様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

京都女子大学
学校法人京都女子学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数
実務経験のある
教員等による
夜間･
授業科目の単位数
通信
学部名
学科名
学部
制の 全学
等
専門
場合 共通
合計
共通 科目
科目
科目
夜・
国文学科
0
34
通信
夜・
文学部
英文学科
8
0
34
通信
夜・
史学科
0
34
通信
夜・
教育学科
0
26
通信
夜・
発達教育学部
児童学科
0
0
26
通信
夜・
心理学科（※1）
26
0
26
通信
夜・
食物栄養学科
0
30
通信
夜・
家政学部
生活造形学科4030
通信
夜・
生活福祉学科（※2）
0
30
通信
夜・
現代社会学部
現代社会学科
8
0
34
通信
夜・
法学部
法学科
4
0
30
通信
（備考）※1 2019 年 4 月開設※2 2019 年 3 月学生募集停止

省令
で定
める
基準
単位
数

配
置
困
難

13

－

13

－

13

－

13

－

13

－

13

－

13

－

13

－

13

－

13

－

13

－

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.kyoto-wu.ac.jp/zaigaku/rhnb300000002ksa-att/rhnb30000000nvi5.pdf
https://www.kyoto-wu.ac.jp/zaigaku/jitsumu.html

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

京都女子大学
学校法人京都女子学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
https://www.kyoto-wu.ac.jp/gakuen/gaiyou/yakuin/index.html

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

担当する職務内容
や期待する役割

任期

非常勤

（現職）
・学校法人役員
・医療法人評議員

2018.10.16 ～2024.10.15

非常勤

（現職）
・華道家

2019.9.29
2022.9.28（備考）～

理事長から指名された理事としての立場
から、理事会において意見を述べ、他の理事とともに本法人の業務を決定する。
本法人の設置する学校の卒業生としての立場から、理事会において意見を述べ、他の理事とともに本
法人の業務を決定する。

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

京都女子大学
学校法人京都女子学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
開講されるすべての授業について、授業計画書（シラバス）を作成し、ホームペー
ジ上で公表している。
シラバスの作成にあたっては、12～1 月頃に「シラバス作成要領（ガイドライン）」
を全教員に配布・説明し、シラバスシステムへの入力を行っている。その後、第三者チェック期間を経て、3 月中旬頃にホームページにて公表している。
「シラバス作成要領（ガイドライン）」には、シラバスの概要や役割、各項目の説明と記入例を記載しており、執筆者ごとに内容に偏りや不足が生じないよう配慮している。
また、2019 年度よりシラバスシステムを更新し、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準といった既存の項目に加えて、「学位授与方針との関連」や「課題に対するフィードバック」、「オフィスアワー対応」、「教員の実務経験の有無」等を追加し、これまで以上に学生が理解しやすい内容へと改善を図っている。

授業計画書の公表方法

https://portal.kyoto-wu.ac.jp/portal/index/search

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。

（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
単位認定にあたっては、あらかじめシラバスにおいて定期試験やレポート、小テスト、授業への取組などの評価方法と観点を明示し、また複数の評価方法を用いる
場合はその配分を記載するなど、評価基準を明らかにすることで適切な成績評価を行っている。
授業科目の成績評価は、試験成績と平常成績を総合して判定し、上位より SS、S、A、
B、C 及び D をもって表示し、C 以上を合格として当該授業科目の単位を認定する。
合否
採点結果
成績評価
判定基準
100 点
SS
授業科目の目標を完全に達成している
90 点～99 点
S
授業科目の目標をほぼ完全に達成している
合格80 点～89 点
A
授業科目の目標を相応に達成している
授業科目の目標を相応に達成しているが、70 点～79 点
B
不十分な点がある
60 点～69 点
C
授業科目の目標の最低限を満たしている
不合格
0 点～59 点
D
授業科目の目標の最低限を満たしていない
また、入学前や他大学（留学含む）での履修単位や、外国語検定等のスコアの認定についても一定の基準や上限単位数を設けた上で、所定の手続きを経た申請に対し、学内会議での承認をもって単位認定を行っている。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
科目ごとの 100 点法による成績からそれぞれのグレードポイント（GP）を求め、単位あたりの平均値を算出する GPA によって成績評価を行う。
【GP の算出方法】
採点結果
成績評価
GP
100 点
SS
5.0
90 点～99 点
S
4.0～4.980 点～89 点
A
3.0～3.970 点～79 点
B
2.0～2.960 点～69 点
C
1.0～1.9
0 点～59 点
D
0.0【GPA の算出方法】[（登録科目の単位数）×（登録科目で得た GP）]の総和
GPA ＝（登録科目の単位数）の総和
全ての履修登録科目の成績評価について GPA を算出し、一定の基準を下回った学生にはアドバイザー教員との学修面談を課す等、学修状況の把握と改善を図っている。
GPA は教職課程等の履修制限や、奨学金・留学等の学内選考、就職活動などにも活用しており、その重要性についてはオリエンテーション等で学生に説明している。
また、GPA 制度の概要については『京都女子大学履修要項』に定められており、学生に対しては同要項及び履修方法についてまとめた冊子『単位修得要領』を入学時に配布するとともに、学修面談やオリエンテーション等でも周知を図っている。
https://www.kyoto-wu.ac.jp/zaigaku/rhnb300000013y8k客観的な指標のatt/rhnb300000013y9b.pdf
算出方法の公表方法

