2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

特別支援学校でのスノースポーツ実施状況
に関する実態調査 報告書

＜目次＞
I.

調査の概要 ................................................................................................................. 2

II. 調査対象の特徴 ........................................................................................................... 4
III. 調査結果 ................................................................................................................. 5
1. 特別支援学校におけるスノースポーツ実施率 ................................................................. 5
2. スノースポーツの実施状況 ...................................................................................... 10
3. スノースポーツの実施上の問題 ................................................................................ 15
4. 特別支援学校におけるスノースポーツ活動状況（自由記述） ........................................... 19
5. 在校生・卒業生のスノースポーツ実施・大会参加状況 ................................................... 25
6. 学校以外でのスノースポーツ活動について.................................................................. 33
7. 特別支援学校おける日本障害者スキー連盟（JPS）の認知等 ........................................... 34
IV.

総括 ..................................................................................................................... 35

注）「しょうがい」の用語は、「障がい」「障害」「障碍」などがあるが、本報告書では、固有名詞以外は、法律上の「障害」を使用した。

1

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

I. 調査の概要
1. 調査目的
この調査は、全国の特別支援学校を対象に、スノースポーツ実施状況に関する実態を把握し、今後の障害者を対象としたスノースポーツ普及活動資料を得ることを目的とした。

2. 調査対象および調査方法
本調査は、日本障害者スキー連盟（JPS）が主体となり、日本財団パラリンピックサポートセン
ターの助成を受けて実施され、分析は日本福祉大学が担当した。
調査対象は、公益財団法人全日本スキー連盟の 2019 年度登録者（アルペンスキー・クロスカン
トリースキー・スノーボード）数を参考に、スノースポーツの実施が予想される 29 県（表１）とした。
各県の全ての特別支援学校（病弱は除く）、中学部（638 校）及び高等部（711 校）の合計 1349
校を対象に郵送法による自記式質問紙調査を実施した。その結果、中学部 262 校（回収率 41.1％）、高等部 306 校（回収率 43.0％）の合計 568 校（回収率 42.1％）から回答が得られた。
表 1：アンケート送付対象地域
ブロック

都道府県（送付対象）

北海道

北海道

東北

青森 | 岩手 | 秋田 | 宮城 | 山形 | 福島

北関東

群馬 | 栃木 | 埼玉 | 茨城

南関東

東京 | 神奈川 | 千葉

甲信越

新潟 | 長野 | 山梨

東海・北陸

富山 | 石川 | 福井 | 岐阜 | 愛知

近畿

滋賀 | 京都 | 大阪 | 兵庫

西日本

岡山 | 広島 | 鳥取22019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

3. 調査期間
調査期間は、2020 年 1 月～3 月とし、日本福祉大学倫理審査委員会の承認を得て実施された。

4. 調査項目
1) 特別支援学校におけるスノースポーツ実施率
2) スノースポーツの実施状況
3) スノースポーツの実施上の問題
4) 特別支援学校におけるスノースポーツ実施状況（自由記述）
5) 在校生・卒業生のスノースポーツ実施・大会参加状況
6) 学校以外でのスノースポーツ活動について
7) 特別支援学校おける日本障害者スキー連盟の認知等

5. 分析方法
各調査項目は、質的変数については度数と％を、量的変数については平均と標準偏差を中学部、高等部別に示した。中学部と高等部の比較には、質的変数についてはχ2 検定を、量的変数については対応のない t 検定を行った．
スノースポーツ実施率の比較にはχ2 検定を用い、その後の検定として残差分析を行った。分析
には統計パッケージ SPSS Ver.25 を用い，p<0.05 を有意水準とした．

3

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

II. 調査対象の特徴
回答のあった特別支援学校について中学部・高等部別に、地域、障害、生徒数の特徴について表 2 に示した。
地域別回答数は近畿・西日本ブロックが少なかったが、中学部、高等部の地域分布に差は認められなかった。障害別では知的障害が最も多く、中学部では 41.2％、高等部では 49.0％、
次いで重複障害で、中学部 35.9％、高等部 32.4％であった。肢体不自由、視覚、聴覚の各障害は、全て 10％未満であった。中学部、高等部の障害分布に差は認められなかった。
特別支援学校の 63％が知的障害を対象とした学校であるため、回答数も多くなったと予想される。生徒数では、高等部に比べ中学部が少ない。これについても、高等部の在籍者数が中学部の倍以上いる 1ことから、実態に即した結果といえる。
表2.

調査対象校の特徴
中学部
n (%)

学校数
262 (100)
地域別（学校数）
北海道・東北ブロック 73 (27.9)
関東ブロック 73 (27.9)
東海・北陸ブロック 45 (17.1)
近畿・西日本ブロック 39 (14.9)
甲信越ブロック 32 (12.2)
障害別（学校数）
知的 108 (41.2)
重複 94 (35.9)
肢体 24 (9.2)
視覚 21 (8.0)
聴覚 15 (5.7)
生徒人数別(人数；4分位)30.6±23.7
平均±標準偏差範囲（最小～最大） （1～116）≦18 108 (41.2)
19-37 65 (24.8)
38-69 68 (26.0)
70≦ 21 (8.0)

a

実施C

高等部
n (%)

実施C

306

32/41
1/72
4/41
4/35
13/19

97 (31.7)
83 (27.1)
50 (16.3)
47 (15.4)
29 (9.5)

38/59
1/82
2/48
2/45
6/23

ns

a

22/86
19/75
1/23
9/12
3/12

150 (49.0)
99 (32.4)
24 (7.8)
21 (6.9)
12 (3.9)

29/121
13/86
1/23
6/15
0/12

ns

a

35/73
13/52
5/63
1/20

ｐb<0.001
67.5±53.9（1～293）42 (13.7)
7/35
72 (23.5) 18/54
ｐa<0.001
73 (23.9) 13/60
119 (38.9) 11/108：中学部と高等部の差についてχ2検定を実施

b：中学部と高等部の差について対応のないt検定を実施

C

1：スノースポーツ実施有無の学校数

文部科学省特別支援教育資料(平成 30 年度)：

ｐ有/無49/257

有/無54/208https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/material/1406456_00001.htm
42019 年度

III.

