日本財団パラリンピックサポートセンター

パラリンピック研究会
紀 要

第9号

March 2018

パラリンピック研究会

紀要第９号
2018年３月
目次研究論文「スペシャルオリンピックス」試論
─スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と
課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，

デフリンピックなどとの比較研究の促進のために─……………………………………………………………………… 小

倉

和

夫

1

（英文要旨） 26
競技スポーツは障がい者の包摂を妨げる最後の障壁となっているのか……………………………………………………………… オットー・J.・シャンツ

27（和文要旨） 40
開発プログラムにおけるインクルーシブスポーツの効果的な推進～太平洋におけるオーストラリア政府の取組みから…………………………………………………………アレクサンドラ・ディバイン

43

アリシア・キャロル

サイナミリ・ナイヴァル

センミリア・セル（和文要旨） 61
国際政治とパラリンピック
─二つのみかた：国際開発論と国際政治学─………………… 佐

藤

裕

視

63

（英文要旨） 75

付録
スペシャルオリンピックス夏季世界大会概要表……………………………………

77

スペシャルオリンピックス冬季世界大会概要表……………………………………

78

執筆者… …………………………………………………………………………………… 79

Journal of Paralympic Research Group
Vol.9
March 2018
Contents

ArticlesResearch Note on the Special Olympics … ……………………… Kazuo OGOURA 1（English Summary） 26
Is Competitive Sport One of the Last Bastions Excluding
Persons with Disabilities?… …………………………………… Otto J. SCHANTZ 27（Japanese Summary） 40
Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports
for Development Programmes. Lessons Learnt from AustralianGovernment Programs in the Pacific…… Alexandra Devine, Aleisha Carroll, Sainimili Naivalu and Senmilia Seru 43（Japanese Summary） 61
International Affairs and Paralympic Games:
Perspectives from International Development Studies
and International Politics… ……………………………………… Hiromi SATOH 63（English Summary） 75

Appendix

Overview of the Special Olympics World Summer Games … ……………………… 77
Overview of the Special Olympics World Winter Games… ………………………… 78

Authors… ………………………………………………………………………………… 79

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－
小倉和夫
はじめに
国際オリンピック委員会（IOC）が正式に「オリンピック」の名を冠してよいと認可した障がい者スポーツの国際総合競技大会としては，パラリンピック，デフリンピック，
スペシャルオリンピックスの３大会（あるいは大会も含めた一連の活動と組織）が存在する。
しかしながら，我が国においては，体験談や青少年への啓蒙書をのぞけば，スペシャ
ルオリンピックスについての包括的解説書は，ほぼ存在せず，また調査研究も，知的障がい者の自立や社会的共生に関する研究の一環として論じられることはあっても，スペシャルオリンピックスの歴史，内容，効果，課題について包括的に分析されたものはあまり見受けられない。
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会は，これまで，パラ
リンピックの調査研究，そして，その関連で，オリンピックとの比較研究を行ってきたが，パラリンピックには知的障がい者も参加していることにも鑑み，比較の意味も兼ねて，ここにスペシャルオリンピックスに関して，その歴史，内容，課題などについて，
これまでの日本および北米における研究を参考にしながら今後の研究課題を見極める意
味で，ここに「試論」としてとりまとめたものである。
なお，この調査研究には，パラリンピック研究会所属の中村真博研究員の協力を仰いだのでここに特記しておきたい。

１．スペシャルオリンピックスの原点スペシャルオリンピックスの原点について，1994年，スペシャルオリンピックス日本（2001年に NPO 法人化）の設立の中心人物の一人であった細川佳代子は，その回顧録の中で，大略次のように説明している。
スペシャルオリンピックスは，Ｊ・Ｆ・ケネディの妹ユニス・ケネディ・シュライバー
1

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によって，1968年に創設された。ケネディ家には９人の子どもがいたが，長女のローズ
マリーは知的障がい者だった。両親は長くこのことを世間に隠していた。しかしユニス
は，1962年，前年に大統領に就任していたＪ・Ｆ・ケネディとも相談の上，その事実を１）
において公表サタデー・イブニング・ポスト誌への寄稿「知的発達障害者に希望を」し，同年，米国メリーランド州の自宅で「シュライバーキャンプ」と呼ばれる知的障がいのある子どもたちのためのデイキャンプを始めた。ユニスは，ジョセフ・Ｐ・ケネディ
Jr. 財団（The Joseph P. Kennedy Jr. Foundation）の支援を得て活動を広め，1968年７月，シカゴで第１回スペシャルオリンピックス国際大会を開催し，その会場で，スペ（注１）。
シャルオリンピックスの設立を発表した２）
ここには，スペシャルオリンピックスの原点を探る上で要となる三つの要素が暗示されている。一つ目は，ユニス個人の信念と行動力，二つ目は，ケネディ大統領の政治的支援，そして三つ目に，財政的支援などケネディ家全体の支援と周囲の人々の協力である。
こうした三つの要素のうち，一つ目のユニス個人の信念と情熱の背後には，もとより姉ローズマリーの影があった。ローズマリーは，生誕時に難産のせいで酸欠に陥り知的障がいを負ったが，その程度は当初はそれほど重くなく，彼女はテニスや水泳が上手であり，ユニスと欧州へ一緒に旅行し，スイスで登山を楽しむほどであった。しかし，20代になったころから粗暴な行動をするようになり，父親は，前頭葉白質の切除手術（ロボトミー）をローズマリーに施したが，その結果ローズマリーの症状は悪化し，結局施設で入院生活を送ることとなった３）。
姉のこうした姿がユニスに大きな影響を与え，知的障がい者への支援に彼女が乗り出す大きな契機となったとみられる。
同時に，ユニスが深い信仰心の持ち主であったことも（一時は，修道女になりたいと思っていたほどであったという），ユニスの情熱を支えた一つの要素であったと思われる４）。また，ユニス自身が運動好きであり，そうした彼女の気質すべてが，スペシャル
オリンピックスへと結び付いたといえよう。
しかし，ユニスのこうした信念や情熱が具体的行動と結び付いた背景には，単に彼女の個人的意欲だけではなく，当時のアメリカにおける世論の動向とケネディ家をめぐる「政治」の渦があったのではなかろうか。
1950年代において既に米国では，ロード・アイランド出身の下院議員ジョン・フォガ
ティや，ケネディ家とも親しかったボストン在住の枢機郷リチャード・カッシングなど，
知的障がい者を取り巻く問題についての社会，政治運動を展開する人々がおり，現にそ2

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－うした動きもあって1958年には，知的障がい者を教育訓練するための教師の養成に関する法律が制定されたほどであった５）。
こうした世論の動きにユニスの働きかけが重なって，ケネディ大統領は1961年10月，
知的障がいに関する特別検討グループ（パネル）の設置を発表した。翌年パネルは，六つの分科会（タスクフォース）を設置して本格的検討に入った６）。
こうしたケネディ大統領と周辺の人々の動きには，知的障がい者に対する熱意に加えて，いくつかの政治的動機も影響していたとみられる。一つには，ケネディ大統領としては，ルーズベルトがポリオについて，また，アイゼンハワーが心臓病や癌治療に大きな足跡を残した例にも照らし，自分も大統領として医学ないし福祉分野で名を残したいという政治的野心があったとも考えられる７）。また，ユニスも含めケネディ家としては，
知的障がい者の抱える問題への熱心な取り組みを世間に示すことによって，ケネディ家のやや貴族的ないしエリート臭さを薄めようとする政治的思惑も絡んでいたとみられる８）。
しかし，そうしたすべての動きの背後に，ケネディ家の良心と政治的配慮あるいは世間体との相克があったことも見落としてはなるまい。
そもそもケネディ家は，長くローズマリーの症状や状態について世間に対しては「偽装」を行い，ローズマリーは知的障がい者施設で介護を行っているなどと述べていたが，ケネディの大統領就任前後から，ローズマリーは脳性麻痺を病んでいると説明しはじめた９）。そうした事情やタイミングを考えるとき，1962年９月にユニスがサタデー・イブ
ニング・ポスト誌上に，知的障がい者の置かれた状況の改善を訴える記事を載せ，その中でローズマリーについての真実を公表したのは，知的障がい者が抱える問題に大統領が真剣に取り組もうとするほど，自らの家族の一員が知的障がい者である事実を「隠す」
ような言動をとるのは政治的に一貫性がないという批判をかわすためであったとも考えられる。言い換えれば，知的障がい者の存在を家族が「隠そうとする」傾向をなくしてゆくことが，この問題の社会的，政治的取り組みの第一歩であるという考えが，ケネ
ディ家全体を動かしたともいえよう。
さらにいえば，知的障がい者が抱える問題についてのケネディ政権の取り組みが，その後，スペシャルオリンピックスへ発展していった裏には，ケネディ大統領の悲劇的な死が，ユニスのその後の努力を影ながら後押しする役割をになった側面も否定できな
い10）。
次に，財政的支援と周囲の協力についても触れなければならない。不動産投資などで財をなしたジョセフ・ケネディ（ケネディ大統領の父親）は，1945年５月，折から米国で高まっていた家族系財団設立ブームも背景となって，貧窮者や病弱者の教育や保護な3

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どの慈善事業のため，また，ケネディ家関係者の政治的，社会的活動を支援するための財団としてメルシエ財団を設立し，これが同年10月，ジョセフ・Ｐ・ケネディJr. 財団となった11）。1947年頃から，この財団の事実上のトップであったジョセフ・ケネディは，
ボストンのカッシング柩機郷の影響もあり，知的障がい者への支援を財団が始めることを決定した12）。しかし，知的障がい者関連事業への財団の支援は，1957年においても財団の全支出の17％程度だったといわれる13）。それが，1960年には66％にまで拡大した裏には，折りからＪ・Ｆ・ケネディやロバート・ケネディの政治活動が盛んになっていた
ことと関連していると考えられる（注２）。また，50年代後半からの知的障がい者についての米国議会における動きの活発化も，ケネディ家の姿勢に影響したと思われる。
さらに，ユニスが前述のサタデー・イブニング・ポスト誌への寄稿で述べているごと
く，米国において，知的障がい者を施設に隔離するのではなく，そうした人々も何らかの形で参加できる活動を展開できるコミュニティーを作ることが大切であるとの考えに基づく試みが，コネチカット州などで行われるようになっており，そうした動きもシュ
ライバー夫妻に影響を与えたものとみられる。
しかし，知的障がい者への支援を，施設や狭い地域を超えて，全国的な規模でのスペ
シャルオリンピックスムーブメントにまで発展させることは現実的ではないとする反対論も強かった14）。これに対し，シュライバー夫妻を始めとする何人かの人々は，1962年の時点で，知的障がい者のために，オリンピック並みの厳しいルールの下でスポーツ大会を開催する案を検討すべきという考えをもつに至った。その裏にはユニス自身も含
め，関係者の間で次のような認識の広がりがあった。すなわち，知的障がい者に運動を奨励しても，それが単なる娯楽やレクリエーション的なレべルに止まるならば，知的障がい者はいわば「受動的」にスポーツを受け入れているに過ぎず，それをより積極的，意欲的態度へ変えて行くためには，体力や運動能力の測定に基づき，競争原理を導入したスポーツ活動が必要であるとの認識であった。そうした背景をもとに，1968年７月，シカゴにおける第１回スペシャルオリンピックス国際大会の開催が実現したのであった15）。

２．日本におけるスペシャルオリンピックスの原点
日本におけるスペシャルオリンピックスの原点は，知的障がい者やダウン症児童の介護や教育に熱心に携わり，鎌倉でダウン症児童早期療養訓練施設「聖ミカエル学院」の理事長を務めていた山本貞彰元横浜教区司祭が，1979年に渡米した際にユニスと出会い，ユニスからスペシャルオリンピックスへの日本の加盟を勧められたことに始まるとされる16）。山本がそのための活動を開始する過程で，それに呼応したのが，1974年米国に留4

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－学し，スペシャルオリンピックスムーブメントに感銘を受けて帰国し，関東学院大学で教鞭をとっていた鈴木秀雄であった17）。
山本は鈴木の助けもあり，1980年４月，日本スペシャルオリンピック委員会（Japan
Special Olympics Committee - JSOC）を設立した。翌1981年，日本国内初の第１回日
本スペシャルオリンピック全国大会が開催され（注３），次いで1983年，米国ルイジア
ナ州で開催された第６回夏季国際大会に68名の日本人アスリートが派遣された18）。日本
国内における全国大会は，1982年，83年，86年，87年と開催されたが，その後数年は開催されず，1990年及び91年に日本スペシャルオリンピック全国大会と並んで精神薄弱者
スポーツ全国大会という名称をつけて開催された。こうした経緯は，開催場所が第１回（神奈川県藤沢市開催）を除き，東京と大阪の交互開催となったこともあいまって，地区組織と全国組織との調整，スペシャルオリンピックス関係者と知的障がい者関連事業
関係者との関係，競技志向的考え方をめぐる意見の相違，そして資金難や人材難などの（注４）。
問題があったと推測される19）
そうした複雑な経緯もあって，1992年５月，JSOC は解散を決定した。他方，知的障がい者のスポーツ全国大会自体は，全国精神薄弱者スポーツ大会ゆうあいピック東京大会として，同年11月開催された20）。
しかし，1982年に山本と出会い，スペシャルオリンピックスの精神に感銘し，1983年
米国ルイジアナ州で開催された国際大会を目指して，スペシャルオリンピックス熊本準備委員会を結成した元体育教師の中村勝子は，JSOC の解散を受けて，その再生を志し，
1992年，地元の有力者の支持を得るべく運動を再開した21）。中村は，細川佳代子と接触し支持を要請し，細川はこれに答えてスペシャルオリンピックス日本（SON）の再生と設立に動いた22）。
この経緯で注目しておかなければならない点は，上記の運動がいままで以上にスペシャルオリンピックス国際本部（SOI）と密接に連携していたことである。そのことは，
1992年10月のスペシャルオリンピックについての説明会に SOI 局長のウイル・ホーエ
ンドーフ氏が参加していること23）や，国内の組織立ち上げが，1993年３月開催のオース
トリア，ザルツブルクでの第５回冬季世界大会へのアスリート派遣と連動していたことにも示されている。ちょうどその頃，細川の夫護煕（第79代内閣総理大臣）は新党を結成し，政界再編の中心人物となりつつあった。佳代子は，その回想録の中で，夫の政治運動の一環と見られないよう注意を払ったと述べており24），そのこと自体に誤りはない
としても，護煕の目覚ましい政治的台頭が，企業人やマスコミを始めとして，間接的に佳代子の進める運動の支持を広げる大きな支えとなったことは疑いないであろう25）。
その結果（1993年３月に設立されたスペシャルオリンピックス熊本に続き），1994年5パラリンピック研究会

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11月に SON が設立され，1995年には熊本で第１回スペシャルオリンピックス日本夏季
ナショナルゲームが開催された26）。
加えて，1995年１月の阪神淡路大震災をひとつの契機として全国的に盛り上がったボ
ランティア活動への関心と参加の拡大，そして次第に高まりつつあった企業の社会貢献活動の強化といった社会的潮流が，その後のスペシャルオリンピックスムーブメントの拡大に寄与したものと考えられる。

３．スペシャルオリンピックスの意義スペシャルオリンピックスの意義については，その原点あるいは歴史からも演繹できることではあるが，厳密に考えれば，知的障がい者のスポーツ活動の意味付けと，オリンピックに似た大会形式のイベントの持つ意味とに分けて考える必要があろう。
前者，すなわち，知的障がい者のスポーツ活動の意義については，第一に知的障がい者自身の健康維持の機能が挙げられよう。
この点については，知的障がい者本人ではなく，これを支える家族，ボランティア，
コーチ，競技団体関係者などを対象とした調査ではあるが，抽出した五つの因子の中に，「健康・体力」因子があり，これは「健康維持に役立つ」，「体力向上につながる」などの項目との関連度が比較的高くなっていることからもうかがえるところである27）。また，
知的障がい者は，健常者に比べ肥満度の高い傾向があるとされ28），運動，とりわけ競技
スポーツのような激しい運動を伴うものは肥満度の減少や健康維持につながるという見方を持つ者も少なくない。
また，主観的，客観的にみても，知的障がい者において，スポーツ活動による健康維持がとりわけ重要と考えられる事情がある。それは，知的障がい者の寿命が健常者に比べて短いこと，とりわけ，若年層における死亡率が高いこと29）と関連していると考えられる。もとより，そうした短命や死亡率の高さが，運動不足と直接関連しているかどうかは検証が必要であり，また，運動の内容とりわけ競技スポーツを行うことが，娯楽や単なる運動を超えていかなる効果を持ち得るかは検証が必要である。確かに，定期的にトレーニングに参加しているアスリートの体力や個人技能が改善しているとの調査報告もあるが30），調査の対象が特定の種目に限られていることやアスリート（注５）のサン
プル数が少ないことなどから見て，一般化できるかは問題であり，しかも，そうした競技能力の向上を，体力向上や健康への寄与と直接結び付けることができるかにも疑問がある。また，国内外の研究では，一般的に，知的障がい者の筋力や股関節の可動性が健常者と比べて低いという結果が出ているが31），これをもって知的障がい者の運動不足の6

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－証拠と見なし，運動の必要性を説くことは，論理的には，因果関係が逆であるとの見方もできるところであり，にわかには首肯しがたい。
しかしながら，スペシャルオリンピックスが知的障がい者の健康の維持をその目的の中心においていることは事実である。そのことは SOI の公式ホームページにおいて「われわれの目標は，アスリート，その家族，コーチ，ボランティアに至るまで，より健康
で，栄養の取れた，健康的生活スタイルをもたらすことだ」と述べられていることにも反映されている32）。
競技大会方式をとることによって得られる参加アスリートたちの精神面への影響については，アスリート達の高揚された感情や自信を得るなどの点につき多くの経験談が語られてはいるが，それらはほとんど障がい者を見守る家族や友人，関係者の観察に基づくという限界がある。
他方，知的障がい者自身の自我意識の改革こそがスペシャルオリンピックスの目的であることについては，細川の次の言葉がこれを象徴している。「スペシャルオリンピッ
クスで一番大切にしていることは，人に勝つことより，『昨日の自分に勝つこと』そして，『世界のナンバーワンよりも世界のオンリーワン』であること」という言葉である33）。
この点は，表現を若干変えれば，次のようなユニスの言葉と相通じているといえる。「スペシャルオリンピックスで大切なものは，最も強い身体や目を見張らせるような気力ではない。大切なのは各個人のあらゆるハンディに負けない精神である。この精神なくして勝利のメダルは意味を失う。しかし，その気持ちがあれば，決して敗北はない」34）。
このことは，裏を返せば，知的障がいのあるアスリートにとってのスペシャルオリン
ピックスの意味は，障がい者という自己規定からアスリートへと変化することにあるともいえる。
他方，スペシャルオリンピックスの意義は，障がい者自身に対する影響もさることながら，むしろ家族，友人をはじめ障がい者を支援する人々への影響にあるという点も無視できない。
知的障がい者との接触からは，支援する者と支援される者の間に双方向の「受益」があり，現代社会において多くの人が「忘れかけたもの」を思い起こさせてくれること（たとえば，純粋性，人なつっこさ，時間をかけて待つことの重要性など）であると説く人も少なくない35）。
しかしながら，こうした影響は，知的障がい者との接触から得られるものであって，障がい者のスポーツ活動そのものから得られるものとは言い難く，スペシャルオリン
ピックスが，普段，知的障がい者と触れ合う機会のあまりない人々にその機会を与える
結果としての影響であるとすると，スペシャルオリンピックスの意義は，そうした機会
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を多くの人々に与えるところにあるといえよう。それはスポーツの意義というよりも，
知的障がい者が多く参加する大規模なイベントを組織することの意味であるともいえる。他分野の活動に比べ，スポーツ活動は，そうした触れ合いによる効果が素直に出や
すいといえるかどうかの検証が必要であろう。

