出した。DNA ライブラリーの調製は、Illumina MiSeq Nextera キットセット A（Illumina Inc., CA, USA）を使用し、Illumina アダプターを PCR 産物に取り付けた。PCR 産物の 16SrRNA 遺伝子配列
決定は、Illumina MiSeq（Illumina）を使用して実行された。
FASTQ ファイルは、Illumina のペアエンド 16S rRNA 遺伝子アンプリコンシー
ケンス後に取得され、Operational taxonomic units（OTU）の分類と多様性分析
は、Hosomi et. al. 27）の方法に従って QIIME バージョン 1.9.1 を使用して実行した。 シーケンスは、USEARCH を使用して 97％の類似性で SILVA 128 データベースに対するオープンリファレンス OTU ピッキングプロセスによって OTU にク
ラスター化した。OTU は、SILVA128 データベースを使用して属レベルまで分類学的に分類した。
＜13．統計解析＞
本研究結果は、すべて平均値±標準偏差で示した。介入前後の 4 群間の各測
定項目の比較は、繰り返しのある二元配置分散分析法(群×時間)により検定し、交互作用が認められた項目は、Fisher の PLSD 法を用いて post-hoc テストを実施した。また、介入期間前後の各変数の変化量における 4 群間の比較は、一元配置分散分析法により検定し、有意な差が認められた項目は、Fisher の PLSD 法を用いて post-hoc テストを実施した。さらに、トレーニング期間前後の筋輝度の変化量と最大随意筋力および開眼片足立ちの変化量との関係をピアソンの相関
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係数によって検討するとともに、単回帰により回帰直線を求めた。介入前後の 4群間の腸内細菌および α 多様性指標の比較は、繰り返しのある二元配置分散分
析法(群×時間)により検定し、交互作用が認められた項目は、Fisher の PLSD 法
を用いて post-hoc テストを実施した。腸内細菌の変化量と各表現型の変化量との関係はピアソンの相関係数によって検討した。危険率(P)は 5％未満を有意水
準とした。

【結果】
介入前被験者特性
介入前の年齢、体重、BMI、体脂肪率、血中トリグリセリド値、血中総コレス
テロール値、血中 HDL コレステロール値、空腹時血糖値、Hb-A1c、血圧（SBP、DBP）、心拍数、血中アルブミン濃度は 4 群間において統計学的な差が認められなかった。
また、介入前の総エネルギー摂取量、タンパク質摂取量、脂質摂取量、糖質摂
取量は 4 群間において統計学的な差が認められなかった。
介入前の下肢および全身の徐脂肪量の体格補正値、大腿部筋横断面積、筋細胞
内脂肪および筋細胞外脂肪含有量、最大随意筋力は 4 群間において統計学的な差が認められなかった。一方、介入前の下肢の徐脂肪量（CON: 15.7±2, HP:
16.0±1.9, RT: 16.7±1.5, RT+HP: 15.1±1.6 kg, CON vs RT, RT vs RT+HP,
各 P<0.05）および全身の徐脂肪量（CON: 34.1±3.9, HP: 34.6±3.5, RT:
35.9±3.2, RT+HP: 32.6±2.9 kg, CON vs RT, RT vs RT+HP, 各 P<0.05）は RT
群で CON 群と比較して有意に高値を示し、RT+HP 群で RT 群と比較して有意に低値を示した。
介入前後のメタボリックシンドロームリスク
介入前後の体重、BMI、体脂肪率、血中トリグリセリド値、血中総コレステロ
ール値、血中 HDL コレステロール値、空腹時血糖値、Hb-A1c、血圧（SBP、DBP）、
心拍数、血中アルブミン濃度は 4 群間において統計学的な差が認められなかった。しかしながら、介入前後の体脂肪率の変化量は、CON 群と比較して、HP 群
および RT+HP 群で有意に低値を示した（CON: 0.6±1.2, HP: -0.5±1.5, RT:-0.1±1.2, RT+HP: -0.3±1.5 %, CON vs HP and RT+HP, 各 P<0.05）。
介入前後の筋量・筋力
介入前後の下肢および全身の徐脂肪量、筋細胞内脂肪および筋細胞外脂肪含
有量、大腿部筋横断面積、最大随意筋力は 4 群間において統計学的な差が認められなかった。
下肢の徐脂肪量（CON: -13.4±403.2, HP: 218.3±557.4, RT: 141.3±446.2,