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

調査結果

1. 特別支援学校におけるスノースポーツ実施率
スノースポーツの実施率(図 1-1)
スノースポーツを実施している特別支援学校は、中学部 262 校中 54 校（20.6％）、高等部
306 校中 49 校（16.0％）と概ね 2 割程度で、中学部がやや高かったが、有意差は認めらなか
った。

0%

20%

実施
中学部（54校）

40%

60%

未実施
79.4

20.6

高等部（49校）

16.0

84.0

全体（103校）

18.1

81.9

図1-1. スノースポーツの実施率【χ2 検定結果】χ2(1)＝2.020、ｐ＝0.156

NS

中学部と高等部のスノースポーツの実施率には有意差は認められなかった。

5

80%

100%

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

地域別実施率（図 1-2）
スノースポーツの実施率を地域別でみると、中学部の北海道・東北と甲信越、高等部の北海
道・東北がそれぞれ 4 割程度と他の地域より高かった。これは、北海道・東北と甲信越といった雪国での実施率が高いことを示している。一方で、降雪がない地域においても、一定数の実施があることは興味深い点である。
北海道・東北近畿・西日本

関東

41.2

39.2

➡

35.0

40.6

東海・北陸

➡

40.0

43.8

➡

45.0

➡

50.0

甲信越

31.1

➡

％

30.0
25.0

20.7

20.0
15.0
10.0

中学部

高等部

図1-2. 地域別実施率【χ2 検定結果】


中学部：χ2(4)＝54.749、ｐ＜0.01「北海道・東北」「甲信越」が他の地域より有意に高かった。



高等部：χ2(4)＝62.895、ｐ＜0.01「北海道・東北」が「東海・北陸」「近畿・西日本」「関東」より高かった。

全体：χ2(4)＝113.752、ｐ＜0.01「北海道・東北」が「東海・北陸」「近畿・西日本」「関東」より高かった。

6

6.3 7.0

1.3

➡
➡
➡

4.0 4.3 1.2

1.4

➡
➡
➡

0.0

10.3

➡
➡
➡

5.0

8.9

全体

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

障害別実施率 (図 1-3)
中学部では視覚障害の実施率が 42.9％と他の障害に比べて有意に高かった。高等部も視覚障害の実施率が 28.6％と他の障害より高かったが、有意差は認められなかった。一方、肢体不自由の実施率は中学部、高等部とも低く、実施の困難さが明らかとなった。

42.9

40.0

知的

肢体不自由

28.6

30.0

％

20.0

聴覚

35.7

35.0

25.0

重複

➡

45.0

➡

視覚

20.4 20.2 20.0

19.8

19.3
13.1

15.0
10.0

11.1

4.2

5.0

4.2

4.2

中学部

高等部

➡

0.0

➡

0.0

16.6

全体

図1-3.障害別実施率【χ2 検定結果】


中学部：χ2(4)＝10.334、ｐ＜0.05「視覚」が「知的」「重複」「聴覚」より実施率が高く、「肢体不自由」が他の障害より有意に低かった。



高等部：NS（有意差なし）

全体：χ2(4)＝16.726、ｐ＜0.01
中学部と同様に「視覚」が「知的」「重複」「聴覚」よりが実施率が高く、「肢体不自由」が他の障害より有意に低かった。

7

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

生徒数別実施率(図 1-4)
中学部では生徒数が少ないほど実施率が高い傾向にある。高等部では「19-37 人」が最も高く、生徒数の増加に伴い実施率が低下した。18 名以下では 3 割程度が実施しているが、70 名以
上では実施率が 10％未満となる。スノースポーツの実施において生徒数は重要な要因と推察さ
れる。

30.0
25.0

%

20.0

38 - 69人

28.0

25.0
20.0
16.7

12.8
9.2
4.8

高等部

図1-4.学校の規模別実施率【統計検定結果】
中学部：χ2(3)＝19.728、ｐ＜0.01「18 人以下」の実施率が高く、「38-69 人」が有意に低かった。


高等部：χ2(3)＝8.567、ｐ＜0.05「19-37 人」が高く、「70 人以上」が有意に低かった。



➡

中学部



8.6

➡

0.0

7.4

➡

5.0

22.6

17.8

15.0
10.0

70≦人

➡

32.4

19 - 37人

➡

35.0

➡

≦18人

全体：χ2(3)＝23.059、ｐ＜0.01「18 人以下」の実施率が高く、「70 人以上」が有意に低かった。

8全体2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟【スノースポーツ実施率 まとめ】
スノースポーツを実施している特別支援学校は、中学部、高等部とも概ね 2 割程度で、北海
道・東北と甲信越といった雪国での実施率が高い。



他の障害に比べて視覚障害の実施率が高いものの、肢体不自由の実施率は低く、実施の困難
さがうかがわれる。



生徒数とスノースポーツ実施率の関係は中学部と高等部で異なる。中学部では生徒数が少ないほど実施率が高い傾向があるが、高等部では「19-37 人」が最も高く、生徒数の増加に伴い実施率が低下した。スノースポーツの実施において生徒数は重要な要因と考えられる。

92019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

2. スノースポーツの実施状況
スノースポーツを実施している中学部 54 校、高等部 49 校、合わせて 103 校の具体的な実施状況について、中学部、高等部、全体（中学部と高等部の合計）に分類し以下に示した。尚、全ての項目で、中学部と高等部の分布に統計的な有意差は認められなかった。

実施科目(図 2-1)
実施科目は、中学部、高等部とも「保健体育」での授業が最も多く、8 割程度を占め、次いで「課外授業」が 2 割程度であった。また中学部では、「生活」科目での実施も見られた。
「その他」には、各教科を合わせた指導（体つくり）、生活単元学習、日常生活の指導、自立活動、学校行事、宿泊学習などがあった。
保健体育

課外授業

90
80

生活

総合学習

85.7

その他

80.6

75.9

70
60

％

50
40
30
20
10

22.2

20.4
9.3

24.5
16.3

3.7
0.0

0
中学部（54校）

2.0

高等部（49校）

図2-1.スノースポーツ実施科目

10

23.3

18.4
4.9

2.9

全体（103校）

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

実施形態(図 2-2)
スノースポーツの実施形態は、中学部(51 校)、高等部（46 校）とも日帰り型が 9 割以上を占め、宿泊型での実施は中学部 2 校、高等部 1 校のみであった。
日帰り型

宿泊型

94.4

100

日帰＆宿泊型

不明
93.2

91.8

80

％

60
40
20

3.7

0

0.0

1.9

0.0

中学部

2.0

6.1

1.9

高等部

1.0

3.9

全体

図2-2.スノースポーツ実施形態

日帰り型スノースポーツの実施種目(図 2-3)
「日帰り型」のスノースポーツの実施種目について示した。中学部の実施種目は、アルペンス
キーが 52.9％とクロスカントリースキー（31.4％）より多かったが、高等部ではクロスカント
リースキー（41.3％）がアルペンスキー（37.0％）より多かった。また、両種目も実施している学校の割合は、中学部（9.8％）より高等部（17.4％）が多かった。
アルペンスキー0%20%

中学部（51校）

高等部(46校)

全体（97校）

クロスカントリースキー
40%

アルペン+クロカン
60%

80%

31.4

52.9

37.0

41.3

36.1

45.4

図2-3.実施種目
11

無回答
100%

9.8

5.9

17.4

4.3

13.4

5.2

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

日帰り型スノースポーツの実施時期(図 2-4)
実施時期は、中学部、高等部とも 1・2 月に集中していた。1 月に 5 割程度が、2 月に 7 割程度が実施し、降雪の多い時期に実施していることがうかがえる。
12月
80.0

1月

2月
71.7

70.6
56.9

60.0

3月
71.1
55.7

54.3

％

40.0
20.0

5.9

2.0

8.7

2.2

7.2

2.1

0.0
中学部

高等部

全体

図2-4.実施時期（複数回答）

日帰り型スノースポーツの実施回数(図 2-5)
実施回数は、中学部では 1 回が半数を占めたが、高等部では 1 回が 37.0％に対し、6 回以上も30.4％存在し、活発な活動の様子がうかがえる。
1回