４．競技への参加，競技種目及び競技方法についての特徴⑴

競技への参加スペシャルオリンピックスに参加できる者は，基本的には，知的障がい者であるが，ここでの「知的障がい者」とは，いかなる定義あるいは参加資格であるかがまず問題となる。
「１．全般的厚生労働省の健康情報サイト「ｅ−ヘルスネット」36）は，知的障がいを，な知的機能が同年齢の子どもと比べて明らかに遅滞（知能検査による知的指数（IQ）
70以下）し」「２．適応機能の明らかな制限が」「３．18歳未満に生じる」と定義している。
37）
においては，次の条件を満一方『スペシャルオリンピックス公式ゼネラルルール』

たす者をスペシャルオリンピックスへの参加資格があるとしている。
⑴

専門機関や専門家により知的発達に障害があると診断されている人。

⑵ IQ テストや，所管の専門機関で一般的に用いられている認知の遅れを測る信頼のおける標準的な指標に基づいて，知的障害があると認められる人。
⑶

知的障害に類する障害を持っている人

知的障害に類する発達の障害とは，一般学習（IQ 等）や適応性（レクリエー
ション，仕事，自立した生活，自発性などで）に機能的な制限がある場合を指す。しかし，その機能的制限が身体障害，行動障害，情緒障害，特定の学習障
害や知覚障害に基づいている場合は，アスリートとしての資格はないが，ボラ
ンティアとしての参加資格はある。
したがって，スペシャルオリンピックスによる知的障がい者の定義は，単に医学的な要件だけではなく社会との関係も含まれており，その意味でも，医学的な言葉である「精神発達遅滞」（Mental Retardation）という言葉よりも，「知的障がい」（Mental
Disabilities）という言葉の方が実態を表していると言われる38）。なお，参加できる最低
年齢は８歳以上とされており，６歳以上であれば認定プログラムには参加できる39）。
大会への参加手続きについては，次のような形で行なわれる。まず，認定プログラム
8

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－（地区組織）に会員として登録してある者が，健康診断や家族の承諾などを得てアスリー
トとして登録し，その上で，公式および準公式競技のトレーニングへ最低８週間参加の上，地域ごとに行われる記録会に参加する。その後全国大会に出場し，その記録を基に世界大会への参加の有無が決められる（注６，７）。
こうした参加手続きを見ても分かる通り，スペシャルオリンピックスにおいては，実際の試合に参加する前の練習あるいはトレーニング（プログラムと呼ばれることが多い）が重視されている。そこでは，競技自体の練習もさることながら，準備体操やジョ「プログラム」は，単にアスリートの体力や運動能力を高ギングなどが重視される40）。
めるためだけのものではなく，地域におけるスペシャルオリンピックスムーブメントの活性化，なかんずく，ボランティアの育成をも意図するものとされている41）。
⑵

競技種目スペシャルオリンピックス夏季世界大会における実施競技数は，SOI の公式ホーム
ページよると，1968年の第１回大会（シカゴ）42）では４競技（陸上，競泳，水球，フロ
アホッケー）が行われ，1975年の第４回大会（マウントプレザント）43）では10競技（バ
スケットボール，ボウリング，フロアホッケー，体操，５種競技，ソフトボール投げ，
陸上，競泳，ダイビング，バレーボール）が行われたとの記載がある。また，2015年の44）においては，
26競技（競泳，陸上，バドミントン，バスケッ
第14回大会（ロサンゼルス）

トボール，ビーチバレー，ボッチ（SO ボッチャ），ボウリング，自転車，馬術，サッカー，
ゴルフ，体操，新体操，ハーフマラソン，ハンドボール，柔道，カヤック，オープンウォータースイミング，パワーリフティング，ローラースケート，セーリング，ソフト
ボール，卓球，テニス，トライアスロン，バレーボール）の記録が報告されている。
このように，スペシャルオリンピックスでは，競技性の高い競技はもちろん，レクリ
エーションや体力向上をめざした競技，あるいは，日常生活上の運動と連動した形の競技も多く採用されているところに特徴があるといえよう。また，ボッチのように，身体障がい者のために開発されたスポーツも活用されており，幅広い構成となっている。さらに，種目の数についても，オリンピックやパラリンピックと異なり，ことさらに，数を制限しようとする動きはなく，種目の変動，加減も他の大会に比べ柔軟性がある（変動がある）ように見受けられる。
⑶

競技規則あるいはルール

スペシャルオリンピックスの特徴は，とりわけ競技ルールに表れていると言っても過言ではない。一口にいえば，それは，オリンピックやパラリンピックと比較すると，競9パラリンピック研究会

紀要 vol.9

争性の導入について違いがある。そのひとつは，ディビジョニングと呼ばれるアスリー
トのグループ分けである。まず，男女のほかに，年齢別のグルーピングがある。例えば，2005年長野で開催された第８回冬季世界大会（以下，長野大会）での個人競技では，８～11歳，12～15歳，16～21歳，22～29歳，30歳以上のグループ分けが各競技について行
われ，また，団体競技については，最年長のアスリートの年齢を基準に15歳以下，16～
21歳，22歳以上に分けるという原則がとられた（ある年齢層のグループの出場者が多い
45）。
場合にはさらにグループをつくるというルールがとられた）

そうした年齢別のグループ分けの後，各アスリートが，予選で出した記録を基に，できるだけ同レベルの競技能力のアスリートが同じグループに入るように振り分けられる。その場合，１グループの人数が３名以上かつ８名以下となるようにグループが組まれる。これは，３名以下では競争にならないという面があり，また８名以上となるとそのグループの中で競争能力の高い者と低い者との差が大きくなり，いくら頑張っても能力の低いものが上位になれない可能性が高くなると考えられているからである。言い換
えれば，ほぼ同じ競技能力の者を小人数ずつ集めることにより，片や競争心を発揮させるとともに，誰でもそのグループで努力すれば上位になり得るようにするという考えに基づくものと見受けられる。
その結果，ソチでのパラリンピック冬季競技大会（2014）での「決勝」が72件，ハン
ティマンシースクでのデフリンピック冬季競技大会（2015）では31件であったのに比べ，長野大会（2005）では，決勝に相当するディビジョンの総計は661件に及んだ。46）47）48）
こうした，スペシャルオリンピックス特有のディビジョニングは，競技の目的が，必ずしも他人と比較して良い成績を残すところにあるのではなく，自分の過去の記録と比べてそれ以上の成績を出すところにあるということが暗示されている。
しかしながら，こうした方式は，予選でことさら低い成績を残すことによって，競技能力の低いグループに入って競争し，上位に入ろうとする「ごまかし」を生むおそれがある。それを防ぐために，大会では，マキシマムエフォート（旧オネストエフォート）ルールと呼ばれる規則が適用される。すなわち，予選や事前提出記録より15パーセント
以上成績が良い場合は，失格となるのである（もっとも，スキーのように天候状態が成績に大きく影響するような競技では，必ずしも15パーセントという数字にこだわらず，
49）。
審判団の判断に委ねられることになっているとされる）（注８）さらに特徴的なことは，健常者と共同で競技をするユニファイドスポーツ®50）が取り入れられていることである。例えば，長野大会では，知的障がい者と健常者がペアを組んだフィギュアスケートや，クロスカントリースキーのリレー（障がい者２名，健常者２名）などが行われた51）。
10

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－⑷

表彰

上記のような，アスリート間の競争の態様についてのスペシャルオリンピックス独自の考え方は，アスリートの表彰にも表れている。
第一にアスリートはその出身国を代表するものではないという考え方に立ち，国家や国旗の掲揚は行われない52）。また，成績の順位は発表されるが，一位，二位，三位にはメダル，四位から八位にはリボンを授与し，全員が表彰される。特別に努力したと見られるアスリートにおくる特別努力賞といった賞も作られている。例えば，1993年のザル
ツブルク大会のスケートに出場したある日本人アスリートは，予選で名前を３度呼ばれても椅子から立たず失格となったが，「決勝」に出場することを認められ，最下位ではあったが，特別努力賞を受賞した経緯がある53）。
さらに，そもそも順位を競わない競技種目も存在する。例えば，Motor Activity
Training Program（MATP）がそれである。これは，標準的なトレーニングや大会に参加できない重い知的障がいのある人たちのために特別に企画されたプログラムである。ここでは，簡単な障がい物を越えたり，ボールをかごに入れるといった各種の運動を組み合わせた活動が行われ，順位は決めず，いろいろな運動にチャレンジしたことに対するチャレンジアワードという賞が与えられることになっている54）55）

５．組織と財政スペシャルオリンピックスムーブメントを支える組織は，国際的には172の国にあ（注９），各国に地区組織がある57）（注10）。全世界を統一する組織は SOI 本部であるり56）
が，この組織は，大会運営や大会参加への環境整備という面もさることながら，地域におけるボランティアの育成や動員のためにあるという色彩が強い。
財政面では，2014年，SOI によって認定されたプログラムに対して得られた寄付収入
は約３億1,900万ドルであった。しかし，そのうち約8,200万ドル分は，商品またはサービスの提供によるもの（現物提供）であり，ここにもスペシャルオリンピックスの特徴が表れている。
また，SOI の収入は約１億1,000万ドルであり，大会組織委員会（Games Organizing
Committees, GOC）の収入は約3,600万ドルだった。以上を，現金，現物支給の区分を加えて図示すると次の通りとなる。

11

パラリンピック研究会

図１

紀要 vol.9

2014年スペシャルオリンピックスムーブメント全体総収入内訳

出典：Special Olympics International, 2015 Reach Report, https://media.specialolympics.org/
resources/reports/reach-reports/2015_Special_Olympics_Reach-Report.pdf,（January 16,2018）,26.

こうした財務構成から見ると，スペシャルオリンピックスムーブメントの中心は，世界大会の実施にあるのではなく，各国，各地域での各種プログラムの実施にあることが分かる。また，全体の現金収入のうち77％が北米地域からであることは58），スペシャル
オリンピックスムーブメントが米国中心であることを示している。

６．効果と影響スペシャルオリンピックスがどういう効果あるいは影響を及ぼしているかについては，知的障がい者政策の観点，あるいは身体能力や社会への適応に関するスポーツ活動の位置付け，あるいはボランティア活動や企業からの寄付を奨励するための説得材料として，アメリカを中心に各種の調査研究が行われている。
しかしながら，スペシャルオリンピックスの効果や影響を考える場合，いかなる視点
からのアプローチをとるかを明確にしておく必要があろう。
第一に，そもそもスポーツ，中でも競技スポーツが，知的障がい者に与える影響の分析という観点があろう。第二に，スペシャルオリンピックス大会のような大掛かりな非日常性のあるイベントの効果という視点があろう。また，後者については，アスリート
本人のみならず，アスリートを支援する家族への影響と社会全般への影響が問われねば
12

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－

ならない。
⑴

スポーツ活動自体のアスリートへの影響

知的障がい者については，前述したように，そもそも若年での死亡率の高さもあり，
健康のための運動という点に意味があるとの見方が一般的である。事実，英国において異なる居住条件で暮らす500人の知的障がい者の健康維持のためには，運動が一番有効であると導き出している著名な研究もある59）。また，対象を主としてダウン症の青少年に限定した研究ではあるが，精神面あるいは心理的側面への効果を検証した論文も複数に及ぶ。
これら多くの研究をとりまとめた Bartlo60）らによると，どのような運動が，知的障がい者にとってどういった身体能力の向上に役立ったかについてまとめられており61），その要点は次の通りである。
これらの研究の対象となった知的障がい者の年齢は，18歳から65歳前後にまで及び，運動の種類としては有酸素運動，ストレッチ，バランス運動などが対象になっており，
運動時間は10分から45分程度，頻度は週３日程度，運動の継続期間は３ケ月から６ケ月程度となっている。得られた効果としては，不安の軽減，身体のバランス感覚の改善，生活の質（QOL）の向上，一般的な身体能力の改善，歩行距離の延長，生活への満足感の向上，耐久能力の向上，運動記録の向上などが，それぞれ違った論文で（重複も若干あるものの）結果として示されている。
こうした研究から，運動が，知的障がい者の身体あるいは運動能力の向上あるいは精神的満足感の向上に役立っていることが証明されているといえよう。しかしながら，これらの研究が対象としているのは，運動といってもレクリエーションか軽い体操に近いものが多く，競技スポーツの効果をすべて証明するものとは言い難い。また，これらの研究は，健常者との比較をしていないものがほとんどであり，かつ，対象とした人数が，10名から50名程度に限られており，どこまで一般化し得るかには若干疑問もある。また，スペシャルオリンピックスの世界大会参加者は，数年間トレーニングを積んでいる者が多く，長期間に渡る効果をどう測定するかは，周囲の環境の変化など種々の要因を勘案せねばならず，評価は一層困難であろう。
しかしながら，知的障がい者が抱える問題は，身体あるいは運動能力の欠陥にあるというよりも，むしろ運動する機会に恵まれていないことにあると考えると，スペシャル
オリンピックスの効果を全く違った角度から間接的ながら考証することも意味がある。
例えば，スペシャルオリンピックス大会の開催によって，知的障がい者がスポーツ活動を行なう機会の少なかった国々において，障がい者にスポーツ，とりわけ地域あるいは13パラリンピック研究会

紀要 vol.9

全国大会へ参加するチャンスを増やしているかどうかについて検証すべきとの意見もあり得よう。この点を考慮すると，次の統計のように，アフリカやアジア（東アジアを除く）において，米国や欧州などに比べ，スペシャルオリンピックスへの参加アスリート
数が，（不安定な政治情勢と紛争の長期化の目立つ中東を除き）増大していることは，
開発途上地域におけるスペシャルオリンピックスの効果（スポーツへの参加機会の提供）を間接的に推測させるものといえよう。
表１

アスリート増加率（％）（2011年から2015年）
アフリカ

14.9

アジア大洋州

9.1

東アジア

2.2

欧州

－1.4

南米

2.3

中東，北アフリカ
北米

－0.5
0.2

出典：S pecial Olympics International, 2015 Reach Report, https://media.
specialolympics.org/resources/reports/reach-reports/2015_Special_Olympics_
Reach-Report.pdf,（January 16, 2018）, 6.

⑵

スペシャルオリンピックスへの参加がアスリート本人に与える影響

上記の点とも関連して，運動一般ではなく，あくまでスペシャルオリンピックスがアスリートに与える影響については，アスリートの態度を観察した家族，コーチ，大会関係者などの評価では，通常次のような点が指摘されている。すなわち，スペシャルオリ
ンピックス大会へ参加することによって，アスリートは自信をつけ，自尊心を強めることができ，それとあいまって，満足感なり幸福感を持つことができるといった点である62）。
この点を検証する一つの方法として，スペシャルオリンピックス日本設立20周年を記
63）
は，次の念して刊行された研究報告書『スペシャルオリンピックス日本20年の検証』

ような前提と方法で調査研究を行っている。すなわち，知的障がい者にとってのスペ
シャルオリンピックスの意味を自己表現の場あるいは手段と捉え，そうした前提で，ス
ペシャルオリンピックスがアスリートに及ぼす効果や影響に関し，アスリートの家族，
コーチ，ボランティアなど約1,200人を対象に22の項目のアンケート調査を行った。その結果，大きく三つの効果，すなわち①社会的効果（日常生活の動作やコミュニケー
ション機能の向上など），②心的・精神的効果（満足感や自信の向上など），③身体的効14

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－果（体力の向上など）に分類できることが分かったとされる64）。
また，米国においてセーリングあるいはカヤックに参加したアスリートの両親にインタビューし，スペシャルオリンピックスに参加していないアスリートの両親の反応と比較した結果として，幸福や自尊心の向上につき，参加の意義を示すような数値間の相違が見出されている65）。
他方，スペシャルオリンピックスへある一程の期間以上参加しても，参加者の自尊心や自信の向上にそれほど役立っていないという研究結果も見られ66），そうした結果がなぜ起こるのかについては，もともと何かの活動によって周囲に比べて自信を得ているア
スリートは，スペシャルオリンピックスに参加したからといってとりわけ自信や自尊心を向上させないことも考えられ，当初の意識の程度を計測しておかなければならないという意見，あるいは，スペシャルオリンピックスへの参加や参加期間の長さ，頻度など
よりも，表彰を受けたか，順位はどうだったかなどの「達成度」が，アスリートの意識に大きな影響を与えているのではないかと言った見解もある。また，カナダ，オンタリ
オスペシャルオリンピックス各支部会員の内49名のアスリートを対象に，42ケ月に亘ってスペシャルオリンピックスが与える効果を調査した結果では，42ケ月の間に活動に参加した時間や成果の程度（たとえば表彰の有無など）が高まるほど，自尊心の程度も高まっているとの結果が出たとされている67）。
また，米国内の大会でメダルを受けたアスリートだけを対象にした調査ではあるが，スペシャルオリンピックスへの参加が，参加していない者に比べ，自尊心と社会性が改善したことを示しているという研究も存在する68）。
問題は，こうした研究においては，スペシャルオリンピックスへの参加が，アスリー
トに自尊心や社会性において良い効果を与えたとしても，その真の理由が，非日常性の刺激のせいか，スポーツ活動のせいか，あるいは，社会的接触の増加のせいか，あるいは競争的要素の導入された活動への参加の刺激のせいか，詳細な決定要因の分析にまで及んでいるものがほとんどとみられないことである。
⑶

スペシャルオリンピックスとアスリートの家族

知的障がい者のスペシャルオリンピックスへの参加は，家族を中心とするサポート，
あるいは，第三者の助けが必要である。またアスリート本人にとっての参加効果も，通常，家族を中心とした人物への設問と回答に基づく調査がほとんどである。そうした背景から，スペシャルオリンピックスの影響および効果については，アスリート本人もさることながら，母親など家族への影響を評価する試みがなされてきた。その場合，第一に明らかにされるべき点は，そもそも家族，とりわけ親はいかなる効果をスペシャルオ
15パラリンピック研究会

紀要 vol.9

リンピックスに期待して子どもを参加させようとしているのか，その動機であろう。
それについては，ブラジルとアルゼンチンなど数ケ国を比較した研究があるが，それによれば，アルゼンチンにおける130の家族へのインタビューの結果として，最優先課
題あるいは目的として，26％がアスリートの自尊心や自信の向上を目的として挙げ，また36％が社会性の向上あるいは他人との関係の深化をあげており，健康のためとの回答
は22％，スポーツ能力の向上をあげているものは17％であった69）。ほぼ同じような結果
は，ブラジルについても得られている70）。
親は，スペシャルオリンピックスへの実際の参加の結果をどう評価しているかについては，米国において120人のアスリートの家族（母親104，父親49，兄弟姉妹38）にインタビューし，次表のような結果が得られている。
表２

スペシャルオリンピックスがアスリートに与える効果
ないし利点に関するアスリートの両親の見方

カテゴリー

％

具体的内容

個々の時事例（一部のみ例示）

社会的効果

69％

社会的接触の増大
社会性の向上たくさん友達を作った
一番大きかったのは社会的側面

自己概念

35％

自尊心の向上達成感

自信が一層ついた
自分に何ができるかが分った
独立心が増した

参加

34％

地域社会へのとけこみ
新しい経験
インクルージョン

一緒にやりたいという意識がみられた社会の一部だという意識を持った

身体

29％

健康の向上
運動能力の向上

ダウン症の少年にしては体調が良い
運動能力の改善に役立った

出典：Kersh, J. and Siperstein, G. N., 2015, “The Positive Contributions of Special Olympics
to the Family,” Journal of Intellectual Disabilities, 20（4）, 14-15.（筆者仮訳）

しかしこれらの調査は，あくまで，家族がアスリート本人への効果をどう評価しているかを調べたものであり，ここでは家族と障がい者が同一化されている。言い換えれば，家族への効果ないし影響がアスリートへの効果によって代替されているともいえる。そうした「同一化」をさけるため，知的障がい者の家族（この場合，母親）が，日ごろからストレスや孤立感を感じているとの前提で，母親自身がそうしたストレスや感情から解放される上で，子どものスペシャルオリンピックスへの参加がどこまで効果をもっているかを立証しようとした研究も存在する。その場合，そもそも，母親が子どもとの関係でストレスを感じている度合いが強くないほど，スペシャルオリンピックスに障がいのある子どもを参加させる頻度が高いという結果がみられるとされるが71），これが，参16

