平成２４年度

筑

波

大

学

ファカルティ・ディベロップメント活動報

告書

平成 25 年 9 月

筑波大学 FD 委員会

は

じ

め

に

平成 24 年度「筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書」をお届けします。
本学における FD(Faculty Development)は推進役の全学 FD 委員会、各教育組織の関係委員会の活動によって定着しつつありますが、本年度には各組織の授業評価とともに、全学的授
業評価を試行的に実施しました。これらの活動に当たっては、全学 FD 委員会を始め、各教育組織等の方々に多大なご協力をいただきました。ここに感謝いたします。
本年度の報告書では、第 1 章では学群・学類、研究科・専攻、センターの各教育組織における FD 活動内容をまとめました。第 2 章では、これまでと同様の新任教員や TA に対する研修会、学生支援に関する研究会に加え、開学以来の教育体制の変更である「6 モジュール 2 学期制」の導入に関する説明会についても報告しました。第 3 章では、学群卒業生、大学院修了生、大学院入学生、そして卒後 20 年の卒業生に対するアンケート調査、企業を対象としたアンケート調査の結果をまとめました。第 4 章では、教育の質向上に向けた全学的取り組みの 1 つである、学生による全学的授業評価の試行的実施について報告しました。そして、第 5 章では、教育活動の改善に向けた優れた取り組みや努力に与えられる「教育に係わる学長表彰」を紹介しました。
教育の質を向上させるためには教育 PDCA サイクルを回し、カリキュラムの改善、教員の教え方のスキル向上、授業改善等を行います。競技スポーツでは、まず競技目標を立て、選手の状況を把握して、最適なトレーニング方法をデザインして実行し、試合に臨みます。
そして、試合の結果やトレーニングプロセスなどを評価し、改善するというループを繰り返しながら、競技水準を上げていきます。教育の質向上のプロセスも同様で、大学や各教育組織における教育のミッションは競技目標に、学生の達成度や教育的パフォーマンスは結果に相当するでしょう。とすれば、教育の質向上や授業改善には授業評価が不可欠ということになります。
第 4 章「学生による全学的授業評価の試行的実施」の報告には、全学を対象とした授業
評価を行い、結果を定量的に分析することが個々の教員の授業改善に役立つことが力説されています。さらに文面からは実施に当たっては様々な意見があったが、大学教育を取り巻く昨今の状況を考えると、そう悠長なことは言っていられないという危機感も伝わってきます。
この小さな報告書が原理原則を踏まえた大学教育の改革に少しでも役立つことを願う次第です。

教育担当副学長
阿 江

通 良

目

次

はじめに
第 1 章 平成 24 年度 FD 活動について ··················································· 1
1.1 平成 24 年度学群・学類における FD 活動報告 ······································· 2
1.2 平成 24 年度研究科・専攻における FD 活動報告 ···································· 47
1.3 平成 24 年度センターにおける FD 活動報告 ······································· 108

第 2 章 平成 24 年度筑波大学ＦＤ研修会について ········································ 112
2.1 第 1 回筑波大学 FD 研修会（新任教員研修） ····································· 112
2.2 第 2 回筑波大学 FD 研修会（全学 TA 研修会） ···································· 113
2.3 第 3 回筑波大学 FD 研修会（筑波大学の 2 学期制についての説明会） ················ 113
2.4 第 4 回筑波大学 FD 研修会（学生支援 FD） ······································ 114
2.5 第 5 回筑波大学 FD 研修会（筑波大学の 2 学期制に向けての説明会） ················ 114
2.6 第 6 回筑波大学 FD 研修会（筑波大学「フレッシュマン・セミナーFD」） ············ 115

第 3 章 平成 24 年度アンケート調査について（調査結果を記載） ························· 116
3.1 学群卒業生アンケート調査の結果について ······································· 116
3.2 大学院修了生アンケート調査の結果について ····································· 129
3.3 大学院入学生アンケート調査の結果について ····································· 141
3.4 卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について ································ 150
3.5 総合科目アンケート結果について ··············································· 162
3.6 TWINS による共通科目アンケート結果について ····································· 168
3.7 ステークホルダー調査（企業アンケート）の結果について ························· 170

第 4 章 教育の質の向上に向けた全学的取り組み ········································ 182
学生による全学的な授業評価の実施報告
第5章

教育に係る学長表彰 ·························································· 195

活動一覧・関係規程 ·································································· 196

おわりに ············································································ 200

第１章

平成２４年度ＦＤ活動について

学内の FD 活動の一層の活性化と情報の共有を図るため、例年、各教育組織における FD の取組状況に関する調査を行っている。平成 24 年度も下記【資料】のとおり取組状況の調査を行い、次頁以降にその結果をとりまとめた。

【資料】
平成 25 年 3 月 6 日
各学群長・学類長
各研究科長・専攻長

殿
教育担当副学長
全学 FD 委員会委員長

阿 江
田 中

通

良
博

平成 24 年度各教育組織の FD 活動における総合的な取組状況の調査について（依頼）
このことについて、例年と同様に、各教育組織の FD 活動に関する取組状況の調査を下記のように行います。調査結果
は、「筑波大学 FD 活動報告書」の作成や今後の FD 活動の見直し・改善等の基礎資料として活用することになりますので、ご協力願います。
また、本学の FD 活動の取組については、各教育組織間で情報の共有化を図るため、公開し調査資料として活用することをご了解願います。
記
１．調査項目別紙様式のとおり。
（複数の教育組織が一体で FD 活動を行っている場合、各教育組織の長は共通する部分も回答の上、「○○と共通」と記載してください。
）
２．回答方法別紙様式により、各教育組織の長から各支援室の教務担当を経由の上、平成 25 年 4 月 26 日（金）までに下記担当
あてご回答願います。
３．特記事項・留意点
・FD 活動は教育組織として重要な事項ですので、各教育組織の長が取りまとめの上、ご報告願います。
・各学群長・各研究科長におかれましては、各学群・各研究科としての FD 活動の取組状況をご回答願います。
・各学類長・各専攻長におかれましては、各学類・各専攻としての取組状況をご回答願います。
・各教育組織の長は、調査の内容を当該組織の FD 委員会等と十分に打合せの上、ご回答いただきますようお願い致します。なお、各教育組織の FD 委員にも、下記担当から別途依頼しておりますことを申し添えます。
４．参考
過去の「筑波大学 FD 活動報告書」は、次の URL で閲覧できますので、ご参照ください。
http://kyoikusuishin.tsukuba.ac.jp/tu/?cat=182◎ 貴教育組織において実施された FD 活動の内容を、以下のＡ～Ｌにそれぞれ 400 字以内で具体的に記述してください。複数の組織が一体で FD 活動を行っている場合、共通する部分もご回答の上、「○○と共通」と記載してください。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）（備考）
・本調査は、上記Ａ～Ｌの項目に関する具体的な取組内容を各組織に記述していただく方法で実施した。
・回答の無かった項目については、とりまとめの際、項目名の記載を省略した。

－1－

１．１

平成２４年度学群・学類におけるＦＤ活動報告

人文・文化学群

めた。
（2）学群将来計画検討委員会で、学群所属の各学
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
類の入試制度を検証し、各学類のアドミッショ
本年度から導入された 2 学期制に対応するため、ンポリシーを尊重しながら、学群として統一で学群教育課程委員会において、本学群開設科目にきる点を検討し、ある程度の方向性を決定しついては、春 ABC、秋 ABC モジュールとするこた。
とを決定した。また、学群開設のコアカリキュラ
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
ムについて、理念や開設形態を様々な角度から検教員相互の授業参観は、学群としては行ってい証し、学群学生のキャリアアップ科目として、「学問と社会」をコアカリキュラムに加えるなど、 ないが、学群開設のコアカリキュラムに関して行った授業評価アンケートに基づき、担当教員に評学群コアカリキュラムを新たな形で開設すること
価アンケート結果を伝え、授業改善に努めた。
を決定した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

学群コアカリキュラムについて（本年は 3 科目）について、授業評価アンケートを実施した。この
アンケート結果については、学群教育課程委員会
で内容を議論し、集計結果を分析した。学生からはおおむね好意的な評価がなされたが、その一方で、指摘された要望や問題点などを、次学期開設
科目担当者に伝えて授業改善に役立てた。

学群コアカリキュラムについて行った授業評価
アンケートに記載されている学生の意見や要望をまとめ、群長・類長会議で紹介するなど改善に役立てた。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学群独自には特に行っていないが、各学類において個別に卒業生ネットワークを活用しながら意見を聴取し、教育効果の改善に努めている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学群の国際化に向けて、グローバルな視点からの国際シンポジウムや集中講義を開催し、多数の参加者および受講者があり、予想以上の効果を上げることができた。この取組は 25 年度も引き続き行う予定である。

人文学類

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

ムの世話人に伝え、授業方法の改善に努めた。

人文学類開設科目について、各学期末に 4 主専
攻から 2 科目ずつ計 8 科目を選び、人文学類独自の授業アンケートを実施し（合計 24 科目）、授業の満足度、および学生が授業にのぞむ熱意など、
自由記述を含む 16 項目にわたり調査を行った。
また、全学共通の授業評価アンケートに関して、3 学期に 8 科目について試行を行い、人文学類独自の授業アンケート結果との比較を行った。アン

人文学類は、「「人間とは何か」という問いを根底におき、人間存在とその諸活動の所産としての学群オリエンテーションや各学類の新入生オリ
文化全般について主体的に考察しうるとともに、エンテーションにおいて、学群コアカリキュラム
グローバル化が進展する世界における諸問題に積の理念や履修方法を説明し、計画的な履修を促し極的に関与し発言しうる、真に教養ある人材を育た。また、同科目の成績評価については、TA を成する」という教育目標、および研究者養成のた2 名配置することにより、教員がより良い授業と適正な成績評価ができるように支援体制を敷いた。 めのディシプリン型の教育カリキュラムに基づき、高度な専門教育、および少人数教育に重点を置い
また、学群教育課程委員会において、GPA 参入
た教育を行っているが、毎月開催される定例の学科目について議論し、学群開設の大部分の科目に
類教育課程委員会を中心に、学類の教育方針がう
ついては GPA に参入する方向性を決定した。
まく機能しているか絶えず検証・改善を行ってい
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育る。
能力の向上に対する取組み
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・学群開設コアカリキュラムにおいて行った授業
実施を含めた教育効果の検証と改善
評価アンケート結果などを、次期コアカリキュラ
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色（1）24 年度に採択されたグローバル人材育成推進事業（特色型）の代表部局として、学群の国際化に努め、学群学生の視点を外向きにする方策を、学群将来計画検討委員会で検討し、様々な企画を 25 年度から実施する方向で計画を進－2－

ケート結果は、担当教員はもとより学類教育会議で報告され、教育効果の検証・改善に努めた。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学類として定期的に行ってはいないが、社会で活躍している学類卒業生に講演を依頼した際などに、個別に意見聴取を行っている。今後は、学類
卒業生名簿をもとに、卒業生などからも意見聴取を行うことを考えている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．例年、授業、単位認定、成績評価を厳格に行うよう、学類教育課程委員会、学類教育会議では教員に、また、クラス連絡会などでは、上記の方針であることを学生に、絶えず周知徹底している。
２．成績優秀者（前年度 A 評価取得率 80％以上）
については、上限 45 単位の履修制限を超過し54 単位までの履修を承認した。
３．平成 25 年度からの GPA 導入に関連して、学類の開設科目全体での A＋および A 評価の割合
について、おおよその目標値を設定した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
人文学類は 4 主専攻 17 コースを配しており、それぞれのコースの授業形態も多様であるため、学類全体として、統一的な授業方法に関する取り組みを行うことは必ずしも効果的ではない。しかし各主専攻、各コースに所属する教員のあいだで、
授業方法、教育指導などについて、情報の共有、また、必要に応じて、学生に対する授業指導などの検討を行い、実践している。

能な形になっている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
学類長と教育課程委員長が、新任教員に対し、4 月上旬に学類組織、学類の運営、学類の各業務、教育方針、カリキュラムなどについて説明し、学類構成員としての研修を行った。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
年2回（6 月と 12 月）、クラス連絡会を開催し、教員側からは、学類長、教育課程委員長、学生担
当教員、各クラス担任が、また、学生側からはクラス代表、各部門担当の学生委員など、30 余名が出席し、カリキュラム上、学生生活上の問題点、改善要求などについて、活発な意見交換を行い、当連絡会で議論された事項は、学類教育に反映す
るように努めている。また、クラス連絡会での討議内容については、学類教育会議および学生担当
教員会議で報告している。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学類全体としては行っていないが、各教員が、入学後、必要に応じて、該当する学生に対し、個別に行っている。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

１．学生の学習支援の一環として、第一エリア B
棟内に学生の自習スペースを設置している。
２．補習授業などは、学類全体としてではなく、各教員が、学生のために文献講読会、勉強会などを個別に行っている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
１．新入生に支給される全学版のキャリアポート
フォリオとともに、キャリアポートフォリオと１．平成 25 年度からの 2 学期制に対応した学期完併用できる、学類学生の 4 年間のスケジュール
結型のカリキュラムを策定するとともに、科目や人文学類学生としての自己啓発をサポートすの精選化やコードシェアの整理を行った。
る項目などが記載されている人文学類学生用の
２．グローバル人材育成推進事業導入に関連して、
キャリアアップシートを、学類独自に作成して新たにグローバル科目の選定を行い、学生が海新入生に配布し、充実した学生生活を送ること
外へ留学・研修等を行うための制度整備を進めができるようにサポートした。
た。
２．フレッシュマン・セミナーの時間に、学類の３．昨年度に引き続き、TF の採用にあたっては
6 クラス合同で、キャリア支援室員ならびに学教育内容の個別性を考慮しつつ、学類長と教育外の講師によるキャリアアップのための講演会
課程委員長が指導教員を交えて TF 候補者と面を開催した。
談を行った上で承認した。
３．1
月に実施している 1 年生を対象とした専攻
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
説明会において、キャリア支援について説明を
本学類は合計 17 コースを配しており、授業形行った。
態も多様であり、現在のところ、学類全体として、
４．学類独自の就職説明会（教職希望者に対して統一的な形では行っていないが、夏期の大学説明
は、現職教員による教育現場に関するもの、一会や春期の進学説明会において、模擬授業が行わ
般企業、公務員希望者については、内定を受けれており、それを通じて教員相互の授業参観が可
た 4 年次生による就職活動に関する実体験を語－3－

ってもらうもの）を志望分野ごとに開催し、学類学生のための就職支援を行った。
５．就職支援関係の仕事に従事している学外の講師（キャリアカウンセラー）を招き、学類学生の就職支援として、企業面接に臨むための心構
えや、自己アピールの仕方、さらには個別面談などを連続して行ってもらい、参加した個々の学生は、講師から詳細なアドバイスを受けた。

発的ではあるものの、5 名の卒業生による就職講
演会を実施した。

比較文化学類Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

比較文化学類では、従来の一方向的な授業形態ではない、多様な教育的資源を活用した双方的で、活気に溢れる授業空間の創出に努めてきた。具体的には、「革新的な教育プロジェクト」費を使いながら、一方で、本学の大学院に在籍している多数の留学生を TA として雇用し語学や専門科目の授業に活用することで、留学生との交流を通じた
異文化理解の機会を与えるとともに、他方で、社会の第一線で活躍している比較文化学類の卒業生
を授業に参加してもらうことで、今日の世界で起こっている出来事や問題を受講者と共に議論する場を提供した。