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。

（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定（学位授与）の方針・要件等については、『京都女子大学学位規程』に定める他、『京都女子大学人材養成・教育研究上の目的に関する規程』において大学全体
および学部学科・専攻別に学位授与の方針を定めており、当該規程及び方針に基づき、卒業の認定をおこなっている。
大学全体の学位授与の方針は次の通りであり、これらの能力を修得したものに学位を授与することとしている。
（1）【知識・理解】①専門分野について、高度の知識・理解・技能を有している。
②人文、社会、自然など、広い教養を有している。
③宗教に対する正しい理解と正しい批判力とを有している。
（2）【汎用的技能】①日本語を正確に理解・表現できる。
②母語以外の特定の外国語が運用できる。
③数量データを含む多様な情報を収集・分析・表現し、活用できる。
④情報通信技術（ICT)を活用することができる。
（3）【思考・判断】①主体的で批判的・合理的な思考を展開できる。
②専門分野の知識・理解等に拠りつつ、広い視野と根拠に基づいて判断できる。
③主体的に課題を発見・解決できる。
（4）【対話・相互理解】①様々な状況に応じた、適切な表現・理解、態度による対話ができる。
②対話・議論を通して、他者（異文化も含めて）との相互理解・協調に努めること
ができる。
（5）
【社会性・自律性】①高い倫理観を備え、市民としての社会的責務に対する自覚を有している。
②社会の規範やルールに従って、自らを律して行動できる。
③組織の中で、自らの専門的知識・理解・技能、個性や能力を活かして協働できる。
④適切なリーダーシップを発揮できる。
⑤専門的知識・理解・技能等を活用して、社会に貢献できる。
（6）
【自立性】
①卒業後も生涯を通じて学び続けられるよう、自立的な学習能力を身につけている。

なお、上記規程については大学ホームページで公表し、オリエンテーションで説明する等、学生に周知を図っている。
卒業の認定にあたっては、必修科目、選択必修科目を含めた 132 単位を卒業要件単位としており、卒業年次の学年末に学生の卒業要件の充足状況についての資料を教務課にて作成する。当該資料をふまえて各学部教授会は審議し、教授会は審議結果を意見として学長に伝え、最終的に学長が学位授与（卒業認定）を決定している。なお、各科目に上記（1）～（6）の能力育成が紐づけられており、単位を修得することによりこれらの能力を身につけたものとして、学位授与（卒業認定）を行っている。
https://www.kyoto卒業の認定に関する
wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/diplomapolicy/index.html
方針の公表方法

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。
学校名

京都女子大学
学校法人京都女子学園

設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
https://www.kyotowu.ac.jp/pdf/2022jigyo.pdf#page=41
https://www.kyotowu.ac.jp/pdf/2022jigyo.pdf#page=34
https://www.kyotowu.ac.jp/pdf/2022jigyo.pdf#page=43
https://www.kyotowu.ac.jp/daigaku/jouhou/jigyo/r3.html
https://www.kyotowu.ac.jp/pdf/2022jigyo.pdf#page=52

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：令和 4 年度事業計画

対象年度：令和 4（2022）年度）

公 表 方 法 ： https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/jouhou/jigyo/rhnb3000000050nhatt/rhnb300000015och.pdf
中長期計画（名称：

対象年度：

）

公表方法：

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/jiko/rhnb30000015119rc.html（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/hyouka/university_2018.html

（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関す
る方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 文学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/mokuhyo/bungaku.html））（概要）
国文学・国語学、英文学・英語学、歴史学（日本史・東洋史・西洋史）の各分野における、体系的かつ実証的な学びを提供します。国文学科、英文学科、史学科、それぞれの専門的知識・理解を深めるとともに、幅広い教養と汎用的技能、グローバルな視点が身につけられるようにする。
また、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力を身につけ、仏教精神を学ぶことにより宗教に対する正しい理解と正しい批判力をつけ、生涯を通じて生きることの意味を問い続けられる力を身につける。他者と協働しつつ、適切なリーダーシップを発揮して組織・集団を先導し、高い倫理観と責任感とをもって、社会に貢献できる力を身につける。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/diplomapolicy/bungaku.html））（概要）
文学部のそれぞれの分野を学ぶことにより、専門性及び汎用性、応用力等を身につけることにより卒業を認定する。
修得すべき能力は、【知識・理解】【汎用的技能】【思考・判断】【対話・相互理解】【社会性・自律性】【自立性】に分けられており、専門分野について高度な知識・理解・技能を有していることや、日本語や外国語の運用能力、数量データを含む多様な情報の収集・分析力、対話・議論を通じて他者と相互理解・協調する能力、リーダーシップ、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力などを要件としている。

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/curriculumpolicy/bungaku.html）（概要）
卒業の認定に関する方針に掲げた能力を修得させるため、主に幅広い教養や汎用的技能の修得を目指す「共通領域」と、高度の専門的知識・理解・技能を修得するための「専門領域」とを設け、それぞれを体系的に編成している。
共通領域科目と専門領域科目との連携による体系的課程において、汎用的な、また専門的な知識・理解・技能を基に、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力、卒業後も学び続けられる自立的学習能力などを養成する。
１年次からの共通教育においては、宗教に対する正しい理解と正しい批判力とを養う。
幅広い教養とともに、言語運用能力や情報リテラシーなど、汎用的能力を身につけ、また、
キャリアや健康科学についても学ぶ。
専門領域においては、国文学、国語学、英文学、英語学、歴史学の分野についての広い習
熟と、各自が選択し専門とする個別分野における極めて高い達成との両立を目指す。全学的教育理念であるアクティブ・ラーニングと少人数教育とを汎領域的教育方法として、体系的に配置された共通領域科目・専門領域科目での学びを、４年間、段階的に進めること
で、学年・セメスターの進行ごとに学びを高め深める。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/club/nyushi/senkou/bungakubu.html）