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－加の「結果」と連動しているのか，参加の「動機ないし意欲」と連動しているのかという因果関係については，明白ではない。また，実際に子どもがスペシャルオリンピック
スに参加した結果として，母親のストレスや孤立感が，子どもの参加以前あるいは参加の当初と比べて，減少したかには疑問が残るとした調査結果も存在する。
いずれにしても，スペシャルオリンピックスは，それに参加する親にとっても，（例
え当初はかえってストレスの増大につながるとしても，少なくとも継続するうちに）ある種のレクリエーション効果を持つとも考えられ，また，他の同じ悩みや問題を抱える親との交流，引いては一定の社会的ネットワークの形成，さらには世論形成への影響など，母親本人への何らかの積極的効果よりも，むしろスペシャルオリンピックスが世論喚起のための触媒になり得るところに，また，それを意識して己を鼓舞するところに，
親にとってのスペシャルオリンピックスの真の意味があると考えることもできよう72）。

７．スペシャルオリンピックスと社会―知的障がい者に対する見方と態度への影響―
上記の家族への影響は，いわば，アスリートへの影響と社会一般に対する影響の接点に位する問題ともいえる。
もとより，アスリートへの影響が家族への影響につながり，それが友人や地域住民，
さらには社会一般の知的障がい者に対する見方や態度に波及することは当然考えられ，これらの複数階層においてスペシャルオリンピックスムーブメントの効果は連動しているともいえる。
そうした前提のもとに，スペシャルオリンピックスが健常者の意識に及ぼす影響については，多くの「逸話」が語られている。例えば，スペシャルオリンピックスムーブメ
ントの一環として知的障がい者の競技を見学したある中学生の反応として，次のような例が語られている73）。
「わたし，わかったことがあります」
泉（いずみ）さんがいう。
「さっきの，電車の中のことだけど」電車の中で障害のあるわが子がさわいだときのことだ。
「さわいでいるのに，あんがいお母さんは平気な顔をしている。わたし思ったことがありました，だれかがとめてくれるのを待ってるのかなあ，なんて」
お茶のペットボトルをひとくち飲んで，「そうじゃないというのが，わたし，よくわかった。その子にとったら，ちっと17パラリンピック研究会

紀要 vol.9も異常なことじゃないの，あのさわぎは。何かあらわそうとしているんだ。だから，お母さんがおろおろしちゃったら，その子はどうしようもなくなっちゃう，だから」お母さんがその子を信頼しているということを態度で示さないといけないのだ，と泉さんは想像する。
この逸話は，2004年６月東京で開催された第１回フロアホッケー競技会を見学した少女の反応であり，知的障がい者とその家族に対する対応において周囲の者が留意すべき点を少女が認識したことを意味しており，スペシャルオリンピックスに関連する行事の社会的意味を暗示するものといえる。
これより一層複雑な社会的反応は，ボランティアに関するものが挙げられる。スペ
シャルオリンピックスの特徴の一つとして，多くのボランティアの参加があり，長年ス
ペシャルオリンピックスに参画してきたある医師が，次のような意見を述べていること「現在のスペシャルオリンピックスは，ボランティアの方がだんだにも注目される74）。
んよいプロ意識を持ってきていると思います。しかし，ここでひとつ杞憂することは，積極的でない人，動かない人に対して少し批判的になる傾向があるということです。こうなると，『誰でもできる活動』という理念から離れてしまう危険があります。私は，
もっとアマチュア，素人でいいと思うのです。」というコメントにおいては，スペシャ
ルオリンピックスに参加した結果，障がい者スポーツボランティアの在り方について，より深い考えに至ったことが暗示されており，スポーツボランティアの在り方を規定する上で，スペシャルオリンピックスが持つ（または持ち得る）価値を暗示しているともいえよう。
他方，スペシャルオリンピックスの社会的影響を測る基準として，トレーニングあるいは大会の前後と比較して，一般社会の知的障がい者に対する見方が変化したかどうかという問いに対するアンケート調査結果を分析することも必要である。この場合，回答者を，知的障がい者あるいはその家族自身にするケースと，健常者とするケースと両方が存在する。前者の方法に基づくものとしては，例えば，Weiss75）らの調査結果がある。
この研究によれば，オンタリオスペシャルオリンピックス（大会及びそれに至るトレー
ニング）参加者のうち，メダルを獲得したものについては，社会の受容度が高まったという認識を示したという76）。
この結果は，スペシャルオリンピックスが知的障がい者の社会的受容に貢献していることを示すともいえるが，その場合，メダルの獲得というある種の達成が，自他ともに障がい当事者を社会的に評価する源になっただけであって，スポーツイベントとしての18

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－スペシャルオリンピックス自体が知的障がい者の受容度を高めたとは一概にいえないという見方もあり得よう。現に，２ケ月間スペシャルオリンピックスに参加したアスリー
ト及び家族へのインタビュー結果として，参加前と参加後を比較して，知的障がい者への社会的受容度が高まったとの見方は明白には出ていないとの結論を出している調査研
究も存在する77）。
他方，健常者の認識については，スペシャルオリンピックス学校連携プログラムが生徒の知的障がい者への意識をどのように変化させたかに関し，障がい者の運動能力，インクルージョンなど数項目について調査した研究によれば，プログラム前後において，健常者側のインクルージョンへの積極性の向上はほとんどみられなかったとされる78）。
また，この調査においても，受講者の意識変化を促す要因としては，知的障がい者との会話体験が最も重要であるとの見方が示されており79），スペシャルオリンピックスムー
ブメントの社会的意義は，知的障がい者と健常者との間の直接的接触の機会を提供する
ところにあり，スポーツ活動は，あくまでそのための触媒に過ぎないとの見方も可能であろう。
いずれにしても，知的障がい者の社会的受容についての意識の変化は，スペシャルオ
リンピックスそのものではなく，知的障がい者との職業上での接触の有無や居住地域における知的障がい者の関わりなど各種の要因によるものと考えるべきであろう。また，
そもそも，知的障がい者の社会的受容が相当進んでいる地域あるいは国においては，かえって，スペシャルオリンピックスが社会的受容度に影響する度合いは低いことも考えられる。いずれにしても，スペシャルオリンピックスの社会的効果は，直接的なものではなく，各種の決定要因に刺激を与える触媒的機能にあるといえるのではなかろうか。

８．スペシャルオリンピックスの課題と問題点
スペシャルオリンピックス大会及びそれに至るまでの一連の活動が，アスリート，その家族ひいては社会全般に与える効果や影響については，いろいろ留保付きではあっても肯定的研究結果が多い。しかしながら，スペシャルオリンピックスの運営方法の是非，
あるいはその活動の社会的意味付けにおいて，否定的要素が有る（または有り得る）との指摘も無視できない。
こうした指摘は，大まかに言って，二つの次元に分けることができる。一つは，運動競技への参加者あるいはアスリートへの効果についての指摘である。
スペシャルオリンピックス大会及びそのトレーニングにおいては，どうしても特定の競技における競技能力（たとえばボールを早く投げること）の向上に力点が置かれがち
19

パラリンピック研究会

紀要 vol.9になるため，社会への適応能力の習得がおろそかになるのではないかという危惧がある80）。
二つ目として，健常者への影響については，スペシャルオリンピックスにおいて年齢別クラス分けが行われているとはいえ，同一大会なり行事に成人も未成年者も同じく参加しているため，知的障がい者へのステレオタイプ的な社会観念とあいまって，知的障がい者をいわば子ども扱いする風潮を持続させかねないという批判もある81）。
スペシャルオリンピックスの社会的効果に関しては，スペシャルオリンピックスは，知的障がい者を特別扱いすることにより，そうした障がい者は自分たちとは違うとの観念を健常者の心に深めかねないという懸念があるとの指摘もある82）。さらに，類似の批判として，スペシャルオリンピックスは，障がい者を一人の人間としてみるよりも障がい者として捉える見方を助長しかねないとする意見もある83）。
しかしながら，こうした意見や批判は，およそどの障がい者スポーツ大会，またはそれに至る活動についても当てはまる批判であり，常に健常者と合同でなければ障がい者のスポーツ活動を奨励できないのかといった現実的な見地からの反論に合うであろう。
いずれにしても，スペシャルオリンピックスの課題と問題点の整理は，まず，⑴知的障がい以外の障がい者にとってのスポーツ活動の意味と比較して，知的障がい者にとって特別に意味がある理由があればその分析，⑵スペシャルオリンピックスの内容ないし側面（多くの人と社会的接触の機会が得られるという側面，スポーツを楽しむ習慣ができるという側面，スポーツを楽しむ機会を得ること自体に意味があるという側面，ある
いはまた，競争に勝つ，表彰される，自己の記録を更新するといった「達成感」こそが重要だとする側面など）に踏み込んだ因子分析，⑶知的障がい者の場合，美術，工芸活動に特異の才能を発揮する者が少くないことを鑑みれば，障がい者の自立心の育成や社会へのいわゆるインクルージョンのための触媒として，芸術活動とスポーツ活動との違いと類似点についての分析，⑷スペシャルオリンピックスのみならず，デフリンピック
やパラリンピックが存在している現在，これらをできるだけ融合あるいは統一することが望ましいのか，あるいは，それぞれのアイデンティティーを強化することが望ましいのか，また，健常者のスポーツ活動との連動あるいは連結の是非の分析，⑸スペシャル
オリンピックスが，歴史上の理由もあって，極めてアメリカ的色彩と思想によって行われていることによる偏向の有無と程度等について更に調査研究されねばならないであろう。
なお多くの研究者は，パラリンピックやデフリンピックのように障がい者自身が，組織の上層部に存在するのとは対照的に，スペシャルオリンピックス組織では，組織の幹部がすべて健常者で占められていることに批判的意見を述べる者も多いといわれる84）。
20

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－しかしながら，この点は，他の障がい者スポーツ団体の多くについても，程度の差こそあれ存在する問題であり，また，コーチや指導者の養成と障がい者の雇用あるいは活用をどう組み合わせるかの問題も絡んでおり（また，知的障がい者の場合，社会への発信
を家族，友人に頼る程度が高いため）現状批判だけでは意味が乏しい。
以上を概観すると，スペシャルオリンピックスをめぐる課題あるいは問題点の多くは，程度の差こそあれ，パラリンピックやデフリンピックの在り方とも密接に関連した問題であるといえよう。
脚注⑴

ユニスは，サタデー・イブニング・ポスト誌への寄稿の中で，ローズマリーは正常分娩による出産であったとし，ケネディ家の兄弟姉妹たちは，ローズマリーとできるだけ一緒に行動していたと述べている。

⑵

こうした転換の主な要因としてジョセフ・ケネディの妻ローズの影響とユニス・シュライバー
の影響を指摘しているが（Shorter，2000），この時期のユニスの活動の影響は限られていたと考えられ，ローズの影響も，必ずしも明白な裏づけはなく，むしろ，ケネディ家全体の政治的意図が，知的障がい者支援に焦点をあてる方向へ傾いていたと考えるほうが自然と思われる。

⑶

1980年に設立され，1992年に解散した日本スペシャルオリンピック委員会は，末尾に「ス」はつけていなかったが，その後，1994年に設立されたスペシャルオリンピックス日本は，オリン
ピックスという「ス」をつけた名称となっている。これは，スペシャルオリンピックスに関連する運動が世界大会だけでなく日常的トレーニング，さらにはボランティア活動なども含め，多岐に渡っていることを象徴するためとしているようである（井上，2016）。しかしながら，そもそも英語では，Olympic という言葉は，通常形容詞として使われ，いわゆる日本で使われている「オリンピック」を示すときは，Olympic Games，あるいは，Olympics と言われている点に留意する必要がある。

⑷

スペシャルオリンピックスムーブメントのため尽力していた山本は，理事長を務めていた聖ミカエル学院の経営悪化の責任を取らされた結果，その活動から手を引いたとされている（遠藤，2004）。その後，スペシャルオリンピックス日本が再建されるまでの経緯をみると（井上，2016），山本や鈴木などの草分け的人材の考え方と，資金面や活動面で全国的かつ国際的に運動が広がる過程で，運動を支持することになった政治家や企業人などの考え方の違い，さらにはワシントン D.C. の SOI の戦略と日本の体制との溝などの問題が複雑に絡んでいたのではな
いかと想像される。そのことは例えば，SOI の幹部の訪日時期と日本における運動の転換とが連動していることにも暗示されているかのように思われる。遠藤の鈴木へのインタビューにあるように（遠藤，2004），日本スペシャルオリンピック委員会の解散から新たな組織の立ち上げに至る経緯は，日本側の関係者に関する限り，かなり浮き彫りにされているが，SOI 関係者の関与の程度と態様も今後さらに分析する必要があるように思われる。

⑸

スペシャルオリンピックスでは，活動に参加する「知的障がい選手」をアスリートと呼んでいる。

⑹

スペシャルオリンピックスでは，大会により参加枠が割り当てられる。上位レベルの競技会に参加する資格は，各ディビジョンにおいて１位になったアスリートに優先権が与えられ，参加枠を超える場合，無作為抽選によって選出される。１位のアスリートだけでは参加枠を満たさない場合，２位のアスリートで無作為抽選が行われる。以降もこの手順を繰り返して選出されるため，オリンピックのように最も良い記録を残したアスリートだけに参加枠が与えられるわ21

パラリンピック研究会

紀要 vol.9

けではない。
⑺

スペシャルオリンピックス参加手続きについて，各種資料から筆者がまとめたものであるが，以上の手続きの概略を図表化したものは，（木谷，1997）にまとめられている。

⑻

ユニファイドスポーツ® は，SO アスリートと知的障がいのないアスリート（パートナー）を組み合わせ，一緒にトレーニングや競技をおこなうプログラムである。SO アスリートとパートナーの年齢と競技レベルは同程度であり，SO アスリートとパートナーの割合は，スポーツ
ルールに従い，競技ごとに定義される（2016Ａ，公益財団法人スペシャルオリンピックス日本）。

⑼

スペシャルオリンピックスは，オリンピックとは異なり，国別対抗ではないため，必ずしも国として独立していない「国」や地域の組織をそのまま組織として認めており，国別の組織数はその定義にもよる。また，SOI の公式ホームページにおける各国の連絡先リストでは，アメリカ合衆国の州のオフィスは，カナダなど北米の「国」のオフィスと同格に扱われている。

⑽

公益財団法人スペシャルオリンピックス日本の公式ホームページ「スペシャルオリンピックスとは」によれば，日本では47都道府県に地区組織があるとされる。

引用参考文献１）The Saturday Evening Post, “Hope for Retarded Children,” September 22, 1962.
２）細川佳代子，2009，『花も花なれ，人も人なれ』，角川書店，119-120.
３）Shorter, E., 2000, The Kennedy Family and the Story of Mental Retardation, Temple
University Press, 31-33.
４）Ibid., 57.
５）Ibid., 41, 94.
６）Ibid., 87.
７）Ibid., 85.
８）Ibid., 137.
９）Ibid., 34.
10）Ibid., 123.
11）Ibid., 35-36.
12）Ibid., 42.
13）Ibid., 45.
14）Ibid., 122.
15）Ibid., 129-131.
16）小森亜紀子，2013，『スペシャルオリンピックスがソーシャル・インクルージョンに果たす役
割・学校連携プログラムにおける交流経験を中心に』，風間書房，82.
17）遠藤雅子，2004，『スペシャルオリンピックス』，集英社，113-114.
18）スペシャルオリンピックス日本研究チーム，2014，『スペシャルオリンピックス日本20年の検証』，公益財団法人スペシャルオリンピックス日本，73.
19）井上明浩，2010，「2009スペシャルオリンピックス冬季世界大会の状況と今後の国内の展望」，
金沢星稜大学人間科学研究，3（2），58.
20）同上，58.
21）中村勝子，2005，『カッチンが行く！』，熊日出版，48-50，70-77.
22）細川，2009，前掲書，122-124.
23）熊本日日新聞，「熊本市で知的発達遅滞者のスポーツの祭典『スペシャルオリンピック』の説明会。熊本開催を呼びかけ」，1992年10月24日 .
22「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－
24）細川，2009，前掲書，152.
25）同上，157.
26）熊本日日新聞，「熊本市で『スペシャルオリンピックス日本』全国組織の発足式。知的障害者
スポーツを支援」，1994年11月28日．
27）田引俊和，松本耕二，渡邊浩美，2013，「知的障害のある人たちがスポーツ活動に参加する理由」，『北陸学院大学・北陸学院大学短期大学部研究紀要』，６，141-148.
28）スペシャルオリンピックス日本研究チーム，前掲書，14.
29）後藤邦夫，2003，「『知的発達障害』という障害の理解」，太宰由紀子編『ゆっくりゆっくり笑
顔になりたい』，スキージャーナル株式会社，61．
30）スペシャルオリンピックス日本研究チーム，前掲書，17.
31）同上，15.
32）Special Paralympics International, “What We Do,” https://www.specialolympics.org/
Sections/What_We_Do/What_We_Do.aspx?src=navwhat,（January 16, 2018）33）細川，2009，前掲書，130.
34）NPO 法人2005年スペシャルオリンピックス冬季世界大会・長野（SONA），2005，『2005年ス
ペシャルオリンピックス冬季世界大会公式報告書』，17.
35）太宰編，前掲書，17-18.
36）厚 生 労 働 省，
「e- ヘ ル ス ネ ッ ト（ 情 報 提 供 ）」，https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/
information/heart/k-04-004.html，（2018年１月25日）．
37）公益財団法人スペシャルオリンピックス日本，2016A，『スペシャルオリンピックス公式ゼネ
ラルルール2012年版』，13.
38）木谷秀勝，1997，「『スペシャルオリンピックス』の現状と今後の方向性に関する一考察」，『九
州女子大学紀要』
，34
（1）
，12.
39）公益財団法人スペシャルオリンピックス日本，2016A，前掲書，13.
40）植松二郎，2004，『今日もどこかでスペシャルオリンピックス』，佼成出版社，34-36.
41）細川佳代子，2002，「スペシャルオリンピックスを知っていますか？」，春風社編集者編『花と人の交響楽：スペシャルオリンピックスから共生自立の丘へ』，春風社，14-15.
42）Special Olympics International, “What We Do,” https://www.specialolympics.org/Sections/
What_We_Do/History/History_1960s.aspx,（January 17, 2018）43）Special Olympics International, “What We Do,” https://www.specialolympics.org/Sections/
What_We_Do/History/History_1970s.aspx,（January 17, 2018）44）Special Olympics International, “Sports and Games,” https://www.specialolympics.org/
gms/#/g/269NEG250LG6LVSS/event/sw/AQ25BK,（January 17, 2018）45）NPO 法人2005年スペシャルオリンピックス冬季世界大会・長野（SONA），前掲書 , 57.
46）International Paralympic Committee, “Results, Rankings & Records,” https://www.
paralympic.org/sdms/hira/web/competition/sochi-2014,（January 18, 2018）．
47）The 18th Winter Deaflympics, “Deaflympics Games Medal standings,” http://ugra2015.com/,（January 18, 2018）．
48）NPO 法人2005年スペシャルオリンピックス冬季世界大会・長野（SONA），前掲書，57.
49）公益財団法人スペシャルオリンピックス日本，2016B，『スペシャルオリンピックススポーツ
ルール2016』，13.
50）同上，23.
51）NPO 法人2005年スペシャルオリンピックス冬季世界大会・長野（SONA），前掲書，59.
52）井上，前掲書，60.
53）細川，2009，前掲書，134-138.
23