2－6回

6回以上

60.0
50.0

49.0
43.3
37.0

40.0

％

30.0

28.3

27.5

30.4

27.8

19.6

20.0
10.0
0.0
中学部

高等部

図2-5.実施回数
12

全体

24.7

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

日帰り型スノースポーツの実施学年(図 2-6)
スノースポーツは、ほとんどの学校が、全ての学年で実施しており、冬の保健体育の授業として、定着していることがわかる。
全学年

1,2年

1年

3年

98.0

100.0

91.8

84.8

80.0

％

60.0
40.0
20.0

6.5

2.2

3.1

2.2

0.0
中学部

高等部

1.0

1.0

全体

図2-6.実施学年

スノースポーツの指導者(図 2-7)
スノースポーツの指導者は中学部、高等部とも 9 割以上が教員であった。しかし、インストラク
ターに依頼したり、ボランティア、学校職員の協力も得たりしながら実施していることがわかる。

教員
100.0

インストラクター

94.4

ボランティア

学校職員

保護者

その他

94.2

93.9

80.0

％

60.0
40.0
20.0

16.7

13.0

18.4
11.1 7.4

14.3

17.5

12.2
2.0 2.0

1.9

13.6

11.7

4.9

0.0
中学部（54校）

高等部（49校）

図2-7.指導者
13

全体（103校）

1.9

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

スノースポーツの用具(図 2-8)
スノースポーツを実施するための用具は、中学部、高等部とも個人所有が半数近くを占め、その他にも「学校所有」「レンタル」など様々な方法で調達していた。（複数回答）

個人保有

学校保有

レンタル

その他

100.0
80.0

％

60.0

50.0 48.1

44.9

42.6

53.1

47.6 50.5
32.7

40.0
20.0

4.1

0.0

0.0

37.9

中学部

高等部

1.9
全体

図2-8.スノースポーツの用具【スノースポーツ実施状況 まとめ】
スノースポーツを実施している中学部 54 校、高等部 49 校、合わせて 103 校の実施状況を以下に示した。
スノースポーツの実施科目は、中学部、高等部とも 8 割が「保健体育」で 2 割が「課外授業」
で行われていた。実施形態は日帰り型が 9 割以上を占め、宿泊型での実施は中学部で 2 校、高等部で 1 校みられたのみであった。
「日帰り型」では、アルペンスキーとクロスカントリースキーが実施され、中学部ではアルペンスキーが、高等部ではクロスカントリースキーの実施割合が多かった。
スノースポーツの実施時期は 1 月に 5 割、2 月に 7 割と降雪の多い時期に集中していた。中学部、高等部とも全学年で実施され、実施回数は、中学部では 1 回だけが半数を占めたが、高等部では 6 回以上も存在し、冬期の保健体育の授業として定着していた。
スノースポーツの指導者は 9 割以上が教員であるが、インストラクターに依頼したり、ボラン
ティア、学校職員の協力も得たりしながら実施している。また、実施するための用具は、個人所有が半数近くを占め、その他にも「学校所有」「レンタル」など様々な方法で調達していた。
142019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

3. スノースポーツの実施上の問題
スノースポーツ実施上の問題点について、実施校と非実施校ごとに比較した。
スノースポーツ実施校の問題(図 3-1)
スノースポーツを実施校の問題は、「安全管理上の問題」が最も多く、中学部では 40.7％、高等部では 34.7％であった。次いで「実施場所や施設」「指導者不足」「用具の準備」などが上位に挙がっていた。全体的に、中学部が高等部に比べ高い傾向にあったが有意な差は認められなか
った。

中学部
0.0

10.0

20.0

30.0

40.0

安全管理上

34.7

実施場所や施設

30.6

用具の準備

24.5

時間的な問題

18.4

予算不足

12.2

18.4
13.0
10.2

生徒の金銭的負担

その他

18.5
18.5

生徒の能力上難しい

必要性なし

24.1

20.4
18.4

教員の負担増加

情報不足

37.0

28.6

指導者不足

1.9
2.0
1.9
0.0
14.8

20.4

図3-1 スノースポーツ実施上の問題(実施校)

15

高等部

31.5

35.2

50.0
40.7

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

スノースポーツ非実施校の問題(図 3-2)
スノースポーツ非実施校および実施を止めた学校の中止理由や問題点として最も多かったのは、「実施場所や施設」で、中学部、高等部とも 50％を超えた。その他、「生徒の能力上難しい」「安全管理上の問題」「用具の準備」などが上位に挙がっていた。
「生徒の金銭的負担」について
は、高等部が中学部より有意に高かったが、それ以外の項目には有意な差は認められなかった。

中学部

有意差が認められた項目：*P<0.05

0.0

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

60.0
52.4
55.3

実施場所や施設47.1

生徒の能力上難しい

39.3
43.8

安全管理上

38.9
33.7

用具の準備
28.8

時間的な問題
24.5

指導者不足

26.8

*生徒の金銭的負担

15.4

教員の負担増加

13.0
14.8

23.7

12.0
12.1

情報不足

10.1

予算不足
必要性なし

高等部

7.7

その他

14.0

12.5
10.1
12.5

図3-2 非実施校の問題

16

37.0

34.2

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

スノースポーツ実施上の問題、実施校と非実施校の比較(図 3-3)
スノースポーツ実施上の問題について、実施校と非実施校を比較した。その結果「実施場所や施設の問題」「時間的な問題」「生徒の能力上難しい」「情報不足」「必要性なし」において非実施校が有意に多かった。非実施校ではスノースポーツという特殊性（季節性、地域性）から、実施
場所や施設を問題としている学校が多く、学校の所在地によりスノースポーツの実施可能性は異なることがわかる。また、生徒の障害の程度による実施の難しさが浮き彫りとなった。

有意差が認められた項目：***ｐ＜0.001、**ｐ＜0.01、*P,0.05

実施校
0.0

10.0

20.0

30.0

40.0
37.9

安全管理上

50.0

指導者不足

25.8

21.4

*時間的な問題
教員の負担増加

18.4

15.5

予算不足

12.3
11.7

生徒の金銭的負担**情報不足1.9**必要性なし

1.0

35.5
31.8

19.4

14.0

***生徒の能力上難しい

54.0

33.0

28.2

用具の準備

20.0

12.0
10.3

図3-3 実施校と非実施校の問題点のちがい
17

60.0

41.1

33.0

***実施場所や施設

非実施校

42.8

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟【スノースポーツ実施上の問題 まとめ】
スノースポーツを実施している学校では、「安全管理上の問題」が最も多く、次いで「実施場所や施設」「指導者不足」「用具の準備」などが上位に挙がった。一方スノースポーツを実施しな
い、あるいは止めた学校では、「実施場所や施設」が最も高く、次いで「生徒の能力上難しい」「安全管理上の問題」「用具の準備」などが上位に挙がった。スノースポーツ実施校と非実施校
では、実施上の問題点や実施しない理由が異なり、特に非実施校ではスノースポーツという特殊性から、学校の所在地によりスノースポーツの実施可能性は異なること、また、生徒の障害の程度による実施の難しさが示された。