（概要）
語学・文学、歴史学に関する大学教育によって大きく成長し、卒業の認定に関する方針に定めた能力を修得するための基礎的学力・素養・態度を身につけた学生を求める。
入学前には、本学の教育理念について理解し、文学部各学科の入学者受入れの方針に留意して、広く深い学びを重ねるとともに、学びの目的意識と意欲とを確かなものとすることが必要。
国語、国文学、英語、英文学、歴史に強い興味と関心とを抱き、関連する教科の学びを実質的に修得できており、知識・技能、思考力・判断力・表現力を身につけている必要がある。また、それらにとどまらず諸外国の文学・文化・歴史・政治や経済に関心をもち、幅広い経験を通して学んだことも必要である。
主体性や多様性、協調性を身につけていることや、修得した知識・技能を用いて社会に貢献する意欲も必要である。

学部等名 発達教育学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/mokuhyo/kyoiku.html）（概要）
教育学・心理学の各分野における、体系的かつ実証的な学びを提供し、それぞれの専門的知識・理解を深めるとともに、幅広い教養と汎用的技能、グローバルな視点を身につける。その知識・理解・技能をもとに、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、
自ら課題を発見し解決できる力を養えるようにする。
また、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力を身につけ、仏教精神を学ぶことにより宗教に対する正しい理解と正しい批判力をつけ、生涯を通じて生きることの意味を問い続けられる力を身につける。他者と協働しつつ、適切なリーダーシップを発揮して組織・集団を先導し、高い倫理観と責任感とをもって、社会に貢献できる力を身につける。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/diplomapolicy/kyoiku.html）（概要）
発達教育学部のそれぞれの分野を学ぶことにより、専門性及び汎用性、応用力等を身につけることにより卒業を認定する。
修得すべき能力は、【知識・理解】【汎用的技能】【思考・判断】【対話・相互理解】【社会性・自律性】【自立性】に分けられており、専門分野について高度な知識・理解・技能を有していることや、日本語や外国語の運用能力、数量データを含む多様な情報の収集・分析力、対話・議論を通じて他者と相互理解・協調する能力、リーダーシップ、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力などを要件としている。

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/curriculumpolicy/kyoiku.html）（概要）
卒業の認定に関する方針に掲げた能力を修得させるため、主に幅広い教養や汎用的技能の修得を目指す「共通領域」と、高度の専門的知識・理解・技能を修得するための「専門領域」とを設け、それぞれを体系的に編成している。
共通領域科目と専門領域科目との連携による体系的課程において、汎用的な、また専門的な知識・理解・技能を基に、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力、卒業後も学び続けられる自立的学習能力などを養成する。
１年次からの共通教育においては、宗教に対する正しい理解と正しい批判力とを養う。
幅広い教養とともに、言語運用能力や情報リテラシーなど、汎用的能力を身につけ、また、
キャリアや健康科学についても学ぶ。
専門領域においては、教育学、養護・福祉教育学、音楽教育学、児童学、心理学の分野についての広い習熟と、各自が選択し専門とする個別分野における極めて高い達成との両立

を目指す。全学的教育理念であるアクティブ・ラーニングと少人数教育とを汎領域的教育
方法として、体系的に配置された共通領域科目・専門領域科目での学びを、４年間、段階的に進めることで、学年・セメスターの進行ごとに学びを高め深める。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/club/nyushi/senkou/kyoikugakubu.html）（概要）
人間の発達と教育に関する大学教育によって大きく成長し、卒業の認定に関する方針に定めた能力を修得するための基礎的学力・素養・態度を身につけた学生を求める。
入学前には、本学の教育理念について理解し、発達教育学部各学科の入学者受入れの方針に留意して、広く深い学びを重ねるとともに、学びの目的意識と意欲とを確かなものとすることが必要。
教育、養護・福祉、音楽、児童発達、児童保健、児童文化、児童表現、心理学に強い興味と関心とを抱き、関連する教科の学びを実質的に修得できており、知識・技能、思考力・判断力・表現力を身につけている必要がある。また、それらにとどまらず、現代社会における多様な問題や多様な音楽の背景にある文化や歴史、人間の行動全般などに関心をもち、幅広い経験を通して学んだことも必要である。
主体性や多様性、協調性を身につけていることや、修得した知識・技能を用いて社会に貢献する意欲も必要である。

学部等名 家政学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/mokuhyo/kasei.html）（概要）
食物栄養学、生活造形学の各分野における、体系的かつ実証的な学びを提供し、それぞれの専門的知識・理解を深めるとともに、幅広い教養と汎用的技能、グローバルな視点を身につける。その知識・理解・技能をもとに、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力を養えるようにする。
また、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力を身につけ、仏教精神を学ぶことにより宗教に対する正しい理解と正しい批判力をつけ、生涯を通じて生きることの意味を問い続けられる力を身につける。他者と協働しつつ、適切なリーダーシップを発揮して組織・集団を先導し、高い倫理観と責任感とをもって、社会に貢献できる力を身につける。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/diplomapolicy/kasei.html）（概要）
家政学部のそれぞれの分野を学ぶことにより、専門性及び汎用性、応用力等を身につけることにより卒業を認定する。
修得すべき能力は、【知識・理解】【汎用的技能】【思考・判断】【対話・相互理解】【社会性・自律性】【自立性】に分けられており、専門分野について高度な知識・理解・技能を有していることや、日本語や外国語の運用能力、数量データを含む多様な情報の収集・分析力、対話・議論を通じて他者と相互理解・協調する能力、リーダーシップ、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力などを要件としている。