パラリンピック研究会

紀要 vol.954）太宰編，前掲書，12.
55）公益財団法人スペシャルオリンピックス日本，2016A，前掲書，23.
56）Special Paralympics International, “What We Do,” https://www.specialolympics.org/
Sections/What_We_Do/What_We_Do.aspx?src=navwhat,（January 19, 2018）．
57）公 益 財 団 法 人 ス ペ シ ャ ル オ リ ン ピ ッ ク ス 日 本，「SON に つ い て 」，http://www.son.or.jp/
about/organization.html,（2018年１月16日）.
58）Special Olympics International, 2015 Reach Report, https://media.specialolympics.org/
resources/reports/reach-reports/2015_Special_Olympics_Reach-Report.pdf,（January 16,2018）,26.
59）Robertson, J., Emerson, E., Gregory, N., Hatton, C., Turner, S., Kessissoglou, S., and Hallam, A.,
2000, ”Lifestyle Related Risk Factors for Poor Health in Residential Settings for People withIntellectual Disabilities,” Research in Developmental Disabilities, 21, 469–486.
60）Bartlo, P. and Klein, P. J., 2011, “Physical Activity Benefits and Needs in Adults WithIntellectual Disabilities,” American Journal on Intellectual and Developmental Disabilities,
116（3）,221.
61）Ibid., 224-227.
62）Dowling, S., Hassan, D., and McConkey, R., 2012, The 2011 Summer World Games Experience
for Special Olympics Athletes and Coaches, Special Olympics International, 43.
63）スペシャルオリンピックス日本研究チーム，前掲書 .
64）同上，34-37.
65）Glidden, L. M., Bamberger, K. T., Draheim, A. R., and Kersh, J., 2011, “Parent and Athlete
Perceptions of Special Olympics Participation,” American Journal on Intellectual andDevelopmental Disabilities, 49（1）, 37-45.
66）Ninot, G., Bilard, J., and Sokolowski, M., 2000, “Athletic Competition: a Means of Improving
the Self-Image of the Mentally Retarded Adolescent?” International Journal of Rehabilitation
Research, 23, 111-117.
67）Weiss, J. and Bebko, J., 2008, “Participation in Special Olympics and Change in Athlete SelfConcept Over 42 Months,” Journal on Developmental Disabilities, 14（3）,1-８.
68）Dykens, E. M. and Cohen, D. J., 1996 “Effects of Special Olympics International on Social
Competence in Persons with Mental Retardation,” Journal of American Academy of Childand Adolescent Psychiatry, 35（2）, 223-229.
69）Harada, C. M., Parker, R. C., and Siperstein, G. N., 2005, A Comprehensive Study of Special
Olympics Programs in Latin America, University of Ulster, https://www.specialolympics.
org/uploadedFiles/LandingPage/WhatWeDo/Research_Studies_Desciption_Pages/A%20
Comprehensive%20Study%20of%20Special%20Olympics%20Programs%20in%20Latin%20
America_web%20version.pdf,（January 16, 2018）,13.
70）Ibid., 26.
71）Weiss, J. A. and Diamond, T., 2005, “Stress in Parents of Adults with Intellectual Disabilities
Attending Special Olympics Competitions,” Journal of Applied Research in Intellectual
Disabilities, 18, 263–270.
72）Weiss, J. A., 2008, “Role of Special Olympics for Mothers of Adult Athletes With Intellectual
Disability,” American Journal of Mental Retardation, 113（4）,241–253.
73）植松，前掲書，86.
74）井上誠一，「おもな障害とスポーツ時の注意点」，太宰編，前掲書，134.
75）Weiss, J., Diamond, T., Demark, J., and Lovald, B., 2003, “Involvement in Special Olympics
24

「スペシャルオリンピックス」試論－スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために－
and its Relations to Self-Concept and Actual Competency in Participants with Developmental
Disabilities,” Research in Developmental Disabilities, 24, 281–305.
76）Ibid., 293.
77）Weiss and Bebko, op. cit., 5.
78）小森，前掲書，164.
79）同上，165-166.
80）Storey, K., 2004, “The Case Against the Special Olympics,” Journal of Disability Policy
Studies, 15（1）, 35-42.
81）Fleischer, D. D. and Zames, F., 2011, The Disability Rights Movement: From Charity to
Confrontation, Temple University Press.
82）Johnson, M., 2003, Make Them Go Away: Clint Eastwood, Christopher Reeve and the Case
Against Disability Rights, Advocado Press.
83）Orelove, F. and Moon, M., 1984, “The Special Olympics program: Effects on Retarded Persons
and Society,” Arena Review, 8（1）, 41-45.
84）Storey, op. cit., 39.

25

Journal of Paralympic Research Group vol.9

Research Note on the Special Olympics
Kazuo OGOURA

It is difficult to find a comprehensive textbook in Japanese on the Special Olympics
which can be used as a starting point for further academic studies on various aspectsof the Special Olympics, although there exist some books based on the personal
experiences of participants or journalistic interviews with participants, and somearticles on particular problems related to the Special Olympics such as the effects ofsports activities on the health of children with intellectual disabilities.
In view of this, and for the purpose of comparing the Special Olympics with theParalympics, The Nippon Foundation Paralympic Support Center’s Paralympic
Research Group has carried out research on various aspects of the Special Olympics
which can be used as a basis both to increase public knowledge on the Special Olympics
and to lay the ground in Japan for encouraging further academic studies on this subject.
The research is composed of the following eight parts:⑴

Origin of the Special Olympics⑵

How the Special Olympics Movement Started in Japan⑶

Social Significance of the Special Olympics⑷

Criteria for Participation, Sports and Features of Events⑸

Organization and Finance⑹

Effects and Impacts⑺

Wider Social Impacts⑻

Current Problems and Tasks for the Future

A more detailed summary in English will be available in the next issue of the
Journal of the Paralympic Research Group.
26

Is Competitive Sport One of the Last Bastions Excluding Persons with Disabilities?

Is Competitive Sport One of the Last Bastions
Excluding Persons with Disabilities?
Otto J. Schantz（University of Koblenz-Landau）

In most social fields like education, employment, leisure, culture, etc. our democraticsocieties make great efforts in order to include people with disabilities. More than 170
states in the world have already signed the Convention on the Rights of Persons with
Disabilities, an international human rights treaty adopted in 2006 by the United
Nations General Assembly intending to protect the rights and dignity of persons withdisabilities and guaranteeing their social inclusion. However, there is one domain in
our life, where segregation of people seems to be taken for granted: it is competitive
sport.
Of course, there exist a lot of activities, engagements, and projects in order toinclude persons with disabilities within sports and physical activities; however, if wehave a closer look at these undertakings we realize that these efforts of inclusion are
more or less limited to recreational sports, physical education or sports for all. At thehigh level, there is in general a clear distinction between and classification into ablebodied sport and disabled sport. The most prominent example of this classification isthe division between Olympic and Paralympic Games. The strict binary categorizationand segregation of these events can be considered as a marginalization or even as an
exclusion of athletes with disabilities. Could you imagine museums reserved for art
from able-bodied artists and others for art solely produced by disabled artists? Or an
Oscar award for actors with and another one for actors without disability?
The objective of the following reflection is to examine the question why high level
sport is so reluctant when it comes to the inclusion of people with disabilities. I will
scrutinize the underlying reasons of the segregation between the Olympics and theParalympics and make some thought provoking proposals concerning the inclusion of
athletes with disabilities into mainstream sports at high level.
27

Journal of Paralympic Research Group vol.9

Inclusion
Inclusion is a complex and polysemic notion; depending on the context, it can takeon different forms（Ekins 2016）. It is foremost a political concept. Different politicalstrategies and theories fighting against discrimination of minority groups carry thisterm on their banner. In today’s theories concerning the inclusion of minorities we
can distinguish roughly between three different policies, which are empowerment,
normalization and deconstruction. As claiming the combination of all these threepolitical concepts would end up in a trilemma, one of them has to be sacrificed when
deciding about the political road-map（Boger, 2017）. That’s why minorities activists
aim at either empowerment by normalization （EN; declining deconstruction） or
normalization by deconstruction（ED; abandoning empowerment）or empowerment
by deconstruction （ED; refusing normalization; s. Fig. 1）. The suitability of thedifferent approaches depends on context and political purpose.
Fig. 1: Strategies of Inclusion: a Trilemma

After presenting different approaches and forms of inclusion in sports, taking forexample the history of the relationship between the Olympic and Paralympic
movement, I will argue in favor of an approach, which in the context of elite sport isin my opinion the most suitable to realize inclusion of athletes with disabilities and to
avoid segregation.

28

Is Competitive Sport One of the Last Bastions Excluding Persons with Disabilities?

Competition versus inclusion
The above mentioned UN-Convention claims to enable persons with disabilities “toparticipate on an equal basis with others in recreational, leisure and sporting
activities” and explicitly asks “to encourage and promote the participation, to thefullest extent possible, of persons with disabilities in mainstream sporting activities at
all levels”（UN 2006, art. 30 a）, which includes competitive sport at the highest level.
However, in the world of high level sport these demands seem to remain unheard.
Competitive sport can be considered as a sort of social Darwinism in the arena: thesurvival of the fasted, of the strongest, of the most able and most skillful in the
different sports. There is no place for the disabled, for those who do not fit theexigencies of sport competition. The logic of competitive sport is classification andranking according to abilities in order to select and reward the very best. The main
ideology of competitive sport is ableism, a prejudice that, like racism, “encompasses
more than just personal attitudes”（Barnes 2016, 5）, that refers to “the sentiment ofcertain social groups and social structures that value and promote certain abilities, forexample, productivity and competitiveness, over others, such as empathy, compassion
and kindness”（Wolbring 2008, 253）
. The concept of inclusion in contrast respects andvalues diversity avoiding classification and ranking. Inclusion asserts the diversity ofhuman beings and makes sure that this diversity is taken into consideration andrespected at every level of human activities.
Considering these contradictions between the structural goals of high level sport
and the objectives of inclusion, it is understandable that competitive sport is one of
the last bastions against inclusion. There have been different attempts to take thisbastion, some rare were successful, some are controversial and still vividly discussed.

Inclusive efforts of the Paralympic movement
At its origin Paralympic sport was considered to be a means of therapy and of
rehabilitation. During the 1960s, in the context of the growing emancipation of people
with disabilities this medical paradigm shifted slowly towards a sport oriented modelwith a strong focus on competition. During these times, integration into able-bodied
29

Journal of Paralympic Research Group vol.9

sport in general and into the Olympics in particular became one of the principal aimsof this movement（cf. Hansen & Mcpherson 1994; Labanowich 1988）.
After long negotiations with the International Olympic Committee（IOC）, a 1500m
men’s and a 800m women’s wheelchair racing event was included in the athletics
program of the 1984 Los Angeles Summer Games and events in Alpine and Nordic
skiing（1988 only）for athletes with disabilities were also held at the Winter Olympics
1984 in Sarajevo and 1988 in Calgary. Indeed, the wheelchair racing events were partof the Olympic program as so called demonstration sports until the 2004 Games inAthens（Schantz & Gilbert 2012; Legg et al. 2009）. Efforts to gain full Olympic medal
status for these events failed.
In 1990 the International Paralympic Committee （IPC） formed an International
Committee on Integration of Disabled Athletes that later was renamed Commission
for the Inclusion of Athletes with Disabilities. This commission, under the leadershipof the former Paralympian Rick Hansen, tried to find solutions to include disabled
sports into the Olympics and the mainstream sport movement. Different proposals tofoster inclusion or integration of athletes with disabilities in the Olympic Games were
presented. For example:
・

Inclusion of the total Paralympic program in the Olympic program・

Inclusion of some disabled sport disciplines with full medal status

・

Including every 4 years alternating Paralympic sports

・

keeping two events but both with full Olympic medal status

However, none of these proposals was successful. It is noteworthy that all of thesesuggestions took the segregation between disabled and able-bodied athletes for
granted arguing that this is necessary to guarantee equal classes by matching thedifferent abilities.
Nowadays inclusion or integration into the Olympics is not any longer an objectiveof the IPC as it considers the Olympics and the Paralympics to be two parallel eventsof equal value. In 2003 the former president of the IPC, Philip Craven declared theintegration debate to be closed and decided that from now on the struggle forinclusion will be in the “litterbin of history”（Craven 2004, 292）. The intention of thisposition was certainly to strengthen the self-esteem of the Paralympic movement.
30

Is Competitive Sport One of the Last Bastions Excluding Persons with Disabilities?

Athletes with disabilities competing in mainstream sports
Despite Philip Craven’s declaration from 2003 the inclusion of athletes withdisabilities into elite sport regained public interest and is today a contentious issue,
vividly debated by athletes, organizations and media（Thomas & Smith 2009, 128）.
The revival of this debate is mainly due to the case of Oscar Pistorius（the sport
related one） and more recently to the Markus Rehm case, two athletes with
amputations claiming their right to compete against able-bodied athletes.
The South African sprinter Oscar Pistorius was not the first athlete withdisabilities to compete in the Olympics. He was even not the first athlete withprosthetic limbs to participate. George Eyser, an American gymnast, won six medals,
including three gold medals, competing with a wooden leg in the 1904 Olympic
Games in St. Louis. Eyser was severely disabled, but not handicapped in the events
he participated in. In 1904 there were no Paralympics and no special categories fordisabled athletes; the Olympics, at this time, were accessible to all competitive
athletes. His right to participate was not contested, even though, in at least one
discipline, the rope climbing, his light wooden leg procured him an advantage over
his opponents who had to carry their two heavy legs of flesh and blood.
Aside from George Eyser, there were more than a dozen athletes with disabilities
who managed to participate in different Olympics since. For most of them their
impairment was neither a real handicap nor an advantage when competing in theirrespective sports. Some showed extraordinary resilience and overcame their disability
through tough self-discipline and hard training. All of them qualified for the Olympic
Games without opponent protests, as their disability was never really questioned orconsidered to be an advantage.
Except for two wheelchair users in archery and George Eyser with his wooden leg
in gymnastics, they used no artificial aid. A recent example for these disabledathletes, who reached the Holy Grail of high level sports, is Natalie du Toit fromSouth Africa, a multiple gold medal winner at different Paralympic Games. She
qualified for the 2008 Olympics in Beijing, where she finished 16th in the 10 km open
water swimming race. When she competed, she swam without the aid of a prosthetic
limb or flipper. The media celebrated and admired her courage and her resilience.
31

Journal of Paralympic Research Group vol.9

The reaction of the sports-world and the media was quite different, when her
compatriot Oscar Pistorius entered the scene to become the first sprinter withprosthetic limbs competing in the Olympics. His ambition to compete against the very
best able-bodied athletes caused great controversy. Sport scientists, officials andathletes criticized him, as they were persuaded that his J-shaped carbon-fiber
prosthetics procured him an unfair advantage.
The International Association of Athletics Federations （IAAF） ruled Pistorius’
prosthesis ineligible for use in competitions conducted under IAAF rules. Pistorius
appealed against this decision to the Court of Arbitration for Sport （CAS） in
Lausanne claiming that “his fundamental human rights were breached, including
equal access to Olympic principles and values”（Patel 2015, 112）. The CAS supported
Pistorius’s appeal and revoked the IAAF council’s decision referring to theConvention on the Rights of Persons with Disabilities（CRPD）. Finally, this judgment
opened the way to Pistorius’ participation at the 2012 London Olympics.
Pistorius sporting career was abruptly ended when he was found guilty of culpable
homicide, as he shot and killed his girlfriend. But there is another extraordinary
athlete using a prosthetic limb who keeps the controversies about the inclusion of
disabled athletes going: it is the German long jumper Markus Rehm. He is a left sided
below knee amputee and he uses a carbon-fiber bladed prosthesis to jump off. His
personal best places him within the best able-bodied long jumpers in the world.
However, the International Association of Athletics Federations stopped his dream of
an Olympic participation by amending – once more – its competition rules.
The technological progress blurs the distinction between therapy/substitution andenhancement, between the natural and the artificial. Pistorius can be considered to be
the first cyborg at the Olympics and as such he is a threat to the myth of natural
human sport performance and the natural order of sports （Magdalinski 2013）.
Markus Rehm is even more threatening as his performances could allow him to
defeat the very best able-bodied long jumpers.1） In July 2014 he performed thelongest jump at the German track and field championship for able-bodied athletes andonly after a long discussion he was finally awarded the gold medal, but the German1） At the 2015 IPC Athletics World Championship in Doha he set his personal best at 8.40 m, aperformance that would have been enough to win the long jump for able-bodied at the four
Olympics after Sydney 2000 （2016 Rio de Janeiro, 2012 London, 2008 Beijing, 2004 Athens）.
32

Is Competitive Sport One of the Last Bastions Excluding Persons with Disabilities?

Athletics Federation refused to select him for the European Athletics Championships
taking place five weeks later.

Strategies of inclusion
Under the presidency of Robert Steadward （1989-2001） the IPC promoted“integration of sports for athletes with disabilities into the international sports
movement for able-bodied athletes while safeguarding and preserving the identity ofsport for disabled athletes”（IPC 2000, art. II.4）. It tried to empower disabled sport
and athletes with disabilities by integration into mainstream sports, while preserving
the categories abled and disabled（cf. Fig 2: empowerment by normalization declining
deconstruction of categories）.
Phillip Craven, president from 2001 to September 2017, tried to empower the
Paralympic movement by breaching the hegemony of the Olympic movement. He
wanted to develop an independent movement at eye level with the IOC, refusing theway of normalization but claiming its identity, independence, and autonomy（cf. Fig.
2）.
Fig. 2: Strategies of Inclusion in Elite Sports

In the particular field and context of high level competitive sport, both strategies
are condemned to fail the promotion of inclusion. If Paralympic athletes try to breachthe Olympic bastion, they have to deconstruct the categorization of athletes in able33

Journal of Paralympic Research Group vol.9

bodied and disabled, as the category disabled will always be a second class category
in a highly competitive sports world that values only the very best, the most able.
Rankings, leagues, and class based on physical prowess and skills can be considered
to be sport specific. Classifications or rankings based on proxy variables like age,gender or ability/disability are political acts that lead to segregation and that areoften discriminatory and disempowering. Classifying human beings on the base of
their abilities or disabilities can be seen as dehumanizing, degrading and humiliating.
According to the anthropologist and former Paralympian David Howe, the process ofclassification “is an alienating experience, as each time a different set of individuals
determines whether your body fits into the textbook of carnal typology that is
acceptable to those who govern the particular element of Paralympic sport that theathletes wish to be a part” （Howe 2008, 71）. Classification is a crude form ofgovernmentality of the athlete’s bodies, a technology of dominance over the body
（Foucault 1982; 2001）.
The second strategy which – if we characterize it in marketing terms – claims its
own brand identity is confronted with a powerful opponent, who has an enormous
economical, symbolic, and social capital. Compared to the Olympic movement, theParalympic movement will always be dominated and sidelined; at least as long as thehigh level sport doesn’t change completely its commercial logic. Albeit the Paralympic
movement continues to grow and to flourish, “…segregation, even if necessary,
results in stigma, making the disability-sports movement a victim of its own successand diversity” as Laura Kaminker（2001）convincingly stated.
Craven’s vision that normalization or inclusion is not necessary, as both movements
are of equal values, is just wishful thinking. Why do athletes try to compete at the
Olympics when the Paralympics are equivalent?