次年度の新カリキュラムの実走を前に、再度、新編成の 6 領域とその下に位置する 16 コースのそれぞれが「領域コンセプト」、「履修ガイド」、「人材育成目標」を策定した。また、同じく次年度の 2 学期制導入を踏まえて、入門演習の必修単
位を 4.5 単位とし、授業科目の縮減を行った。
「第一専門外国語（英語）Ⅱ」については、学類の教育目標である「語学教育の重視」という観点から、3 年次での必修を従来通り堅持することにしたが、学生の問題意識の多様化に対応して、次年度の入学者より従来の 3 単位から 1.5 単位に縮減した。
KdB への移行に伴うコードシェアの適正な運用を期すべく、カリキュラム・ガイダンス委員会のチェック機能を高め、不適切なコードシェアの解消に努めた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学類開設の全授業科目を対象とした授業評価ア
ンケートを、3 学期に実施した。今年度の特徴は、「学生による授業評価の全学的な実施（試行）」に対応して、評価項目の再編整備を行ったことである。アンケートの結果は、一部データを全学 FD
委員会に提出すると共に、各授業担当者に開示し、それに基づく授業改善の処方文書の提出を要請した。
アンケート実施率は前年度より上昇したが、依然として十分な水準とは言えない。アンケート実
施率の向上を重点施策の一つに掲げると共に、授業評価と結果のフィードバックが、本学類の教育の質の保証の根幹に関わることを構成員に徹底させる。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善「革新的な教育プロジェクト」費を活用して、昨年に引き続き本年度も、本学類開設科目「学際研究Ⅷ 学問と社会」において、社会の第一線で活躍している 3 名の卒業生を 3 週にわたって 1 人ずつ招いて、在校生と卒業生との交流、討議をおこなった。さらに、クラス連絡会と連携して、単Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
GPA 導入に伴う、成績評価の厳格化を周知するために、カリキュラム・ガイダンス委員会、及び学類教育会議において、導入の目的等について議論し、構成員の意識向上に取り組んだ。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
今年度は、カリキュラム再編に伴って新たに生まれることになる領域/コースをより魅力的なものとするための検討を行った。具体的には、項目Ａで書いたように、各教育単位における教育方針を考えるために、何をどう教え、何を目指すのかを構成員同士で共有する試みを行った。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度は新任教員を新しく迎えることができず、こうした研修を行うことができなかった。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況の検討については、新しいカリキュラム創出のためには不可欠なものであるために、詳細に分析を試みた。全体として、個別的に提供されている各国別の文学分野に比して、文化研究、情報研究などに学生が集中する傾向があり、これを改善するために、文学領域の守備範囲を拡張するとともに、あらたに、芸術、美術、音楽、ポップカルチャーなどの領域をカバーする領域/
コースの設定を検討し、具体化した。クラス連絡会などを通じて学生の要望を吸い上げたが、具体的にはコピー枚数の上限のアップを行った。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
本年も昨年と同様に、一部の限られた授業とはいえ、moodle を活用して、学生が自主的に学習できる映像資料や自主学習のためのフォーラムを－4－

一環として行われた日日懇親会では、学類の現状の説明を行い、学類評価に関する聞き取り調査をも行った。

開いて自主学習を支援した。

日本語・日本文化学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１．平成 25 年度からの 2 学期制の導入・カリキュ
ラム編成にむけ、学年別のオリエンテーション
をより充実させ、学生向け説明会を 2 度にわたり実施した。
２．開設授業科目の教育課程の整理統合を行った。
授業科目の負荷の軽重を勘案し、講義科目は
1.5 単位、演習・実習・研修科目は 3 単位とし、単位の実質化を図った。
３．海外実習科目の整備（3 単位に単位数を増加、科目名の統一等）を行った。
４．「日本語・日本文化特講Ⅲ」「文化コミュニケ
ータ基礎論Ⅱ」など英語によるプレゼンテーシ
ョン、コミュニケーション能力の養成に資することに特化した授業科目を開設した。
５．日本語・日本文化研修留学生と学類生の合同授業「日本の歴史」「日本の文学」「日本語による文化伝達Ⅰ」「日本語による文化伝達Ⅱ」を開設し、日研生と学類生の共同研究と研究成果の発表を行った。
６．日本語・日本文化研修留学生プログラムと学類科目との合同授業である「日本語・日本文化共同研究」2 科目を実施し、本学類の特色を生かした形で異文化間コミュニケーションの実際を学修し得る環境をつくった。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．1 年間履修単位上限 45 単位について、その意
図の重要性を再確認するとともに、それに基づく履修方法の徹底化を企図した。
２．成績の厳格化については、本学類は学生定員が少なく、少人数で行われている科目が多く、きめ細かな指導を行っているために、成績評価も厳格に行われている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育
１．昨年に続き、研究科主催の FD 研修会に積極的に参加を呼びかけた。
２．Moodle 等による教育リテラシーの活用を推進した。
３．昨年設置された音声実験用防音ブースを通して、海外の連携大学との双方向遠隔教育システムの運営に取り組んだ。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

平成 25 年度から修了証プログラムを開始するための準備として、CP ワーキングルループ
を中心に、プログラムの理念の確定、カリキュ
ラム内容の決定、従来の学類教育との関連性の明確化、HP・パンフレットの作成などを行うとともに、学類全体で CP に関する FD 会議等を開催し、教員全体のプログラムに対する理解を深めてもらうよう努めた。

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１．本学類開設の全科目について年学期末ごと（総計 3 回）に授業評価アンケートを実施した。 １．教員相互の授業参観・授業評価は、特に実習
アンケートの形式は、教員のモデル版、学生の科目で試みている。複数の教員が、該当科目のモデル版、担当教員の自由作成版がある。
開設から評価までともに携わり、協同して科目
２．教員はこのアンケート結果をもとに担当科目
運営にあたることで、相互に授業参観・授業評
すべてについて「授業の進め方や配布教材」「授価を行っている。
業のテーマ選択や難易度・進度」等の見直しを
２．平成 24 年度に国内外で開設された実習科目
行い、平成 25 年 4 月末までに授業改善計画書のとしては、共同科目である「日本語実験実習」
作成を行う。これらの授業改善計画書は、5 月「日本文化研究実験実習Ⅲ」（担当教員 3 名）、
中に学類長室前に公開し、閲覧できるようにす「日本語教育実習」（担当教員 3 名）、「現代国る。
際文化事情Ⅰ」（担当教員 2 名）、「現代国際文
化事情Ⅳ」（担当教員 2 名）、「日本語・日本文
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による化国債実地研修ⅡA」「同 B」（担当教員 4 名）
教育効果の検証と改善等がある。
１．HP、Facebook、Twitter、パンフレットの改
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
訂・充実による学類情報の発信の強化を行い、に対する検証と改善
学内、学外へ日本語・日本文化学類の活動を広く伝えるとともに、これらメディアを通じた卒１．3 回のクラス連絡会を開き、2 学期制の導入
業生との交流に努めた。
に伴う学生の疑問に答えたり、学生控え室のリ
２．平成 24 年度の大学主催のホームカミングデ
ニューアル問題や駐輪場の管理についての討議
ーには、4 期生を主な対象として日日懇親会をを行ったりしたほか、学生間の連絡ツールとし開催した。学類の卒業生ネットワークづくりのて Twitter や Facebook のアカウント設定を行っ

－5－

た。
２．3 回のランチミーティングを通して教員と学生の交流を深め、学生と教員との距離を縮める
ことによって気軽に教員に相談を持ちかけられる環境作りを行った。
３．学生主導で控え室の壁を塗り替え、リニュー
アルした控え室の整備・管理体制について検討した。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．大学説明会において、模擬授業が日本語、日本文化それぞれの分野からの教員によって行われた。また、卒業生からのビデオメッセージや学生の説明など、新しい試みを行った。
２．茗溪高、附属駒場高、附属駒場中で研究室体験、附属坂戸高で出前講義、竹園高で大学説明会を行った。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．留学生歓迎パーティー、ハロウィーンパーテ
ィーを開き、留学生との交流を深めた。
２．英語ネイティブ教員など、外国人教員による授業を積極的に取り入れ、学生の英語による発信能力の向上に努めた。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．地域で日本語学習を必要としている年少者の学習支援と学類生の国際的人材養成を目的として、「日本語教育演習Ⅰ」（8 名の学類生が参加）
でつくば市大貫にあるブラジル人学校を毎週訪問し、生徒たちに日本語を教える取り組みを行った。
２．「日本語実験実習」「日本文化研究実験実習」
では、長野県下伊那郡泰阜村教育委員会と連携し、地元住民との交流の中で聞き取り調査をする実習授業を行っている。実習の成果は、言語
生活・方言に関するレポート、および話者のライフ・ヒストリーとして『日本語・日本文化実
習報告書（国内編）』に編纂され、地域住民、教育委員会、小・中学校、新聞社等に配布し、学習の成果を公開・還元している。
３．海外の 5 大学で日本語教育実習を行った。日
本語教育実習への参加者は、現地の社会人・大学生・中学生である。報告書は学生から提出済
みで、後日刊行し現地にも配布する。また、リュブリャナ大学からは国際交流基金のプログラムで来日する学生が 1 名、平成 24 年 4 月 9～11日に本学を訪問し、学生たちが本学の案内や文化交流を企画・実施した。
４．大学の世界展開力強化事業として筑波大学が採択された「人社系グローバル人材養成のための東アジア・欧州協働教育推進プログラム」（平

成 23 年度～27 年度）における学士課程プログ
ラム「日本語日本文化コミュニケータ養成プログラム(JLCC)」で、平成 23 年度のリュブリャナ
大学（スロベニア）に加え、モスクワ市立教育大学（ロシア）との協働プログラムを開始し、各 2 名のプログラム生を両大学に派遣し、リュ
ブリャナ大学より 4 名、モスクワ市立教育大学
より 2 名の学生を受け入れた。また、リュブリ
ャナ大学、モスクワ市立教育大学とは、プログ
ラム内容の充実を図るため、平成 24 年 9 月、10
月、平成 25 年 3 月にプログラム実施にかかる各校の実施状況の連絡および改善点の協議、調整を行った。
５．上記協働プログラムは平成 25 年度にカ・フォスカリヴェネツィア大学（イタリア）、平成
26 年度にボン大学と順次開始する予定で、平成 24 年 10 月、平成 25 年 2 月、3 月に、両大学とプログラム開始のための協議、調整を行った。
６．大学の世界展開力強化事業として筑波大学が採択された「人社系グローバル人材養成のための東アジア・欧州協働教育推進プログラム」（平
成 23 年度～27 年度）の第 2 回フォーラム（2012年 10 月）を行い、この中で、先方大学の担当者とプログラム内容の点検、協議、調整を行った。

社会・国際学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 24 年度、社会・国際学群では、「筑波スタンダード」の見直しを行った。「カリキュラム・ポリシー」との整合性を保ちつつ、「学位授与の方針」および「教育課程編成・実施の方針」について再検討し、修正した。また平成 25 年度 2 学期制への移行にともない、平成 25 年度のカリキュラム編成においては、同一曜時限に集中しがちな科目の分散化につとめた。主要科目の開講時間の重複については、従来より学生から指摘されてきたところであるが、この機会に改善し、学生が科
目をとりやすくした。
社会国際学教育プログラム（G30 英語プログラム）でも、2 学期制への移行にともない、社会学類や国際総合学類との連携のもと、カリキュラム
を全面的に見直し、平成 25 年度カリキュラムの編成作業にあたった。(社会学類と国際総合学類、G30 英語プログラムに共通)
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
これまで社会・国際学群では、国際総合学類が開発した授業評価アンケート調査票（和英文併記）を用いて、国際総合学類および G30 英語プログラ
ムの全科目において授業評価を行うとともに、そ－6－

の結果を個々の教員にフィードバックし、教育の仕方・方法の検証と改善に努めてきた。特に G30
英語プログラムに関しては、授業評価の公表が義務付けられていることから、前年度に引き続き、
G30 科目全体を取りまとめた評価結果を公表した。
社会学類でも、授業評価アンケート調査を希望した教員に対し、同様の調査の便宜を提供し、授業の改善に役立てた。
平成 24 年度は、全学的 FD 活動強化の一環として授業評価アンケート調査の全学的試行が義務付
けられ、全学 FD 委員会が作成した調査 4 項目について、各教育組織で調査を試行するようにとの依頼があった。社会・国際学群では、すでに、全学 FD 委員会が作成したものよりもはるかに詳細
かつ洗練された授業評価アンケート調査票を用いて授業評価を行ってきたこともあり、継続性の観点から、平成 24 年度は従来のアンケート調査票を用いて、調査を行った。と同時に、全学 FD 委員会が作成した調査 4 項目を、既存の授業評価ア
ンケート調査票にいかに組み込むべきかについて、検討作業を行った。その結果、全学 FD 委員会が作成した調査 4 項目のうち 3 項目は、現行の授業
評価アンケート調査票にすでに組み込まれていることが判明した。しかるに、全学 FD 委員会は、調査 4 項目について、全学的に比較調査を行う意
向であることから、残る 1 項目の取り扱いを含め、それらの項目を独立した項目として立てる方式について、検討作業を継続している。(社会学類と国際総合学類に共通)
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業時の学群教育に関するアンケート調査は、4 年間の修学を終えた学生からの貴重な情報のフィードバックである。そうした情報の活用を含め、社会・国際学群では、各学類が実施した就職支援
活動や就職案内等に来た卒業生や就職先関係者との懇談を通して得られた情報を通して、教育効果の検証を行い、教育の改善に努めた。(社会学類と国際総合学類に共通)
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
これまで、シラバスで成績評価基準を明記するとともに、「学位授与の基本理念」および「カリキュラム・ポリシー」を踏まえ、単位の実質化をはかってきた。さらに平成 24 年度においては、
平成 25 年度の GPA 導入に向けて、GPA 制度の構築作業を行った。これに伴い、成績評価がより実質的なものとなることが期待される。なお、社会国際学教育プログラムでも、国際総合学類と同じ
GPA システムを導入した。(社会学類と国際総合学類、G30 英語プログラムに共通)

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
多くの教員が、ビデオ・DVD の活用、PowerPointの利用、電子黒板の利用など、最新の IT 技術を利用した教育方法について工夫を重ねてきた。また
全学レベルでの moodle の利用促進に沿う形で、個々の教員が moodle の活用に努めた。特に、G30
英語プログラムでは、科目の事前学習・復習の教材とするため e-Learning コンテンツの作成を行った。また大学院の G30 英語プログラムを行っているヒューマンケア科学専攻と協力し、国際シンポ
ジウム、共同セミナーを行い、また集中講義を加えることで、G30 の単位科目とした。これは、研究科と学群の G30 英語プログラムを束ねる形での、まったく新しい教育の試みである。この教育成果をまとめた報告書は、研究教育評議会に G30 プロ
グラム活動の参考資料として提出され高い評価を得た。(社会学類と国際総合学類、G30 英語プログ
ラムに共通)
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
平成 25 年度の 2 学期制移行に対応するために、
社会・国際学群の両学類および社会国際学教育プ
ログラムでは、カリキュラム、履修細則、時間割など、細部にわたる検討を行い、再編を行った点
が今年度の FD 活動の大きな特色となっている。
また社会国際学教育プログラムでは、クラス連
絡会に相当する懇談会を開催するなど、学類の教育・学生支援体制と同等の体制構築が進んだ点が特筆される。(社会学類と国際総合学類、G30 英語プログラムに共通)
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
学群の組織レベルでは、教員相互の授業参観･
授業評価の取組みは行っていない。社会科学分野
における 7 つもの学位を提供している社会・国際学群では、多種多様な科目を提供していて、全体的に教員相互の授業参観を行うのは難しいという事情が背景としてある。しかし、G30 専門基礎科
目で、大学外部からの講師の授業参観を行い、参観した教員がその成果を自らの演習に反映させ、政策提言にまで至るという事例もみられた。この事例は、個々の教員ベースでは、他の教員の授業参観の可能性があることを示している。(社会学
類と国際総合学類、G30 英語プログラムに共通)
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
社会・国際学群では、新任教員に対しては、大学全体で開催される新任教員向け FD 研修会やその他の各種 FD 研修会に積極的に参加するよう促している。平成 24 年度も、そのような機会を、新任教員が利用し、本学の現状と将来像、TA 制
度の活用等についての理解を深めた。(社会学類－7－