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/curriculumpolicy/kasei.html）

（概要）
卒業の認定に関する方針に掲げた能力を修得させるため、主に幅広い教養や汎用的技能の修得を目指す「共通領域」と、高度の専門的知識・理解・技能を修得するための「専門領域」とを設け、それぞれを体系的に編成している。
共通領域科目と専門領域科目との連携による体系的課程において、汎用的な、また専門的な知識・理解・技能を基に、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力、卒業後も学び続けられる自立的学習能力などを養成する。
１年次からの共通教育においては、宗教に対する正しい理解と正しい批判力とを養う。
幅広い教養とともに、言語運用能力や情報リテラシーなど、汎用的能力を身につけ、また、
キャリアや健康科学についても学ぶ。
専門領域においては、食物栄養学、生活造形学（造形意匠学、アパレル造形学、空間造形学）の分野についての広い習熟と、各自が選択し専門とする個別分野における極めて高い達成との両立を目指す。全学的教育理念であるアクティブ・ラーニングと少人数教育とを
汎領域的教育方法として、体系的に配置された共通領域科目・専門領域科目での学びを、４年間、段階的に進めることで、学年・セメスターの進行ごとに学びを高め深める。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/club/nyushi/senkou/kaseigakubu.html）（概要）
家政学に関する大学教育によって大きく成長し、卒業の認定に関する方針に定めた能力を修得するための基礎的学力・素養・態度を身につけた学生を求める。
入学前には、本学の教育理念について理解し、家政学部各学科の入学者受入れの方針に留意して、広く深い学びを重ねるとともに、学びの目的意識と意欲とを確かなものとすることが必要。
食、栄養、健康、生活造形（造形意匠、アパレル造形、空間造形）に対する強い関心をもち、関連する教科の学びを実質的に修得できており、知識・技能、思考力・判断力・表現力を身につけている必要がある。また、人間の生活や社会に関心をもち、幅広い経験を通して学んだことも必要である。
主体性や多様性、協調性を身につけていることや、修得した知識・技能を用いて社会に貢献する意欲も必要である。食物栄養に関する学びを志す者は生物・化学に関する基礎的な知識が必要である。

学部等名 現代社会学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/mokuhyo/shakai.html）（概要）
現代社会を理解するうえで必要な諸学問分野について、体系的かつ実証的な学びを提供
し、自然科学から人文・社会科学までの学問分野における専門的知識・理解を深めるとともに、幅広い教養と汎用的技能、グローバルな視点を身につける。その知識・理解・技能をもとに、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力を養えるようにする。
また、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力を身につけ、仏教精神を学ぶことにより宗教に対する正しい理解と正しい批判力をつけ、生涯を通じて生きることの意味を問い続けられる力を身につける。他者と協働しつつ、適切なリーダーシップを発揮して組織・集団を先導し、高い倫理観と責任感とをもって、社会に貢献できる力を身につける。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/diplomapolicy/shakai.html ）（概要）現代社会のさまざまな分野を学ぶことにより、専門性及び汎用性、応用力等を身につけることにより卒業を認定する。
修得すべき能力は、【知識・理解】【汎用的技能】【思考・判断】【対話・相互理解】【社会性・自律性】【自立性】に分けられており、専門分野について高度な知識・理解・技能を有していることや、日本語や外国語の運用能力、数量データを含む多様な情報の収集・分析力、対話・議論を通じて他者と相互理解・協調する能力、リーダーシップ、卒業
後も学び続けられる自立的な学習能力などを要件としている。

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/curriculumpolicy/shakai.html）（概要）
卒業の認定に関する方針に掲げた能力を修得させるため、主に幅広い教養や汎用的技能の修得を目指す「共通領域」と、高度の専門的知識・理解・技能を修得するための「専門領域」とを設け、それぞれを体系的に編成している。
共通領域科目と専門領域科目との連携による体系的課程において、汎用的な、また専門的な知識・理解・技能を基に、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力、卒業後も学び続けられる自立的学習能力などを養成する。
１年次からの共通教育においては、宗教に対する正しい理解と正しい批判力とを養う。
幅広い教養とともに、言語運用能力や情報リテラシーなど、汎用的能力を身につけ、また、
キャリアや健康科学についても学ぶ。
専門領域においては、現代社会に必要な学際的な視野を身につける。また、各自が選択し専門とする個別分野における極めて高い達成との両立を目指す。全学的教育理念である
アクティブ・ラーニングと少人数教育とを汎領域的教育方法として、体系的に配置された共通領域科目・専門領域科目での学びを、４年間、段階的に進めることで、学年・セメス
ターの進行ごとに学びを高め深める。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/club/nyushi/senkou/shakaigakubu.html）（概要）
現代社会に関する大学教育によって大きく成長し、卒業の認定に関する方針に定めた能力を修得するための基礎的学力・素養・態度を身につけた学生を求める。
入学前には、本学の教育理念について理解し、現代社会学科各専攻の入学者受入れの方針に留意して、広く深い学びを重ねるとともに、学びの目的意識と意欲とを確かなものとすることが必要。
現代社会、国際社会、情報システムに対する強い関心をもち、関連する教科の学びを実質的に修得できており、知識・技能、思考力・判断力・表現力を身につけている必要がある。また、それらにとどまらず社会全般や、国際社会と国内社会とのつながり、情報通信
技術と社会とのつながりにも関心をもち、幅広い経験を通して学んだことも必要である。
主体性や多様性、協調性を身につけていることや、修得した知識・技能を用いて社会に貢献する意欲も必要である。

