2018年12月12日 平成30年度
第33回学長会議承認

アクティブ・ラーニングに関するアクションプラン
教育推進機構教育開発センター（１）

アクティブ・ラーニング推進の目的

近年、高等教育や中等教育の研究・実践現場及び教育行政や政策的な視点においてもアクティブ・（注 1）

ラーニングを使った「深い学 び 」が推奨され、唱えられている。本学においてもアクションプラン
における中期目標の中で、基盤教育の再構築、専門教育の充実、教育の質保証、教育の実施体制に関する方向性が示され、それに基づき中期計画が明確に策定された。そして中期計画では、本学のアクティブ・ラーニングを取り入れた授業の定義を明確にし、アクティブ・ラーニングを推進することが決定されている。
これらアクティブ・ラーニングの推進は、現在の教育成果を上回る更なる成果を目指すための効果的な教育手法の導入を意味しており、教育成果の向上や教育の質保証を担保することが大前提の取り組みである。すなわち、「深い学び」に繋がる教育展開のための一つの手法としてアクティブ・ラーニングを全学的に推進し、「学び続ける社会人」としての卒業生の輩出を目的とした、全学的な教育風土の醸成を目的としている。
既に本学の教員は自らの授業の中でアクティブ・ラーニングを行っていると思われる。今後さらに「深い学び」に繋げる教育展開の一つとしてのアクティブ・ラーニングを活用するために、本学のアクティブ・ラーニングの定義を定め、個々の教員が自らの授業において「深い学び」に繋がるアクティブ・ラーニングを実施している自覚を持つことやそれら教育手法を共有することが重要である。また、大学としてこれら取り組みを支援・推奨し、教育の質の向上を図ることが求められる。
（注１）深い学びとは、「知識を他の知識や考え、経験等との関係のなかに位置づけ構造化すること」と定義される。
（溝上：2017）（２）

本学におけるアクティブ・ラーニングの定義

学修者の能動的な学修への参加を取り入れた、「深い学び」につながる教授・学習法の総称。

（３）

基本方針

本学の教育目標達成や学生の DP 修得などの教育の質保証を担保するために、現状よりも質の高い教育技法を導入する必要がある。そのために、本学ではこれまで以上に「深い学び」に繋がるアクティブ・ラーニングを推進する。
本学におけるアクティブ・ラーニングは、個々の教員の判断で自発的に導入することを基本とし、大学は研修会・情報交換会・コンサルテーション等の FD 活動を展開することで、教員の取り組みを支援する役割を担う。また、既に多くの教員は何らかのスタイルでアクティブ・ラーニングを行っていると思われるので、シラバス作成等でそれを顕在化させる必要がある。同時に、学生のアクティブ・ラーニングに対する意識を高める必要もあるので、オリエンテーション等で「深い学び」やアクティブ・ラーニングの意義について学生が理解できるような取り組みを行う。さらに、各教員は授業の全ての回においてアクティブ・ラーニングを導入することが求められているのではなく、これまで以上に質の高い教育を行う上で、「深い学び」に繋がるアクティブ・ラーニングも取り入れるという方針の理解が求められる。

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（４）
1.

アクティブ・ラーニングの具体例
課題解決学習ＰＢＬ (Project-Based Learning＝プロジェクト基盤型学習もしくは Problem-Based Learning＝問題基盤型学習)とも呼ばれる。教員が与えた課題の解決策を学生が考えるもの、学生が課題発見から行うもの、与えられた範囲内で学生が自由に課題を設定するものなどがある。学内で閉じた形態だけでなく学外の機関等と連携した形態もある。

2.

ディスカッション
ディスカッションの形式としては、一般的な討論の他に、ディベート、ブレイン・ストーミング等がある。実施単位としてはクラス全体とグループがある。ディスカッションの媒体としては、口頭だけでなく文章もある。Web を用いた方法もある。

3.

プレゼンテーション
クラス全員の前での発表だけでなく、ポスター・セッション、グループ内での発表もある。ホームページを作成して公開するといったネット上でのプレゼンテーションもある。

4.

実験・実習
実験・実習・体験活動など。授業の一部でミニ実験等の体験、ワークショップ等を行う場合も含む。演示実験のみは含まれない。教室内の活動だけでなく教室外の活動（フィールドワーク、サービス・ラーニング、ボランティア活動、インターンシップ、国内および海外留学など）もある。

5.

グループワーク
2 名以上からなるグループで活動する方法。グループは長期間固定することもあるし、固定しない場合もある。項目 1～4 を効果的に行う方法として取り入れられることが多い。

6.

演習
演習は教員が出題した問題の解答を学生が説明し、教員がコメントするという形式が一般的。小テストと組み合わせて行う方法もある。ゼミ（比較的少人数の学生と双方向的に行われる授業）形式で行われるものも含む。

7.

質問
授業中に教員が学生に質問をして、学生が答えるという形式。意見分布を聞くために挙手等をさせることも含まれる。クリッカーやスマートフォン等の機器を使う方法もある。

8.

ライティング
学生にレポート等を書いてもらう（コンピュータ入力も含む）こと。授業中に書いてもらったミニッツ・ペーパー、シャトルカード等を含む。ただし、これらに対して教員が必ずフィードバックを行うこと。フィードバックの方法は、各個人のレポート等への書き込み、授業中の口頭コメント、授業新聞などの方法がある。これらのことを紙媒体ではなくネット上で行う方法もある。

9.

その他
１～８の分類に入りづらいもので各教員が取り入れている手法があれば、シラバスに積極的に書いてもらう。

2

注： 項目 1～9 のいずれを行っているかをシラバスに明記する。複数の項目にまたがる取組の場合は、該当するすべての項目を記載する。
具体的にはシラバス作成要領で全教員に要請する。ちなみに、
項目 1～5 が平成 30 年度私立大学等改革総合支援事業で定義されたアクティブ・ラーニングに対応している。

（５）

アクティブ・ラーニングにつながる授業改善の工夫

授業改善方法はアクティブ・ラーニング以外に以下の方法もある。これら自身はアクティブ・ラーニングではないが、多くの場合、アクティブ・ラーニングにつながっていく。
1.

ゲスト・スピーカー

2.

チーム・ティーチング

3.

e ラーニング

4.

実物提示・演示実験

5.

レポート等の宿題※ 教授方法の改善も重要だが、それ以上に重要なのは授業内容自身の改善である。
注：（４）および（５）に出てくる授業方法の具体的な内容は別紙「授業改善手法事例集」を参照のこと。

【参考】 アクティブ・ラーニングに関する平成 30 年度の方針※

主に「平成３０年度事業計画」から抜粋したもの

1.

本学におけるアクティブ・ラーニングを含む授業を定義し全学に周知する。
※ 平成３０年度事業計画【16】－1

2.

アクティブ・ラーニング等、教育や授業の質向上に有用な情報・技術を収集する。
※ 平成３０年度事業計画【16】－2

3.

収集した情報・技術をもとに教育改善手法事例集を作成し、全学に公開する。

4.

収集した情報・技術をもとにワークショップや研修会等を開催する。
※ 平成３０年度事業計画【16】－2

5.

シラバス作成要領を改訂し、シラバスに所定の様式でアクティブ・ラーニングの実施状況を明記するようにする。また、アクティブ・ラーニングの実施率等を集計し、現状を把握する。

6.

研究会の実施や個々のアドバイスやコンサルテーションを行う専門性のある兼任センター員や学外センター員（仮称）を配置する。
※ 平成３０年度事業計画【16】－1

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