と国際総合学類、G30 英語プログラムに共通)
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の要望・意見等については、社会学類、国際総合学類の両学類とも、クラス連絡会を行い、対応策を講じた。平成 24 年度は、平成 25 年度の2 学期制への移行についての問い合わせが多かった。また、履修状況に問題を抱える学生について
は、学類長、クラス担任、ゼミの指導教員が個別に、あるいはチームとして相談に応じ、対応策を講じた。
また平成 24 年度、G30 英語プログラムでも、クラス連絡会に相当する懇談会を開催し、学生の要望・意見等を聞き、対応策を講じた。また G30
英語プログラム教務担当の常勤事務員が配置されたこともあり、個々の学生の履修状況については、入念にチェックし、指導することができた。(社
会学類と国際総合学類、G30 英語プログラムに共通)Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
新入生を対象とした補完教育のためのリメディ
アル科目は設けなかったものの、社会学類では、
高校数学の復習から始めて、大学での学習にスムーズに入ることができるような数学科目を新たに設けることを決めた。また国際総合学類では、国際問題に関するシンポジウムや討論会を開催する
等して、大学レベルでの専門的「国際学」学習への実践的案内の機会を提供した。
社会国際学教育プログラムでは、英語を母語とする先進国からの留学生と、英語を母語としない途上国からの留学生が混在していて、入学段階で英語のレベルに歴然とした差があることが課題となっているが、G30 専門基礎科目やフレッシュマ
ン・セミナーを通して、日本の生活や教育にスムーズに入っていけるよう配慮し、また個々の教員レベルでも、授業で様々な工夫を行うことで、対処した。(社会学類と国際総合学類、G30 英語プ
ログラムに共通)
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスや授業中に教科書または参考文献を明示している。レジュメの配付、ホームページや
moodle の利用などによって、学生が自学自習できるよう配慮した。(社会学類と国際総合学類、G30 英語プログラムに共通)
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
2 学期制への移行に伴う混乱から生まれる不利
益を学生に負わせないために、社会・国際学群の両学類および社会国際学教育プログラムでは、2
学期カリキュラム制度への移行に関する説明を徹底した。これによって、制度変更に対する学生の心構えを強化し、同時に不安感を取り除くことができた。(社会学類と国際総合学類、G30 英語プ
ログラムに共通)社会学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 24 年度の「筑波スタンダード」の改定では、
カリキュラム・ポリシーとの整合性を保ちつつ、「学位授与の方針」および「教育課程編成・実施の方針」について再検討し、修正した。またカリ
キュラム・ツリー（案）も作成したが、表現の仕方について、全学的な基準が示されていないので、主専攻間に違いが残っており、今後、調整する必要がある。クラス連絡会を通して、専門基礎科目
どうしで開講時間が重複しているケース、1・2
年次の語学や体育の時間と学類開設科目とが重なるケースなどがみられた。このような点に関しては改善を求める声が、以前から存在していた。すべての専門基礎科目の開講学期・時間が互いに重複しないように時間割編成を行い、主要な語学や体育との重複も避けることができるように時間割の改善を行った結果、来年度からの 1・2 年生徒
は、すべての専門基礎科目を、時間割上は無理なく履修することができるようになった。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
社会学類で実施している授業評価アンケート調査に参加した教員に、アンケート結果をフィードバックして、個々の教員の教育効果の検証と教育
方法の向上に役立てている。それとは別個に記述
式の授業評価アンケートを自ら作成して実施した教員（行政法、地方自治法）がいた。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
社会学類の少人数教育の特徴を生かし、卒業生と就職活動を控えた学生との交流会を実施した。
導入が予定されている GPA 制度と同一の基準での成績評価を行っている教員がいた（行政法、地方自治法）。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
平成 25 年度の GPA 導入に伴い、社会学類として、成績評価分布の目標について、「A+と A の割
合をおおむね 30％以下とする。A+の割合は A の割合以下、A+と A の合計の割合は B の割合以下とし、C の割合は B の割合以下とする」ことを決定した。これまで社会学類は、演習等の科目に関して、年度が変われば重複履修を認めていた。しかし、これは事務手続き上、卒業単位の計算が煩雑になるという点や、教育の実態が外部から見えに－8－

くいという問題をはらんでいた。そこで、来年度からは、上記のような重複履修が可能である科目
をカリキュラムから一掃し、教育の適切な実質化に向けて大きな改善を行った。その影響を受けて
開設科目数が増えることとなり、科目コードの見直しなども行った。その際、学生の混乱を最小限に避けるべく改善案を作成した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
社会学類では、以前から教員のほとんどが、ビデオ・DVD の活用、PowerPoint の利用、黒板への大判写真・図表の提示、レジュメの配付など、学生の理解が増すように教育方法について工夫を重ねている。また、TA の任用を拡大し、多くの科目で任用した。学期末試験の答案を受講者に返却し、異議申立の機会を設けた上で成績入力する、
あるいは試験答案の氏名欄を伏せた上で採点を行うよう努めるなど、成績評価の公正を確保するための工夫をし、教育全体の過程を公正透明なものにしようと試みる教員が複数いた。また演習科目において、授業の最後に毎回学生からのコメントを記入したものを回収し、学生の興味や学習の困
難な箇所を見つけるのに役立てたり、授業の最後に練習問題を提示したり、出席した学生一人一人が問題を解くことができるようになるまで添削指導をしたケースがみられた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色社会学類では、平成 25 年度の 2 学期制移行、
GPA 導入に対応するために、カリキュラム、履
修細則、時間割など、細部にわたる検討を行い、修正を行った。社会学類の教育プログラムの良い点を、この変革によって劣化させてしまうことな
く、スムーズに制度移行するための方策を検討す
ることに時間をかけた。その際、平成 24 年度以前の入学者に不利益が生じないように最大限の配慮を加えた。平成 25 年度の開設授業科目のシラ
バス作成に KdB を用い、来年度から学生の履修に備えた。（冊子体のシラバスも従前どおり作成する。）2 月 27 日には学生の便宜を図るため、社
会学類全体としてカリキュラム変更についての説明会を開催した。KdB システムの導入に伴い、主専攻内、学類内、学内の教育資源が可視化され、上記 A で述べたような改善が可能になった。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
G30 専門基礎科目において、大学外部からの講師の授業参観を行い、参観した教員がその成果を自らの演習に反映させ、政策提言にまで至った事例がみられた。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任の助教が、第 1 回筑波大学 FD 研修会（4月 4 日開催）に出席し、本学の理念・目的、果たすべき役割や使命について学び、本学の現状と将来像についての理解を深めた。同氏は TA 研修会（4 月 5 日開催）にも参加した。TA の役割や基本的な心構えについての理解を深めることができた。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
6 月 20 日の社会学類クラス連絡会の開催時に、カリキュラムや時間割についても意見交換を行った。学生からは、1 年生が履修する専門基礎科目について、開講曜日・時限の重複を避けることがとくに要望されているので、それを実現させた。
2 月 27 日には、在学生を対象に、平成 25 年度からの 2 学期制移行に伴うカリキュラム変更について説明会を実施し、質疑応答を行った。参加学生
は 120 名程度。学生からの要望・意見等を聴き、決定に至る事情を説明するとともに、対応が必要と考えられた事項（集中講義の履修登録に当たっての注意喚起の必要性）については、掲示での対応に留意することとした。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
社会学類では 1 年生向けの専門基礎科目やフレッシュマン・セミナーを通して、高校と大学のレベルの差に配慮しながら、授業を進めている。入
学者の現状の学力をみると、経済学の専門的な理論を学ぶには数学の基礎学力が不足している。そこで、主として新入生を対象とする「基礎経済数学」という科目を新設することを決定した。この科目は、これまでの数学科目よりも講義内容を平易化する。こうして学生が高校数学の復習から始めて、大学での学習に抵抗なく入ることができる
ようにカリキュラムを改善した。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスや授業中に教科書または参考文献を明示している。レジュメの配付、ホームページや
moodle の利用などによって、学生が自学自習できるよう配慮した。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
2 学期制への移行準備作業に当たっては、履修科目の時間的重なりの回避のための調整が必要となったが、それ以外にも種々のカリキュラム変更を伴った。
それらは概ね教育内容の変更ではなく、技術的な問題である。このような制度変更に伴う混乱から生まれる不利益を、学生に負わせないた
めに、社会学類・カリキュラム委員会として、2
学期カリキュラム制度への移行に関する説明会を
学生及びクラス担任に向けて行った。これによって、制度変更に対する学生の心構えを強化し、同－9－時に不安感を取り除くことができた。社会学主専
攻に進学するために必須の専門基礎科目である「社会学基礎論」「現代社会論」のほか多くの専門科目において TA による出席管理がなされるようになり、成績評価に平常点が加味されるようになった。社会学類では演習科目を重視している。この方針に従い、経済学主専攻のすべての演習科目が重複しないようにカリキュラムを改善した。

国際総合学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
国際総合学類では、筑波大学グローバルスタン
ダードの再設定に伴って、国際関係学及び国際開発学の関連性を精査し、国際総合学類の新スタン
ダードとして提出した。新スタンダードでは、学際的教育体系の中における専門性のあり方についてわかりやすく示す観点を特に重視した。その結果、国際関係学主専攻では、国際法、経済学、社会学、文化人類学、国際コミュニケーションなどの分野を横断する学際的教育により、ガバナンス
志向的な問題解決の能力を有するグローバル人材を養うことを目標として明示した。また、国際開発学主専攻では、国際社会のあり方に関する様々な視点を踏まえて、開発を巡る実践的な知識と技術を身に付けたグローバル人材を養うことを目標として明示した。
この方針を受けて、特定の曜時限に集中していた専門科目を他の曜時限に分散することで、学生がより多様かつ柔軟に科目履修できるよう環境を改善した。

合学類ページを通して告知された。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
GPA 制度の導入に伴い、成績評価がより実質的なものとなるよう評価基準について再検討し、教員全体で共有した。
国際総合学類では、「A+と A の合計割合をおおむね 40％以下、A+の割合は A の割合以下とする」
ことを中心とする GPA システムの導入を決定した。これに伴い、成績評価がより実質的なものとなるよう評価基準について再検討し、教員全体で共有した。とりわけ国際総合学類は留学やインターン等独自の対応が必要であることから、独立論
文、卒業論文、ゼミ等の継続履修の扱い、海外の大学等で取得された読み替え単位の GPA からの除外規定、TOEFL・TOEIC に基づき認定された単位の除外規定などについて、FD 委員会で慎重に審議し、決定した。
また教員間での共有のため、国際総合学類独自の GPA 制度に関する、A4 一枚によるわかりやすいハンドブックを作成した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

国際総合学類では、情報委員会と FD 委員会の連携のもと、講義の教育効果を高める上で
moodle の活用を全教員向けに推奨してきた。
moodle では、毎回の講義資料であるパワーポイ
ント等のファイルの他、教員によっては動画や写真などの映像資料を直接学生にダウンロードさせることで閲覧可能となるほか、質問やミニ・クイ
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・ズなどを設定することができ、双方向の授業体制
実施を含めた教育効果の検証と改善を支援することができる。多くの教員がこれを実施した。
国際総合学類では、例年通り、原則として、全また、全学的なグローバル科目の設定に伴い、教員が授業評価アンケートを各学期末に実施した。
ふさわしい科目を選定した。具体的には、フレッ
また毎年秋に 2 年生を対象に全般的な授業評価ア
シュマン・セミナー、インターンシップ、及び主ンケートを行っており本年も実施した。回収されとして英語により提供され、グローバル科目としたアンケート票は集計の上、各教員にフィードバて の 趣 旨 に 合 致 す る と 思 わ れ る International
ックを行っている。卒業時に行っている学類独自
Economics 、 Intro-Intermediate Macroeconomics 、のアンケート調査では、例年約 8 割が「満足」とMedia Politics、English Discussion Seminar I などの回答している。
計 40 科目程度が平成 25 年度グローバル科目（案）
また、本年度もクラス制を通して、学生生活全として設定された。
般に関して、学生と教員が定期的に意見交換する
ことにより、教育環境の改善に努めた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

今年度は 2 学期制への以降と、それに基づくス
タンダードの再設定、GPA 導入、グローバル科
目に関する検討事項が活動の多くを占めた。関連
フレッシュマン・セミナーにおいて、卒業生の専攻長へのヒアリング、現行カリキュラムの精査、就職活動体験及び社会人体験について、大学でいかに勉強すべきかと関連づけて講演してもらった。 他組織の状況分析等を行った。
また、いずれも採択に至らなかったものの、平更に、全学年を対象とした、自治体、省庁、銀行、成 25 年度 TA 活用プログラム等構築事業、平成IT などの各業界で活躍する卒業生によるセミナ
25 年度「学群教育充実事業」（申請課題名「GPAーが随時実施された。情報は Facebook の国際総－10－

害科学Ⅱ」については、受講生による授業評価を実施し、継続的な評価を行った。結果を担当教員で共有し、教育課程委員会で評価するなど、次年度の授業の改善に役立てている。その他の科目にＩ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
ついても、各学類で授業評価を行う科目数を広げに対する検証と改善ている。
国際総合学類でも、クラス連絡会を中心に、社
平成 25 年度の 2 学期制への移行においては、学会学類と同様の取組を行った。クラス連絡会では、生による授業評価アンケート調査で要望の多かっクラス代表らから、教育体制、緊急時の連絡体制、た授業時間割についての 3 学類間の調整を行い、また学生寮における防犯体制といった、就学関連学群内の他学類の授業も受講できる時間割へと変から生活関連に至る、多様な要望が提出され、出更した。（人間学群教育学類・心理学類・障害科
席教員によって個別に審議された。
学類と一部共通）
また特に授業アンケートの結果を教員宛てに個Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による別に通知することで、学生の要望･意見等に対す教育効果の検証と改善
る検証と改善を行った。
3 学類それぞれが、その関連組織（大学院専攻、Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育教員組織）と連携して有する同窓会組織の会合を（リメディアル教育）の取組み
定期的に開催しており（ペスタロッチ祭、心友会
入学前の学生に対しては、学類としては、年に総会、障害科学学会等）、卒業生の意見聴取の場
数度にわたる大学説明会を利用して、学類説明、としている。在校生との交流を意図した企画も実
模擬授業、アンケート等を実施した。また国際総施されている。
合学類の特徴として、現役生が積極的に広報を支
また、学群コアカリキュラム科目の 1 つである
援しており、より学生目線に基づいた大学生活の「キャリアデザイン入門」においては卒業生を講紹介等を行っており、本年度も新入生より高い評師として招き（計 4 名）、就職活動、職業意識、価を得た。
社会で働くことの意義について講演をしてもらっ
また、国際総合学類では学習モチベーション形
た。授業のあとには、学群長、学類長、就職委員
成のために、諸外国の研究者や政治家を招いて国会委員、授業の世話人が懇談し、卒業生からの学際問題に関するシンポジウムや討論会を開催した。
群教育への提言を聞いた。学群教育課程委員会やこれらの機会を通じ、学生が日常的に国際化を意
就職委員会の今後の活動に反映する予定である。
識できる学習環境を創出できるように努めた。
(人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一
部共通)
人間学群
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善取組み
平成 25 年度からの 2 学期制への移行を視野に入授業科目ごとに成績評価の基準・方法をシラバ
れ、3 学類とも大幅に授業科目を精選・改善した。
スに明記した上で、単位認定を行っている。また、教育学類では、平成 24 年 2 月に認可された初等教単位取得についての上限の意味をオリエンテーシ育コースを、従来の学類カリキュラムの中に組みョンで説明している。平成 25 年度入学生から導込みながら編成した。心理学類では科目の廃止と入される GPA 制度について、導入に際しての問新設により、グローバル化の推進、実践的な授業
題点、留意点を各学類の教育会議で何度も議論し内容を目指した。障害科学類では、3 つの履修モた。成績分布に関する資料を配布し、議論を行っ
デル（障害科学、特別支援教育学、社会福祉学）
た学類もある。
を充実させるためのカリキュラム改善で授業科目
オムニバス形式の授業では、担当者ごとの評価数を統合・精選した。
を総合し厳格に成績評価を行っている。成績の経
教育目標実現のために、従来からの懸案とされ年的変化を追跡可能にしている。(人間学群教育
てきた学群内の他の学類が開設する科目の受講の学類・心理学類・障害科学類と一部共通)
困難さを解消するよう、学群教育課程委員会が主
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育導して授業時間割について 3 学類間の調整を行っ能力の向上に対する取組みた。(人間学群教育学類・心理学類・障害科学類
教育内容、教育方法の改善のため、各学類で学と一部共通)
生からの要望の聴取、それへの対応を工夫した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
授業評価の結果を速やかに教員にフィードバック
実施を含めた教育効果の検証と改善するための機器の購入、DVD 教材機器の購入、
人間学群コア科目のうち「教育基礎論」、「心共通科目の在り方に関するワーキンググループの理学Ⅰ」、「心理学Ⅱ」、「障害科学Ⅰ」、「障制度の実質化に向けた包括的とりくみ」）等を FD委員会が主体となって申請書を作成するなど、教育体制の更なる充実に向け機会を伺っている。