Why is Marla Runyan, a legally

blind American track & field athlete, prouder of her 8th place in the 1500 m Olympic
final at Sydney than of her numerous Paralympic gold medals?
A comparison of both movements, even at first sight, clearly indicates that theirpower, their political and social impact, their media value, their financial and symbolic
capital are quite different and that their power relation is not parallel but hierarchical:
the Olympics are the premium event and the Paralympics come second. The
equivalence of the two events is a complacent illusion; ranging from naïve selfdelusion to self-interested artifice. The Paralympic movement will probably never34

Is Competitive Sport One of the Last Bastions Excluding Persons with Disabilities?

reach the prestige of the Olympic movement. Professional sport has become acommodity, a multi-billion dollar business, where the winner takes all. The IOC sells aworld-wide mediated mega event that presents enchanting stories and values, as wellas images of young beautiful, powerful, gracious and healthy athletes; it sells themyth of a sport event capable of creating a peaceful and better world. This productfits perfectly the demand of the average sport consumers. The Paralympic movement
is still a communal movement which is united by a common identity, a common
culture based on disability; even though it seeks to be an elite sport organization
focusing on sporting excellence. The product the IPC tries to sell is quite different
from that of the IOC and, at least until now, sport consumers are much less eager tobuy it. For the average consumer sport is generally associated to the notions ofhealth, vitality, ability, power, and independence while disability is stereotypicallyrelated to the labels of illness, invalidity, disability, helplessness and dependence（cf.
Schantz & Gilbert 2012; Schantz 2013）. The territory of the Olympic sportsmen andwomen is the stadium, but the territory of the people with disabilities is the special
institution or the hospital（cf. Goffman 1963）. Unfortunately this kind of labeling is
still alive in many people’s minds.
The Olympics and Paralympics are in binary opposition, which is hierarchical innature. Indeed, as long as sporting performance is only recognized in absolute
quantitative terms, reflecting the mainstream philosophy of our western competitive
world, all people who are part of other than the very top category will automaticallybe marginalized. Sportsmen and even more so sportswomen in the disabled category
will continue to be positioned as second class athletes and at the bottom of the world’s
physical elite scale（cf. Schantz & Gilbert 2012; Schantz 2013）. According to Peter
Kell and collaborators, they will be the losers in a sports world based on “freeenterprise” that “contradicts the importance of the state structures to support theneeds of the disabled where the market force repeatedly fail them in all sphere oflife”（Kell et al. 2008, 165）.
Two separate Games risk reinforcing the separation between the able-bodied
athletes and those with disabilities; or, as Goggin and Newell（2005, 81）argue, “theexistence of a special event for people identified as having disability is a painful
reminder of inequity and injustice, and its presence perpetuates the discourse of‘special needs’ and ‘special events’”. As long as the show sport doesn’t change
35

Journal of Paralympic Research Group vol.9

radically its logic of “faster, higher, and stronger”, it will be utopian to think that by“becoming ‘Parallel Olympians’ athletes with disabilities can try to get away from theoxymoron that ‘disabled athletes’ may be perceived as and be allowed to associatethemselves with a movement that sells itself as being about sport as a vehicle forpeace and understanding as well as sport of the very highest level”（Brittain 2010,93）. The standards of play and performances in Paralympic sports will always becompared to the ‘norms’ in Olympic sports. Without fundamental change, there will
always be the glamorous first class Games for the very best and then the secondclass Games for the brave Paralympians who have overcome their “terrible fate”. In
our sports fanatic societies physical prowess often becomes an indicator of a person’svalue, not only in sport, but also in other domains. By separating elite sport in a
category for able-bodied and disabled sport we risk perpetuating the image of theless valuable disabled and as such to disempower the whole community of individuals
with disabilities（Schantz 2013; Schantz & Gilbert 2012）.
The strategies of the athletes with disabilities who competed in the Olympics havebeen different to the strategies of the IPC: they ignored categorization and almost allof them qualified by assimilation to the criteria of the Olympics: they adapted theirbodies to the demands of able-bodied competition. Pistorius and Rehm refused to beplaced in the disabled category by using artificial aids to enable them and to level thedifference. However, the strategy of adaptation is limited to some very rare
exceptionally resilient athletes in few sports and the integration into the Olympics by
the use of compensatory technology is confronted with a lot of resistance from those
who defend the myth of pure and natural sport.

So, is there no possibility to take the last bastion against
inclusion?
Empowerment through integrating disabled categories into mainstream sport orconsidering Paralympics to be a particular movement as powerful as the Olympics is
an illusion. Another strategy, the last remaining of the trilemmatic policies, the onethat sacrifices empowerment and instead aims at normalization by deconstruction,
seems to be more effective（cf. Fig. 2）. The Paralympic Games, in their current formand conceptualization are not appropriate to empower the community of people withdisabilities; only the deconstruction of the hierarchical binary categories Olympic –36

Is Competitive Sport One of the Last Bastions Excluding Persons with Disabilities?

Paralympic will promote inclusion of disabled athletes in the realm of elite sport. This
strategy deconstructs the ideology of ableism and normalizes sport participation in
elite sport by adapting sports to peoples’ diversity instead of adapting people tosports. High level sport should offer genuine opportunities for all athletes toparticipate to the best of their abilities without hierarchical categorization. Even
though this strategy doesn’t directly contribute to the Paralympic Movement’s
empowerment, it will finally empower the individual athletes with disabilities as it
will open up possibilities to choose. “From an empowerment perspective the right tomake your own decisions should be more important than political ideals”, Sørensen（2000, 13） stated as conclusion of her empirical study on integration andempowerment of athletes with disabilities in Norway. Therefore, we have to change
rules, modify techniques and equipment, and even invent new sports which enabledisabled athletes by accessibility.
An example of enabling rules change are the swimming competitions at the
Olympics 2000 in Sydney, where a visual signal was added to the acoustical departuresignal in order to allow fair competition for a participating swimmer with deafness.
Why not consider the wheelchair as sports equipment, just like the bicycle?
Wheelchair sports open for all athletes could be included in the Olympics, permitting
disabled athletes to practice sport with and against able-bodied athletes even at
highest level. The same could be done for example in the Winter Games with sitskiing. Mixed relay races including athletes with prosthetic limbs could be organized.
There are different examples of sports which are already accessible or which could
easily be rendered accessible for people with disabilities, like powerlifting, shooting,archery, sailing, or tandem cycling（cf. Schantz 2001; Schantz & Gilbert 2012）. We
already have the chance that the different sports offer a variety of forms appropriate
for a great diversity of body morphologies; now we need to widen this program inorder to allow people with disabilities to find a sport that suits their abilities.
All kinds of categorizing build up hierarchical, hegemonic structures and thus leadto marginalization in a sports model which values only the absolute best. That’s why
the IOC should give equal access to the Olympic Games for excellent athletes fromthe whole range of human mankind “without any discrimination of any kind” asstipulated in the Olympic Charter（IOC 2015, 13）in order to stick to its claim ofuniversalism. The IPC should conserve and develop the Paralympic Games as a show
37

Journal of Paralympic Research Group vol.9

case of the sporting culture for people with disabilities, maintaining and evenfostering its political, economic, social, and cultural significance （Kazuo 2016）. It
should develop the Paralympic Movement/Games as an alternative sports culture
which meets the needs of all people with disabilities, including severe disabilities, but
keep integration and inclusion as a main objective （cf. Schantz 2001; Schantz &Gilbert 2012）.
Sports and physical activities are socio-cultural constructions and as such vary intime and space.2） In the 21st century we should not adapt humans to sports invented
in the 19th century for the western and able-bodied male athlete, but adapt sports tothe diversity of humans in order to fit the ethical standards of our time（Schantz
2016）.
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パラリンピック研究会

紀要 vol.9

競技スポーツは障がい者の包摂を妨げる最後の障壁となっているのか
オットー・J.・シャンツ（コブレンツ＝ランダウ大学）

教育，雇用，レジャー，文化など大半の社会的分野において，民主主義社会は，障がい者を包摂するために大きな努力をしている。2006年に国連総会において採択された障がい者の社会的包摂を保障する国際人権条約「障害者の権利に関する条約」の締約国は，すでに170カ国を超えた。
スポーツや運動の分野をみてみると，障がい者の包摂を目的とする行動，関与，プロジェクトが数多く認められる。とはいえ，こうした包摂の努力は，大方のところ，レク
リエーションスポーツ，体育あるいは草の根スポーツに限られている。トップレベルにおいては，健常者スポーツと障がい者スポーツの間に明確な区別と分類が根強く残っている。この区分の最も顕著な例は，オリンピックとパラリンピックの厳格な分離である。
これらのイベントを２種類に分類することは，障がいを持つアスリートの周縁化あるいは排除とさえ考えられ得る。オリンピックはおそらく常に，最も権威のあるのカテゴリーであり，障がいのある選手にはほぼ手の届かないものであるからだ。
競技スポーツの構造的な目的は，最優秀者を選抜して栄誉を讃えるために運動能力に従い分類し，順位をつけることにある。一方，包摂のコンセプトは，これとは反対に，呼び集め，多様性を高く評価し，能力（障がい）を尊重するものである。競技スポーツの主たるイデオロギーは Ableism である。Ableism とは，「共感，思いやり，優しさな
ど他の能力よりも，例えば生産性や競争力などの特定の能力を評価し奨励する特定の社
会集団や社会構造の心理に言及するときに，障がいを持つ活動家たちが用いる観念である」（Wolbring 2008, 253）
。競技スポーツは，競技場における一種の社会ダーウィニズ
ム－最速の者，最強の者，最も有能な者，最も熟練した者の生存を促進するものである。
トップレベルのスポーツと包摂との間のこうした矛盾を考えると，競技スポーツは包摂と相容れないものであり，包摂に対する最後の障壁のひとつとなっていることが明らかであろう。とはいえ，この障壁を取り去るさまざまな試みがなされており，成功したものはまれであり，他は意見の分かれるもので，今なお盛んに議論が行われている。
40

競技スポーツは障がい者の包摂を妨げる最後の障壁となっているのか

本稿では，オリンピックとパラリンピックのこうした分離と，競技スポーツにおける競争と包摂の明白な非両立性の問題について，哲学，倫理学，障がい学，スポーツ科学，
歴史の観点および概念を用いて論じる。著者の考えを説明するため，人工装具を着けてオリンピックに出場した初の短距離選手であるオスカー・ピストリウス，8.40 ｍの走り
幅跳び記録を持つ片足切断者のマルクス・レーム，あるいはオリンピック水泳に切断者として初めて出場したナタリー・デュトワなどの特殊なケースを検討する。健常者のトップレベル競技において競い合いたいと考える障がい者アスリートは，数多くの障壁や抵抗に直面する。障がいを技術的な装置で補う場合には，技術的ドーピングや不公平の非難に直面する。補助器具なしには，彼らは一般に競争もできない。
最優秀者選抜の論理を特徴とするトップレベルの競技スポーツは，平等な機会と生来のままの（人工物を用いない）パフォーマンスという（神話的な）スポーツの価値観を依然として守ろうと，代償的な技術装置や補助器具を禁じている。そうしたハイレベルの競技スポーツにおいてアスリートの包摂を望むのであれば，既存のスポーツを適合させ，新しいスポーツを生み出さなければならない。こうして改変されたスポーツや新しいスポーツは，健常者・障がい者を問わず誰もがアクセスでき，参加と勝利の機会均等が可能な限りすべての人に提供すべきものである（Schantz & Gilbert 2012）。アクセスが確保されているスポーツの具体的例をいくつか挙げて議論する。
21世紀においては，私たちの時代の倫理基準に合うよう人間の多様性にスポーツを適合させるべきであって，西洋の健常な男性アスリートのために19世紀に考案されたス
ポーツに人間を適合させるべきではない（Schantz 2016）。

41

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the PacificPromoting Effective Implementation of Disability Inclusive
Sports for Development Programmes. Lessons Learnt
from Australian Government Programs in the PacificAlexandra Devine（Nossal Institute for Global Health, University of Melbourne）

Aleisha Carroll（CBM Australia）

Sainimili Naivalu
Senmilia Seru
（Fiji Disabled People’s Federation）

Background
The World Report on Disability estimates 15 per cent of the world’s population isliving with disability.1 People with disability in most parts of the world continue toexperience discrimination and are frequently excluded from the social, economic andpolitical life of their communities. In many contexts, people with disability do not haveequal access to health care, education or employment opportunities when comparedto people without disability and are subsequently more likely to experience poverty
and be excluded from development processes.2
The global charter on disability rights, the United Nations Convention on the
Rights of Persons with Disabilities（CRPD）conceptualises disability as an evolving
concept which includes ‘those who have long-term physical, mental, intellectual or
sensory impairments, which in interaction with various barriers, may hinder their fulland effective participation in society on an equal basis with others’.3 Barriers include
those within the built environment, negative attitudes, lack of access to information inappropriate formats, and policies which do not promote equal participation by people
with disability.
In line with the CRPD, development agencies such as the Australian government’s
aid program are increasingly demonstrating a commitment to disability-inclusive
43

Journal of Paralympic Research Group vol.9

development. This consists of two main strategies: including the perspectives andrights of people with disability in all development activities, while at the same time
empowering people with disability through disability-specific projects. Article 30（Participation in cultural life, recreation, leisure and sport） of the CRPD requires
States Parties to take all feasible steps to ensure participation and equal access ofpeople with disability to recreation, leisure and sport. Article 32 （International
cooperation） requires international development programs to be inclusive of andaccessible to people with disability.3
Sports programs have been recognised by the United Nations as having unique
attributes which can contribute to the development process.4 Sport is universally
popular, can play a role in reducing non-communicable diseases, and contribute tohealthy childhood development. Whilst having numerous benefits for individual
physical and mental health, it can also be an effective platform for communication ofhealth and human rights messaging. When sports programs are primarily driven by
development objectives, they may also be effective for promoting inclusive
development.5
Participation in sport is recognised as a fundamental right, but its numerous
benefits are particularly relevant to people with disability. People with disability
taking part in sports programs report a sense of achievement and pride, improved
self-concept and self-esteem,6 better social skills, as well as increasing mobility andindependence. Whilst these benefits are similar to those experienced by people
without disability, the benefits are thought to be more significant to people withdisability given their typical isolation and exclusion from other community activities,
especially in resource-poor settings.5 Sport which enables people with and without
disability to come together in a positive social environment is also thought to promote
inclusion and empowerment by challenging negative beliefs about the abilities ofpeople with disability.7
In recognition of these attributes, the Australian government’s aid program
partnered with the Australian Sports Commission （ASC） in an approach called,‘Development-through-sport’.8 The Australian Sports Outreach Program （ASOP）
44

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the Pacificunder the management of the ASC, has implemented a variety of disability-inclusive
sports for development programs throughout the Pacific region through Country
Programs and Pacific Sport Partnership programs（PSP）. The aim was to deliver
sport-based programs that provided a platform to contribute to development
outcomes. The objectives were a）increase levels of regular participation of PacificIslanders, including persons with disability, in quality sport activities; b） improvehealth-related behaviours which impact on non-communicable disease risk factors;
and, c）improve attitudes towards and increased inclusion of persons with disability.
This paper presents key findings from an evaluation of the ASOP program in the
Pacific with the aim of highlighting factors which promote the effective inclusion of
persons with disability in sport-for-development programming.

Methods
This research was implemented by the CBM-Nossal Partnership for Disability
Inclusive Development, in partnership with the Australian Government’s AustralianSports Commission（ASC）and the Fiji Disabled People’s Federation（FDPF）. The
aim of the study was to document the lessons learnt from the implementation of sport
for inclusive development programs in the Pacific. The objectives included 1） to
explore enablers of and barriers to the inclusion of people with disability within sport
for inclusive development programs; 2）to document the experiences of both people
with and people without disability participating in the sport for inclusive development
programs; and, 3）to explore the impact of sport for inclusive development on the
lives of participants with disability.
The research was implemented in Australia, Fiji, PNG and Samoa between March
20 and May 22 2015. Wherever possible, the research team aimed to include a
representative across gender, location, type of impairments, and people representing
or engaged in a range of sport programs. All participants were asked to participate
in an in-depth interview or group discussion which took approximately 60-90 minutes.
All participants were 18 years or older.

45

Journal of Paralympic Research Group vol.9

Key informants included stakeholders knowledgeable on the development andimplementation of sport for inclusive development programs which had received
funding from the Australian government through the ASOP. This included current
and former ASC staff, in-country government stakeholders, international and national
sports organisations staff, DPO staff, and other stakeholders involved in the local
implementation of programs such as coaches and sport for development staff. A totalof 45 key informants were interviewed. Fourteen in-depth interviews were conductedwith current participants of sport for inclusive development programs（both maleand female, with and without disability）; four with people with disability who had
dropped out of sport; and three with families of children with disability currently
participating in sport.
Ethics approval was gained through the Human Research Ethics Committee（HREC） at the University of Melbourne in Australia. Local approval was gained
where required, such as through the Ministry of Youth and Sports in Fiji.

Key findings
Improved self-confidence and empowerment of people with disability
People with disability consistently reported that participation in sport had led to agreater sense of self-confidence and self-worth. As highlighted by a male sportparticipant with physical disability in Fiji- ［‘ Sport］expose［ s］that disabled people
have talent. We can compete … I’ve noticed it gives you more confidence to expose
yourself. No longer staying at home and being quiet’. All sport participants reflectedon these intrinsic qualities of sport, and, that sport enabled them to challenge
negative beliefs about their capabilities by providing opportunities to demonstrate
their skills and talents to the broader community.

It changed my mindset. It changed how I look at myself, because I was achieving
a lot. Participating in the Games … and also overseas. Being involved in thecommunity, being on TV. It’s normal hey, because then they don’t see mydisability anymore. Those are the changes that it has brought into my life.（Malesport participant with physical disability, Fiji）
46

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the Pacific

Participation in sport was reported to empower individuals to in turn empowerothers with disability to access sport. Being included alongside people with andwithout disability, and pushing each other to improve was also reported to promotebroader community inclusion.

I think that for some of us who are former athletes … they tend to be engaged inother activities in the community such as becoming a businessman andsometimes have jobs such as being a cook or working in an office. As they areaware of the problems we tend to face, and through sports, are empowered towork through these problems. It then becomes important for them to drivechanges in the community, due to individual experiences of overcoming
challenges.（DPO representative, PNG）

Fostering networks to support disability inclusive sport fordevelopment programs
A number of important networks and partnerships which support inclusion ofpeople with disability in sport were highlighted during the evaluation. Central tothese are the partnerships between DPOs, national sports organisations, and theirinternational or regional counterparts, including organisations for the Paralympic
movement. The extent to which these partnerships had been fostered varied acrossthe different organisations and depended on a number of factors. A common theme
highlighted was the need for a clear understanding of each stakeholder’s priorities;
their role within these partnerships; and the capacity of stakeholders to contribute topartnerships.

Disabled People’s Organisations
The key stakeholders in networks which support disability inclusion within sport
for development programs are DPOs. The importance of adequately resourcing DPOs
and building their capacity for partnerships has been acknowledged in the literature
and was highlighted throughout this research. The capacity of DPOs to engage inpartnerships with sports organisations varies greatly and depends on the availabilityof their own and external resources. This is especially so when meaningful
47

Journal of Paralympic Research Group vol.9

engagement is sought, whereby DPOs are involved in all aspects of sport for inclusive
development programming - from the capacity building of sports organisations toplanning, implementation and evaluation of activities.

Sport activity is more like developing a strategic plan … you bring in your ideas
to the table and you discuss it together with other members. From then you comeup with a better plan … representing different views of different people in yourgroup. So that’s what I call inclusive sport …you design something that includes
everyone’s idea and make sure that everyone is involved from the beginning, theimplementation and monitoring and evaluation as well as reporting ... you don’t
just ask［ people with disability］to join when the program is half way through.
You include them from the beginning.（DPO representative, Samoa）

International Sporting Organisations
DPO involvement in sport for inclusive development programs also enabled sports
organisations to develop their knowledge on disability and provided links with
communities. Sports organisations interviewed who recognised a need to be more
inclusive sought out partnerships with DPOs to support their understanding of
disability. This process also allowed DPOs to develop their effectiveness around
implementing sports programs. Critical to creating inclusive sport opportunities was
the time and effort international sports organisations spent in understanding the local
context and culture of disability, such as the local enablers and barriers for people
with disability to participate in sport. Sharing this knowledge and networks between
DPOs and sports organisations was also integral to successful implementation at thecommunity level.

Having a clear objective right from the start is very important I think, andproviding more guidance to sports on how to do that to avoid mistakes. I think
what we were trying to do was turning sports organisations into disability
organisations rather than getting sports organisations to do what they’re really
good at, and partnering with DPOs to do what they’re really good at.
（International sports organisation representative, Australia）
48

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the PacificNational Sports Organisations
National sports organisations play a central role in supporting the sustainability ofsport for inclusive development activities. There were some examples identified inthis research of national sports organisations which included people with disability intheir programs, and encouraged competitive pathways for people with disability insport prior to the current ASOP. It was also clear the ASOP had encouraged anumber of organisations to improve inclusion.
Again, organisational commitment was seen as important and was often reported
to be fostered by individual champions for inclusion. Individuals with anunderstanding and interest in inclusion were recognised for their role in championing
inclusion and encouraging and linking in a number of individuals with disability into
sport networks. These individuals included coaches, mentors and other sports leaders
who identified participants and supported their inclusion through encouraging family
support, securing funding, training people with disability to be coaches, andencouraging networking between disability organisations and mainstream sports
organisations.
Sports organisations also recognised the importance of including people withdisability in their programs, and the role this plays in supporting networks with otherstakeholders such as Paralympic Committees.