18

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

4. 特別支援学校におけるスノースポーツ実施状況（自由記述）
1) スノースポーツ実施校① 積極的な活動事例
・毎年 1 月実施のクロスカントリースキーフェスタを目標に生徒は頑張っている（北海道）
・部活動でクロスカントリースキーを行ってる（北海道）・クロスカントリースキーによる体力向上を目指し、取り組んでいる。大会を目標に、放課後トレーニングを行う競技者志向の生徒もいる（北海道）
・冬季休業明け 1 月は校庭で実施し、2 月はスキー場で行っている（岩手）・保健体育でクロスカントリースキーを、アルペンスキーは年間 1 回取り組んでいる（長野）・学校グラウンドでは歩くスキーを中心に、近くのスキー場でスキー授業も行っている（秋田）・生徒の実態に差があり、指導には苦慮している。基本全員歩くスキーを実施している（秋田）・本校の在籍する生徒の地域では、小学校から中学校までスキー学習を行っているところがほとんどのため、全く滑ることができない生徒は極めて少ない（北海道）・保健体育の時間（週 2 回）にクロスカントリースキーを行っている（北海道、青森、新潟）
・保健体育の他に、自然の家にて歩くスキーやスノーシュー、そり遊びを行っている（新潟）②実施上の工夫や考え方等（学校での取組み工夫等）
・学校でのスノースポーツ活動では、事前に生徒へアンケートを行い、アルペンスキーかスノー
シューのどちらかを生徒が選択して実施している。アルペンスキーが不得意な生徒は、スノー
シューを通して、雪に親しみ楽しく活動している（新潟）・学年の保健体育教員の意向で、クロスカントリースキーか、アイススケートどちらかを実施。
各学年、年 3 回実施しているが、バスの予算の関係で回数が減る可能性あり（北海道）
・生徒 1 名に職員 1 名がつく形で、安全面を配慮した上で実施している。斜面を滑走する際は、コーチベルトを使用している（岩手）・生徒の能力を考えると、きちんと滑ることを目標にすると苦しい部分がある。しかし、本校には幸いにも、1 人ずつ使用できる板とブーツがあり、基礎練習（歩くこと）に取り組んでから、スキー教室を実施することができている。初めはぎこちない動きも、ブーツや板をはくことで、しっかり足元に意識を向けて歩く練習ができ、成果の得られた生徒がとても多かった。生徒の19

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

実態に合わせて取り組み方を考えれば、十分に楽しめる活動である（山梨）・地域に合わせたスノースポーツ実施は、障害のある生徒にとって意義深い学習（北海道、青森）
・雪国であり、冬季スポーツを楽しむことは大切である。余暇活動につながると良い（青森）・スキーの体験を通じて、冬季スポーツの楽しさに気づくことができた（福島）・クロスカントリーを実施しているが、圧雪ができないため主にクラシカル走法（北海道）・スノースポーツを楽しみにしている生徒が多い（新潟）・家庭で行く機会が少なく貴重な体験。スキー場に行く前に事前に学校で練習が必要（長野）（活動できない児童への対応や、スノースポーツ以外での活動として）・アルペン・クロスカントリースキー、そりなどの他に、雪上でのダッシュや宝探しゲームなど、運動に何か加える形で、季節に合わせた活動を取り入れている（青森）・アルペンスキーが難しい生徒にはスノーシューやそりで対応。その他、チューブ遊び、雪遊び
等、生活単元学習でスノーシューを着用して周辺の散策に出かける学習活動もある（北海道 3、
青森 2、長野、岐阜、神奈川）・生徒の実態の合った種目を設定して活動（北海道、青森、埼玉、山梨、宮城）・近くのゲレンデで、そり・スキー教室、バイスキーも行う（長野 2）
・積雪があれば校庭で昼休みや遊びの時間、生活単元学習などでもそり・雪遊び（岐阜、新潟）（小学校からのスノースポーツ活動から展開している例）
・小学生は体育で歩くスキーを学習、遊びの指導でそり滑りやかまくら、滑り台を作り雪に親しんでいる（中高は歩くスキーを実施）（北海道 2）・幼稚部、小学部、中学部では、年間 2 回、市内のスキー場でそり遊びや雪遊び、アルペンスキーを実施（北海道）・中学部、高等部の他にも小学部もアルペンスキーや児童の実態に応じて、そり遊び、雪遊びを行っている。また、シーズンにスキー教室を 1 回実施している（秋田）（視覚障害児童・生徒の活動事例）
・中学部・高等部とも「歩くスキー大会」を設定し、冬季休み明けから 2 月中旬の期間に大会に向けて 1 時間前後の練習を、中学部 4 回、高等部 6 回それぞれ行っている。各自、周回目標を決めて取り組んでいる（北海道）・グラウンド内にある築山で練習を重ねてから、スキー教室を実施している（岩手）・地域の特性を生かして、生徒にはできるだけスノースポーツの楽しさを味わうことができるよ
うにしたいと考えている。生徒の実態に応じて、そり遊びや雪上レクリエーションを実施。行20

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

事でスキー教室を実施（北海道、青森）・小学部と中学部が設置されており、小学部でもスキー場へ行き、スキー教室を実施。そり遊び中心の児童も多いが、冬のスポーツとしての実施はとても有意義だと感じている（青森）・生徒の経験を増やすことからも、スノースポーツ体験は必要であると考えている。降雪があった日は、校内でスキー板を履いて歩くなどの活動や、そりを行っている（大阪、山梨）・2 年に 1 度、宿泊を伴う共同生活学習の中で、スキーを体験している（茨城）③用具・場所問題・雪不足など
・児童生徒数の増加により、場所の確保、用具の準備が困難になってきている（北海道）
・用具は学校の備品を中心に使用、古くなってきたのでアルペンスキーはレンタルに変えた。スキーの老朽化があり継続が難しい。用具の費用面が問題（長野）・雪不足で実施が難しくなってきている。設備面が課題（北海道、兵庫）
・雪不足のためグラウンド内の傾斜を使っての練習は少なくなってきた（北海道 2、岩手、石川）・スキーよりもスケートの方が盛んな地域出身の生徒が多い（北海道）
・地域のクロスカントリーコースを利用しているが今年度は雪不足のため実施なし（新潟）④その他、実施上の問題
・安全面の確保が難しい、指導者の専門性と人数の不足（北海道、新潟、岩手）
・実態に差が大きく、個別対応も厳しくなってきている（北海道）
・家庭での経験が少なくなってきている（北海道、岩手）・スキーを実施しているが、大半の生徒はそりがメイン。雪不足の深刻化によち、行事を経験していない指導者の増加があり、来年度以降の実施は検討中（兵庫）・今年問題となったのは、スキー場の料金が昨年より上がったという点で、保護者の金銭的な負担を考えると、来年度以降の実施は検討が必要（山梨）・小中学部の活動として、スキー教室・スノーシュー体験を行っているが、中学部の生徒は高校受験を控える中、学校行事としてスキー教室に行くことはあまりにもリスクが高いということ
で、来年度以降は小学部のみの活動となる。スケートは保健体育で継続して実施する。スケー
トは地域に根差したものなので継続する（青森）212019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