－11－

設置、障害学生支援研究会（FD 研修会）の実施、さらに各種の講演会の実施等である。(人間学群
教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通)
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

毎に教育課程や学生生活に関する学生の要望・意見を聞き、それへの対応を学生にフィードバック
している。(人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通)

本学で平成 25 年度以降の入学生から導入される GPA 制度について、導入に際しての問題点、留意点を各学類の教育会議で十分に議論したうえで、3 学類の問題点を共有し学群としての対応を検討・調整した。また、平成 25 年度からの 2 学期制の開始に向けて、3 学類それぞれが各学類生を対象に 2 学期制説明会を開催し（いずれも 2 月から 3 月に実施）、学生の要望･意見を聴取してそれらに対する回答を行った。(人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通)

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

教員や関連の大学院生が開催している研究会について、年度初めに紹介し情報を発信している。
また、教員が主催する研究会への参加を学群コア
科目の中で単位化しており（「人間フィールドワーク」）、自主的な学習機会への参加を促している。
同様の科目は、3 学類の中でも設定されている。
シラバスに参考書を紹介して、自主学習への配慮を行っている。学生が購入するには高額の参考書籍や、国家試験の問題集等の参考図書を学群事
務室に配架し、自主学習を支援している。(人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通)教員相互の授業参観・授業評価は、学群全体としては義務化されていない。自主的、個人的な授業参観にもとづき、資料作成や授業方法の改善に努めている教員もある。複数教員が担当する授業の一部については、各教員の授業概要および教材・資料をお互いに確認する、学生による授業評
価結果を共有するなど、授業を改善するための情報交換がなされている。(人間学群教育学類・心理学類・障害科学類と一部共通)
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

入学前の学生や新入生を対象とした体系的な補完教育は、本学群ではほとんど必要がないと考え、実施していない。「フレッシュマンセミナー」等
1 年次のクラス担任が中心になって担当する科目の中で学生の学習状況を把握し、個別のニーズに応じた指導を行っている。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

学群全体としては実施していない。各学類の状況に応じて学類教育の説明を行ったり、新任教員
以外の教員も含めて就職支援、留学支援、障害学
生支援の研修を行っている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学生の履修状況については、原則はクラス担任
教員が把握している。担任の集まる会議や各学類の教育会議（月 1 回）での情報交換のみならず、
年度末に開催する人間学群合同クラス担任会で、次年度への重要事項の引き継ぎも行った。また学類によっては、クラス担任と学類長が成績の振るわない学生とその保護者と面談し、履修方法について指導を行った。
学生の要望・意見の集約については、学群全体
としてはランチタイムミーティング、学類ごとにはクラス連絡会を定期的に行っている。ランチタ
イムミーティングは、学群学生専門委員会が中心になって年 3 回実施した。学生専門委員、学群長、学類長が出席。学生の代表が取りまとめた要望・
意見を聴取し、対応を検討した。新入生オリエン
テーション行事や受験生のための大学説明会等をスムーズに運営していく上でも、重要な役割を果たしている。
一方、クラス連絡会（年１〜2 回）では、学類

各学類の FD 活動取組状況報告を参照。

教育学類
学類シラバスを Web に掲載して毎年更新している。これにより、学類として効率的に教育内容の管理が行えるようになっている。
また、平成 24 年 2 月 21 日付で認可された初等教育学コース（小学校教員免許状の取得が可能となるプログラム）を従来の学類カリキュラムの中に組み込みながら、25 年度からの 2 学期制移行に対応するカリキュラムに編成した。特に、初等教育学コースを履修しようとする学生（教育学類生
のみならず、全学学群・学類生も含めて）に対しては、年 3 回のガイダンスを義務づけ、履修方法
や心構えなどについて説明した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
人間学群コア科目のうち、教育学類開設科目である「教育基礎論」について、学生による授業評
価アンケート調査を実施した。その結果を授業担
当教員に開示するとともに、意見交換を行った。
また、学生連絡会（年 2 回開催）、学群パーティ－12－

（年 1 回開催）において、学生の意見・要望を聴取している（人間学群共通）。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
人間学群のコアカリキュラム「キャリアデザイン入門」において卒業生による就職活動や働くことの意義などについての講義が行われている。その際、講義の後で別室において、その卒業生から
学群教育・学類教育について意見を得ている（人間学群共通）。
また、毎年 3 月に OB 教員や卒業生・修了生などを迎えて開催されるペスタロッチ祭において、意見聴取を行っている（教育学専攻、教育基礎学
専攻、学校教育学専攻、教育学域共通）。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価の方法をシラバスに示すとともに、単位取得に関する上限を設定していることの意味を
1 年生のオリエンテーション等で周知するようにしている。また、平成 25 年度より導入される
GPA について教育会議で周知した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
クラス連絡会において学生から出される授業改
善等要望（教育方法、教室の環境整備の改善など）
に対し、真摯に耳を傾け、積極的に応える努力をしている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
平成 25 年度の 2 学期制導入に対応する教育課程の変更、GPA の導入、新ツインズに対する教員の共通理解を図るために、教育会議での情報提供を行った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
個々の教員に授業参観、授業評価を実施することは義務づけられてはいないが、複数の教員で担当する授業科目では、相互に授業内容についての意見交換を行っている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
教育学類には、平成 24 年度には新任教員がいなかったために、その種の講演会・シンポジウムは行われなかった。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況については各クラス担任が把握している。履修状況の思わしくない学生について
は、学類運営会議及び学類教員会議（それぞれ月
1 回開催）において、情報交換や次年度への引き継ぎを行っている。また、クラス連絡会を開催して学生の要望・意見を聞き、学生担当教員が集約して学生担当教員会議に報告するとともに、対応についてフィードバックしている。ランチタイム
ミーティング（学類のクラス連絡会に相当）と、学生と教員の交流会を開催している（人間学群共通）。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
補完教育として制度的に位置づけられたものはないが、「フレッシュマンセミナー」、「教育学セミナー」（いずれも 1 年担任が担当）を通じて、学生の学習状況・生活状況の把握に努め、個別のニーズに応じた指導・助言を行っている。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
教育学類においては、カリキュラムを 4 系列
（人間形成系列、学校教育開発系列、教育計画・
設計系列、地域・国際教育系列）で構成し、各系列で設定する実践演習の科目において、教員が主宰する研究会への参加を単位化できることになっており、自己の発見した研究課題について、解決するための方法等に関する自主的な学習を促している。また、単位にはならないが、教員と大学院生が集う研究会に、学類生も興味・関心に応じて積極的に参加することを奨励している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学類長と FD 窓口教員 2 名が協力し、FD 活動を計画・実施する体制を構築している。
学類 Web ページを開設するとともに、毎年更新し、学類の顔が受験生や学類学生や社会に対して見えやすいようにしている。
「グローバル人材育成オールラウンド型教育推進事業」の一部として、中国の北京師範大学から副教授を招聘し、平成 25 年 3 月 15 日（金）に講演会を開催した。

心理学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
開設授業科目データベースを作成し、シラバス
をすべて Web 入力・閲覧可能としているが、平成 25 年度からの学期制の変更に伴い、システムの改善点を検討し、更新した。
平成 25 年度からの 2 学期制への移行に伴い、カリキュラムの検証と改善を行い、「心理統計」を「心理統計 I」、「心理統計 II」、「心理統計実習」
を「心理統計実習 I」、「心理統計実習 II」へ変更した。また、「心理学英書講読」を廃止し、グローバル化を推進するために「心理学英語セミナー」
へ変更し、より実践的な授業内容を目指すこととした。
心理学類と教育学類と障害科学類の教育課程専－13－

門員が情報交換を行い、3 学類の学生が相互に他学類の授業を受講しやすい時間割を作成し、平成
25 年度から実施することとした。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
心理学類を担当している全教員が 1 科目以上の科目で授業評価を実施した。その結果は科目ごとに集計され、各教員へ短期間のうちにフィードバ
ックした。一部の教員から、平成 25 年度の授業
改善につながるとの報告を受けた。
学群コア科目「心理学 I、II」（いずれも心理学
類生の必修科目、その他の人間学群生にとっては選択必修）について、平成 24 年度も従来通りの（継続的に）授業評価を実施した。評価項目は、総合科目と同様の 14 項目を使用し、自由記述も併用した。その結果は担当教員間で共有した。また、全学授業評価とは独立して、総合科目の授業評価と同様の 14 項目を用い、従来から「比較発達行動学」が継続的に授業評価を行っており、平成
24 年度も 3 学期末に授業評価を実施した。現在、結果の分析と検討を進めている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
心理学類には東京文理科大学以来の心理学関係の学類、大学院専攻の出身者からなる同窓会組織があり、毎年開催している同窓会総会では、社会からの要求や教育内容の改善など、いわば学類の外部評価的な示唆に富む意見を得ている。年度によっては、在校生と卒業生との対話型シンポジウ
ムなど、在校生との交流を意図した企画が実施されている。
また、人間学群のコアカリキュラム「キャリアデザイン入門」において、卒業生を講師として招き、就職活動や働くことの意義などについて講演して貰っているが、その際、学群長・学類長が卒業生から学類教育について意見を得ている。（人間学群教育学類・同障害科学類と共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業科目ごとに評価基準をシラバスに明記した上で成績評価を行っている。
オムニバス形式の授業である「心理学基礎実験」、「心理学研究法」、「心理学 I」、「心理学 II」、
「心理学方法論」、さらに総合科目として心理学類が開講している「心の実験室 1」、「心の実験室 2」、「心の実験室 3」では、担当者ごとの評価を総合し、厳格に成績評価を行っている。特に学期末試験を実施するオムニバス形式の講義科目（「心理学 I」、「心理学 II」、「心理学方法論」、「心の実験室 1」、「心の実験室 2」、「心の実験室 3」）では、年度間で試験の難易度に大きな差が出ないように配慮するなどし、成績の経年的変化を追跡調査できるようにしている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
マークシート読み取り装置を購入し、授業評価の結果を即時フィードバックできる体制を整えた。
また、今後、このマークシート読み取り装置を利用することにより、期末試験や質問紙調査の集計を効率的に行うことができる。
今後の授業改善に繋げるために、心理学の重要なテーマについて収録されている DVD 教材を購入し、心理学類担当教員が利用できるようにした。
また、平成 25 年度には受講生の希望に応じてDVD 教材を貸し出しできる体制を整えることとした。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
米国ミシガン州オークランド大学心理学部准教授を招き、「日本ではなく海外へ：心理学の最先端で研究することの魅力」と題する講演会を開催した。教員・大学院生・学類生を合わせて約 50名の参加を得て、講演会後に質疑応答を行った。
参加者から、筑波大学のグローバル化につながる
意欲的な感想、質問等が寄せられた。
水戸少年鑑別所所長を招き、「法務省の採用試
験について」と題する講演会を開催し、平成 24
年度に改正された公務員採用試験制度を中心として心理系の採用試験について説明を受けた。教員・大学院生・学類生を合わせて約 50 名の参加を得て、講演会後に質疑応答を行い、参加者が採用試験について理解を深めた。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
個々の教員へ授業参観を義務化していないが、教員の中には、自主的に授業参観を行い、資料作
成やプレゼンテーション法の改善に努めている者
はいる。
必須科目である「心理学 I、II」は共通の教科書を利用し、授業内容の水準を揃えるようにしている。同時に授業評価も行っているので、結果や学生の意見を教員が共有でき、翌年度以降の授業の改善に活用できている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
米国ミシガン州オークランド大学心理学部准教授を招き、「日本ではなく海外へ：心理学の最先端で研究することの魅力」と題する講演会を開催したことにより、留学支援についての改善を図る
ことができた。また、水戸少年鑑別所所長を招き、「法務省の採用試験について」と題する講演会を開催したことにより、心理学類担当教員が心理系の公務員採用試験について理解を深めることがで
きた。

－14－

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
公式の行事であるクラス代表者会議、および非公式であるが、人間学群学生専門委員会が中心になって行っている、学群学生の代表との会合（ランチタイムミーティング：学生委員、学群長、学類長が出席）の中で、学生の要望・意見を聴取し、対応を検討した。クラス代表者会議には学群教務の職員に同席して貰い、他学群・他学類の情報を収集するなどして、履修方法について学生、教員、職員の間で共通理解を図った。また、キャンパス
内での学生生活等で改善を希望する事項を聞き取り、関係部署に報告した。
学生の履修状況については、学群教務と連携を取り、クラス担任と学類長が全般的に成績の振るわない学生と面談し、その後の履修方法について指導を行った。個々の授業（特に必須科目）については、担当教員が成績の振るわない学生の指導を行った。また、精神的に不安定な学生について
は、クラス担任が中心となって支援を行った。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
現在、心理学類では入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）は必要ないと判断し、行っていない。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
心理学体験実習を開講し、心理学類生へ教員や大学院生が主催する研究会等への参加を促している。
オフィスアワーを利用して個別の学習相談に乗っている。
Web 版シラバスに参考書を紹介し、自主学習への配慮を行っている。さらに、学類生が購入することが困難であると思われる高額書籍を心理学類
事務室内に常備し、自主学習を支援している。次年度以降も参考書や DVD 教材を増やし、学類生の自主学習を促すように努める予定である。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
オープンキャンパスの計画・実施、高大連携による出前講義の実施（総計 19 校への出前講義と学類説明会の実施）、心理学類の広報活動、全学 FD
研修会への参加（心理学類担当教員）などがある。