学部等名 法学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/mokuhyo/hogaku.html）

（概要）
法学や政治学等の分野における、体系的かつ実証的な学びを提供し、法学や政治学等の専門的知識・理解を深めるとともに、幅広い教養と汎用的技能、グローバルな視点を身につける。その知識・理解・技能をもとに、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力を養えるようにする。
また、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力を身につけ、仏教精神を学ぶことにより宗教に対する正しい理解と正しい批判力をつけ、生涯を通じて生きることの意味を問い続けられる力を身につける。他者と協働しつつ、適切なリーダーシップを発揮して組織・集団を先導し、高い倫理観と責任感とをもって、社会に貢献できる力を身につける。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/diplomapolicy/hogaku.html）（概要）
法学のさまざまな分野を学ぶことにより、専門性及び汎用性、応用力等を身につけることにより卒業を認定する。
修得すべき能力は、【知識・理解】【汎用的技能】【思考・判断】【対話・相互理解】【社会性・自律性】【自立性】に分けられており、専門分野について高度な知識・理解・技能を有していることや、日本語や外国語の運用能力、数量データを含む多様な情報の収集・分析力、対話・議論を通じて他者と相互理解・協調する能力、リーダーシップ、卒業後も学び続けられる自立的な学習能力などを要件としている。

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyojo/rinen/curriculumpolicy/hogaku.html）（概要）
卒業の認定に関する方針に掲げた能力を修得させるため、主に幅広い教養や汎用的技能の修得を目指す「共通領域」と、高度の専門的知識・理解・技能を修得するための「専門領域」とを設け、それぞれを体系的に編成している。
共通領域科目と専門領域科目との連携による体系的課程において、汎用的な、また専門的な知識・理解・技能を基に、主体的に認知する力、他者との相互理解に努める力、自ら課題を発見し解決できる力、卒業後も学び続けられる自立的学習能力などを養成する。
１年次からの共通教育においては、宗教に対する正しい理解と正しい批判力とを養う。
幅広い教養とともに、言語運用能力や情報リテラシーなど、汎用的能力を身につけ、また、
キャリアや健康科学についても学ぶ。
専門領域においては、法学・政治学の全ての分野についての広い習熟と、各自が選択し専門とする個別分野における極めて高い達成との両立を目指す。全学的教育理念であるア
クティブ・ラーニングと少人数教育とを汎領域的教育方法として、体系的に配置された共通領域科目・専門領域科目での学びを、４年間、段階的に進めることで、学年・セメスタ
ーの進行ごとに学びを高め深める。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/club/nyushi/senkou/hogakubu.html）（概要）
法学や政治学等に関する大学教育によって大きく成長し、卒業の認定に関する方針に定めた能力を修得するための基礎的学力・素養・態度を身につけた学生を求める。
入学前には、本学の教育理念について理解し、入学者受入れの方針に留意して、広く深い学びを重ねるとともに、学びの目的意識と意欲とを確かなものとすることが必要。
法学や政治学等に強い興味と関心とを抱き、関連する教科の学びを実質的に修得できており、知識・技能、思考力・判断力・表現力を身につけている必要がある。
また、法学や政治学等の分野の問題について関心をもち、幅広い経験を通して学んだことも必要である。主体性や多様性、協調性を身につけていることや、修得した知識・技能を用いて社会に貢献する意欲も必要である。

②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/gakubu/faculty/index.html③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学部等の組織の名称