So that is something we are going to continue to encourage and liaise with your
Disabled People’s Organisations and the Paralympic Association. Something we
can work together on- to ensure interest is maintained and also for participation.
That in order to strengthen the Paralympic we need to reach out to the coaches
and educate them for proper training and training of development of athletes
from the special schools.（National sports organisation representative, Fiji）

Creating different opportunities and pathways for people withdisability to participate in sport
Participants with disability reflected on a number of intrapersonal factors which
impact their participation in sport. People with disability highlighted they often lack49

Journal of Paralympic Research Group vol.9

confidence in their own abilities, particularly when their families lack confidence inthem and actively discourage their participation in sport. Participants also identified
environmental barriers to participation such as lack of accessible information on
available programs; inaccessible facilities and equipment; and difficulty accessing
transport to get to training and events. Despite this, a number of factors whichfacilitate participation of people with disability in sport and the wider community
emerged.

Peer-to-peer encouragement through role models
Encouragement from peers with disability who participated in sport themselves
was described as a major facilitator of participation and initial entry point into sport,with evidence of this peer-to-peer pathway being built into some programs moreformally. In Fiji for example, DPOs helped identify ‘Sports Champs’ to be role models
and help identify and encourage other people with disability to participate in sport.
This concept of role models with disability promoting participation in sport was astrong theme emerging throughout the research.
Most respondents in Fiji for example, reported the achievements of Honourable
Assistant Minister Iliesa Delana （a Fijian athlete with disability） at the London
Paralympics and through his employment in the Ministry, as a turning-point inchanging the perceptions people with disability had of themselves, as well as
challenging how the community perceived people with disability. Another example
from Samoa highlighted the positive impact of inviting Paralympic medallists tochildren’s sporting events to raise awareness of the achievements of people withdisability in elite sport. Similarly, sports organisations reported using videos of people
with disability competing at an elite level as a tool to transform community
perceptions about the capacity of people with disability to compete in sport.

Encouragement and support through DPOs, sports
organisations and familySports organisations were highlighted as playing an important role in encouraging
participation in sport. Individuals within these organisations were reported as
instrumental in identifying people with disability in communities and nurturing their
50

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the Pacificskills and talents. People with disability were reported to sometimes be ‘locked athome’（Fiji）. Organisations acknowledged that because of this and the long history of
exclusion, significant time and effort is required to encourage individuals withdisability to participate in sport.

Like, they still feel shy. There is still that stigma, that barrier that they have. So
we sports

people, sometimes we have to go that extra mile, we have to breakthe ice with them in order to get them to open up and be comfortable.（National
sport organisation representative, Fiji）
This support also needs to be extended to families, as absence of family support oractive discouragement was identified as a common barrier with many respondents
reporting strong cultural and traditional beliefs, particularly in the rural areas,
whereby families believe people with disability should stay at home. Key informantsemphasized the importance of addressing these barriers and encouraging families toenable their family member with disability to participate in sport.
...［they say］“no my child did not play that game because you know he has adisability, he can’t play.” So they come and just say that, you know, take away
kids from the event ... we have to provide some awareness program … toencourage the parents to bring in their kids … because most of the parents here
in Samoa believe that people with disability is just to stay home. Not to include
in anything. But from what I know is to … keep encourage not only the parents,
but you know, all those relatives of the kids.（DPO representative, Samoa）
Most participants reported that when family support was available, that it was
integral to ongoing participation. Different kinds of family support were described,
such as practical support like helping people get to training and helping to financethe cost of participation. Families were also central to enhancing the self-belief of
their family members with a disability: ‘My family embraced it – even when they saw
this［ disability］happening to me they still kept encouraging me ... I didn’t want tolisten – I was too ashamed to go around’. （Male sport participant with physicaldisability, Fiji）
51

Journal of Paralympic Research Group vol.9

Opportunities to participate in mainstream or inclusive sports
programs
Providing opportunities for people with and without disability to play sport
alongside each other is an important approach to inclusion. This approach was being
implemented by some organisations, but not all. The evidence also suggests people
with disability often participate in mainstream sport due to self-motivation, rather
than an as a result of opportunities provided by sports organisations.
Schools （special schools in particular） were cited by participants as a common
entry point for people with disability into sport. Sport programs implemented in
special schools allow for development of skills in a safe and supported environment,
which for some children with disability is a pre-requisite to participating in
mainstream sport activities. This said a small number of participants felt programs
implemented in special schools can actually create barriers too, as it keeps children
with disability segregated from playing sport with children without disability. It does
however highlight the need to develop the capacity of sports organisations to design
and implement more programs outside of disability specific settings.

Competitive pathways
Moving beyond engaging in social sport activities can be very challenging forathletes. Whilst the majority of people with disability interviewed were motivated toplay sport for health and social benefits, there were others who were frustrated by
the barriers to more competitive pathways. In PNG, a lack of competitive pathways
was attributed to a lack of people with disability holding leadership positions in sports
organisations; inadequate engagement of people with disability in the design andimplementation of sports programs; and, a lack of collaboration between service
providers and DPOs, particularly when service providers have ‘control’ over the
implementation of sport programs. Also highlighted was the need for more
recognition of the achievements of athletes with disability and better support forthese athletes to achieve at a higher level. One DPO representative in PNG reported‘I won three gold medals in the PNG Games, the javelin, shot-put and discus... I also
participated in the Arafura Games … however from then on I was not supported to52Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the Pacificprogress on to the next level.（DPO representative, PNG）

Representation of people with disability within leadership roles
Beyond participating in sport itself, a number of participants described pathways
which enabled them to engage in sport in different roles. Having more people withdisability in positions of leadership in sport was also described as a way to makepeople with disability feel more comfortable about joining sports programs - ‘While I
was training for my athletics we used to have a coach who was also disabled so heused to understand us’（Female sport participant with vision impairment, Fiji）.

Accessibility of sport programs for all people with disability
Inaccessible sporting facilities and lack of knowledge on how to modify sports topromote access for people with disability, was seen as an ongoing barrier toparticipation. This is particularly important when considering the participation ofpeople with more complex participation requirements. It was expressed that some
sports currently only cater for people who are more mobile and use common
communications methods, and people with more complex physical or cognitive needs
were missing out. Some key informants reported that a genuine commitment, timeand resources are required from sports organisations to analyse and problem solve as
to how their sport can be modified to enable people with different abilities andimpairments to participate in sport.

I believe it is a lack of knowledge and information regarding people withdisabilities and how to sort of modify ... for us abled people that is something I
saw from carrying out these activities, a lot of things are done for abled people.
So when we carry out these workshops it has enabled us to see that we need toalso include modification of things, activities, or whatever you wish to teachthem to do, to modify them to suit the target group.（National sports organisation
representative, Fiji）
There is also a need to change the perceptions of the capabilities of people with53

Journal of Paralympic Research Group vol.9

disability. One respondent reflected that whilst people without disability areencouraged to ‘push your limits’ through sport, coaches were observed to treat people
with disability with ‘sympathy’ （International sports organisation representative,
Australia）, and not provide them with the same intensity and challenge in training.
Ensuring training of coaches highlights the importance of maintaining expectations of
all people to achieve a standard in line with their full potential, was highlighted as
one way to address this.
Access to sport was reported to be better in urban cities as compared to rural
areas. Most participants from Fiji for example, reported sporting venues in the
country’s capital had improved in terms of accessibility, but in communities outside
the city this was an ongoing issue. Similarly, limited access to coaches in rural areas
was reported to prevent participation. For some participants who live relatively close
to urban areas, significant motivation and financial resources were still required tocommit to traveling one to two hours to attend daily training. Even where psychicallyaccessible buildings do exist access was constrained by the short opening hours ofvenues; difficulty getting to the venue; and difficulty mobilising within the venue
around equipment.

We have a gymnasium the day but it’s always full. It’s a small gym and a lot of
corporate bodies training …..［ it’s］hard for me. And they only open at about 3
o’clock in the afternoon. So in my case if someone is to open a gym close to where
I am they should open in the morning so when abled people go to work. disabled
people like me can access.（Male sport participant with vision impairment, Fiji）
As mentioned earlier opportunities to participate in sport are not the same for all
people with disability. In particular people with psychosocial disability, intellectual
disability, and people with communication difficulties have less access to participation
than people with other types of impairments. These groups of people were reported
to often experience additional barriers related to prejudice and discrimination frompeople with other kinds of disability and also people without disability. One key
informant reported staff often don’t have appropriate understanding of how tointeract with some people with disability – ‘If they have a physical disability they are
more likely to be included, whereas people with a mental disability - there is often
54

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the Pacificthat fear of well I don’t know how to talk to you, because you have a mental
disability.’（International sports organisation representative, Australia）.
Where participants had experience of representing their country in national orinternational events and received media attention, they described the experience of
becoming ‘famous’ in their community and the associated positive interaction withothers. Travelling within the country and internationally through sport supported
social opportunities.

It’s fun, you meet new people and travel around ... you are being exposed to othercustoms and traditions - you’re not closed up, you can open up ... you are more
confident with speaking to other people ... apart from your own race and apartfrom Fijian people.（Male sport participant with physical disability, Fiji）

Disability inclusive planning and design of sport fordevelopment programs
Meaningful participation in sport and recreation for people with disability goesbeyond being a beneficiary of sport activities. It also encompasses inclusion in sport
processes, including planning, design, monitoring and evaluation of programs. The
inclusion of people with disability in planning and design was recognised byrespondents as contributing to breaking down barriers about the capacity of people
with disability to contribute to their communities- ‘... we had to let people know who
was in the background doing all the work organising the events and how people withdisabilities fitted into all of that’（Male sport participant who is Deaf, Fiji）.
Other examples included the benefits of dedicated roles for people with disability inplanning sport activities from within DPOs – ‘they use［ sport］ champions from, I
think there is one from the Paralympics, one from the Deaf［ Association］as well ...
we have used them to help us to organise cricket activities for each organisation so
the organising is done through the champs’（Sports organisation representative, Fiji）.
However, these instances of inclusion in the planning and design phases have notbeen consistent across sport programs, between or within countries. While there
were some examples of people with disability being included in planning at the55

Journal of Paralympic Research Group vol.9

provincial level in PNG, there were others that had not been given this opportunity –‘We want to be properly consulted. Take the time to consult with us and take on board
our comments and views, please listen to us’（DPO representative, PNG）.

Social inclusion through sport for development
The social aspects of sport were ranked as more important than the competitive
aspect by almost all of the participants from Fiji. For those who participated in sports
before acquiring an impairment, some reflected that the important aspect of sportchanged from being personal achievement before having a disability, to the social
elements once they had a disability.
There were some good examples from Fiji where organisations had designed social
aspects for people with and without disability into their sport activities and whilst
some people with disability felt comfortable participating in these, others required
encouragement to join in social activities for the first time. Staff also recognised theimportance attached to social sports and encouraged design of activities with the aimof making them fun.
Activities which focus on physical exercise with a fun approach were seen as
having particular capacity to draw out people who may face isolation: ‘... and alsowith other members who have been home for long and they have come out because of
the dance program and they participate in’（Female participant with psychosocial
disability）. These findings suggest social events implemented through sport can bebuilt upon to increase participation as well as to provide social connection where
people may be excluded in other aspects of community life. People without disability
also valued the opportunity to spend time with people with disability.

‘It was the first time for me to participate in sports with persons with disabilities
and I really like it, it was a totally new experience for me. For me as an abled
body, I just played with friends that are without disability... I learnt a lot and it
was fun … The main reason for getting involved is its totally new hey. Because
every day in my daily life I have to be with people without disability.（Malesports participant without disability, Fiji）

56

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the PacificSports programs in schools were identified by DPOs as particularly important forchildren with disability to socialise and develop skills – ‘what we are seeing in thosekind of games we play locally ... most of the kids they don’t know each other when
they come and play games they finally make friends with other kids’ （DPO
representative, Samoa）. This sentiment was echoed by parents.
It has especially［ impacted on］ social inclusiveness and access to education.
Without sports sometimes, she is always idle, but with sport she is learning
process, because more children they tend to learn through sports, and some of them
they don’t adapt in the classroom. When you get them to play sports that’s when
they learn to get engaged.（Parent of child with disability participating in sport, Fiji）

Discussion
Findings from this study support evidence in the literature that sport can be a
powerful transformative tool, improving the overall status of people with disability
within society.5,9 Promoting access to sport for people with disability has the capacity
to improve the quality of life of people with disabilities, and improving physical andmental health.10-12 Further, by providing a platform for people with and without
disability to come together, there is an opportunity to challenge commonly held
misconceptions about disability and for people with disability to demonstrate theircapacities. It also provides an opportunity for people without disability to interact andsocialise with people with disabilities. This may help to address negative attitudes
towards disabilities, a major barrier to the inclusion in other activities such as
education, employment and community participation more broadly.1,2Realising the rights of people with disability to participate in sport requires
governments and sport for development programs to clearly articulate disability
inclusion in their strategies, contractual agreements, implementation plans, and as
part of their monitoring and evaluation. A strong policy environment for health andphysical activity is vital, making sure relevant policies are disability-inclusive would
strengthen subsequent inclusion within implementation. 12 Family support is anotherstrong enabler of participation of people with disability in sport. Organisations need57

Journal of Paralympic Research Group vol.9

to engage with families to help identify and address barriers to inclusion, including
barriers resulting from family attitudes. Building on community outreach programs is
one way this could be achieved.
Effective and sustainable sport for development programs require leadership andcollaboration.13 The same is required of disability-inclusive sport for development
programs. This study highlighted a number of important networks and partnershipsthat support inclusion of people with disability in sport. Central to these are thepartnerships between DPOs, national sports organisations, and their international orregional counterparts. People with disabilities are the key stakeholders in sport forinclusive development networks. In recognition of this, programs should determine
appropriate mechanisms and adequate resources to ensure people with disabilities
can provide leadership and coordination of these networks, support organisational
commitment and capacity for disability inclusion, and meaningfully engage in all
aspects of programming.
Inclusion of people with disabilities in programs not only benefits individuals, but
their families and the broader community.7 Implementers of programs and DPOs
need to continue to work with families and communities to raise awareness of
disabilities, and promote an understanding of the benefits of sport including thepotential to promote access to other life domains such as social inclusion, educationand employment. Similar to other findings in the literature, this study found thatdrawing on high profile role models and ‘champions’ such as Paralympians, is key topromoting awareness and encouraging participation in sport of individuals who are
more likely to have experienced exclusion and marginalisation.14
People with disabilities want more choice and options as to how they participate insport – from intermittent social participation, to participating at an elite level, andengaging in sport beyond playing, in roles such as coaching and other leadership
positions. Similarly, as many people with disabilities living in the Pacific do not live inurban areas where many sports programs are implemented, organisations need tocontinue to build their capacity to provide more opportunities for people withdisabilities to participate in sport in rural and remote areas. Building on community
outreach programs and collaborations between DPOs, sports organisations and ruralcommunities is one way this could be achieved.
Linked to this is the positive impact disability inclusive sports for development
58

Promoting Effective Implementation of Disability Inclusive Sports for Development
Programmes. Lessons Learnt from Australian Government Programs in the Pacificprograms can have on global disability and sport platforms such as the Paralympic
and Special Olympic movements. Increasing the pool of athletes with disability andenhancing competitive pathways strengthens the Paralympic and Special Olympic
movements. In turn, strengthening of these movements helps to promote andcelebrate the capabilities of people with disability in society more broadly.

Conclusion
Disability inclusion is reaching a critical point whereby organisations are becoming
more aware of the importance of inclusion. There have been significant positivechanges since the introduction of the CRPD, which are reflected in this research. It is
hoped that this trend will continue the explicit inclusion of disability within five of the
Sustainable Development Goals.15 The growing recognition of the effectiveness ofsport as a tool for development, including in the SDGs, and the importance ofdisability-inclusive development provides an excellent opportunity to advocate for the
implementation of sport for development programs which are inclusive of people withdisability. Ensuring people with disability are included within sport for development
programs will contribute to the improved quality of life of people with disabilities, andhelp fulfil the development community’s responsibility to ensure people withdisabilities are no longer marginalised from the processes and benefits of broader
development goals.
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60

開発プログラムにおけるインクルーシブスポーツの効果的な推進～太平洋におけるオーストラリア政府の取組みから開発プログラムにおけるインクルーシブスポーツの効果的な推進～太平洋におけるオーストラリア
政府の取組みからアレクサンドラ・ディバイン（メルボルン大学グローバルヘルス・ノサル研究所）

アリシア・キャロル
（CBM オーストラリア）

サイナミリ・ナイヴァル
センミリア・セル（フィジー障害者連盟）

国連の「障害者の権利に関する条約」（CRPD）が採択されてから10年経つ現在でも，引き続き多くの障がい者が，開発のためのスポーツ活動を含め，彼らのコミュニティの社会経済生活や日常生活から排除される経験をしている。
スポーツが，開発プロセスおよび個人や集団の健康促進のために寄与できる特有な性質を持っていることは認識されている。ただし，開発のためのスポーツが，障がい者の包摂に役立っているか否か，またそれがどのように役立っているかを示す根拠は，ほとんど存在していない。
「障害者の権利に関する条約」は，障がい者のあらゆる人権の完全かつ平等な享受を促進，保護，および確保する国の義務をうたっている。これには，文化的な生活，レク
リエーション，余暇およびスポーツ活動への参加（第30条），ならびに国際協力における障がい者の包容（第32条）が含まれる。障がいのある人もない人も共に集うのことのできるポジティブな社会をつくるためのスポーツ・プログラムは，障がい者の能力に対する否定的な思い込みに立ち向かうことによって，より包摂的なコミュニティに貢献するものである。このことは，障がい者が世界の舞台で競うパラリンピックにおいて，とりわけ顕著にみることができる。
61

パラリンピック研究会

紀要 vol.9

本稿では，スポーツ開発プログラムにおける障がい者の包摂を効果的に促進する要素に着目する。ここでは，オーストラリア政府の「スポーツを通した開発」戦略に関する
2015年の評価をエビデンスとして使用する。これは，オーストラリア・スポーツ・コミッ
ションの太平洋におけるオーストラリア・スポーツ・アウトリーチ・プログラムの管理下で実行された評価である。定性的面接とフォーカス・グループ・ディスカッションのひとつは，障がいのある，またない主催者と参加者，スポーツに参加している障がいのある子どもを持つ家族を対象に行われた。
スポーツへの参加が，自尊心，健康，幸福，社会包摂を改善すると報告された。包摂を妨げる主な要因には，偏見，差別，移動時に不可欠なアクセシビリティとスポーツ施
設の不足，補助的な器具の不足といった障がい者特有のニーズが含まれる。スポーツ開発において障がいのある人々が最も効果的に包摂されるのは，仲間内での励まし，ス
ポーツ・プログラムの様々な場面における障がい者の意義ある参加とリーダーシップ，
社会的かつ競合的な進路が用意されたときである。

62

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−
佐藤裕視（東京大学大学院）

はじめに
パラリンピックは第二次大戦の傷病兵のリハビリテーションにその起源をもつが，21世紀になってもなおその国際政治との密接な関係は変わらない１）。現に，2012年ロンドン大会においてもアフガニスタンやイラクでの戦争で障がいを負った元兵士が多数参加
し，その活躍は脚光を浴びた２）。
こうしたパラリンピックと国際政治との関わりについては，オリンピックとは対照的（注１）。特に日本国内においてはオリンピックに十分に研究されてきたとは言い難い３）（注２），「平和のとパラリンピックの「結合」という側面が強く推し出されることで４）
祭典」，「国際協調の場」といった標語が強調され，パラリンピック独自の戦争や内戦といった現実の国際政治をめぐる諸問題との関係が取り上げられることは稀である。しかし，障がい者スポーツをめぐる歴史的展開は，その逆を示している。つまり，戦争と障がい者スポーツは強い結びつきを示している。
本論ではこれまであまり言及されてこなかった国際政治とパラリンピックの関係に焦点を当て，「国際政治とパラリンピックはどのような関係にあり，その関係はどのように展開してきたか」を基本的視点として設定する。その場合，国際政治を主要題材とす
る（１）国際開発論，（２）国際政治学，という二つの分野を分析視座とすることにした。