障害科学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
障害科学、特別支援教育学、社会福祉学を柱とした専門教育（3 つの履修モデル）の充実により、
これらの専門分野において社会に貢献できるリーダー的人材の養成に努めるべく、完成年度（平成
23 年度）の全学年学生へのアンケート調査ならびに教員の授業担当コマ数の調査結果にもとづいた
カリキュラム改善作業に加え、平成 25 年度からの 2 学期制移行に対応するカリキュラムの編成をおこなった。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
障害科学類で実施している学群コア科目（障害科学 I および障害科学 II）に関する授業評価を毎年実施し、授業内容・授業方法の改善の資料として、教員会議でその報告を行った。また、学生連
絡会（年 2 回開催）、学群パーティ（人間学群学
生と教員の交流：年 1 回秋に開催（人間学群 3 学類共通））、学類交流会（年 1 回 1 月開催）において、学生の意見・要望を聴取している。この他、特別支援教育実習の事後指導やソーシャル・ワー
ク実習の事後指導・報告会を通して、学生が身につけた力について検証している。平成 25 年度のカリキュラム・授業編成にあたっては、一部の科目について、標準履修年次の変更、担当者の追加等の変更を行うなどの対応で検証結果を反映させた。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
同窓会組織でもある障害科学学会を組織し、卒業生の意見聴取の機会とした。また人間学群のコ
アカリキュラム「キャリアデザイン入門」において、卒業生を招き、就職活動や社会で働くことの意義などについて講演をしてもらう機会を設けているが、その際、卒業生本人や就職先関係者との情報交換により教育効果の検証のための情報を収集し、教育の改善に役立てた。（人間総合科学研
究科障害科学専攻・人間学群教育学類・同心理学
類と一部共通）Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位取得に関する上限設定の意義を 1 年生のオリエンテーションや学生連絡会等で周知した。また成績評価の方法をシラバスに明示している。加えて、平成 25 年度より導入の GPA について教育会議で周知し、成績分布に関する資料を配布し、議論を行った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 25 年度からの 2 学期制導入に伴う各科目の位置づけについて、教育課程委員会での検討に加え、学群コア科目・学類共通科目の在り方に関す
る WG を設置し検討を行い、一部、科目内容の改善を実施した。また、学類各学年クラス担任を中心とする運営会議において、授業実施の在り方や学生指導の在り方について、各学年の状況を共有し議論した。この他、障害学生支援室と障害科学－15－

類の共催により、障害学生支援研究会を実施し、FD 研修会と位置付け、障害学生の支援に関する研修を行った。さらに、教員採用試験に関係する研修や特別支援教育にかかわる講演会のほか、人間系障害科学域関連教育組織合同で、学会・学域のシンポジウムと共催した日中韓台国際シンポジ
ウム、韓国プサンの Dong-A 大学耳鼻咽喉科学教室教授講演会、米国マサチューセッツ大学ボストン校教授講演会、サンディエゴ州立大学教授講演会、ウィスコンシン大学マディソン校教授講演会などを行い、国際的な視野に立った活動を FD 研
修会と位置づけ、取り組んだ。（人間総合科学研
究科障害科学専攻と一部共通）

いクラス連絡会を年 2 回開催し、教育課程や学生生活に関する学生の要望・意見を聞き、またそれへの対応を学生にフィードバックしている。さらに、今年度は 2 学期制移行に伴う学類独自の教育
課程説明会を開催し、学生の要望を聴取するとともに不安解消に努めた。さらに、学生と教員の交流会を開催し、忌憚ない要望・意見を聞く工夫をしている。なお、同様の取り組みを学類だけでなく人間学群でも行い、新入生オリエンテーション
行事や大学説明会等を運営している。（人間学群
教育学類・同心理学類と一部共通）

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

体系的な補完教育は行っていないが、クラス担任が実施する導入的教育の授業「フレッシュマン
セミナー」、「障害科学セミナーI」を通じて、学生の学習状況・生活状況の把握に努め、個別のニーズに応じた指導・助言を行っている。また推薦入試合格者に対しては、自習課題などを与え、入学後の学力補完に努めている。

平成 25 年度の 2 学期制導入に対応する教育課程の変更、GPA の導入、新 TWINS 等に対する教員の共通理解を図ることを重視し、教育会議での情報提供を行った。
この他、項目 E に記述したとおり、海外から講演者を招聘して行った活動が 4 件、障害学生支援に関する活動 1 件、学会・学域関連組織のシンポ
ジウムと共催したものが 2 件と、合計 7 件を学類
FD 活動として位置づけることができた。今年度の FD の特色は、筑波大学改革への理解推進、障害学生支援、学術研究の国際性、学際性、を挙げることができる。(人間総合科学研究科障害科学
専攻と一部共通)

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

教員が行っている研究会への参加を単位化しており、そのような自主的な学習機会への参加を促している。また、シラバスに参考図書を記載するように努めているほか、学群事務室に社会福祉士
国家試験の問題集等の参考図書を独自に配架してＧ．教員相互の授業参観・授業評価の取組みいる。
この他、各教員による期末試験やレポートに対複数教員が担当する授業については、各教員が実施した授業の内容および資料をノートに添付し、 する評価やコメントを、学生へフィードバックし、また授業中の小テスト実施などの取り組みを行う
相互に確認できる工夫を行っている。また、オムことによる、学生の自習を支援する体制を、教育
ニバス授業については、授業評価を行い、その結組織として積極的に奨励している。また。筑波大果を共有している。
学 moodle を活用した学習支援についても、可能
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のためな教員から取り組み始めている。
の講演会・シンポジウム等の開催
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
新任教員 1 名に学類教育の概要に関する説明会を実施した。研修の機会としては障害科学に関連した大学院の教育組織とともに、教育に関連した業務に関する研修を行っている。また、障害学生
支援室と共催して、障害学生支援に関する FD 研
修を行っている。(人間総合科学研究科障害科学
専攻と一部共通)
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況については各クラス担任が把握し、優れた成績をおさめた者については学生表彰への推薦を行い、また、特に履修状況の思わしくない学生については、担任が集まる学類運営会議（月 1 回開催）にて、情報交換や次年度への引き継ぎを徹底している。
学生の要望・意見の集約については、規程に従学類長、教育課程委員長、学類総務担当教員からなる FD 委員会を構成し、FD 活動を計画、実施する体制を構築している。学術的あるいは親睦的な学生と教員の交流による、率直なコミュニケー
ションが行える場を設けることを FD 活動として重視しており、今後も発展させたい。（人間総合科学研究科障害科学専攻と一部共通）

生命環境学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学群の教育目標に従い、各学類がそれぞれの特性に基づく基本方針を設定し、体系的かつ学際的な教育課程の編成に努めている。平成 24 年度には特に、各学類 2 名の委員で構成する学群教育課
程委員会を定期的に開催し、平成 25 年度の 2 学期

－16－

制への移行に合わせ、学類間の連携教育を中心に検証・改善を行った。平成 19 年度から開設している学群コアカリキュラムについては内容を検証し、2 学期制に対応した開設計画を策定した。また、専門基礎科目として関連学類が協力して開設している生物学実験、地球科学実験、物理学実験、
化学実験について理工学群の関連学類とも協議しながら、2 学期制にも対応した教育効果の高い開設形態を検討し、カリキュラム改革を行った。
平成 22 年度から開設した、文部科学省「国際化拠点整備事業（グローバル 30）」生命環境学際プ
ログラムも 3 年目となり、学群横断型学際カリキ
ュラムとしてより完成度の高いものとなるように
高学年向けカリキュラムを中心に細部の精選を実施した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学群コアカリキュラムの一部の授業について、学期末に学生による授業評価アンケートを実施した。調査結果は担当教員に戻し、問題点の掌握と改善点についてまとめた回答を返送してもらっている。この教員の回答書は公開しており、学生も閲覧できる。各教員は授業改善に努力しており、その効果は確実に向上していることが読み取れる。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

ールド教育に焦点をあて、各学類や関連センターの授業や安全確保の取組み状況の実地での情報交
換や情報共有を行い、学群横断型フィールド実習の本格的開設についても検討を進めた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
学群全体での教育・運営の重要性を考慮し、学群共通カリキュラムの改善や各学類のカリキュラ
ムの整合性の検証などを行う学群教育課程委員会、学群全体での FD を推進する学群 FD 委員会、学群全体での広報戦略を検討・実施する学群広報委
員会、メンタルヘルス問題等の学生生活に係る問
題の学類間連携・情報共有を図る学群学生委員会、
Ｇ30 英語プログラムを中心にグローバル人材育成を検討するＧ30 委員会といった学群全体での機能的な委員会組織を構築し、年度初めに重点施策等をもとにタスク表作成して効果的な運営を行った。また、各委員会の連携を図るため、年間 4回の合同委員会を学群長・学類長会議と併せて開催し、各タスクの実施状況を共有し、議論を深めながら施策を実行した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。学群コアカリキュラムについて
は、担当学類が実施して効果を上げているものがある。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、 の講演会・シンポジウム等の開催
学類を単位として取り組んでおり、学群としては全学の新任教員研修への参加を推奨し、学群と実施していない。
しては特に開催していない。新任教員に限定しな
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するい活動としては、項目 E に記載した研修会を開催
取組み
しており、新任教員も積極的に参加している。
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、 Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
学類を単位として取り組んでいる。学群としてはに対する検証と改善
特に、G30 生命環境学際プログラムについて、成各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、績評価基準を作成し授業担当教員全員に配布して学類を単位として取り組んでおり、学群としては
厳格な成績評価を行う体制を構築している。学群
実施していない。
コアカリキュラム科目については、今後の課題とＪ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
して検討を進めている。
（リメディアル教育）の取組み
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育
各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、能力の向上に対する取組み
学類を単位として取り組んでおり、学群としては各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、実施していない。
学類を単位として取り組んでいるが、学群として
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのは G30 生命環境学際プログラム外国人教員が中心
学習支援の取組みとなり平成 25 年 2 月に科学学習のフレームワークと双方向教育に関する FD 研修会を開催した。また、平成 24 年度学群教育充実事業「フィールド教育の充実に向けた生命環境学群 3 学類間の連携強化に向けた取り組み」（生命環境学群）が採択され、複数学類の教員・学生が参加する合同フィールド
実習を開催するなど、学群教育の特徴であるフィ

各学類の教育内容・実施体制の独自性に配慮し、学類を単位として取り組んでおり、学群としては実施していない。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．学群 Web ページを平成 22 年度に開設し、学－17－

群の顔が受験生や社会に見えやすいように工夫し、平成 23 年度には学群広報委員会を組織し学群横断型の取組みを迅速にわかりやすく発信できるように改善した。平成 24 年度には、学群 Web ページと関連学類の Web ページを効率的・体系的に管理運用ができるよう、コンテンツ管理システムの導入について検討した。
２．受験生等に学群全体の魅力を効果的に伝えられるように、生命環境学群パンフレットを新規に作成し、進学説明会などで配布した。
３． 学生の修学・研究活動等の活性化を図るた
め、平成 23 年度に「生命環境学群学生表彰」を新設したが、平成 24 年度は、顕著な功績をあげた多くの学生が推薦されるようになり、効果が出始めている。

生物学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムの変遷・現状をデータベース化により正確に客観的に把握しつつ、学類の教育目標
やその他の教育効果データと照し合わせ、必要な改善を適確に実施するよう努めている。
１．グローバル人材育成： 平成 25 年度からの2 学期制への移行を契機として、グローバル人
材育成を重視したカリキュラムの充実のため、2 年次から 4 年次の必修科目であった専門語学（英語）を 1 年次後半から開講し、到達目標に応じて段階的にステップアップできる一貫性のあるプログラムへの再編の検討を進めた。また、英語で授業を行う専門科目を平成 25 年度から 2
科目増やし、日本人学生主体の生物学主専攻の専門科目の約 2 割にあたる 28 科目（生物学主専
攻では専門科目以外となる 6 科目を含めると 34
科目）を開設することとした。
２．科目の基本配置： 平成 25 年度からの 2 学期制移行を契機に、専門講義科目群と専門実験科目群の開講モジュールと曜時限の基本配置を見直し、教職課程や学芸員資格取得のための履修
環境の改善を行った。また、専門実習をすべて
夏季・春季休業期間中および生物学類専門講義
科目群を開講しないモジュール（春 C）に再配置し、平成 24 年度までの懸案であった通常授業期間中開設の専門実習を無くした開講計画とすることができた。
３．日本人学生と留学生との交流： 日本人学生と留学生との交流を図り、世界の文化・思想を学ぶ機会を提供するため、サイエンスコミュニ
ケーションを教材とする専門英語の授業（1 年間）およびクラスセミナー（一部の時間）など
学生間の交流の機会が多い授業を日本人学生と留学生が一緒に受講するようにした。
４．統合データベース： 開設授業科目一覧（平成 18 年度～）・シラバス（平成 20 年度～）統合データベースを開発し、カリキュラム改善の体系的な実施・追跡を行ってきたが、これらのシステムを踏襲して発展させたシステム（KdB）
が全学的に運用されることとなった。過去のデータは新システムに移行したので、KdB の活用
により、従来同様のデータ収集や作業・解析、Web シラバスの作成が可能である。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価： ｢TWINS 双方向型リア
ルタイムシステム｣による授業評価をチューター
制など受講生の限定される科目以外のすべての生
物学類科目について実施し、評価結果と担当教員のコメントを授業期間中から毎日リアルタイムに受講学生と担当教員に TWINS で完全公開した。
学期ごとに対象科目すべての集計結果を学類教育
企画室でチェックし、問題のある授業があった場
合にはカリキュラム委員会による指導を行えるよ
うにして、学類全体のファカルティー・ディベロップメントを推進した。教員のコメント入力期間終了後（平成 25 年度春学期）に評価結果と担当教員のコメントを Web（｢つくば生物ジャーナル｣）
で一般に完全公開できるように、平成 24 年度末に新システムに移行した新 TWINS でも従来通りの集計出力が得られるかどうか検証を進め、今後の安定的な Web 公開に向けて準備を進めた。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１．卒業生懇親会（10 月）： ホームカミングデ
ーの全学プログラムに引き続き、生物学類卒業
生による懇親会を開催し、卒業後 20 年の卒業
生から要望・意見・提言を聴取した。
２．つくば生物ジャーナル： 学類発行のオンラ
インジャーナルに卒業生からキャリア支援記事や提言などを投稿してもらって掲載している。
学類の教育課程や教育方針決定の参考としている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
評点分布による教育水準評価： 成績評価基準
ガイドラインを設定することで、学生の学習意欲向上を図ると同時に、達成すべき水準の向上を目指している。達成目標に到達した学生を B 評価とし、特に優れた者を A 評価とするこのガイドライ
ンは、シラバスとあわせ、あらかじめ全学生に周知した。各科目の課題設定が適切であったかを検証するため、生物学類開設の全科目の評点分布一
覧をオンライン学務システム TWINS を活用して作成し、全教員で共有（毎学期学類教員会議で教員相互に討議）するとともに、上記ガイドライン－18－

に合わない科目に関しては担当者から理由・意見を聴取することで、学類全体として適切な成績評
価体制を確立した。また、平成 25 年度からの全学的な GPA 制度導入に伴い成績評語 A+が増える
ため、成績評価基準ガイドラインの見直しを行った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
双方向リアルタイム・コミュニケーション：
TWINS Web 入力システムを活用し、全授業科目について対面授業時間外にも、受講学生と担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業の事前準備学習や事後学習の支援体制が充実し、幅のある授業展開が可能となった。

施しなかった。授業評価システム、成績評価基準
ガイドラインなど、学類独自の FD システムについては教員会議や電子メールなどで新任教員にもわかりやすい形で周知している。新入生クラス担任になる教員を対象に、1 年次クラス担任との連
絡会を 2 月に開催し、クラス担任の役割や学生指導の方法などについて重要事項を確認した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