2) スノースポーツ非実施学校①積極的な活動事例（アルペンスキー・クロスカントリースキー以外の活動）（学校での取組み工夫等）
・保護者に希望をとりスキー体験させたい生徒がいた場合、実態に合わせて行うことも（宮城）・生徒の実態から、学校グラウンドでのスノーシュー、校地内築山でのスキーを体験程度で実施している（北海道）
・降雪の際には、そり遊び、雪上活動（雪だるま作り、雪合戦、雪遊び等）、スノーシューでの活動を実施（宮城 4、青森 3、群馬 3、千葉 3、北海道 2、岐阜 2、東京 2、栃木 2、福島、岩手、茨城、神奈川、石川、富山、岐阜、愛知、滋賀、京都、兵庫、鳥取、新潟、山梨）・２年前からスキー教室はなくなり、体育授業（スノーシューや雪遊び）活動となった（福島）・週 2 時間程度でそり遊び中心に雪上活動を行っている（北海道）・地域特色ある学校教育の推進が求められ、雪像づくりや雪を利用した実験を実施（北海道）
・年 1 回に、地元のスキー場に行き、そり遊び活動を実施（新潟、長野）（アイススケート・カーリングの活動）
・小・中・高とスケート教室を実施（身近なスノースポーツはスケート）（秋田）・スケート・カーリングを隔年で実施（青森）・スケートは実施している・していた（青森 3、秋田 3、岩手 2、新潟 2、北海道、山形、茨城、山梨、神奈川、石川）（疑似体験）
・肢体不自由の学校のため、実際には体験していないが、スキーヤー目線の映像をスクリーンに映して、JOBA やトランポリンに乗って疑似体験をしている（神奈川）・滑車の上に乗り、映像を見ながら上下に動かす活動は行っている（神奈川）②実施できない状況や問題（雪不足）
・近年雪不足で実施できていない（岩手、石川、福島）・（6 年以上前に実施していた）降雪がなく、スノースポーツができなくなった（岩手、富山）
・以前は生徒の実態に応じて、そり・スキーの選択で全ての生徒が参加し活動していた。現在は中学部のみ設定し高等部は中止。しかし本年度は雪不足のため実施できなかった（岐阜）222019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟（施設がない・降雪地域ではない）
・本校にはグラウンドがなく、近隣にスノースポーツに取り組める場所がない（北海道）・今のところ雪が降った時に理科の授業で取り扱うのみ（東京）・雪が降ることがなく、降ったとしても通学困難の生徒が多いため実施できない（茨城）・大雪の場合、雪遊びはする程度で、スポーツまで発展しない（東京、京都）
・雪の降らない地域なので、教育課程に反映させることは実現可能性がほぼない。取り入れる必要性は現状として感じていない。学習環境（環境・教育課程）が得られない。移動教室や特別活動、宿泊行事の設定も難しい（東京 3、神奈川 2、千葉 2、愛知 2、兵庫 3、滋賀、茨城 2）（5 年以内で実施していたがなくなった例）
・昨年度まで中学部 1～3 年全生徒で、スキー教室を 2 泊 3 日で行っていた。年々重複の生徒が多くなり、スキーそのものの指導よりも ADL 面での指導が多くなってきたことにより、今年度よりスキー教室をやめた（神奈川）・グラウンド等でそり遊びや雪遊びは多く取り組んでいるが、北海道にいながらスキー（バイスキー含む）等の経験がない子供たちが多い（北海道）
・生徒によっては、スキー装着に活動のほとんどを費やす。用具開発をしては（青森）・視覚障害生徒が、スノースポーツに触れる機会が非常に稀なので、学校行事の１つとして是非生徒たちに経験させたいが、教員の予算が厳しく、指導できる教員不足から断念した（大阪）（小学部までは実施しているが中・高は実施していない）
・小学部では、校庭や近くのスキー場で、生活単元学習の時間や遊びの指導等でそり遊び、雪遊びを実施している（石川 4、青森、岩手、山形、福島 2）（安全面・感染症のリスク・予算）
・昨年度までは近くの人工スキー場にて、そり遊びを行っていたが、感染症等リスクが高いなどの理由でなくなった（兵庫）・3 年前にそり遊びをしていたが、安全上・感染症の問題で行事をやめた（石川）・肢体不自由の生徒が安全に活動することや、体調管理等の健康状態を配慮した上で、実施することは難しい（山梨）・予算や安全管理、実態面から実施は難しい（栃木 2、青森、山形、茨城、岡山）
・教育課程や授業時間確保、行事として実施することが難しい（岡山）・移動手段とその費用の調達が難しい。用具の費用面の問題（岡山、埼玉）
23

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟（生徒の実態・その他）
・生徒の障害が重度化しており、スノースポーツに親しめる生徒が一部で、学校行事として取り組むのが困難（長野）・生徒の重度化が著しく、通常の校外学習も少人数で動かないと安全が保てない状況。都市部の混雑は激しく移動も困難。通常授業を大切にする動きも定着しており、家庭・地域が行うものと学校での役割を分担することが必要。行事縮小の動き、金銭的な負担もある。（東京）・学校の規模や立地条件等で、ウインタースポーツが難しい学校もある（北海道）
・生徒の実態ではスノースポーツの実施は難しい（費用面、いつもと違う服では拒否する、寒い
環境は厳しい、パニック対応等）（神奈川 2、埼玉）・特別支援学校では生活に即した学びを行うため単発の行事での導入も難しい（神奈川）・行事が多く、これ以上増やすことが難しい（東京）・スノースポーツ活動について、話し合いにもあがらない（岡山、埼玉）

242019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

5. 在校生・卒業生のスノースポーツ実施・大会参加状況
1) 在校生の授業・行事以外でのスノースポーツ実施状況（図 5-1）
授業・行事以外でスノースポーツを実施している生徒（以下実施在校生）がいる学校は中学部、高等部を合わせて 74 校（13.0％）であったが、実施在校生がいないと回答した学校が 218 校（38.4％）と多かった。また、中学部と高等部に分布の違いはなかった。

いる

いない

わからない

無回答

250

218
183

200

学校数

131

150
87

100
50

62

121

87

26

93

74
48
6

0
中学部

高等部

全体

図5-1.在校生の授業・行事以外でのスノースポーツの実施状況【χ2 検定結果】
中学部 87 校、高等部 6 校の「無回答」を除いて、中学部と高等部の分布を比較した。
その結果分布に違いは認められなかった。

χ2(2)＝1.664、ns

25

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

2) 卒業生のスノースポーツ実施状況（図 5-2）
スノースポーツを実施している卒業生（以下実施卒業生）がいる学校は 43 校（7.6％）で、ス
ノースポーツ実施在校生がいる学校 74 校（13.0％）より少なかった。また、実施卒業生がいないと回答した学校が 190 校（33.5％）、「わからない」が 240 校（42.3％）であった。

いる

いない

わからない

無回答

300
240

250
190

学校数

200

156

150
100

74

50

84

116

88

43

27

16

95

7

0
中学部

図5-2.