１．分析枠組みの提示
本章では現実の国際政治とパラリンピックの関係について概観し，なぜ本論が（１）
国際開発論，（２）国際政治学という二つの分野に着目するのかを論じる。
まず，現象としての国際政治そのものとパラリンピックの関係についてみてみたい。
本論は現象としての国際政治を，国を基本単位とした権力と価値配分の決定をめぐる動態として捉える。パラリンピックの原点はウィンストン・チャーチル（Sir Winston L.
63パラリンピック研究会

紀要 vol.9

Spencer-Churchill）が第一期目の政権を担っていたイギリスに遡ることができる。1943
年，当時の保守党政権の指示によりバッキンガムシャーのストークマンデビル病院内に
戦争で傷ついた兵士への治療と社会復帰を目的として，国立総合脊髄損傷センターが設立された。パラリンピック競技大会は，同センターで治療を受ける脊損患者へのリハビ
リテーションのためにグットマン（Ludwig Guttmann）博士が1948年７月に実施したスポーツ大会が起源とされる５）。この事実は後にパラリンピックがオリンピック同様に世界規模のスポーツ大会として扱われるようになり，広く知られることへの布石となった。
このような脊損患者専用の治療拠点が整備された背景には，イギリス帝国が直面した
兵員不足という課題に関係している。つまり，イギリスは広大な植民地を抱えた帝国であり，第二次大戦に当たっては多くの戦線を構築しなくてはならなかった。具体的には西欧を中心とする対独欧州戦線，地中海沿岸部を中心とする対伊欧州戦線，さらにはソマリアを中心とする対独伊北東アフリカ戦線，そしてインド及びマレー半島を中心とする対日アジア戦線，地球全体に戦線が構築された。このことは翻って各植民地における現地兵力や，カナダや豪州，ニュージーランドといったコモンウェルス諸国だけでなく，イギリス本国からも多くの戦力動員が必要とされる事態を意味していた。同時に，傷病兵の数も莫大であり，特に激戦地である対独欧州戦線はその兵士の治療だけでなく回復と前線への早期復帰が喫緊の課題であった６）。
戦時中に治療拠点を開設する背景には，リハビリテーションで元気に汗を流す傷痍兵たちの姿を国民に伝え，イギリス軍の士気向上だけでなく，戦時内閣が国民からの支持を集める上で重要なツールであったのではないだろうか。
一方で日本における国際政治とパラリンピックの関係についてはどうだろうか。日本
においても，障がい者スポーツの実施は戦争とは密接な関係にあったと言える。例えば，1935年（昭和10年）から1940年（昭和15年）まで世界のニュースを映像でまとめた朝日
新聞社の「朝日世界ニュース」では，太平洋戦争中の1939年（昭和14年）３月19日に行われた傷病兵慰問体育大会の様子が収められている７）８）。また，傷病兵たちは当時より「白衣の勇士」として国家のために再び前線で勲功を上げようと「体力甦生運動」（リハビリテーション）に勤しむ存在として描かれている。さらに，同映像には次のようなナレーションが挿入されている。

「不自由な白衣のこれら勇士を眺めていると，知らずゞ感謝の涙が込み上げてまいります ９）」
このナレーションからは，戦時下特有の「感動」と「慰め」の論理が日本において用いられていた片鱗を窺わせる。これらの記録映画は，当時戦時下の日本で傷病兵への64

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−「手厚い」処遇を示すことで，戦線へ我が子をおくる家族の心配を軽減し，「お国のために」と若者を戦線へ送り出す徴兵制そのものを機能させる上で重要なツールであったことを窺わせる。
このような背景とは逆に現在は「平和の祭典」としての地位を近代オリンピックが占めている。事実，国際オリンピック委員会（IOC）や日本オリンピック委員会（JOC）は，「現代のオリンピックは世界平和を究極の目的としたスポーツの祭典」と謳い，スポー
ツの持つ平和を創り出す側面のみをもって「平和の祭典」であることを強調する10）11）12）（注３）。
しかし，パラリンピックは平和を創り出すだけでなく，戦争という非日常によって生じる影響を，社会生活という日常に伝え，非日常的出来事と日常とを繋ぐ役割を担ってきた。この点は元来戦争と平和をめぐる国際政治と不断の関係にあった，傷病兵をめぐる歴史的事実が物語っている。
こうしたパラリンピックをめぐる歴史的な背景に着目して，本論は国際政治を分析対象とする（１）国際開発論と（２）国際政治学という二つの観点からパラリンピックと国際政治の関係を概観する。そして，それぞれの観点がパラリンピック及び障がい者ス
ポーツと国際政治の関係をどのように捉えているのか明らかにしたい（注４）。
まず（１）国際開発論である。現代の国際政治において，政府開発援助（ODA）などを介した途上国に対する開発を対象とする国際開発論は，スポーツ及び障がい者ス
ポーツと接点の最も大きな研究領域の一つであろう。その根本的理由は，障がい者ス
ポーツが先進国だけでなく途上国においても普及されてきたことにある。そもそも健常者を対象としたスポーツをツールとした途上国の開発は1990年代初頭から本格的に取り組まれてきた。小林勉によれば，「開発と平和を後押しするためのスポーツ（Sport forDevelopment and Peace: SDP）
」は1996年の IOC が国連開発計画（UNDP）との間で締結した協力合意に端を発する。貧困撲滅のためのキャンペーンを協働で展開し，人間開発に資するものとしてスポーツに着目した両組織が，ブルンジにおいて展開した「異
（注５）
。こうし
民族交流スポーツ・プロジェクト」がその最初の事例であったという13）た90年代の取り組みは，21世紀に入りミレニアム開発目標（MDGs）が本格的な世界規模の開発潮流となると，スポーツと開発は急接近をし，SDP もまた主流化してゆく14）。
そして，障がい者スポーツと途上国の結節は2000年代に始まったと考えられる。従来，障がい者スポーツに関する国際開発活動は，社会福祉（social welfare）の分野と文化
芸術・スポーツ（culture, arts and sports）という二つの開発セクターに別れて実施されてきた。この２セクターの分断を埋め，障がい者スポーツを開発ツールとして確立させたのは，上記 SDP の成功体験と，国連障害者権利条約（UN Convention on the65パラリンピック研究会

紀要 vol.9

Rights of Persons with Disabilities）の締結による各国国内状況の改善が寄与している。同条約は，第三十条に「文化的な生活，レクリエーション，余暇及びスポーツへの参加」を規定し，障がい者がスポーツを行う権利を具体的に規定した初めての国際条約である15）。
こうした世界的潮流に沿って，障がい者スポーツもまた国際開発の重要なツールとして認識されつつある。
次に（２）国際政治学である。国際政治学は戦後の米国に起源を持つ比較的新しい社
会科学である。国際政治学は国際関係論と混同されやすいが，厳密には「国家を基礎単位とする権力と価値配分をめぐるアクター間の動態」を観察・分析する学問である。ハンス・モーゲンソウは国際政治の本質を，軍事力・経済力を基礎とした力（power）によって定義された利益（interest）の獲得をめぐる権力闘争を国際政治の本質であると論じた16）。そして権力の制限は勢力均衡（balance of power）によって達成されると論じた17）。しかし，この現実主義国際政治観（Realism）は，東西冷戦，相互依存の時代，
冷戦後の一極秩序という時代の移ろいとともに多様な理論と共存することとなった。中でも障がい者スポーツとの関係性は，条約の存在を基礎とする国際制度による国家間協力の推進を論じたリベラル国際政治観（Liberalism）との親和性が高い。そして，共通の 規 範 や 価 値 観， 思 想 に 着 目 し て 国 家 間 の 協 力 を 論 じ た 構 成 主 義 国 際 政 治 観（Constructivism）もまた，障害者権利条約の制定にかかるメカニズムを説明する視座として有用だろう。
次章では，この二つの分野とパラリンピックとの結節点を模索している代表的な研究をレビューしつつ，現実の国際政治とパラリンピックの関係について迫りたい。

２．国際開発論からみたパラリンピック
初めに，国際開発論とスポーツとの関係について論じた研究として，イギリスの研究者ロジャー・リヴァモア（Roger Levermore）らによる論文がある18）。論文集『スポーツと国際開発』の第１章に収録された「スポーツと開発－分野マッピング」と題されたレビュー論文は，近年注目される「開発におけるスポーツ（sports-in-development）」という開発ツールを批判的に考察している。リヴァモアらは，1990年以降もスポーツが開発の文脈において中核に据えられることは珍しいとし，むしろスポーツが開発の手助けとなるという議論に懐疑的な立場を示す。
その要因としてリヴァモアらはスポーツと国際開発との間の排他的で男性優位，大衆文化と結びつきやすい等のスポーツ特有の据えどころの難しさを挙げている19）。さらに，
彼らは，スポーツと開発の関係は歴史的に遡ることが可能であるとする。コロニアリズ
66

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−

ムとポスト・コロニアリズムの観点から概観することで，「開発におけるスポーツ」の課題を洗い出す。具体的には，近代スポーツの伝播と受容は「文明化のプロセス」であり，土着の「未開」を「文明なるもの」へと変化させる触媒であったとする20）。
このポスト・コロニアリズムの発想から，現代における国際開発のドナー（出し手）とレシピエント（受け手）の間の関係性を類推することが可能であると主張する21）。かつて大英帝国における「英国的文化」が，教育とスポーツを通じて植民地へ伝播し受容されたように，今日の「北側」や「西側」の単一文化を「グローバル・サウス（第三世界）」へ伝播・受容させる手段としてスポーツが位置付けられるという22）。
以上のリヴァモアらの研究は，一概に国際開発のツールとしてスポーツを用いることが必ずしもメリットばかりではなく，開発特有の構造的優劣をスポーツが助長ししまう
危険性に警鐘を鳴らすものであった。
リヴァモアらは①紛争解決と知的理解，②物理的，社会的，スポーツに関する共同体の基盤構築，③教育を通じた（社会的）意識の醸成，④能力強化（エンパワメント），⑤一般的な福祉と同様に，心身の健康増進に対する直接的なインパクト，⑥経済成長／
貧困削減という六つの分野においてスポーツが開発において有益であると指摘する23）。
一方で，この研究の限界は，スポーツそのものがもたらす負の側面を十分に指摘していないということであろう。負の側面というのは，社会の中で相対的に弱い立場におかれやすい人々である障がいや民族，性的嗜好といった面でマイノリティとされる集団の
（注６）
。また，近
異質性を強調し，結果的にその集団を否定してしまうことと言える24）
代スポーツの多くが西欧に起源をもち，非西欧的・土着の文化伝統に根ざした生き方や価値観の否定に繋がるという側面を捨象してしまっている。具体例として，イスラム圏にルーツを持つ出身選手に対し，特定の国ではヒジャブやニカブといった戒律に順ずる
ウェアの着用が認められていないことが挙げられるだろう。
こうした負の側面と関連して，障がい者といういわゆるマイノリティを主役とするパ
ラリンピック競技種目に関連した国際援助は，今後ますます「スポーツと開発」の主流となろうとしている。それはパラリンピックがもはや先進民主主義（いわゆる「西側」）
諸国の独占物ではなくなり，途上国から多くの参加者を集める時代となったことからも明らかである。多くの先進国（「ドナー」）は，発展途上国（「レシピエント」）の社会福
祉の向上や，健康な生活を実現する上で「誰一人取り残さない（leave no one behind）」（注７），包摂を目標にする。その最後の課題の一つとして，途上国という理念を掲げ25）
における障がい者をめぐる処遇の改善があげられるだろう。
このような現在の国際開発の潮流を鑑みると，リヴァモアらが指摘した「未開」と「文明」類推論は，今日における障がい者スポーツを介した開発の文脈によく当てはまるの67パラリンピック研究会

紀要 vol.9ではないか。そして，なぜスポーツと開発がもたらす負の側面が生じ，なぜ今日における開発においても取り除くことができないのか，その要因をさらに分析する手がかりとすべきであろう。そのために表面的な国際開発だけでなく，集団のアイデンティティとスポーツ，その国の社会とスポーツの関係性の根付く価値観にまで踏み込むことが必要であろう。

３．国際政治学からみたパラリンピック
次に第二の視座として国際政治学からパラリンピックについて検討してみたい。第１章でも触れたように，元来国際政治学は国家を基本的な単位とした価値配分をめぐる権
力政治の動態を観察する学問であった。しかし，冷戦後の欧州統合，国際 NGO などの国家以外のアクターが活躍する世界は権力政治だけでは捉えきれない様相を呈した。そこで生まれたのが制度に着目した主体間の協力について論じたリベラリズムや，国家以外の主体を分析に加え価値や思想，規範の伝播を説明する構成主義と言った国際政治観であった。
こうした国際政治学の枠組みの中でも，構成主義の視点から障がい者スポーツに焦点を当てたのがアーロン・ビーカム（Aaron Beacom）の研究である26）。「障がい者スポー
ツと発展の政治学」と題された論文で，ビーカムは障がい者スポーツをめぐる国際と国
内二つのレベルの政策変化が連動していることを指摘した。そして，その連動が規範（法制度もしくはその根底にある思想や理念）成立のためのダイナミクスを生成し，障がい者の権利保護に結実したと主張する。
まず，国際レベルと国内レベルの政策変化の連動について，イギリス国内を例に取り上げ，開発プロセスを障がい者スポーツにまで拡大することによって，国内と国際レベルにおける障がい者権利保護（促進）の議論を結びけたと指摘する27）。
さらに，障がい者権利保護をめぐる規範生成ダイナミクスについて明らかにしている。ここでいう規範生成ダイナミクスとは，非国家主体のアドボカシー活動による国家の説得によって規範を生成するという，国境を跨いだ（トランスナショナルな）制度設
計過程のことを指す。
冷戦後，多元主義（国際社会は国家だけが主体ではないとする主張）に基づく障がい者組織（Disabled Peoples Organizations: DPOs）の活動域の増加によって，人権アド
ボカシーネットワークが組織されるようになった。これにより障がい者たちの「抑圧されていた」声が国際討議空間での懸念の共有と関係国による支持と説得につながる。権
利保護制度（国連障害者権利条約）などの各 DPOs が目指す成果に結びつくというも68国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−

図１ 「規範生成のブーメラン・パターン」

出典：Keck, M. E. and Kathryn S., 1998, Activists Beyond Borders: Advocacy Networks inInternational Politics, Cornell University Press, 13.

のだ28）。
DPOs の具体例としては，リハビリテーションの過程においてスポーツを利用するハン ド ブ ッ ク を 作 成 し て い る ハ ン デ ィ キ ャ ッ プ・ イ ン タ ー ナ シ ョ ナ ル（Handicap
International）や，ダイアナ妃杯シッティングバレー選手権大会を主催する地雷生存者
ネットワーク（Landmine Survivors Network）などがある29）。こうした DPOs の活動
は国連障害者権利条約の成立によって障がい者の処遇や地位の向上という意味で実を結んだと言える30）。
この障害者権利保護制度の形成は「ブーメラン・パターン」と呼ばれる規範生成のメ
カニズムに当てはまる好事例であろう。この規範生成メカニズムは国際政治学者シキン
ク（Kathryn Sikkink）とケック（Margaret Keck）によって1990年代に理論化され，「ブーメラン・パターン」とは，条約批准や制度
国際政治学に多大な影響を与えた31）。
の設置に消極的な立場をとる国家ＡをＡ国内 NGO などの非国家組織が，国際 NGO（International NGOs）によるネットーワーキングやアドボカシー活動を通じて制度の設立に積極的な国家Ｂを説得する。この国家Ｂが旗振り役として主体的な役割を担うことで，国際社会の圧力を形成し，同国の国内制度を変化させるという説明モデルである。
本来であればＡ国の国内問題として NGO などの主張は否定され，制度生成まで到達し得ない要求だが，国連などの国際討議空間で形成される圧力を利用することで，制度を実現させるというメカニズムである（図１）。
また，ビーカムは開発ツールとしてのスポーツの長所と短所について次のように議論している。まず長所としては，「触媒」としての役割を挙げている32）。障がい者組織が69

パラリンピック研究会

紀要 vol.9

スポーツを開発援助の提供枠組みの一部として利用する傾向にあるとしている。つまり，開発援助を引き出す枠組みとして，スポーツが有効であることを障がい者組織が認識しつつあるということである。こうしたスポーツの有効性を研究者が実証するために依拠する証拠は，データで実証しやすいリハビリテーションに関する医療面からの研究に偏重している。他方，短所の一つとして，「スポーツにおける開発」を受容する障がい者組織が，国際開発のプロセス全体におけるスポーツの地位を誇張しすぎる傾向がある点も指摘している33）。
以上のように，ビーカムの論文は障がい者スポーツと国際政治学との接点を見出す貴重な論点を提示している。しかし，ビーカムは障がい者スポーツを分析する上で重要だと思われる国際政治学の次のような視点・概念を見落としている。
ビーカムは特殊のままであることについて特段の評価を付していない。障がい者ス
ポーツは障がい者という，社会の中でのマイノリティ集団を想定しながらも，「非主流」のままでいる可能性の問題を捨象してしまっている。言い換えれば，ビーカムはスポーツによって多数派に統合されていくことに対する評価を明らかにしていないのである。
ただし，ビーカムは障がいをもったままであることへの尊厳を軽視してはおらず，ス
ポーツを通じた特定の価値観の受容には慎重な立場を取っている。
しかし，スポーツはこうした少数者を排除し，多数者への統合を促進するツールともなり得る。まして，多民族国家の崩壊過程で起きる内戦や，南北格差に起因する諸国家間の不平等など，国際社会のあらゆる分断やその背後にあるジレンマについて分析する
国際政治学の観点からは，スポーツが統合と排除という二つの側面を含んだ両義的なツールであると考えることができる。1990年以降，内戦は複数の民族集団が隣り合わせで居住する領域で多発している。そして，現代国際社会で議論される開発概念そのもの
が，世界銀行や国連関係機関が主導し，非西洋的文化や伝統的価値観の軽視という負の側面を有していることを無視することはできない。
さらに，ビーカム論文では「開発におけるスポーツ」とは一体誰が利用する概念なのかが明らかではない。それが開発援助のドナー（出し手）とレシピエント（受け手）が利用するのか。また国内においても社会的弱者のためなのか，政策立案者（社会的強者）のためなのか定かでない。
最後に，国際政治学の視点からパラリンピックを考察する上での論点を提起したい。
国際政治学の利点はアクターの設定が多様であり，それが国家や NGO などの異なる位相であっても，論者の立場によっては扱い得るということだろう。パラリンピックという世界規模のイベントが「普遍的な」様相を保ちながら成り立つ背景には，西洋と非西洋や，宗教，伝統文化といった価値規範同士の折衝があるのではないかと考えられる。
70

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−

国際パラリンピック委員会（IPC）が掲げる理念が，開催国や開催地の民族の固有性，
特に非西欧的要素とどこまで両立可能であるのかという問題を検討するにあたり，異なる位相のアクター設定による分析が有効であれば，多角的な検証も可能となるだろう。
そして，国家間戦争や内戦といった国際紛争と不断の関係にあるパラリンピックにおいて，ナショナリズムとスポーツの問題は避けられないテーマであろう。ナショナリズ
ムを動員する上で，スポーツが利用されやすいということはオリンピック研究においても指摘されてきた34）。これはある程度パラリンピックにも当てはまるのかもしれない。
しかし，障がい者という社会集団がスポットライトを浴びるパラリンピックにおいて，国民の愛国心や郷土愛といった感情が，社会的多数者である健常者を中心とするスポーツ大会と同じロジックで鼓舞されるかは定かではない。