１．クラス連絡会（7 月、11 月、3 月に開催）：
学生からの授業改善等の要望を収集し対応した。
２．成績不振学生の対応： 毎学期、成績不振学生をリストアップし、クラス担任または学類長が面接指導した。また、必修科目を連続欠席した学生がいた場合、担当教員が生物学類長室にＦ．今年度のＦＤ活動の特色
連絡し、学習意欲の減退や不登校を早期に発見
１．成績評価基準ガイドラインを設定し、学生・し早期に指導する体制を構築して対応している。
教員に周知を始めて 7 年が経過し、約 7 割の科
また、平成 23 年度から「長期欠席者の指導等に目が基準に合致する評点分布を取るように改善ついて」の申し合せを作成し、適切な指導体制され、平成 25 年度からの全学的な GPA 制度導が確実に取れるよう工夫している。
入においても信頼の置ける GPA 活用が可能と
３．保護者への成績通知： 平成 22 年度入学者なっている。全学的な評点分布調査の結果でも、から在学生全員の成績を保護者に通知し、大学
生物学類は極めて厳格な成績評価を実施していと保護者が情報共有しながら学生の修学を支援ることが明らかになった。今後は本来のガイドする体制を構築した。平成 23 年度 1 年次生からライン導入の目的である授業内容高度化のさらは全学的に同様の取組みが実施されることとななる推進が期待される。
ったため、3 年次生についてのみ学類から通知
２． 学類専門科目のうち 26 科目（平成 23 年度はした。
25 科目）を英語化して G30 生命環境学際プログ
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
ラム科目と共通開講し、一般学生の国際的に活（リメディアル教育）の取組み
躍できる能力の育成強化を推進した。特に英語化した科目については、通常の TWINS 授業評
入学手続きを完了したすべての学生に、入学後
価アンケート以外に英語化についての紙面でのに必要な学力やスキルを記した課題を送付し、入授業評価アンケートも実施し、学生の意向を丁学前の自主学習を指示している。また、入学前の寧に分析し授業改善に役立てている。
自主学習だけでは不安な学生がいる場合には「基礎から学ぶ遺伝の世界（いわゆるリメディアル生
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み物）」の聴講を勧めている。
１．教員相互の授業参観： 教員間で自主的に実Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への施している例はあるが、学類全体で体系的なア
学習支援の取組み
レンジはしていない。
２．教員相互の授業評価： 教員相互の授業参観
１．双方向リアルタイム・コミュニケーション：に基づく相互評価は実施していない。FD 検討
TWINS Web 入力システムを活用し、全授業科会（6 月、9 月、1 月の生物学類教員会議で実施）目について対面授業時間外にも、受講学生と担では、学生による授業評価と教員のコメント、
当教員の相互コミュニケーションが容易に取れ
全科目の評点分布などの情報を全教員で共有し、るようにしたことで、授業の事前準備学習や事それらの情報に基づき教員相互に授業について
後学習の支援体制が充実し、幅のある授業展開の議論や評価を行った。問題のある授業科目にが可能となった。（項目 E と共通）
ついては、担当者からの理由・意見の聴取、カ２．教員オフィスアワー・連絡先データベース：
リキュラム委員会及び学類長による指導などで授業担当全教員のオフィスアワーと e-mail など対応した。
の連絡先を生物学類 Web シラバスシステムと連動したデータベースで一括管理し、Web シラ
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のためバスなどを通じて学生に周知している。受講学の講演会・シンポジウム等の開催
生は、授業時間以外にも質問に訪れたり e-mail平成 24 年度新任教員研修会は学類としては実－19－

で質問したり、自主学習のサポートが得られる。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．FD 検討会（6 月、9 月、1 月の生物学類教員会議で実施）： 項目 G．教員相互の授業評価に記載の通り。
２．FD 委員会： 生物学類カリキュラム委員会
および学類教育企画室の各 FD 部門を統合・改組して、平成 19 年度から
「生物学類 FD 委員会」
（教員 5 名）を設置し、平成 20 年度にはその活動について「生物学類ファカルティ・ディベロップメント実施要項」（平成 21 年 1 月 21 日生物学類教員会議）として明文化した。生物学類 FD委員会（学類教育企画会議と合同）は今年度もほぼ毎週開催した。
３．
「研究マインド応援プログラム」の実施： 学
習・研究に対する意欲と能力により選ばれた 1～3 年生に対し、教員と大学院生のサポートのもと、希望する研究室で独自の研究テーマを追求する環境を提供している。各学年数名の学生が各自の興味を自主的に深めた学習・研究成果をあげており、学生の学ぶ意欲、動機付けを促進する効果が認められた。平成 24 年度もリサーチフェスタ 2012 での受賞
（1 位、銀賞、銅賞）、
文部科学省第 2 回サイエンス・インカレ出場、学長表彰、学群表彰、学類表彰の受賞などの成果が出ている。
４．就職支援 ML： 卒業生の 8 割が大学院に進学するため、いままでは学卒就職をターゲットにしたキャリア支援に手薄な面があった。そこで、キャリア支援教員と就職希望学生の ML を構築し、詳細な就職情報の共有ときめ細かな支援ができるように改善している。
５．学生表彰： 学生の修学・研究活動等の活性化を図るため、「生物学類学生表彰」を平成 23
年度から実施している。

生物資源学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本学類では平成 16 年度に教育目標に沿ってカリキュラムを全面的に改革し、本年度で 9 年目となる。
この間、概ね新カリキュラムは機能し、教育目標にかなう学類教育が実現できたと思われる。平成２4 年度
は、25 年度から導入される２学期制の学類カリキュラ
ムについて各コースの専門科目と横断領域科目等の見直しを行った。また、G30 生命環境学際プログラム（生物資源学類主専攻）の 3・4 年次授業科目として、
グローバルスタンダードに基づく 28 の専門科目の授業を新たに開設し、本プログラムの授業科目を概ね整備した。本プログラムにより、生物資源学類の日本人学生が留学生と同一の科目（英語による授業）を履修することが可能になったが、24 年度は、実験科目に加えて一部の専門科目でも日本人学生が留学生とともに英語による授業を履修し、英語力の向上および異文化理解能力・コミュニケーション能力の修得を可能にした。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
生物資源学類独自の授業評価アンケートを、例
年通り、各学期で各教科（複数教員担当の場合は各担当者）ごとに授業評価アンケートを行った。
アンケートは記名式であり、総合点（5 点満点）と、コメントを記述させるものである。アンケー
ト用紙は、集計の後、各教員に返却され、教員は学生が書いたコメントに対する回答書を作成し提出した。
今年度から、このアンケートの結果と教員からの回答書を学内限定でインターネット上で公開した。
前年度と前年度で対応がとれる（データが存在する）
科目について、 各年度・学期ごとに総合点の平均と標準偏差を求めた結果が以下のようになった：
学期
科目数 H23(2011)
H24(2012)----------------------------------------1 学期 71 科目 4.02±0.41 4.13±0.37
2 学期 51 科目 3.99±0.35 4.14±0.37
3 学期 30 科目 3.92±0.41 4.00±0.49（±の右の数値が不偏標準偏差）
どの学期も、前年度より平均的には良い評価になっている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
広報委員会では、学類卒業生からのメッセージを、
民間企業、官公庁、教員、大学院進学および早期卒業者のそれぞれから寄稿されたものを学類ホームページ上に掲載し、学類学生の修学意識の向上に役立てるとともに、学生表彰、卒業研究優秀賞などの表
彰者および選定理由などを広報して、学生のやる気の発掘に貢献した。また各コースにおいて同窓会を充実させるとともに卒業生からの意見を教育に反映させている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化については、学生による自学が成績に反映できるような試験・レポー
トを課すことを目標とし、自学の程度が成績に反映するような成績評価を各授業担当教員に求めている。
各教員も自学を促す工夫をするようになり、アンケー
ト調査の自学記入欄の記述がさらに増えている。この傾向を一層強化することが重要である。

－20－

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学類教員会議（2013/03/06）で以下を審議し承認した上で、ウェブサイトに掲示した：
生物資源学類教員会議は、 以下の活動を、
FD (faculty development)の一環として位置づけ、構成員がこれらを行うことを奨励する:- 教員どうしの授業参観。
- 授業資料（スライド・配布資料・テスト問題・板書写真等）の、教員間での共有。
- 授業間連携 (例えば内容の整合性の確保、 用語や表記法の統一、 教科書の標準化等)- 授業改善のための勉強会や打ち合わせ、 提案
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
１．授業評価アンケートの結果と教員回答書を、学内限定ではあるが、インターネットで公開した。
２．学類 FD 活動として自主的に行うことが奨励される活動を定義した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１．「統計学入門」に関して、担当者が相互に授業参観した。
２．「物理学実験」（物理学系担当）に関して、学類教員が参観し、学生に混じって実験に参加した。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
附属坂戸高校（当学類教員が校長を兼務）と協力し、若手教員が同校で授業を実施する取り組みを行った。今後も継続していく予定である。

教諭が担当）。
５．2013 年度入学者（推薦・AC 合格者）に文書「入学前の学習について」を送付した(2012/12/06)。
６．2013 年度入学者(推薦・AC 合格者)対象の入学前スクーリングを実施した(2013/01/12)。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生による自主勉強会「資源勉強会」が通年で実施された（学期中、毎日、7 限）。当該勉強会を主宰した学生は、その取り組み等が評価されて茗溪会筑波大学支部賞を受賞した。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本学類では学長賞および学群長賞の推薦の他に、
1 年次必修科目である生物資源科学演習における優秀発表学生を各クラスから選考して学類長から表彰することで、勉学のモチベーションの啓発行っている。後期学年ではさらに卒業研究優秀者を各コースで選考表彰しているが、新入生オリエン
テーション、リメディアル教育などの学類での各種の教育活動に多大な貢献をなした学生にも感謝状を出すなどすることにより、専門知識の修得だ
けでなく、学生自らがコミュニケーション能力を向上させることや社会貢献を行うことを推奨している。
FD やリメディアル教育に関する文書・情報・データは、生物資源学類ウェブサイトに公表している：
http://www.bres.tsukuba.ac.jp/~FD/
http://www.bres.tsukuba.ac.jp/~remedial/

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

地球学類

前述のように、学類の授業評価アンケートには
自由記述欄がある。そこに記載された意見や要望に対して、授業担当教員は回答書を作成した。回
答書はインターネットで公開されている。
学類や全学の授業評価アンケートとは別に、学生が自主的に授業評価アンケートを実施した。その結果やそこで集められた要望を、クラス連絡会で聴取した。

１．地球学類では数学、物理学、化学の基礎的知識を教授するために、地球学類で独自に地球基
礎数学、地球基礎物理学、地球基礎化学の講義を昨年度に引き続き開設した。
２．1、2 年生の基礎的な授業のために、関係者全員で執筆し発行した教科書「地球環境学」、「地球進化学」、「地球学調査解析法」を本年度も使用した。また、G30 プログラムで使用出来るように、英訳を行い冊子化した．
３．授業アンケート評価を考慮して、カリキュラムを改善した。（大学院と共通）
４．カリキュラム委員会を設置し、分野横断的な議論を行った。（大学院と共通）
５．カリキュラム委員会においてカリキュラムの改訂・シラバスの充実について検討した。（大学院と共通）
６．各分野内において、講義内容や開講科目、担当教員に関して調整を行い、学生に対して効果

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．「数学リメディアル教材」を作成し、全員に配布。「基礎数学」「物理学」「統計学入門」「数
理科学演習」などの授業で、適宜、利用した。
２．新入生全員に数学プレースメントテストを実施し、支援が必要な学生の早期発見に務めた。
３．数学補習を実施した（1 学期水曜 3 限、 10回。出席者約 30 名、 チューター約 15 名）。
４．英語補習を実施した（１学期、附属坂戸高校

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善－21－

的な教育プログラムを提供できるように、定期的に点検した。
７．3 学期制から 2 学期制への移行にともない、カリキュラムの大幅な改定を行った。履修要覧
記載事項についても検討し、教育目標を達成するための必要な改訂を行った．たとえば、日本
人学生が G30 英語授業を受講して日本語授業同様に卒業単位とすることができるように変更した．
８．キャリアパス支援の観点から、新たにインターンシップ科目を導入することにして、その制度設計を行った．
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
１．1 年のすべての授業および、2 年生および 3年生の共通講義と専門講義について学期末アン
ケートを行い、授業内容の改善に役立てた。
２．「地球環境学 I、II、III」および「地球進化学
I、II、III」については、毎時間学生による授業
評価アンケートを行って内容を教員にフィードバックし、毎学期にその集計結果をまとめて公開した。
３．より適切で建設的な授業評価アンケート調査を行うため、教員組織と学生組織とで検討を行った。（大学院と共通）
４．平成 24 年度より開始した新授業アンケートについては、25 の授業において実施し、その結果を集計して全学 FD 委員会に報告した。
５．その他
・クラス連絡会（年 1 回）の実施
・クラスセミナーの実施
・オリエンテーションの実施
・学類 FD 委員と学生の授業改善委員会との定期的な対話の実施（年 3 回）・基礎科目に関する詳細な授業アンケートの実施とその後の授業改善に向けた教員側からのレス
ポンス
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
１．卒業生の中から社会で活躍している方々にお願いし、社会人としての立場から筑波大生に向けた講演会を企画した。（大学院と共通で一件、
旧自然学類 4 学類で一件）
２．企業に勤めている卒業生によるリクルート活動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生を集めた説明会を実施した。（大学院と共通）
３．地球学類卒業生の名簿作成およびメーリング
リストの作成を開始した。暫定版が完成し、卒業生との交流や情報提供に役立てた。（大学院
と共通）
４．その他
卒業生からの就職先の情報収集を積極的に行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．卒業研究の成績評価を厳格化するために、専門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って最終的な評価を決定した。（大学院と共通）
２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、単位の実質化を相互に確認しあった。（大学院と共通）
３．成績評価の決定に際し、担当者だけで決めず、分野会議で検討・承認の上で決定した。（大学
院と共通）
４．その他
・TA の活用などを通じて出欠の厳密な管理、試験（含むレポート）実施の厳格化を実現している。
・レポートの添削・返却の実施によるフィード
バック（大学院と共通）
・シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化（大学院と共通）
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
１．パワーポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。（大学院と共通）
２．分野内で各教員の講義内容について確認・意見交換を行い、一部の実験の講義内容を更新した。（大学院と共通）
３．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。（大学院と共通）
４．地球環境学の講義の一部について、1 回の授業を複数の教員で担当させることで、他の教員の講義に触れる機会を設けた。
５．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。（大学院と共通）
６．moodle を用いた e-Learning への取り組みを開始した。（大学院と共通）
７．クリッカーを用いた双方向授業を試験的に開始した。（大学院と共通）
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
１．G30 プログラムによる英語での講義と実験授業を 3 年次生に拡大した。
２．全学 FD 委員会による指導のもと、新授業アンケートを 25 の授業について実施した。
２．「地球の国際化検討ワーキンググループ」を立ち上げ、学生への専門教育に不可欠な国際化への対応方法を検討した。（大学院と共通）
３．「専門英語教育検討ワーキンググループ」を立ち上げ、2、3 年生の英語教育について、教－22－