学長・
副学長

－

教授

准教授

講師

助教

助手
その他

計

－

4人

4人

文学部

－

22 人

11 人

1人

0人

0人

34 人

発達教育学部

－

34 人

12 人

3人

3人

0人

52 人

家政学部

－

21 人

7人

3人

0人

0人

31 人

現代社会学部

－

19 人

7人

0人

1人

0人

27 人

法学部

－

12 人

3人

0人

0人

0人

15 人

b.教員数（兼務者）
学長・副学長

学長・副学長以外の教員
0人

各教員の有する学位及び業績（教員データベース等）

計
614 人

614 人

公表方法：https://www.kyoto-wu.ac.jp/gakubu/kyouin/index.html

c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）【主な FD の取り組み】■授業アンケートの実施
授業改善、教育の質向上に資することを目的とし、学部生に対して授業アンケートを実施している。実施
後には、授業アンケートに対する各授業担当者による所見並びに改善方法に関する報告を作成し、学生へのフィードバックを目的として、学内限定の Web 上に公開している。また、アンケート結果に基づく各学科の授業改善方策についてとりまとめた報告書を作成し、学内で共有することとしている。
■大学院生アンケートの実施
授業や研究指導の在り方等について、大学院教育の改善に資することを目的とし、大学院生に対してア
ンケートを実施している。実施後には、集計結果をもとにアンケート結果に対する所見並びに改善方法に関する報告を作成し、各研究科にて報告している。また、大学院生へのフィードバックを目的として、学内限定の Web 上に全体集計結果及び総括結果を公開している。
■FD 講演会の実施
毎年度、課題認識もとづくテーマ等を検討し、課題解決のヒントとなるような事例紹介や、学生対応における取り組みに参考となる内容の講演会を開催している。
■教職員交流会の実施
教員、事務職員が一堂に会し、教育活動に関するテーマを決めて意見交換を行い、相互の考え方や対応等の共有を図り、理解を深めることを目的とした交流会を実施している。
■授業の公開・参観の実施
各教員が授業方法や教授法等を公開・参観することで、互いの授業改善の一助となるよう、授業の公開・参観を実施している。
■各学科・専攻での FD の取り組み
各学科・専攻等で独自に取り組む FD については、学科・専攻ごとの特性等をふまえた内容を各々で検討し実施している。
■FD に関する広報活動
各学科・専攻・研究科の FD の紹介や FD 関連図書の紹介などを目的として、広報誌（FD Information）を不定期に発行し、専任教員だけでなく非常勤講師も含めた全教員及び職員に配布し、情報を発信してい
る。

■その他
学外で実施される FD 関連イベントの案内を受信した場合、京女ポータルや学内 Web 等にて教員に周知している。
【参考 URL】FD 活動について
https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/kyoiku/fd/index.html④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名

入学定員
（a）

入学者数
（b）

b/a

収容定員
（c）

在学生数
（d）

d/c

編入学
定員

編入学
者数

文学部

385 人

428 人 111.2％

1,540 人1,638 人 106.4％

－

10 人

発達教育学部

350 人

407 人 116.3％

1,400 人1,499 人 107.1％

－

3人

家政学部

240 人

313 人 130.4％

960 人

1,069 人 111.4％－

0人

現代社会学部

290 人

334 人 115.2％

1,160 人1,262 人 108.8％

－

5人

法学部

120 人

132 人 110.0％

480 人

482 人 100.4％－

0人

1,385 人1,614 人 116.5％

5,540 人5,950 人 107.4％

－

18 人

合計
（備考）

b.卒業者数、進学者数、就職者数
学部等名

卒業者数

就職者数
（自営業を含む。）
15 人
307 人
4.3％）
（
88.2％）
21 人
268 人
7.0％）
（
89.0％）
16 人
261 人
5.5％）
（
89.4％）
4人
262 人
1.4％）
（
93.2％）
5人
104 人
4.1％）
（
86.0％）
61 人
1202 人4.5％）（
89.5％）

進学者数

その他

348 人
26 人
（100％）
（
（
7.5％）
301 人
12 人
発達教育学部（100％）
（
（
4.0％）
292 人
15 人
家政学部
（100％）
（
（
5.1％）
281 人
15 人
現代社会学部（100％）
（
（
5.3％）
121 人
12 人
法学部
（100％）（（
9.9％）
1343 人80 人
合計（100％）（（
6.0％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）【主な進学先】
京都女子大学大学院、関西学院大学大学院、京都教育大学大学院、京都工芸繊維大学大学院、京都大学大
学院、東北大学大学院、奈良先端科学技術大学院大学、兵庫教育大学大学院、立命館大学大学院 など【主な就職先】
株式会社一条工務店、株式会社伊藤園、社会福祉法人大阪市社会福祉協議会、関西電力株式会社、株式会
社京都銀行、京都市小学校、一般社団法人京都微生物研究所、国家公務員 専門職、サラヤ株式会社、株
式会社島津製作所、積水ハウス株式会社、株式会社ＺＯＺＯ、ソフトバンク株式会社、損害保険ジャパン
株式会社、東京海上日動火災保険株式会社、日本生命保険相互会社、日本赤十字社、日本たばこ産業株式会社、日本年金機構、野村證券株式会社、株式会社阪急阪神百貨店、富士通株式会社、株式会社星野リゾ
ート、株式会社みずほフィナンシャルグループ、三菱食品株式会社、株式会社三菱ＵＦＪ銀行、株式会社
文学部

村田製作所、楽天グループ株式会社、株式会社りそな銀行、ローム株式会社

など

（備考）

c.修業年限期間内に卒業する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名
文学部
発達教育学部
家政学部
現代社会学部
法学部
合計

修業年限期間内
卒業者数
365 人
311 人
（100％）（85.2％）
306 人
290 人（100％）（94.8％）
297 人
286 人（100％）（96.3％）
293 人
265 人（100％）（90.4％）
125 人
114 人（100％）（91.2％）
1,386 人1,266 人（100％）（91.3％）

入学者数

留年者数
40 人
（10.9％）
10 人（3.3％）
9人（3.0％）
19 人（6.5％）
7人（5.6％）
85 人（6.1％）

中途退学者数

その他

13 人（3.6％）
5人（1.6％）
2人（0.7％）
9人（3.1％）
4人（3.2％）
33 人（2.4％）

1人（0.3％）
1人（0.3％）
0人（0.0％）
0人（0.0％）
0人（0.0％）
2人（0.1％）（備考）
留年者については、留学および休学に伴う事由が多い。また、中途退学者については、進路変更によるものが多い。