高等部

卒業生のスノースポーツの実施状況【χ2 検定結果】
中学部 88 校、高等部 7 校の「無回答」を除いて、中学部と高等部の分布を比較した。
その結果分布に違いは認められなかった。

χ2(2)＝0.714、ns

26

全体

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

3) スノースポーツ実施校と非実施校における在校生の授業・行事以外でのスノースポーツの実施状況（図 5-3）
スノースポーツ実施校は非実施校に比べ、授業・行事以外でのスノースポーツ実施在校生がいる
学校が有意に多く、中学部、高等部とも同様の傾向であった。一方「わからない」と回答した学校
は、非実施校に多く、中学部において有意に多かった。
また、スノースポーツ実施校においても、「わからない」が中学部・高等部合わせて 23 校（22.3％）存在した。学校でスノースポーツを実施していても、個人の活動については、十分に把握していな
い状況であると考えられる。

いる

いない

③わからない

50.0

44.0

41.2

45.0

15.0

14.8

30.6

➡

5.3

実施校

非実施校

実施校

中学部

22.3

17.0

13.6
9.2

2.3

非実施校

➡

0.0

➡

30.1

12.5

➡

0.0

34.4

34.0

➡

5.0

25.9

➡

10.0

26.0

32.7

39.4

➡

20.0

33.7

36.7

➡

25.0

➡

％

30.0

31.5
27.8

35.1

➡

40.0
35.0

無回答

実施校

高等部

非実施校
全体

図5-3. スノースポーツ実施校と非実施校における在校生の授業・行事以外でのスノースポーツの実施状況【χ2 検定結果】
中学部 87 校、高等部 6 校の「無回答」を除いて、χ2 検定を実施した。


中学部：χ2(2)＝21.920、ｐ＜0.01
授業・行事以外でのスノースポーツの実施生徒が「いる」中学部は実施校が、「わからない」は非実施校が有意に高かった。

高等部：χ2(2)＝12.168、ｐ＜0.01
授業・行事以外でのスノースポーツの実施生徒が「いる」高等部は実施校が有意に高かった。

全体：χ2(2)＝31.660、ｐ＜0.01

27

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

スノースポーツ実施校と非実施校における卒業生のスノースポーツの実施状況（図 5-4）
スノースポーツ実施校は非実施校に比べ、スノースポーツ実施卒業生がいる学校が多く、さらに実施卒業生がいないと回答した学校が少ないという特徴があり、特に高等部においてその傾向が顕著であった。高等部でのスノースポーツ実施状況が卒業後のスノースポーツ実施に関係する可能性が示された。一方「わからない」と回答した学校は、実施校、非実施校とも 5 割程度存在し、卒業後の個人のスノースポーツ活動については、実施校、非実施校とも十分に把握していない状況
であった。

いる

いない

わからない

60.0

無回答

51.0

45.6

40.7

22.2

29.8
29.8

25.9

24.5

23.3

22.4

16.5

➡

➡

➡

20.0
11.1

10.0

4.8

実施校

非実施校
中学部

2.3

非実施校

実施校

5.6

➡

0.0

6.2

➡

2.0

17.2

14.6

➡

％

30.0

35.7

➡

35.6

40.0

41.5

40.5

➡

50.0

51.0

実施校

高等部

非実施校
全体

図5-4. スノースポーツ実施校と非実施校における卒業生のスノースポーツの実施状況【χ2 検定結果】
中学部 88 校、高等部 7 校の「無回答」を除いて、χ2 検定を実施した。


中学部：χ2(2)＝4.307、ns
中学部においてはスノースポーツを実施している卒業生の有無に関する回答には実施校、非実施校による違いは認められなかった。



高等部：χ2(2)＝15.016、ｐ＜0.01
スノースポーツを実施している卒業生が「いる」高等部は実施校が、「いない」は非実施校が高かった。

全体：χ2(2)＝17.067、ｐ＜0.01
スノースポーツを実施している卒業生が「いる」高等部は実施校が、「いない」は非実施校が高かった。

28

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

在校生と卒業生のスノースポーツ実施種目とその目的（高等部のみ）（図 5-5）
高等部において、授業・行事以外でスノースポーツ実施在校生がいると回答した学校（48 校）とスノースポーツ実施卒業生がいると回答した学校（27 校）に生徒が行っている種目をたずねた（複数回答）。
在校生では、アルペンスキーが 36 校と最も多く、次いでスノーボード、クロスカントリース
キーであった。卒業生では、アルペンスキーが 14 校と最も多かった。
アルペンスキークロスカントリースキー

無回答,

無回答,

1.7 %

在学生

2.8 %

36

競技志向,

14

0

8

競技志向,

11.9 %

卒業生

スノーボード10

11.1 %

楽しみ,86.4 %

10
在学生

7

楽しみ,

7

20

86.1 %

30

卒業生

40

50

60
学校数（校）

図5-5. 授業・行事以外でのスノースポーツ実施種目（高等部）
図5-6. スノースポーツを実施している生徒の目的

スノースポーツ実施している生徒の目的を聞いたところ（図 5-6）、在校生、卒業生ともに「楽しみ」が 8 割を超え、「競技志向」は 1 割程度であった。
無回答,

無回答,

1.7 %

2.8 %

競技志向,

競技志向,

11.9 %

11.1 %

楽しみ,楽しみ,

86.4 %

86.1 %

在学生

図5-6.

卒業生

スノースポーツを実施している生徒の目的
29

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

スノースポーツ大会参加者の種目（高等部のみ）（図 5-7）
高等部において、スノースポーツ大会に参加している在校生がいると回答した学校（10 校）とスノースポーツ大会に参加している卒業生がいると回答した学校（8 校）に、生徒が実施している種目をたずねた（複数回答）。
その結果、在校生、卒業生ともクロスカントリースキーがそれぞれ 6 校あったが、アルペンス
キーは在校生が 6 校に対し卒業生が 2 校と減少した。
スノースポーツ実施在校生がいる高校（48 校）、あるいはスノースポーツ実施卒業生がいる高校（27 校）に比べ、大会への参加となると前述のように顕著に減少する。これは、大会参加といった競技スキーよりも楽しみで実施している生徒が多いためと考えられる。

アルペンスキー

在学生

クロスカントリースキー

5

卒業生

2

0

スノーボード

0

6

6

0

5

10

15
学校数（校）

図5-7. スノースポーツ大会参加種目（高等部）

30

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

スノースポーツ大会の参加人数（高等部のみ）（図 5-8）
高等部において、スノースポーツ大会に参加している在校生がいると回答した学校（10 校）とスノースポーツ大会に参加している卒業生がいると回答した学校（8 校）に、参加人数をたずねた（複数回答）。
その結果、在校生では、アルペンスキー大会（8 名）よりもクロスカントリースキー大会（53名）への参加者が多く、卒業生でも同様の傾向であった。
在校生でクロスカントリースキー大会への参加者が多いのは、課外活動でクロスカントリース
キーを実施している学校が、30 名や 14 名といった集団で参加しているためである。