３．分野会議を定期的に開催し、学生・大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策を検討した。（大学院と共通）
４．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、学類運営員、クラス担任とクラス代表）を通じて、学生の要望・意見に対して取り組みを検討した。
５．TWINS を用いて学生の履修状況を把握し分析した。
６．学生支援チームを立ち上げ、問題発生時の対応についてマニュアル化した。
７．「長期欠席者の指導等に関する申し合わせ」
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組みを作成し、対応方法を検討した。
１．専門分野で全教員が集まる分野ゼミを開催し、８．3 学期制から 2 学期制への移行にともない、学生による研究発表の内容に対して互いに議論学生に対するカリキュラム説明会を開催し、意
しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
見聴取を行った。
（大学院と共通）
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
２．一部の講義、野外実験について複数の教員で（リメディアル教育）の取組み担当し、意見交換を行った。（大学院と共通）
３．複数教員による演習・実験・野外実験の実施
１．大学説明会の実施に総力を挙げて取り組ん
を通じて、相互の評価に取り組んだ。
だ。
４．談話会等の研究会において教員の研究紹介を
２．リメディアル数学に積極的に関与し、オリエ行い、相互研鑽を試みた。（大学院と共通）
ンテーションで新入生に開講スケジュールを通知し積極的な参加を勧めている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
３．フレッシュマンセミナー、クラスセミナー、の講演会・シンポジウム等の開催
クラス連絡会、教員と学生間の会合（学類長、１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナーを学類運営員、クラス担任とクラス代表）を通じ開催し、関係する全教員で表現力や内容の構成て、補完教育への参加を勧めている。
に関してコメントを行った。（大学院と共通）
４．推薦入試および科学オリンピック入試の合格
２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義者に対し、地球学に関連したテーマおよび英文の進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテ
和訳の課題を課し、入学前に提出させた。課題
ラン教員の野外実験に同行するか、ベテラン教の内容、時期、方法について、これまでの入学
員と共同で野外実験を主催し、その指導方法の者の入学後の成績等を分析した上で、さらに改ノウハウを学んだ。ベテラン教員から講義内容善するための方向性について検討を開始した。
の提案、資料の提供がなされた。（大学院と共Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への通）
学習支援の取組み
３．分野全体のゼミや複数教員が参加する演習・実験・野外実験にて、ベテラン教員による学
１．各専門分野において、外書輪読などの自主的
生・大学院生への指導方法を若手教員ほかが参な学習に教員が積極的に参加し、学習支援を行観した。（大学院と共通）っている。
４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて、 ２．通常講義において教えきれない課題について
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方
適宜補習授業を行った。
法を若手教員ほかが参観した。
（大学院と共通） ３．自主学習を大学院生や教員の脇で行えるようなスペースを可能な範囲で整備した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等

科書、授業内容、授業方針等を検討した。来年度より、G30 開講の専門英語に日本人学生を派遣することを決定した。
４．G30 の学生についてもクラス担任制を導入し、日本人学生との交流や情報交換を行った。
５．学生組織「ジオネットアース」による地学啓
蒙活動をサポートした。
６．１年生向けの分野説明会を行った。
７．学生支援チームを立ち上げ、問題発生時の対応についてマニュアル化した。
８．「長期欠席者の指導等に関する申し合わせ」を作成し、対応方法を検討した。

に対する検証と改善

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

１．年度開始時および年度末に新旧クラス担任が集まって、個別指導が必要な学生に関する情報の共有を行った。
２． 1 年生の履修・成績状況について確認を行った。特に不合格率が高い講義（例えば生物学
関係の授業）に関し、授業内容や教育方法についての要望・意見の聞き取り調査を行った。

１．優秀な学生を入学させるために、教員、院生、学群生の総力を挙げて大学説明会を念入りに企画し、法被とのぼりを多数購入して、エネルギ
ッシュな大学説明会を盛大に実施した。
２．専攻の研究紹介をまとめたパンフレット（英文）を作成し、関係者に配布した。（大学院と
共通）

－23－

３．学類ホームページを充実させた。
４．成績および業績が優秀な学生に対し、地球学類賞を授与した。
５．その他
大学説明会、進学説明会、体験学習、分野説
明会の実施、専攻説明会の実施、地球惑星科学連合大会での学類紹介ポスターの展示類では、同窓会（社工会）などを通じた意見聴取の場がある。社工会は、毎年優秀な卒業研究に対して倉谷賞を授与している。その他、都市計画同窓会も優秀な卒業研究に対して同窓会賞の授与を行っている。また、一部の実習では発表会を公開で行い、学外の参加者を招いて教育効果の検証を行っている。

理工学群

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取り組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
理工学群では、筑波スタンダード改定に伴い、教育目標が見直された。また、平成 25 年度より始まる 2 学期制への移行に向け、教育目標を達成するためのカリキュラムを再考し、再編した。高度化する工業技術、及び変容する社会環境への対応を強く意識し、基礎学力の向上、専門的知識の深化、演習と実習を通じた実践的スキルの強化を目指したカリキュラムが整備された。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

各学類とも、すべての授業における学力到達レ
ベルと成績評価基準をシラバスで周知し、授業のはじめに受講生に明確に知らせ、その基準にした
がった厳格な成績評定を行っている。応用理工学
類では、答案返却後の不正行為対策として、試験
答案返却前に全答案用紙スキャンしてデジタル化
し、DVD 保存を徹底した。また、試験答案の原
則返却を学類申し合わせ事項として徹底した。
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

各学類とも、教育方法の改善と教育能力の向上に努めている。数学類では、複数クラスを開講している線形代数や微積分において、各学期開始前に担当教員と前回担当した教員が集まり、教育方法の改善および教育能力の向上に向けた議論を行っている。物理学類では、e-Learning（筑波大学
moodle）を積極的に導入し、講義資料の閲覧やレ
ポート課題の提示・提出・評価などに活用している。また、授業評価アンケートの結果を閲覧し、改善に努めている。化学類では、講義や実験を担
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による
当する教員が不定期に集まり、カリキュラム内容
教育効果の検証と改善の確認や授業改善について検討会を開いている。
各学類では卒業生や企業関係者から意見聴取をさらに、新任教員には、適宜、講義の進め方や教行い、教育効果の検証を進めている。数学類では、
育方法の改善・教育能力の向上に関する助言を行このような機会を年に数回設けている。化学類でなっている。応用理工学類では授業評価・アンケ
は、卒業生の意見や要望を聞き取り等を通して把ート集計結果を文書、および Web で公表し、授握し、当学類のカリキュラムや開設科目に反映し業内容の改善を図っている。また、4 年生を対象ている。応用理工学類では、平成 24 年度の就職とした卒業研究中間発表会を実施し、卒業研究の支援企画として 10 月～11 月に 3 回の講演会を開計画・内容の精査およびプレゼン力向上に役立て催した。第 1 回は、巨瀬勝美教授（平成 22 年度就た。さらに学生の研究モチベーションを高めるた
職委員長）が就職支援企画活動の序論と総論につめに、4 年生の優秀な学修・研究業績に対する学
いて講演を行った。第 2 回は、守屋剛（東京エレ類長表彰を実施した。工学システム学類では、全クトロン）、原田一範（東芝）、真崎俊（三菱原教員が全担当科目についてティーチング・ポート
子燃料）各氏が「就職活動の実際と卒業生からのフォリオを作成し、提出することを義務付け、授アドバイス」と題して講演した。第 3 回は本学大業改善状況を自発的・継続的に把握できる仕組み
学院数理物質科学研究科修士院生 2 名が本年度のを用意し、収集されたティーチング・ポートフォ
就職活動の詳細について報告した。工学システム
リオを基に授業改善が継続的に行われている状況
学類では、就職担当教員を常置し、企業の人事担を把握している。また、科目間メーリングリスト
当者および卒業生のリクルーターにヒアリングをを利用して、授業内容・方法の検討も恒常的に行行っている。また、毎年、就職支援企画としてのわれている。さらに、教員・支援室職員・学生の講演会「若手エンジニアの挑戦と就職への誘い」
出席のもと、年 3 回開催されるクラス連絡会におを日本機械学会関東支部との共催で実施し、学生
いて学生から出される授業改善等の要望（教育方の就職に対する意識向上を図っている。社会工学
法、教員学生間の連絡方法、講義室の環境整備の理工学群ではすべての学類が講義及び演習・実習科目について授業評価を実施し、その結果を全教員だけでなく学生に対しても公開し、クラス連
絡会などを通じて学生教員がそれぞれの立場で話し合い、教育効果の検証と改善を目指している。
また、評価が 40 点以下(100 点満点)の科目を担当した教員に授業改善計画の提出を義務付けている学類もある（社会工学類）。

－24－改善）に対し、積極的に応える努力を継続している。社会工学類では、社会経済システム主専攻、経営工学主専攻、都市計画主専攻で開講されている専門科目に関連した内容の実習と演習を開設し、学生が主体的に理論と実践の学習に取り組めるよ
うな環境を提供している。調査分析ツールの習得だけでなく、調査結果についてのプレゼンテーシ
ョンやディスカッションのスキルを実習と演習を通じて徹底的に訓練することにより、実社会で生起する諸問題を工学的・実践的・戦略的に解決するために必要なスキルを身に付けられるような教育を行っている。さらに、実社会体験を行うイン
ターンシップを教育に取り込み、社会が直面する諸問題を実際に体験したり、将来の仕事のイメー
ジを現実的なものとして把握する機会を設け、当学類を巣立っていく学生が雇用のミスマッチを経験せずに済むように努力している。また、卒業研
究については、多彩な分野を専攻する複数教員を対象とした中間発表を行い、そこで得た学際的なコメントを論文に反映させた上で最終発表会での審査に臨めるように配慮している。

われている。物理学類では、公開された授業アン
ケート結果等に基づき、教員間で個別に意見が交換され、それぞれの授業改善に生かされている。
化学類では教員相互の授業参観は行っていない。
応用理工学類では、当学類が独自に設定した学生
アンケートの結果、及び成績評価の結果を統計的手法で解析した結果を開示し、教員間で共有することにより、授業改善のための意見交換を行なった。工学システム学類では、教員相互の授業参観が自由に行われている。社会工学類では、過去には複数教員で担当する科目の一部で相互に授業参観・授業評価を行った実績もあり、自主的な取り組みを妨げていない。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

各学類とも、新任教員の研修や教育方法改善の努力をしている。数学類では、専門分野の近い教員が、責任を持って新任教員に対して授業や演習の進め方などについて適宜に助言を行っている。
物理学類では、必要に応じて専門分野の近い教員
が新任教員に助言を行っている。化学類も新任教
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
員に対し教育方法改善のための助言を行っている。
応用理工学類では、新任教員 FD 研修会を開催し、各学類とも、カリキュラム会議で議論した新カ1)授業の進め方、成績の現状、2）外部資金獲得のリキュラム案を実際に来年度から実行するための手法、3）学内の各種手続きに関わる説明、4）学問題点を定期的に議論し、来年度のカリキュラム
生のメンタルヘルスケア、5）テニュア・昇任人事
編成に生かす努力を行っている。数学類ではこの制度、6）学生の就活、学内推薦、就職状況についような議論を毎月行った。物理学類では、理数学て新任教員に指導を行った。工学システム学類で生応援プロジェクトに専任教員を配置し、学部学生が早くから研究に従事するための支援を行った。 は、平成 24 年度にこの試みは行われなかったが、
平成 25 年度は新任教員が見込まれるため、研修
化学類では、学生による授業評価アンケート結果
を予定している。社会工学類では、テニュアトラを全員に配布し、問題点や改善点、優れた点など
ックの助教にメンター教員を配置している。平成
教員相互で共有することで教育の向上に役立てる
24 年 10 月には、ベテラン教員による新任教員オ試みが実施された。応用理工学類では、2 学期制
リエンテーションを開催し、大学の組織・社会工移行に伴う、カリキュラム編成の精査、再編成に学類の歴史、研究・教育に関する教員の心得につついて、議論を積み重ねた。工学システム学類でいてレクチャーを行った。
は、平成 22 年度に JABEE 認定基準が一部変更になったことを受け、次回の受審に向けて FD 懇談
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等会を 12 月 14 日に開催し、今後の対応について議に対する検証と改善論した。社会工学類では、5 名の任期付き助教に各学類とも、主に学類長と担任教員が中心とな
各 1 名の教授をメンターとして配置し、教授法のり、学生の履修状況と要望･意見などを把握し、学修得に努めている。さらに、彼らに研究成果を発
業環境の改善に努めている。数学類では、各学期表してもらうことにより、准教授及び教授から研に行われるクラス連絡会で学生の要望や意見を聴
究上のコメントやアドバイスを受けられるような取し、課題の検証と改善に努めている。また、学機会を年 1 回設けることとし、今年度は平成 25生の履修状況は各学年の担任が確認し、適宜必要
年 2 月 27 日に実施した。
に応じて、学生と直接面談し、励ましたり助言を
Ｇ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み与えたりしている。物理学類では、学生と教員の懇談会を開催して要望・意見を聞く機会を設け、教員相互の授業参観・授業評価を強制する学類
必要な改善を行っている。個別の対応を要する事はなく、自主的な取り組みに任されている。数学
項については、担任教員・学類長・学務委員があ類では、他の教員の授業参観をして大変参考になたっている。化学類では、各学年の担任が学生のったという報告も受けている。また、同じ科目を履修状況を確認し、進級に不利にならないように担当する教員の間での意見交換や、授業・演習の適宜、個々の学生に注意を与えている。特に、2
具体的な進め方においての情報交換は日常よく行－25－

年から 3 年への進級時、3 年から 4 年への進級時には、取得単位の確認を担任が行い、進級要件を満たしているかを細かく確認している。進級についての状況は、化学域教員会議を通して化学類の教員全員で共有している。応用理工学類では、学生による自主アンケートの集計が 3 回行われ、クラス代表連絡会において結果が報告された。教科、教員に対する評価とともに、履修制度や授業環境に対する意見も多く寄せられ、適宜その対策が検討された。特に本年度は、学生が 2 学期制移行にかかわる授業カリキュラムの変更に関して疑問と不安を抱えているので、これを解消、また移行が円滑に行えるように詳しい説明を行った。工学シ
ステム学類では、クラス連絡会を年 3 回開催し、教育方法、教員学生間連絡方法、講義室の環境改善に関する学生の要望を聴取し、その結果を学類会議による審議を経て、授業改善に反映させている。社会工学類では、クラス連絡会を通じて学生の意見を把握している。また、単位取得に問題のある学生に対しては、学類長が学期ごとに面談を行っている。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各学類とも独自にリメディアル教育の取り組みを実施している。数学類では、2 学期入学者がいる年度の夏休みに線形代数と微積分の補完教育を実施しているが、今年度は対象者がいなかった。
また、入学後の最初の授業に補完教育を組み込むなどの工夫を行っている。物理学類では、高等学校で物理を履修していない主に文科系の学生を対象とした物理学入門科目を開講し、教養物理の実
質的な教育を行っている。化学類では、１年次の化学結合論の不合格者を対象とし、TA2 名による補習授業を 8 月 27 日〜28 日に開催し、17 名の学生が参加した。また、この期間に高校化学の内容も復習させているので、リメディアル教育は効果的であると期待している。応用理工学類では、学群（工学系）共通で、解析学基礎及び線形代数基
礎の１学期単位が未履修である学生に対して、夏休み補習授業（リメディアル教育）を 6 日間実施した。解析学基礎では 4 名の応用理工学類生が、線形代数基礎では 7 名の応用理工学類及び社会工学類の学生が受講した。授業内容としては、学生
自身に演習問題を解かせることを重視し、それぞれの講義で 3 名の TA が講義中に丹念にアドバイスを行った。また、レポート課題も用意し、これを添削して返却した。その後のアンケート結果から、学生には大変好評であったと判断できる。補習授業では、TA を有効活用し、学生との良好なコミュニケーションがとれた状態で講義を行うことが重要であることも分かった。工学システム学
類では、高校で学習してきたことと本学類入学後に学習する内容のギャップを橋渡しする数学教育「数学序論」を行っている。さらに高校数学の理解が不足する学生に対し、「工学のための復習数
学演習 I および II」を開講し、受講を勧めている。
社会工学類では、数学 III を履修してこなかった
新入生を対象に社会工学類独自の微積分のリメデ
ィアル講義を実施している。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類とも、独自の方法で学生の継続的自立学習を支援する取り組みを行っている。数学類では、1 年生の 1 学期の線形代数と微積分の不合格者を対象とした補習授業を夏休みに開講している。また、毎年学類の予算を使って学生のための学習用
図書の充実を図り、自主学習のための環境整備を行っている。物理学類では、1 年次の導入科目である「力学 A」、「電磁気学 A」（いずれも 1 学期
開講科目）について、2 学期入学者および 1 学期の単位未修得者などを対象に夏休みに補習（単位は与えない）を行った。化学類では、個々の授業
でレポート課題に取り組ませることで、学生の自主学習を促している。また、TA をチューターとして使う試みを、3 年次の専門化学実験をはじめ、講義を主体とする授業で実施している。応用理工学類では、当学類の講義の基礎となる微分・積分
I、II に関し、学生の理解度が高まるよう特に注意を払っている。本年度は、正規の講義時間のなかで、学生が選択受講できる授業（「応用」、「復習」、「厳密な数学的アプローチ」）の 3 つのクラスから学生が選択して受講する「選択講義」を中間試験後に実施した（2 コマを使用）。授業アンケートを実施し、その結果から、このようなクラス分けと選択講義の内容は、好評であると判断した（約4 割の学生が「大変有益」、2.5 割の学生が「まあまあ有益」）。以上から、本講義の形態は、学生のニーズに応えられたと判断する。工学システム学
類では、毎年「達成度評価アンケート」を実施し、学生の自己実現への意識を高めている。また、卒業研究論文発表時には、今年度も達成度自主確認
表の提出を義務付けている。社会工学類では、多くの授業で TA を配置し、学習支援を行っている。
また、一部の授業では e-Learning を取り入れ、学
生の自主学習を支援している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
ほぼ全ての学類が上記以外にも積極的に FD 活
動に取り組んでいる。数学類では、大学説明会および体験学習の企画、立案、実施に多数の院生、学類生が参加（協力）し、学類として総力を挙げて取り組んでいる。物理学類では、学生の主体的な学習を促すための課題探究型実習を拡大していくことを検討している。化学類では、一日体験化
学教室を 8 月 2 日に開催し、全国から 100 名の高－26－