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（概要）開講されるすべての授業について、授業計画書（シラバス）を作成し、ホームページ
上で公表している。
シラバスの作成にあたっては、12～1 月頃に「シラバス作成要領（ガイドライン）」を全教員に配布・説明し、シラバスシステムへの入力を行っている。その後、第三者チェック期間を経て、3 月中旬頃にホームページにて公表している。
「シラバス作成要領（ガイドライン）」には、シラバスの概要や役割、各項目の説明と記入例を記載しており、執筆者ごとに内容に偏りや不足が生じないよう配慮している。
また、2019 年度よりシラバスシステムを更新し、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準といった既存の項目に加えて、「学位授与方針との関連」や「課題に対するフィードバック」、「オフィスアワー対応」、「教員の実務経験の有無」等を追加し、これまで以上に学生が理解しやすい内容へと改善を図っている。

⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）単位認定にあたっては、あらかじめシラバスにおいて定期試験やレポート、小テスト、
授業への取組などの評価方法と観点を明示し、また複数の評価方法を用いる場合はその配分を記載するなど、評価基準を明らかにすることで適切な成績評価を行っている。
授業科目の成績評価は、試験成績と平常成績を総合して判定し、上位より SS、S、A、B、C 及
び D をもって表示し、C 以上を合格として当該授業科目の単位を認定する。
合否
採点結果
成績評価
判定基準
100 点
SS
授業科目の目標を完全に達成している
90 点～99 点
S
授業科目の目標をほぼ完全に達成している合格80 点～89 点

A

授業科目の目標を相応に達成している
授業科目の目標を相応に達成しているが、不70 点～79 点
B
十分な点がある60 点～69 点
C
授業科目の目標の最低限を満たしている
不合格 0 点～59 点
D
授業科目の目標の最低限を満たしていない
また、入学前や他大学（留学含む）での履修単位や、外国語検定等のスコアの認定についても一定の基準や上限単位数を設けた上で、所定の手続きを経た申請に対し、学内会議での承認をもって単位認定を行っている。
科目ごとの 100 点法による成績からそれぞれのグレードポイント（GP）を求め、単位あたりの平均値を算出する GPA によって成績評価を行う。
【GP の算出方法】
採点結果
成績評価
GP
100 点
SS
5.0
90 点～99 点
S
4.0～4.980 点～89 点
A
3.0～3.970 点～79 点
B
2.0～2.960 点～69 点
C
1.0～1.9
0 点～59 点
D
0.0【GPA の算出方法】[（登録科目の単位数）×（登録科目で得た GP）]の総和
GPA ＝（登録科目の単位数）の総和
全ての履修登録科目の成績評価について GPA を算出し、一定の基準を下回った学生にはアドバイザー教員との学修面談を課す等、学修状況の把握と改善を図っている。
GPA は教職課程等の履修制限や、奨学金・留学等の学内選考、就職活動などにも活用しており、その重要性についてオリエンテーション等で学生に説明している。
また、GPA 制度の概要については『京都女子大学履修要項』に定められており、学生に対しては同要項及び履修方法についてまとめた冊子『単位修得要領』を入学時に配布するとともに、学修面談やオリエンテーション等でも周知を行っている。
卒業の認定（学位授与）の方針・要件等については、『京都女子大学学位規程』に定める他、『京都女子大学人材養成・教育研究上の目的に関する規程』において大学全体および学部学科・専攻別に学位授与の方針を定めており、当該規程及び方針に基づき、卒業の認定をおこなっている。
大学全体の学位授与の方針は次の通りであり、これらの能力を修得したものに学位を授与することとしている。
（1）【知識・理解】①専門分野について、高度の知識・理解・技能を有している。
②人文、社会、自然など、広い教養を有している。
③宗教に対する正しい理解と正しい批判力とを有している。
（2）【汎用的技能】①日本語を正確に理解・表現できる。
②母語以外の特定の外国語が運用できる。
③数量データを含む多様な情報を収集・分析・表現し、活用できる。
④情報通信技術（ICT)を活用することができる。
（3）【思考・判断】①主体的で批判的・合理的な思考を展開できる。

②専門分野の知識・理解等に拠りつつ、広い視野と根拠に基づいて判断できる。
③主体的に課題を発見・解決できる。
（4）【対話・相互理解】①様々な状況に応じた、適切な表現・理解、態度による対話ができる。
②対話・議論を通して、他者（異文化も含めて）との相互理解・協調に努めることができる。
（5）【社会性・自律性】①高い倫理観を備え、市民としての社会的責務に対する自覚を有している。
②社会の規範やルールに従って、自らを律して行動できる。
③組織の中で、自らの専門的知識・理解・技能、個性や能力を活かして協働できる。
④適切なリーダーシップを発揮できる。
⑤専門的知識・理解・技能等を活用して、社会に貢献できる。
（6）【自立性】①卒業後も生涯を通じて学び続けられるよう、自立的な学習能力を身につけている。
なお、上記規程については大学ホームページで公表し、オリエンテーションで説明する等、学生に周知を図っている。
卒業の認定にあたっては、必修科目、選択必修科目を含めた 132 単位を卒業要件単位としており、卒業年次の学年末に学生の卒業要件の充足状況についての資料を教務課にて作成する。当該資料をふまえて各学部教授会は審議し、教授会は審議結果を意見として学長に伝え、最終的に学長が学位授与（卒業認定）を決定している。なお、各科目に上記（1）～（6）の能力育成が紐づけられており、単位を修得することによりこれらの能力を身につけたものとして、学位授与（卒業認定）を行っている。
学部名