RT+HP: 396.6±518.0 g, CON vs HP, RT and RT+HP, 各 P<0.05）および大腿部
筋横断面積（CON: 0.4±1.7, HP: 1.1±1.5, RT: 2.1±1.0, RT+HP: 3.9±3.3 %,CON vs HP, RT and RT+HP, 各 P<0.05）の介入前後の変化量は RT+HP 群においてCON 群および HP 群、RT 群よりも高値を示した。全身の徐脂肪量の介入前後の変化量は HP 群および RT+HP 群において CON 群よりも高値を示し、RT+HP 群は RT 群
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よ り も 高 値 を 示 し た （ CON: -162.0±507.5, HP: 322.5±780.7, RT:-52.1±828.8, RT+HP: 443.9±710.5 g, CON vs HP and RT+HP, RT vs RT+HP,
各 P<0.05）。最大随意筋力の介入前後の変化量は RT 群および RT+HP 群においてCON 群および HP 群よりも高値を示した（CON: 28.4±32.6, HP: 25.0±39.2, RT:
77.2±45.8, RT+HP: 75.6±54.9 Nm, CON vs RT and RT+HP, HP vs RT and
RT+HP, 各 P<0.05）。
介入前後のエネルギー摂取量
介入前後の総エネルギー摂取量、タンパク質摂取量、脂質摂取量、糖質摂取量および変化量は 4 群間において統計学的な差が認められなかった。
介入前後の腸内細菌叢構成変化
細菌群集の多様性を算出するために、OTU 数、Chao 1、se.chao 1、Simpson、Shannon および Fisher の複数の指標から検討した。介入前において、細菌群集の多様性の指標は 4 群間において統計学的な差が認められなかった。介入後のse.chao1 は Con 群と RT 群と比較して HP 群で有意な高値を示した（CON:67.3±31.7, HP: 90.9±36.2, RT: 70.3±24.1, RT+HP: 81.9±35.0, CON vs
HP and RT+HP, 各 P<0.05）。さらに、介入後の Simpson は Con 群と比較して RT
群で高値を示し、RT+HP 群で高値を示す傾向が認められた（CON: 0.90±0.08,
HP: 0.92±0.05, RT: 0.94±0.04, RT+HP: 0.93±0.03, CON vs RT, P<0.05,
CON vs RT+HP, P=0.089）。
介入前において、Saccharibacteria 門は Con 群に比べて、HP 群および RT+HP
群で有意な低値を示した（CON: 0.14±0.36, HP: 0.00±0.00, RT: 0.05±0.22,
RT+HP: 0.00±0.00, CON vs HP and RT+HP, 各 P<0.05）。Coprococcus.2 属はCon 群に比べて、RT 群および RT+HP 群で有意な低値を示した（CON: 70.81±145.76,
HP: 24.18±50.79, RT: 3.90±11.86, RT+HP: 2.83±10.32, CON vs RT and
RT+HP, 各 P<0.01）。Subdoligranulum 属は Con 群に比べて、RT 群で有意な高値を示した（CON: 159.0±211.6, HP: 224.2±207.9, RT: 295.3±261.8, RT+HP:
161.3±136.6, CON vs RT, P<0.05）。
介入後において、Bacteroides 属は Con 群に比べて、HP 群で有意な高値を示した（CON: 2135.7±1339.5, HP: 3303.1±1631.2, RT: 2587.2±1587.0,
RT+HP: 2888.4±1459.2, CON vs HP, P<0.05）。Eubacterium.hallii.group 属はCon 群 で 有 意 な 高 値 を 示 し （ CON: 225.5±262.9, HP: 123.7±138.5,
RT:93.6±77.5, RT+HP:94.1±101.1, CON vs HP, RT and RT+HP, P<0.05)、
Anaerostipes 属は RT+HP 群で有意な高値を示した（CON: 111.1±126.2, HP:
75.5±71.1, RT: 138.1±149.5, RT+HP: 277.6±314.6, RT+HP vs CON, HP and
RT, 各 P<0.05）。Blautia 属は HP 群に比べて RT 群で有意に低値を示し（CON:747.4±720.5, HP: 836.7±660.2, RT: 364.5±202.0, RT+HP: 662.3±760.5,
RT vs HP, P<0.05）、Dorea 属、HP 群に比べて RT 群で有意に高値を示した（CON:17.0±21.2, HP: 10.9±16.3, RT: 31.4±34.6, RT+HP: 22.9±32.1, RT vsHP, P<0.05)。Sellimonas 属は RT 群で有意な低値を示した（CON: 18.1±25.5,
HP: 8.9±18.0, RT: 3.2±5.0, RT+HP: 13.4±7.9, CON vs RT, P<0.05）。
Subdoligranulum 属（CON: 121.7±140.4, HP: 173.4±160.0, RT: 277.9±232.3,
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RT+HP: 219.3±276.3, CON vs RT, P<0.05）および Acidaminococcus 属（CON:11.4±31.2, HP: 0.0±0.0, RT: 37.2±56.5, RT+HP: 23.8±61.1, CON vs RT,
P<0.05)は RT 群で有意な高値を示した。
se.chao1 の介入前後の変化量は Con 群および RT 群に比べて、HP 群で有意な高値を示した（CON: -52.8±38.4, HP: -23.5±31.4, RT: -49.3±26.8, RT+HP:-37.9±36.8, HP vs CON and RT, 各 P<0.05）。さらに、Simpson index の介入
前後の変化量は Con 群に比べて RT 群および RT+HP 群で有意な高値を示した（CON:-0.026±0.053, HP: -0.005±0.034, RT: 0.007±0.057, RT+HP: 0.007 ±0.049,
CON vs RT and RT+HP, 各 P<0.05）。
Prevotella.9 属（CON: 178.1±529.3, HP: -218.5±577.1, RT: 149.7±782.9,
RT+HP: 15.6±389.5, HP vs CON and RT, 各 P<0.05 ） お よ び
Eubacterium.rectale.group 属（CON: 5.48±14.67, HP: -3.96±7.18, RT:
4.35±16.75, RT+HP: -0.50±5.13, HP vs CON and RT, 各 P<0.05）の変化量はHP 群で有意な低値を示した。Eubacterium.hallii.group 属の変化量は HP 群およ び RT 群 、 RT+HP 群 で 有 意 な 低 値 を 示 し た （ CON: 99.91±200.96, HP:
1.04±125.66, RT: 2.20±93.16, RT+HP: -42.50±84.33, CON vs HP, RT and
RT+HP, 各 P<0.05）。Lachnoclostridium 属の変化量は RT+HP 群で有意な低値を示した（CON: 84.67±179.67, HP: 15.46±111.40, RT: 14.65±133.88, RT+HP:-46.78±158.61, CON vs RT+HP, P<0.05）。Lachnospiraceae.UCG.008 属の変化
量は RT 群で有意な高値を示した（CON: -7.48±56.06, HP: -30.27±40.59, RT:
1.20±32.42,
RT+HP:-17.72±41.53,
HP
vs
RT,
P<0.05 ） 。
Eubacterium.ventriosum.group 属の変化量は RT+HP 群で有意な高値を示した（ CON: -0.429±29.49, HP: -19.27±42.80, RT: -12.30±56.50, RT+HP:
15.72±21.87,
RT+HP
vs
HP
and
RT,
各
P<0.05 ） 。
Ruminococcaceae.NK4A214.group 属の変化量は RT+HP 群で有意な高値を示した（ CON: -23.38±64.60, HP: -11.00±19.54, RT: -1.05±29.44, RT+HP:
3.50±17.70, CON vs RT+HP, P<0.05）。Erysipelotrichaceae.UCG.003 属の変化
量は RT+HP 群で有意な高値を示した（CON: -4.67±18.43, HP: 1.41±14.82,
RT: -11.00±19.68, RT+HP: 15.56±50.65, CON vs RT+HP, P<0.05 ）。
Desulfovibrio 属の変化量は HP 群および RT+HP 群で有意な高値を示した（CON:-10.00±19.10, HP: -2.46±4.43, RT: -4.05±8.10, RT+HP: -1.56±4.79, CON
vs HP and RT+HP, P<0.05）。
腸内細菌叢の変化量と各表現型パラメーターの変化量との相関関係
介入前後の Simpson もしくは Shannon index の変化量と最大随意筋力の変化
量との間には，有意な正の相関関係が認められた（r=0.232, P<0.05; r=0.246,
P<0.05）。介入前後の OTU 数（r=-0.290, P<0.01）、Shannon index（r=-0.228,
P<0.05）もしくは Fisher index（r=-0.297, P<0.01）の変化量と 6m 歩行速度の変化量との間には，有意な負の相関関係が観察された。介入前後のDesulfovibrio 属の変化量と下肢徐脂肪量（r=0.255, P<0.05）、下半身徐脂肪量（r=0.246, P<0.05）もしくは最大随意筋力（r=0.219, P<0.05）の変化量との間には，有意な正の相関関係が認められた。Ruminococcus gauvreauii 属の変化量と最大随意筋力の変化量は正の相関関係を示した（r=0.253, P<0.05）。
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【考察】
筋量、筋力
本研究において、高齢女性のレジスタンス運動介入単独では、筋力の増大が生じていたが、筋量の増加が認められなかった。一方、食肉タンパク摂取単独では、筋肥大、筋力の改善が認められなかった。興味深いことに、レジスタンス運動と食肉タンパク摂取の併用は、レジスタンス運動と同様に筋力の増大が生じるだけではなく、それぞれの単独の介入よりも下肢の筋量および大腿部筋横断面積が増加し、併用効果が認められた。先行研究において、高齢者のレジスタンス運
動とタンパク質摂取の併用効果に関するメタ解析の結果、ホエイプロテイン、
ロイシン、 ガゼイン、 大豆、 ウシの初乳分離物などの高タンパク食を併用す
るとレジスタンス運動単独よりも徐脂肪量・筋力が向上することが報告されている 28)。さらに、高齢女性に対して、レジスタンス運動と食肉(1 日当たり 160gの調理済みの赤身肉[約 45g のタンパク質])摂取の併用のみ、徐脂肪量が増大するが、それぞれ単独群では増大効果はないことが報告されている 29)。本研究で用いた食肉タンパク摂取においてもレジスタンス運動と併用した結果、下肢筋量の増大といった併用効果が認められたことから、高齢女性の食肉タンパク摂取においてもレジスタンス運動との併用効果が他のタンパク食摂取と類似した効果が得られる可能性が示された。
メタボリックシンドロームリスク
体脂肪、血中脂質、血糖値、血圧などのメタボリックシンドロームリスクにおいて、レジスタンス運動および食肉タンパク摂取の単独および併用効果は認められなかった。
腸内細菌叢変化と筋量、筋力との関連性
本研究において、腸内細菌叢のα多様性の指標である se.chao1 と Simpson
index は食肉タンパク摂取およびレジスタンス運動介入によって増加した。さらに、介入前後の Simpson もしくは Shannon index の変化量と最大随意筋力の変化量との間には，有意な正の相関関係が認められた。先行研究において、サルコペニア患者と健常高齢者を比較すると、サルコペニア患者は腸内細菌叢の α 多様性が低下していることが報告されており、腸内細菌叢の多様性と筋量や筋機能との関連性が指摘されている 30)。日常的にレジスタンス運動を行っているプ
ロラグビー選手の腸内細菌叢のα多様性は、健康な一般対照者と比較して、有意に多様性が高いことが報告されている 31)。移植治療後の血液悪性腫瘍患者における高タンパク食の栄養介入によって、腸内細菌叢の多様性が向上するとともに筋機能や筋量が改善されること 32)やタンパク質の摂取が腸内細菌叢の多様性と正の相関関係にあることも報告されている 33)。そのため、本研究で用いた食肉タンパク摂取およびレジスタンス運動を実施した結果、食肉タンパク摂取およびレジスタンス運動介入による腸内細菌叢の多様性の増加が発揮筋力を増加させる可能性が考えられる。