おわりに－こらからのパラリンピック理解のために最後に国際開発論と国際政治学の二つの視座からパラリンピックと国際政治の関係性
ついてまとめてみたい。まず，国際開発論からは障がい者スポーツが重要な開発ツールとして論じられていることがわかった。しかし，そこにはリヴァモアらが指摘した「未開」と「文明」類推論が当てはまる。つまり，国際開発とは本来「北から南へ」（「先進国から発展途上国へ」），ヒト・モノ・カネ・サービス（役務）が援助として提供されるだけでなく，必ずある特定の文化や価値観の伝播が伴うことである。
こうした開発がもつ負の効果は，自国のパラリンピアンの活躍を目指す被援助国に先進国の文化や価値観の「押しつけ」が行われる可能性を孕んでいる。パラリンピックのもつ西洋的，欧州的な価値観や文化の伝播・浸透によって，途上国の伝統的な価値観や文化が衰退する危険性があることに自覚的でなくてはならないだろう。今後，ドナーとしての日本がスポーツ・フォー・トゥモロー（SFT）スキームを介して途上国の障がい者スポーツに関与する機会を増やしてゆく際に重要なのは，パラスポーツ・エリート育
成だけでなく障がい者スポーツそのものの裾野を広げることと多様性の尊重であろう。
特に，開発アプローチは草の根（グラス・ルーツ）を基礎とした支援を組み合わせるべきであろう。具体的には，NGO や被支援国競技団体が，裨益する自治体と協働し，政府主導で行われるエリートの養成と草の根で行われる障がい者スポーツの普及活動を支援の両輪として行っていくことで，裨益集団間の対立が特定のアイデンティティの固定化に結び付けられるような事態を避けなくてはならない。この草の根支援による補完
は，ある特定の価値の「押し付け」による文化支配・搾取を予防する意味でも重要である。
71パラリンピック研究会

紀要 vol.9

次に国際政治学の視点からは，トランスナショナルな非国家主体による国際・国内制
度や規範の生成メカニズムが有用であることがわかった。この点は国連障害者権利条約の成立によって障がい者が国際的な人権保護の対象として認知されたことからも，各国
内の障がい者の地位向上やスポーツに関わる機会の増加が期待される。国際政治学は国家を基本的な分析単位とするが，冷戦終結以降はその分析枠組みは多様化している。とりわけ，構成主義は，被国家主体や文化，思想といった国際社会を構成する根源的要素をカバーする。現に，昨今のパラリンピックは国家代表だけでなく，特定の国家のパラ
リンピック委員会から支援が期待できない難民などの個人資格での参加が定着しつつある。こうした時代において，国際政治学は依然として有用なツールだと言える。
各分野におけるパラリンピックに関する研究の蓄積は十分とは言い難い。しかし，パラリンピックと国際政治は奥行きのあるテーマあるといえよう。本論で示したのは，こうしたパラリンピックと国際政治の複雑な関係性を紐解くヒントに過ぎない。今後，複数の視座を組み合わせ，学際的な研究が積み重ねられていくことを期待したい。
脚注⑴

パラリンピック研究の不足は，パラリンピックに関する教育の課題と直結している。大林太郎
はパラリンピック教育について，「定義や目的が必ずしも十分に理解されておらず，単発的なイベントとしてのパラリンピアンによる講演会や，障がい者スポーツの体験講座等にとどまっている現状がある」と指摘する（大林，2015）。

⑵

小倉和夫はパラリンピックとオリンピックの「結合」を，オリンピックとパラリンピックを，できるだけ平等に扱い，健常者のスポーツ大会と障がい者の大会とをできればさらに連携ある
いは結合さらには統合した形で行おうとする試みとして定義し，利点と欠点について考察している（小倉，2017）。

⑶

なお，古代オリンピックがその開催期間中に諸ポリス間で実践された停戦行為「エケケイリア（Ekecheiria）」をもって「平和の祭典」とする見方もある（小林，2014）。

⑷

なお本論で扱う二つの観点についての議論は，紙幅の関係上必ずしも網羅的ではない。

⑸

開発ツールとしてスポーツを用いた活動の起源には諸説ある。例えば，ケニア首都ナイロビ近
郊のスラムで実施されたサッカーを通じた青少年の組織化，コミュニティにおける繋がりの強化に対する支援は，1987年に開始された。この「マサーレ青少年スポーツ協会（Mathare
Youth Sports Youth Sports Association: MYSA）」を起源とする説もある（Coalter, 2010）。

⑹

こうしたスポーツ自体の負の側面については，いくつかの既存研究でも議論されている（Shehu, 2015）。

⑺

持続的開発目標（Sustainable Development Goals: SDGs）の定める標語。SDGs は，2015年にポスト・ミレニアム開発目標（Millennium Development Goals: MDGs）として定められた2030年までの17項目からなる開発目標。特徴としては，MDGs が主に途上国や低開発国を念頭に設定されていたのに対し，SDGs は対象を先進国まで広げた包括性が挙げられる。
（（独）国
際協力機構（JICA），ウェブサイト）。

72

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−
引用参考文献
１）Brittain, I. and Green, S., 2014, “Disability sport is going back to its roots: rehabilitation of
military personnel receiving sudden traumatic disabilities in the twenty-first century,” Smith
B.（eds.）,Paralympics and Disability Sport, Routledge, 72-92.
２）The Guardian, “Paralympics offers life after trauma for wounded soldiers,” August 23, 2012,https://www.theguardian.com/sport/2012/aug/23/paralympians-british-militaryrehabilitation,（December 29, 2017）.
３）大林太朗，2015，「2020年東京大会に向けた『オリンピック・パラリンピック教育』に関する一考察―IPC の『パラリンピック教育』の定義と過去の事例分析から―」，『日本財団パラリン
ピック研究会紀要』，２，69-77．
４）小倉和夫，
2017，「オリンピックとパラリンピックの『結合』についての一試論」，『パラリンピック研究会紀要』，７，１−17．
５）Brittain, I., 2014, From Stoke Mandeville to Sochi: A History of the Summer and WinterParalympic Games, Common Ground Publishers, 6-8.
６）Broadberry, S. and Howlett, P., 1998, “The United Kingdom: 'Victory at all costs',” Harrison, M.
（eds.）, The Economics of World War II: Six Great Powers in International Comparisons,Cambridge University Press, 43-80.
７）朝日新聞社 ,「傷病兵慰問体育大会」（映像資料），1939年３月19日，朝日世界ニュース No.271，
メディア ID: 060009B, https://vivia-library.appspot.com/lib/data/detail?f=l&mdsq=6894&call
back=ndUKmnkjOGvPqtdEfHEV,（2017年８月22日）．
８）東京新聞（Tokyo Web），
「日中戦争下，軍が傷病兵体育大会

パンフ発見，士気維持に危機感か」，2017年８月17日，http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201708/
CK2017081702000137.html,（2017年８月22日）
９）朝日新聞社 ,「朗らかに体力を養う白衣の勇士たち」（映像資料），1939年月日不明，朝日世界ニュース No.266，メディア ID: 060009B, https://vivia-library.appspot.com/lib/data/detail?f=l&mdsq=6861&callback=ndUKmnkjOGvPqtdEfHEV,（2017年８月22日）
10）International Olympic Committee, “Peace Trough Sport,” https://www.olympic.org/peacethrough-sport,（December 26, 2017）．
11）公 益 財 団 法 人 日 本 オ リ ン ピ ッ ク 委 員 会 , 「 コ ラ ム イ ン タ ビ ュ ー」，https://www.joc.or.jp/
column/olympic/history/001.html,（2017年12月26日）．
12）小林勉，2014，「なぜスポーツを通した国際開発か？」，清水諭編『現代スポーツ評論31号スポー
ツを通した開発のいま』，創文企画，38−39.
13）Coalter, F., 2010, "The Politics of Sport-for-Development: Limited Focus Programmes andBroad Gauge Problems?" International Review for the Sociology of Sport, 45（3）,295-314.
14）小林，前掲書，38−43.
15）佐藤裕視，2016，「国際障害者権利保障制度と日本による国際協力の結節─アジア太平洋障害者支援センター（APCD）設立を焦点として」，『日本財団パラリンピック研究会紀要』，４，65-86.
16）ハンス・モーゲンソウ（原彬久監訳），2013，『国際政治―権力と平和（上）』，岩波書店，94.
17）ハンス・モーゲンソウ（原彬久監訳），2013，『国際政治―権力と平和（中）』，岩波書店，1621.
18）Levermore, R. and Beaco, A., 2009, Sport and International Development, Palgrave
Macmillan, 1-25.
19）Ibid., 15-16.
20）Ibid., 11-12.
73

パラリンピック研究会

紀要 vol.921）Ibid., 12.
22）Ibid., 13-14.
23）Ibid., ９-10.
24）Shehu, J., 2015, “Theorizing Sport for Development: Intersections among Sport. Gender andDevelopment,” Hayhurst, L., Tesskay, K., and Chawansky, M. （eds.）, Beyond Sport forDevelopment and Peace: Transnational Perspectives on Theory, Policy and Practice,
Routledge, 12-28.
25）（独）国際協力機構（JICA）ウェブサイト，「国際協力・ODA について」，https://www.jica.
go.jp/aboutoda/sdgs/index.html,（2017年12月30日）．
26）Beacom, A., 2009, “Disability Sport and the Politics of Development,” Levermore, R. and
Beacom, A.（eds）, Sport and International Development, Palgrave Macmillan, 98-123.
27）Ibid., 99.
28）Ibid., 100-101.
29）Ibid., 104.
30）Ibid., 117.
31）Keck, M. E. and Sikkink, K., 1998, Activists Beyond Borders: Advocacy Networks inInternational Politics, Cornell University Press, 1-38.
32）Ibid., 105.
33）Ibid., 103.
34）Bainer, A., 2005, “Sport and Nation in the Global Era,” Lincoln, A.（eds.）, The Global Politics
of Sport: The role of global institutions in sport, Routledge, 89-91.

74International Affairs and Paralympic Games:
Perspectives from International Development Studies and International Politics

International Affairs and Paralympic Games:
Perspectives from International Development
Studies and International Politics
Hiromi SATOH（The University of Tokyo）“Uncertainty” has been a feature of international affairs in recent years. There is awave of international terrorism and migration, and the pendulum swing towards
protectionism is rife. Under these circumstances, the world will be looking moreclosely to the direction that Japan will take as it prepares for the 2020 Tokyo Olympic
and Paralympic Games.
This is also true of the Paralympic Games, which are inherently closely related tointernational affairs, such as wars and civil wars that engendered large numbers ofpeople who became socially vulnerable. The Paralympic movement has its origins in
the rehabilitation of war veterans wounded in the Second World War, and its close
links with international affairs remain unchanged even in the 21st century. In fact, aSyrian refugee who fled the Syrian civil war participated in the 2016 Rio Paralympic
Games.
In a sharp contrast to the Olympics, there is little research on the relation between
the Paralympics and international affairs. On the contrary, the emphasis on the link
between the Olympics and international affairs has been laid, particularly in Japan, on
high-flown rhetoric, such as in the form of the “festival of peace” and “forum forinternational cooperation,” while the inherent link between the Paralympics andinternational politics has been diluted.
Against this backdrop, this research aims to elucidate the relation between the
Paralympics and international politics, setting the question, “What is the relation
between international affairs and the Paralympics and how has that relation evolved?”
To address this question, two approaches that pertain to international politics asmajor themes were used, namely, （1） International Development Studies and （2）International Politics. From the perspective of international development studies, the75

Journal of Paralympic Research Group vol.9

introduction of the concept of “sports-in-development” brought to light the negative
aspect of linking sports and international development. From the perspective ofinternational politics, it was clarified, from the constructivist standpoint that includes
in its scope non-state actors like international NGOs, that improvement in the statusof people with disability was brought about by the interlinkage of domestic andinternational policies.
These approaches to the link between disability sports and sports on one hand andinternational politics on the other may be sounding an alarm that what we see inJapan is the opposite of what it should be. In other words, development undertaken
blithely without regard for the strong historical link between war and disability
sports will bring to the surface the intrinsic gap between sports and disability.
As the origins of the Paralympics symbolize, disability sports have strong links
with international affairs in the form of wars and civil wars. It is widely known that
the Paralympics have their origins in the rehabilitation of patients with spinal injuries
at the Stoke Mandeville Hospital inthe U. K., which was established with the purposeof treating and rehabilitating war veterans injured in the Second World War. In
Japan too, the origins of disability sports always had links with war.
The above discussion from the perspectives of International Development Studies
and International Politics clearly showed that the Paralympics are inherently deeplyinterconnected with international affairs in the form of war and peace. The move torapidly link international development and disability sports and bring about
interlinkage between domestic-level and international-level policies is positive and has
value. On the other hand, the decreasing tolerance towards non-universality thatlurks behind the notion of respect for the uniqueness of people with disability andpursuit for the spread of such universal principles as nationalism and sports isnegative and must not be overlooked.

76スペシャルオリンピックス夏季世界大会概要表（＊1）
開催年月日
1968年
７月20日

公式名称
The First
International
Special Olympics
Summer GamesThe Second
International
Special Olympics
Summer GamesThe Third
1972年
International
８月13日−18日
Special Olympics
Summer GamesThe Fourth
1975年
International
８月７日−11日
Special Olympics
Summer GamesThe Fifth
1979年
International
８月８日−13日
Special Olympics
Summer GamesThe Sixth
1983年
International
７月12日−18日
Special Olympics
Summer GamesThe Seventh
1987年
International
７月31日−８月８日 Special Olympics
Summer GamesThe Eighth
1991年
Special Olympics
７月19日−27日
World Summer
Games
The Ninth
1995年
Special Olympics
７月１日−９日
World Summer
Games
1970年
８月13日−15日

The 10th Special
1999年
Olympics World
６月26日−７月４日
Summer Games
2003年
６月21日−29日

The 2003
Special Olympics
World SummerGames

The 2007
Special Olympics
World SummerGames
The 2011
2011年
Special Olympics
６月25日−７月４日 World SummerGames
The 2015
2015年
Special Olympics
７月24日−８月２日 World Summer
Games
2007年
10月２日−11日

開催地

主催

大会エンブレム

シカゴ（アメリカ）

ケネディ財団

参加数（＊2）

日本選手団

競技数

国

選手

選手

役員

計

不明

2

1,000

不参加

不参加

不参加

4

シカゴ
（アメリカ）

不明

4

2,000

不参加

不参加

不参加

不明

ロサンゼルス（アメリカ）

不明

不明

2,500

不参加

不参加

不参加

不明

マウント
プレザント
（アメリカ）

不明

10

3,200

不参加

不参加

不参加

10

ブロックポート（アメリカ）

不明

約20

約3,500

不参加

不参加

不参加

不明

バトンルージュ（アメリカ）

不明

不明

約4,000

不明

不明

68
（＊3）

不明

サウスベンド（アメリカ）

不明

約70

約4,700

26
（＊4）

（＊4）
4

30
（＊4）

不明

ミネアポリス／スペシャル
セントポールオリンピックス（アメリカ）

不明

約100

6,000

58
（＊4）

66
（＊4）

124
（＊4）

不明

ニューヘイブン（アメリカ）

143

約7,000

不明

不明

30

21

ローリー／
ダーラム／
チャペルヒル（アメリカ）

150

約7,000

不明

不明

45

19

ダブリン
（アイルランド）

150

約6,500

53

24

77

18

上海
（中国）

164

約7,500

38

82

120

25

アテネ
（ギリシャ）

170

約6,000

52

23

75

22

ロサンゼルス（アメリカ）

165

6,500

77

41

118

26

77

スペシャルオリンピックス冬季世界大会概要表（＊1）
開催年月日

公式名称

開催地

1977年
２月５日 -11日

The First
International
Special Olympics
Winter Games

スティームボートスプリングス（アメリカ）

1981年
３月８日 -13日

The Second
International
Special Olympics
Winter Games

1985年
３月24日 -29日

主催

大会エンブレム

参加数（＊2）

日本選手団

競技数

国

選手

選手

役員

計

不明

不明

約500

不参加

不参加

不参加

2

ストウ
（アメリカ）

不明

不明

約600

不参加

不参加

不参加

3

The Third
International
Special Olympics
Winter Games

パークシティ
（アメリカ）

不明

14

不明

不明

不明

2（＊3）

不明

1989年
４月１日 -８日

The FourthInternational
Special Olympics
Winter Games

リノ（アメリカ）

不明

18

約1,000

不明

不明

不明（＊3）

不明

1993年
３月20日 -27日

The Fifth
Special Olympics
World WinterGames

ザルツブルク（オーストリア）

不明

約50

1,600

不明

不明

2（＊3）

不明

1997年
２月１日 -８日

The Sixth
Special Olympics
World Winter
Games

トロント
（カナダ）

不明

73

約2,000

不明

不明

17

不明

2001年
３月４日 -11日

The 2001
Special Olympics
World WinterGames

アンカレッジ（アメリカ）

約70

約1,800

10

6

16

不明

2005年
２月26日 -３月５日

The 2005
Special Olympics
World Winter
Games

長野

84

2,575（＊5）

109

41

150

7

ボイシ
（アメリカ）

約100

約2,500

61

26

87

7

平昌
（韓国）

110

2,300

59

25

84

8

シュラートミング／
ローアモース／
ラムサウ／
グラーツ（オーストリア）

105

2,600

54

27

81

9

2009年
２月７日 -13日

2013年
１月29日 -２月５日

2017年
３月14日 -25日

The 2009
Special Olympics
World WinterGames
The 2013
Special Olympics
World WinterGames
The 2017
Special Olympics
World Winter
Games

スペシャル
オリンピックス

出典：主にスペシャルオリンピックスインターナショナル（SOI）公式ホームページ，スペシャルオリンピックス 日本（SON）公式ホームページを基にパラリンピック研究会中村真博研究員作成 .
SOI: https://www.specialolympics.org/Games/World_and_Regional_Games_Center.aspx?src=navsports,（January 22, 2018）https://media.specialolympics.org/soi/files/resources/World_Games/2013-World-Winter-Games/Docs_PressReleaseFactSheet/SOWorldGamesHistory_UpdatedMarch2012.pdf,（January 22, 2018）
SON: http://www.son.or.jp/activity/report/index.html,（January 22, 2018）
http://www.son.or.jp/docs/pdf/2014sankou.pdf,（January 22, 2018）＊
１：ホームページ（SOI と SON，各大会など）によって記載が異なる情報に関しては SOI 公式ホームページの記載に従う．
＊
２：SOI 公式ホームページにおいて，more than や nearly，approximately などと記載されている場合は約○○と統一した．
＊
３：小森亜紀子，2013，『スペシャルオリンピックス がソーシャル・インクルージョンに果たす役割−学校連携プログラムにおける交流経験を中心に』，風間書房，83．
＊
４：遠藤雅子，2004，『スペシャルオリンピックス』，集英社，130, 132．
＊
５：NPO 法人2005年スペシャルオリンピックス冬季大会・長野（SONA），2005，『2005年スペシャルオリンピック冬季大会公式報告書』，24.

78

執筆者
小倉

和夫
日本財団パラリンピックサポートセンター
独立行政法人国際交流基金
青山学院大学理事長

顧問

特別招聘教授オットー・J.・シャンツ
コブレンツ＝ランダウ大学

教授

アレクサンドラ・ディバイン
メルボルン大学グローバルヘルス・ノサル研究所上席調査官
アリシア・キャロル
CBM オーストラリア
サイナミリ・ナイヴァル
センミリア・セル
フィジー障害者連盟
佐藤裕視
東京大学大学院 総合文化研究科国際社会科学専攻博士課程

79Authors
Kazuo OGOURA
President, The Nippon Foundation Paralympic Support Center
Senior Advisor, The Japan Foundation
Guest Professor, Aoyama Gakuin University
Otto J. Schantz
Professor, University of Koblenz-Landau
Alexandra Devine
Senior Research Officer, Nossal Institute for Global Health, University of
Melbourne
Aleisha Carroll
CBM Australia
Sainimili Naivalu
Senmilia Seru
Fiji Disabled People’s Federation
Hiromi SATOHPhD Student, Department of Advanced Social and International Studies,
Graduate School of Arts and Sciences, The University of Tokyo80

パラリンピック研究会

紀要

第９号

2018年３月発行
発行者
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会〒107-0052 東京都港区赤坂１-３-５ 赤坂アビタシオンビル４階
電話：03-5545-5991
Fax：03-5545-5992
URL: http://para.tokyo/

Journal of Paralympic Research Group Vol. 9
Published in March 2018
Publisher
The Nippon Foundation Paralympic Support Center
1-3-5-4F, Akasaka, Minato-ku, Tokyo 107-0052, Japan
Tel: +81-（0）3-5545-5991
Fax: +81-（0）3-5545-5992
URL: http://para.tokyo/english/
ISSN 2432-6100

Journal of Paralympic Research Group
Vol.9
March 2018