31

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟【在校生・卒業生のスノースポーツ実施・大会参加状況 まとめ】
授業・行事以外でスノースポーツ実施在校生がいると回答した学校は中学部、高等部を合わせて74 校（13.0％）であった。また、スノースポーツ実施卒業生がいると回答した学校は、43 校（7.6％）と実施在校生がいると回答した学校に比べ少なかった。また、「わからない」という回答が 240 校（42.3％）と 4 割を超え、卒業生の把握までは難しいことがうかがえた。
授業・行事以外でスノースポーツ実施在校生がいると回答した学校は、中学部、高等部ともスノースポーツ実施校に多く、卒業生においても同様であった。学校でのスノースポーツ経験が卒業後にも継続する可能性が示された。
高等部において、在校生と卒業生が実施している授業・行事以外でのスノースポーツ種目は、ア
ルペンスキーが最も多いものの、大会への参加となるとクロスカントリースキーが多い。スノース
ポーツを実施している生徒の目的は、在校生・卒業生ともに「競技志向」（1 割以下）に比べ、「楽しみ」（8 割）が顕著に多いため、大会参加の志向性は低いと推察される。

32

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

6. 学校以外でのスノースポーツ活動について
1) スペシャルオリンピックス（冬季大会）に参加している生徒の有無
知的障害 258 校、知的障害を含む重複障害 193 校の合計 451 校の内、スペシャルオリンピ
ックス冬季大会の参加経験のある生徒がいると回答した学校は、在校生 13 校（2.9％）、卒業
生 8 校（1.8％）であった。
実施種目は、アルペンスキー競技が在校生 12 校・卒業生 7 校、クロスカントリースキー競
技が在校生・卒業生ともに 1 校のみであった。参加人数の合計は、アルペンスキー競技では在校生 19 名、卒業生 8 名で、クロスカントリースキーでは在校生 1 名、卒業生については不明であった。各学校で、1 名から最大 4 名の参加があった。

2) デフリンピック（冬季大会）に参加している生徒の有無
中学部・高等部の聴覚障害対象学校（27 校）からは、デフリンピック（冬季大会）に出場した選手は、在校生・卒業生ともにいなかった。

3) 学校以外でスノースポーツの活動基盤（自由記述）
授業・行事以外でスノースポーツを実施する場合、どのような活動基盤があるのかたずねた
ところ、教員が個人の時間を利用して指導している事例が最も多かった。その他、地域で実施しているイベントやスペシャルオリンピックスプログラムへの参加、障害者スポーツクラブに所属する等であった。
＜具体的な活動基盤＞
・学校の教員が指導資格を保有して実施（6 校：北海道 3、埼玉 2、岩手）・地域のイベント・スクールに個人で参加（5 校：北海道２、長野、秋田、神奈川）
・スペシャルオリンピックスのプログラムに参加（４校：北海道、福島、新潟 2）
・個人の楽しみとして家族で実施（3 校：山形、群馬、京都）・日本障害者スキー連盟のスタッフ・コーチによる練習会（2 校：北海道 2）
・地域の障害者スポーツのクラブに参加（1 校：北海道）

33

2019 年度

特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

7. 特別支援学校おける日本障害者スキー連盟（JPS）の認知等
表 7-1 に日本障害者スキー連盟の認知・情報提供希望の状況について示した。
表7-1．日本障害者スキー連盟（JPS)の認知・情報提供希望の有無
高等部（306校）

中学部(262校）
実施校 (54校)

JPSの認知度n(%)

非実施校 (208校)

n(%)

合計

n(%)

実施校 (49校)

非実施校 (257校)

n(%)

n(%)

全体（568校）
合計

n(%)

中学部・高等部合計

n(%)

知っている

21 (38.9)

63 (30.3)

84 (32.1)

37 (75.5)

112 (43.6)

149 (48.7)

233 (41.0)

知らない

19 (35.2)

74 (35.6)

93 (35.5)

12 (24.5)

142 (55.3)

154 (50.3)

247 (43.5)

無回答

14 (25.9)

71 (34.1)

85 (32.4)

0 (0.0)3 (1.2)3 (1.0)88 (15.5)

希望する

4 (7.4)6 (2.9)10 (3.8)

11 (22.4)

15 (5.8)

26 (8.5)

36 (6.3)

希望しない

35 (64.8)

131 (63.0)

166 (63.4)

38 (77.6)

240 (93.4)

278 (90.8)444 (78.2)

無回答

15 (27.8)

71 (34.1)

86 (32.8)

0 (0.0)2 (0.8)2 (0.7)88 (15.5)

JPS主催の講習会情報

JPS主催の大会情報
希望する

1 (1.9)6 (2.9)7 (2.7)7 (14.3)

12 (4.7)

19 (6.2)

26 (4.6)

希望しない

38 (70.4)131 (63.0)

169 (64.5)

41 (83.7)

243 (94.6)

284 (92.8)453 (79.8)

無回答

15 (27.8)

71 (34.1)

86 (32.8)

1 (2.0)2 (0.8)3 (1.0)89 (15.7)

1) 日本障害者スキー連盟の認知度
全体で 233 校（41.0％）の学校で認知されていた。高等部ではスノースポーツ実施校が非実施校に比べ認知度が高かったが、中学部では差が認められなかった。スノースポーツ実施校の中では、中学部（38.9％）に比べ、高等部（75.5％）の認知度が高かった。

2) 日本障害者スキー連盟が実施する講習会・大会の情報提供希望の有無
情報提供を希望する学校は、講習会（36 校；6.3％）、大会（26 校；4.6％）とも顕著に少なく、情報提供を希望しない学校が中学部では 6 割以上、高等部では 9 割を占めた。一方で高等部においては、講習会、大会等の情報提供を希望している学校は、スノースポーツ実施校に多
かった。

34

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特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

IV. 総括
この報告書は、全国にある特別支援学校高等部（711 校）及び中学部（638 校）の合計 1349 校を対象に、特別支援学校におけるスノースポーツ活動の実態について質問紙調査を実施し、回答のあった 568 校（回収率 42.1％）の結果をまとめたものである。