Bacteroides 属は食肉タンパク摂取によって有意に増加していた。先行研究において、高タンパク食の食習慣の変化は、Bacteroides 属などの胆汁酸に耐性の
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ある細菌の増加を伴うことが報告されている 34)。さらに、Bacteroides 属のエンテロタイプはタンパク質および動物性脂肪が豊富な食事と関連していることも示されている 35)。このことから、本研究で実施した食肉タンパク摂取介入は、先行研究と同様に Bacteroides 属が増加するという特徴を示すことが考えられる。
本研究において、食肉タンパク摂取およびレジスタンス運動の併用によってDesulfovibrio 属の低下が減弱され、Desulfovibrio 属の変化量と下半身徐脂肪量もしくは最大随意筋力の変化量との間には，有意な正の相関関係が認められた。ラットにおいて高脂肪高タンパク食摂取は、低タンパク低脂質食摂取に比べて Desulfovibrio 属が増加することが報告されている 36)。食肉タンパク摂取による Desulfovibrio 属の増加が、下半身徐脂肪量の増加や最大随意筋力の増大に関与した可能性が考えられる。また、Ruminococcus gauvreauii 属の変化量と最大随意筋力の変化量は正の相関関係を示した。興味深いことに、血液悪性腫瘍
患者における高タンパク食の栄養介入研究において、Ruminococcus 属の変化量と発揮筋力もしくは筋量の間に正の相関関係を示すことが報告されている 32)。
サルコペニア患者と健常高齢者を比較した研究において、Ruminococcus 属と握力が正の相関関係を示すことも報告されている 30)。そのため、Ruminococcus 属の増加は発揮筋力に関与する可能性が考えられる。

【結論】
本研究の結果から、以下の 2 点が明らかとなった。
①高齢女性のレジスタンス運動介入単独では、大腿の筋肥大および下肢筋力の増大が認められた。レジスタンス運動と食肉タンパク摂取の併用は、レジスタ
ンス運動と同様に下肢筋力の増大が生じるだけではなく、各単独の介入よりもさらに下肢の筋量増大が認められた。そのため、高齢女性のレジスタンス運動に加えて食肉タンパクを摂取することは、運動効果を増強させる可能性が示された。
②レジスタンス運動あるいは食肉タンパク摂取の単独および併用により腸内細菌の多様性が増大しており、下肢筋力の増加と正の相関が認められた。レジス
タンス運動あるいは食肉タンパク摂取による腸内細菌の変化が筋力を増加させる可能性が考えられる。また、Bacteroides 属や Desulfovibrio 属といった腸内細菌がレジスタンス運動あるいは食肉タンパク摂取による筋力に影響する可能性が考えられる。

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大型研究プロジェクトメンバー（任期：平成３０年４月１日～令和３年３月３１日）＜大型研究プロジェクト委員＞
委 員 長 柴田博 （一般社団法人日本応用老年学会 理事長／
桜美林大学名誉教授）
委員 新開 省二（前・地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所
副所長／現・女子栄養大学栄養学部 教授）
家光 素行（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）
宮地 元彦（国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
身体活動研究部 部長）
萩原真由美（株式会社社会保険出版社 顧問）
松川 正 （公益財団法人 伊藤記念財団 理事）＜研究者＞
渡辺修一郎（桜美林大学老年学総合研究所／大学院教授）
真田 樹義（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）
成田 美紀（地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所研究員）

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TEL ０３－５７２０－８６１１ FAX ０３－５７２０－８６１２© The Ito Foundation