学科名
国文学科

文学部

発達教育学部

家政学部
現代社会学部
法学部

英文学科

卒業に必要となる
ＧＰＡ制度の採用
単位数（任意記載事項）
132 単位有・無132 単位有・無

履修単位の登録上限（任意記載事項）
49 単位
49 単位

史学科

132 単位

有・無

49 単位

教育学科

132 単位

有・無

49 単位

児童学科

132 単位

有・無

49 単位

心理学科

132 単位有・無49 単位

食物栄養学科132 単位有・無49 単位

生活造形学科132 単位有・無49 単位

現代社会学科132 単位

有・無

49 単位

法学科

132 単位有・無49 単位

ＧＰＡの活用状況（任意記載事項）

公表方法：特になし

学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：特になし（任意記載事項）⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：ホームページ
https://www.kyoto-wu.ac.jp/student/campus/index.html
https://www.kyoto-wu.ac.jp/student/shisetsu/index.html

⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学部名

学科名

入学金

その他

780,000 円

250,000 円

250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円

900,000 円

0円

800,000 円

250,000 円

920,000 円

0円

780,000 円

250,000 円

900,000 円

0円

教育学科
教育学専攻

840,000 円

250,000 円

980,000 円

0円

教育学科
養護・福祉
教育学専攻

840,000 円

250,000 円

980,000 円

0円

教育学科
音楽教育学
専攻

1,040,000 円

250,000 円

1,140,000 円

0円

840,000 円

250,000 円

980,000 円

0円

840,000 円

250,000 円

980,000 円

0円

920,000 円

250,000 円

1,020,000 円

0円

900,000 円

250,000 円

国文学科
文
学
部

英文学科
史学科

発
達
教
育
学
部

児童学科

心理学科

家
政
学
部
現代
社会
学部
法
学
部

授業料
（年間）

食物栄養
学科
生活造形
学科
現代社会
学科
法学科

1,000,000 円

0円

800,000 円

250,000 円

920,000 円

0円

780,000 円

250,000 円

880,000 円

0円

備考（任意記載事項）

250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
283,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円、実験実習料 33,000 円
283,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円、実験実習料 33,000 円
275,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円、実験実習料 25,000 円
275,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円、実験実習料 25,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円1 回生：教育充実費 250,000 円
250,000 円2-4 回生：教育充実費 250,000 円⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）
1.ポートフォリオや LMS を活用して学生の学習成果を把握し、学修面談や履修指導に活用する等、教員と職員が一体となった組織的な修学指導体制を構築。
2.全ての学生が安心して教育を受けられるよう、奨学金制度や障がい学生支援体制を充実。
3.学習スペースをキャンパス内に配置するとともに情報通信環境の整備を進め、学生が学びに取り組むための学習環境や仕組みを整えている。
4.学生が円滑な大学生活を送ることができるよう、学年・クラスごとのアドバイザー教員を設定し、学習をはじめ様々な相談に応じる体制を整えている。
b.進路選択に係る支援に関する取組（概要）
学生一人ひとりの適性や能力、希望に沿ったキャリア形成を実現するための支援を行う。
1.体系的なキャリア教育プログラムを低年次より正課内に設定し、全学的なキャリア教育体
制を構築している。
2.各学科・専攻等との協力体制の強化を図り、それぞれの学生の特性やニーズに応じたキャリア形成のための相談体制を充実させ、就業力の向上に向けた各種支援プログラムや職業紹介を行っている。
3.教育職員や公務員などに特化した専門的な支援体制の強化・充実を図っている。
4.大学院生に対しては、大学院で修得した高度な知識、研究能力を活かして、社会に貢献できるよう、個別の進路支援体制の充実を図っている。
c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）
1. アドバイザー教員と学生支援関係部署が随時情報を共有し、連携して学生支援にあたる。
2. 学生の人間的成長と自立を促すため、クラブ・サークルやボランティア等、課外活動への支援を強化し、学生厚生補導事業の充実を図っている。
3. 心のサポートを行う学生相談室と、健康診断や随時受診可能な健康管理センターを設置し、学生の心身の健康維持に取り組んでいる。
4. ハラスメント相談体制を整備するとともに、防止のための啓発活動に取り組んでいる。

⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法
公表方法：【ホームページ】
大学各種情報公表
https://www.kyoto-wu.ac.jp/daigaku/jouhou/index.html
留学・国際交流について
https://www.kyoto-wu.ac.jp/international/index.html
公開講座についてhttps://www.kyoto-wu.ac.jp/shakai/koza/index.html
リカレント教育について

http://rccp.kyoto-wu.ac.jp/rccp/recurrent/
研究所等についてhttps://www.kyoto-wu.ac.jp/shakai/index.html
産官学連携について

https://www.kyoto-wu.ac.jp/shakai/sangaku/index.html

（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。

京都女子大学
学校法人京都女子学園

学校名
設置者名

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）
内
訳

後半期

年間

394 人

381 人

第Ⅰ区分

251 人

239 人

第Ⅱ区分

96 人

101 人

第Ⅲ区分

47 人

41 人

家計急変による
支援対象者（年間）合計（年間）

411 人

―
415 人

（備考）

※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計

前半期

後半期

0人

人

人

―

人

人

0人

人

人

34 人

人

人

38 人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等
年間

38 人 前半期

人 後半期

人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の６割以下）

0人

人

人

ＧＰＡ等が下位４分の１

21 人

人

人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

人

人

計

21 人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。