1. 特別支援学校におけるスノースポーツ実施状況
スノースポーツを実施している特別支援学校は、中学部、高等部とも概ね 2 割程度で、地域別
では北海道・東北と甲信越といった雪国での実施率が高かった。障害別実施率では、視覚障害が高く肢体不自由は低かった。スノースポーツの特徴から肢体不自由の実施の困難さがうかがわれた。
中学部では生徒数が少ないほどスノースポーツの実施率が高い傾向で、高等部では生徒数「1937 人」が最も高く、生徒数の増加に伴い実施率が低下していた。スノースポーツの実施において、生徒数が少ないほうが実施しやすいと考えられる。
スノースポーツを実施している 103 校（中学部 54 校、高等部 49 校）の具体的な実施状況は、以下の通りである。
・実施科目：中学部、高等部とも 8 割が「保健体育」
・実施形態：日帰り型が 9 割以上
・実施時期：1 月～2 月（降雪の多い時期に集中）・対象学年：中学部、高等部とも全学年・実施回数：中学部は 1 回のみが半数程度。高等部は 2～6 回、6 回以上はいずれも 3 割程度
・指導者：9 割以上が教員。その他、インストラクター、ボランティア、学校職員など

・用具：半数は個人所有、その他、学校所有、レンタルなど

スノースポーツ実施上の問題点として、実施校は、「安全管理上の問題」が最も高く、次いで「実施場所や施設」「指導者不足」「用具の準備」などが上位にあがった。一方、非実施校（中止した学校含む）では、「実施場所や施設」が最も高く、次いで「生徒の能力上難しい」が上位にあがった。
スノースポーツ実施校と非実施校では、実施上の問題点や実施しない理由が異なった。特に非実施校では実施しない、あるいはできない理由として、学校の所在地（降雪環境かどうか）や、生徒の障害の程度による実施の難しさがあることが明らかとなった。
授業・行事以外でスノースポーツを実施している生徒を認知している学校は中学部、高等部を合わせて 74 校（13.0％）であったが、スノースポーツを実施している卒業生を認知している学校は35

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特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

43 校（7.6％）と減少する。また、「わからない」という回答が 240 校（42.3％）と多く、卒業生の把握までは難しいことがうかがえた。
授業・行事以外でスノースポーツを実施している生徒の 8 割は「楽しみ」を目的としているため、大会に参加する生徒は少ない。しかし、クロスカントリースキー大会には 1 校で 30 名といった団体で出場している学校もあった。また、卒業生の大会参加人数は在校生に比べ顕著に少なく、卒業後も競技を継続する環境（場所や指導者、費用等）を維持することの難しさが見て取れる。
学校の授業・行事以外でスノースポーツを実施する際の活動基盤（指導者等）は、教員が個人の時間で生徒を指導する事例が最も多く、次いで地域イベント・スクール参加、スペシャルオリンピ
ックスのプログラムなどがあげられた。

2. 特別支援学校でのスノースポーツの普及と今後の課題
特別支援学校でのスノースポーツの実施には、降雪やスキー場が近くにあるといった環境が必要である。したがってスノースポーツを普及するためには、まずは降雪地域の学校への支援が考えられる。北海道や東北、甲信越といったいわゆる雪国では、回答のあった 4 割の学校でスノース
ポーツが取り入れられている。この割合を高めることが一つ目の取り組みとしてあげられる。そのためには、実施校が課題としてあげている「安全の確保」「指導者」「用具」の解決に向けた検討が必要である。
視覚障害者にとってスノースポーツは経験を広げる貴重な機会となっている 2ようである。本調
査より視覚障害の実施率が高いことが明らかになったことから、視覚障害用スノースポーツ指導者マニュアルや指導用教材を作成することで実施校の増加が期待できる。
生徒の人数が最も多い知的障害への支援には、安全面の確保 3が課題である。生徒の障害の程度に差があり、教員だけでは対応が難しい状況があるため、地域のボランティアや指導者養成により、協力者を増やしていくことが必要である。
一方パラアスリートを増やすための活動として、課外活動でスノースポーツを実施できる学校を増やすことが考えられる。現在クロスカントリースキーでは実施例が見られるが、アルペンスキ
ーでは実施の困難さからほとんどみられない。また、スノースポーツ大会への参加者を増やすための、アルペンスキー競技（ポール）体験会や競技のための講習会などの開催も有効であろう。

2

報告書 p20-21：視覚障害児童・生徒の活動事例

3

報告書 p23-24：4. 安全面・感染症のリスク・予算、5.生徒の実態

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特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

3. 日本障害者スキー連盟（JPS）が取り組むべき普及活動
この調査から、JPS として今後取り組むべき普及活動として、以下の内容が考えられる。
１） 関連組織との連携① 特別支援学校体育連盟との連携
特別支援学校の教職員へのスノースポーツに関する基礎的な情報提供を行っていく。
② 全日本スキー連盟（SAJ）・日本プロスキー教師協会（SIA）との連携
特別支援学校でのスノースポーツ指導者は、ほとんどが教員であった。その中には、SAJ の資格保持者がいることから、指導者の育成において SAJ との連携を図る。
SIA には、障害者スキー教師の認定制度があり、その保持者がいるスクールの情報を希望す
る学校へ提供できるような連携を図る。
２） 広報活動① 情報提供を希望した学校への広報活動
全体の１割程度ではあったが、JPS 主催の講習会・大会の情報提供を希望した学校への広報活動を中心に、スノースポーツ実施校に対しも広報活動を行っていく。
② 育成会・保護者組織への広報
特別支援学校以外にも通常学校に在籍する障害のある生徒が増加していることから、育成会や保護者組織への広報を行うことも必要である。またスノースポーツは、北海道・東北・甲信越といった雪国での実施率が高かったことから、その地域を中心に広報活動を行う。
３） スノースポーツ指導者育成・指導法の資料作成・講師派遣制度の構築① 指導者の育成（指導者講習会の開催など）② 指導法のマニュアル作成（障害別・種目別指導法など）③ 講師派遣制度の構築（SAJ、SIA、ボランティア団体との連携による登録制度の構築）
４）教材開発（授業で活用できるスノースポーツ教材の開発）
降雪がない、スキー場がないなどの環境要因や重複や重度障害などの障害要因によってスノー
スポーツ実施が難しい学校や生徒に対して、スキー場に行かなくてもスノースポーツの楽しさや面白さを体験できるような教材や教具を開発する。また、スノースポーツ実施の事前学習で活用できる教材・教具の開発も必要である。
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特別支援学校 実態調査

日本障害者スキー連盟

発行日：2020 年 3 月 31 日
発行者：特定非営利活動法人日本障害者スキー連盟（JPS）〒107-0052 東京都港区赤坂 1-2-2

日本財団ビル 4 階パラリンピックサポートセンター内（電話）030-6229-5429(URL) https://jps-ski.com/

調査担当：
日本障害者スキー連盟 普及委員長

安藤佳代子

日本障害者スキー連盟 普及委員会
大久保浩行（東京都立田園調布特別支援学校 教諭）
富士原裕三（北海道美深高等養護学校あいべつ校 教諭）
莅戸剛仁（北海道鷹栖養護学校 教諭）

日本障害者スキー連盟 理事
渡辺孝次（長野県伊那養護学校 教諭）ノルディック委員長

東海林史朗（元特別支援学校 教諭）アルペン副委員長
分析・報告書作成：
日本障害者スキー連盟・日本福祉大学スポーツ科学部
日本福祉大学スポーツ科学部

安藤佳代子

山根真紀

※この調査は、日本財団パラリンピックサポートセンターの助成を受けて実施されました38