校生が参加した。化学類関係の全分野の教員がそれぞれの実験テーマを担当し、高校生に対する化学の啓発活動を行った。また、高校や中学校からの模擬講義、模擬実験などの依頼に積極的に対応し、化学全般および化学類の教育、研究に関する説明を通して、社会貢献に努めている。工学シス
テム学類では、FD 研修会（学類 FD 懇談会）を毎
年 実 施 し てい る 。主 要な 例 と し ては 、 教員 を
JABEE 審査委員会へ毎年派遣し研修させると共に、PDCA 委員長による報告会を実施している。また、来年度から 2 学期制になるため、次回の受審（2015年）の変更点に向けた対応策について検討を行った。また、筑波大学とケンブリッジ大学の教育シ
ステムを比較する講演が行われた。また、工学シ
ステム学類のカリキュラムが JABEE プログラム
認定コースとして維持されるには、以下の点(注)が満足されている必要があるため、これらの要件を満たすために、教育の質を維持し、継続的改善を行うための教育点検改善（PDCA）委員会を設置し、活動している。社会工学類では、包括協定（土
浦市、常総市）などを通じて地元自治体との連携を深め、オンサイトでの成果発表会を開催した。
(注) JABEE 認定コース維持要件① 工 学 シ ステ ム 学類 を卒 業 す る 学生 全 員が 、JABEE 修了要件に必要な科目を受講し、単位を修得していること。（この修了要件に必要な科
目を取らずに卒業した学生が 1 人でも存在すると失格となり、今後の JABEE 認定を維持することができない。）②工学システム学類生が卒業までに身につけるべき知識・能力を効率的に学習できるような教育目標を設定していること。
③シラバスに記載されたとおりの教育が実施されていること。
④工学システム学類を卒業する学生全員が設定したすべての学習目標を社会の要請する水準以上で達成していること。
⑤教育の継続的な改善システムが機能していること。

数学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
来年度からの 2 学期制移行に向け、昨年度より行ってきたカリキュラムの見直しをさらに進めた。
また、数学基礎教育の充実を図るために、新しい
科目「数学基礎」を開設した。また、線形代数や微積分等の複数開講科目の担当者連絡会議をはじめ、その他の授業においても授業・演習相互の連携を図っている。さらに、担当者の引き継ぎの際には、到達度や授業内容の確認を行い、常にカリキュラムの検証を行っている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
各学期に学生が主体となって授業評価アンケー
トを実施し、クラス連絡会においてもアンケート
結果を見ながら、学生と教員がそれぞれの立場で話し合い、教育効果の検証と改善を目指している。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生や企業関係者に話をして頂く機会を何度か設け、その時に意見聴取して教育効果の検証を行っている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取り組み
成績をどのような基準で評価するかをシラバスで周知し、授業のはじめに受講生に明確に知らせるようにしている。
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
複数クラスを開講している線形代数や微積分においては、各学期開始前に担当教員と前回担当した教員が集まり、前回の反省点や課題を検証し、どのように講義と演習を進めるかなどを決め、教育方法の改善および教育能力の向上に取り組んでいる。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
昨年度拡大 FD カリキュラム会議で議論した新カリキュラム案を実際に来年度から実行するための問題点を月 1 回のペースで総合的に検証した。
その結果を踏まえ、来年度以降の新カリキュラム
を年次進行で進めることが教育の視点から考えて望ましいとの結論を得て、来年度のカリキュラム
編成に生かした。
Ｇ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
これは強制せず、教員相互の自主的な取り組みに任せているが、他の教員の授業参観をして大変参考になったという報告も受けている。また、同じ科目を担当する教員間での意見交換や、授業・演習の具体的な進め方についての情報交換は日常よく行われている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
専門分野の近い教員などが、適宜に責任を持って新任教員に授業や演習の進め方などについて助言を行っている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善－27－

各学期に行われるクラス連絡会で学生の要望や意見を聞き、課題の検証と改善に努めている。学生の履修状況は各学年の担任が確認し、適宜必要に応じて、学生と直接面談し、励ましたり助言を与えたりしている。

e-Learning（筑波大学 moodle）を積極的に導入し、講義資料の閲覧やレポート課題の提示・提出・評価などに活用している。また、授業評価ア
ンケートの結果を閲覧し、改善に努めている。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

理数学生応援プロジェクトに専任教員を提供し、学部学生が早くから研究に従事するための支援を行っている。

2 学期入学者がいる年度は夏休みに線形代数と微積分の補完教育を実施しているが、今年度は対象者がいなかった。また、入学後の最初の授業では補完教育を授業の中に組み込むなどの工夫を行っている。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｇ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み公開されたアンケート結果等に基づき、教員間で個別に意見が交換され、それぞれの授業改善に生かされている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催

1 年生の 1 学期の線形代数と微積分の不合格者
必要に応じて専門分野の近い教員が助言を与えのために、夏休みに補習授業を行っている。また、ている。
毎年学類の予算を使って学生のための学習用図書
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等の充実を図っている。
に対する検証と改善
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学生と教員の懇談会を開催して要望・意見を聞
大学説明会および体験学習の企画、立案、実施
く機会を設け、必要な改善を行っている。個別のに多数の院生、学類生の協力を得て、学類として対応を要する事項については、担任教員・学類
総力を挙げて取り組んでいる。
長・学務委員があたっている。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

物理学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム委員会を年度内に 12 回開催した。
2 学期制に向けたカリキュラムの再編成、教育効
果向上を目標としたカリキュラム上の課題と解決のための具体的な方策の提案と実施計画の立案などについて議論した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
全学的な授業評価方針にもとづく主要科目のア
ンケート、及び学生が主体となった授業評価アン
ケートを実施し、その調査結果を元に、学生と教員の懇談会を開催して議論し、課題点の解決と教育効果の向上を目指した。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
今後に向けて検討を進めている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取り組み
教育効果の向上のため、講義と演習の一体化を行い、23 年度より実施している。また、成績評価の方法をシラバスに明示し、厳格に行っている。
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

高校で物理を履修していない主に文科系の学生を対象とした物理学入門科目を開講し、教養物理の実質的な教育を行っている。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
1 年次の導入科目である「力学 A」、「電磁気学 A」（いずれも 1 学期開講科目）について、2 学期入学者および 1 学期の単位未修得者などを対象に夏休みに補習（単位は与えない）を行った。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学生の主体的な学習を促すため、課題探究型実習を行っている。今後、拡大する方向で検討している。

化学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
23 年度に実施した化学類授業内容調査に基づき、カリキュラム委員会が 2 学期制カリキュラムを作成した。1 年次化学類の開設科目は、学期中に空き時間を作らないようにするため、1 単位か
ら 1.5 単位科目に変更した。2、3 年次の主要講義科目については、講義の逐次一貫性を重視して通年 3 単位を変更しなかったが、今後、学生の要望を聞きながら単位の細分化を検討する予定であ

－28－

る。

アル教育の効果は期待できる。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

授業評価アンケート結果は、学期ごとに開かれている化学類クラス連絡会で開示し、教員と学生の間で話し合いの場が設けられている。

個々の授業の中でレポート課題を与え、学生の自主学習を促している。また、TA をチューターとして使う試みを、3 年次の専門化学実験をはじめ、講義を主体とする授業で実施している。

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本学の大学院生や就職内定者が 1、2 年生向けに進学や就職に対するガイダンスを行っている。
卒業生の意見や要望は、研究室の卒業生からの聞き取り等を通して、化学類のカリキュラムや開設科目に反映されている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取り組み
成績評価については各教科の担当教員に任されているが、中間・期末試験の評定だけでなく、レポート提出や出席回数をも考慮して、厳格に行われている。
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
講義や実験を担当する教員が不定期に集まり、カリキュラム内容の確認や授業改善について話し合っている。新任教員には、適宜、講義の進め方
や教育方法の改善・教育能力の向上に関する助言を行なっている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
学生による授業評価アンケート結果を化学類教員の全員に配布し、問題点や改善点、優れた点などを共有し、教育の向上に役立てている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
新任教員には個別に研修を行っている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
一日体験化学教室を 8 月 2 日に開催し、全国から 100 名の高校生が参加した。化学類関係の全分
野の教員がそれぞれの実験テーマを担当し、高校生に対する化学の啓発活動を行った。また、高校や中学校からの模擬講義、模擬実験などの依頼に積極的に対応し、化学全般および化学類の教育、研究に関する説明を通して、社会貢献に努めている。

応用理工学類Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育目標の一つとして基礎学力の向上を重視している。本年度は、2 学期制移行に伴い、多様化する学生ニーズに合致するよう、カリキュラム内
容を精査・編成し、基礎学力を一層向上させるための講義編成を行った。一方、高度化する工業技術に追随するため、講義内容の高度化と深化についても十分考慮した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
記名による学生アンケートを 3 回実施した(6 月、11 月、3 月)。講義に対する学生の評価は、特に低いものはなく、おおむね好評であった。アンケー
ト結果を元に、クラス代表者会議で学生と意見交換を行うとともに、得られた学生の意見を教員会議で報告し、必要な改善策を適宜講じた。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

学生の履修状況は、各学年の担任が確認し、進級に不利にならないように適宜、個々の学生に注意を与えている。特に、2 年から 3 年への進級時、3 年から 4 年への進級時には、取得単位の確認を担任が行い、進級要件を満たしているかを厳しく確認している。進級の状況については、化学域教員会議を通して化学類の教員全員で共有している。

応用理工学特別実習 I を開設して単位認定を行い、先導的研究者体験プログラム（ARE）と連携して、自主的な研究体験学習の機会を広く設けている。今年度は 6 名の学生が ARE に参画し、単位認定を行った。また、就職支援企画として 10 月、11 月に 3 回の講演会を開催した。第 1 回は、巨瀬勝美教授（平成 22 年度就職委員長）が就職支援企
画活動の序論と総論について講演した。第 2 回は、
守屋剛（東京エレクトロン）、原田一範（東芝）、
真崎俊（三菱原子燃料）各氏が「就職活動の実際と卒業生からのアドバイス」と題して講演した。
第 3 回は、本学大学院数理物質科学研究科修士院
生 2 名が本年度の就職活動の詳細について報告した。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
1 年次 1 学期の化学結合論の不合格者に対し、TA2 名による補習授業を 8 月 27 日〜28 日の 2 日間で行い、17 名の学生が参加した。この期間に高校化学の内容も復習させているので、リメディ－29－Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取り組み
答案返却後の不正行為対策として、試験答案返却前に全答案用紙をスキャンしてデジタル化し、DVD 保存を徹底するよう申し合わせた。また、試験答案の原則返却を学類申し合わせ事項として徹底した。
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
応用理工学類では授業評価・アンケート集計結
果を文書、および Web で公表している。授業担
当者はそのフィードバックにもとづき、授業の改善に努めている。また、以下のように学類特論の開設と卒研中間発表会を実施した。応用理工学特
別実習 I を開設し、夏期における企業実習の単位認定を実施した。単位認定を希望する学生は事前に実施企業の承諾書を提出するとともに、実施後にはレポートを提出して学類運営委員会での承認のもとで単位が認定されるシステムである。4 年生を対象とした卒業研究中間発表会を昨年に引き続き学類全専攻で実施した。卒業研究の計画・内容の精査およびプレゼン力向上を目的としたものである。さらに、4 年生の優秀な学修・研究業績
に対する学類長表彰を継続実施した。学生の研究
モチベーションの向上とともに、キャリア充実の意味でも大変に好評であった。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
2 学期制移行に伴う、カリキュラム編成の精査と再編成について、議論を積み重ねた。来年度にその成果が得られると期待される。
Ｇ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
応用理工学が独自に設定した学生アンケートの結果と成績評価結果を統計的手法で解析した結果を開示し、教員間で共有することにより、授業改
善のための意見交換を行なった。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
応用理工学類・新任教員 FD 研修会を行った。
内容は、1)授業の進め方、成績の現状、2）外部資金獲得の手法、3）
学内の各種手続きに関わる説明、
4）学生のメンタルヘルスケア、5）テニュア・昇任人事制度、6）
学生の就活、学内推薦、就職状況についてである。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善

行にかかわる授業カリキュラムの変更に関して疑問・不安を持っているので、これを解消し、移行が円滑に行えるように詳しい説明を行った。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学群（工学系）共通で、解析学基礎及び線形代
数基礎の 1 学期単位が未履修である学生に対して、
夏休み補習授業（リメディアル教育）を 6 日間に渡って実施した。解析学基礎では 4 名の応用理工学類生が、線形代数基礎では 7 名の応用理工学類
及び社会工学類の学生が受講した。授業内容としては、学生自身に演習問題を解かせることを重視
し、それぞれの講義で 3 名の TA が講義中に丹念にアドバイスを行った。また、レポート課題も用意し、これを添削して返却した。アンケートを実施した結果、学生には大変好評であったと判断する。補習授業では、TA を有効活用し、学生との良好なコミュニケーションがとれた状態で講義を行うことが重要であることがわかった。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
応用理工学群の講義の基礎となる微分・積分 I、
II に関しては、学生の理解度が高まるよう特に注意を払っている。本年度は、正規の講義時間のな
かで、学生が選択受講できる授業（「応用」、「復習」、「厳密な数学的アプローチ」）の 3 つのクラスから学生が選択して受講する「選択講義」を中間試験後に実施した（2 コマを使用）。授業アン
ケートを実施し、その結果から、このようなクラス分けと選択講義の内容は、好評であると判断した（約 4 割の学生が「大変有益」、2.5 割の学生
が「まあまあ有益」）。以上から、本講義の形態は、学生のニーズに応えるものであったと判断できる。

工学システム学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学類カリキュラム委員会において、常時カリキ
ュラムの改善を検討している。平成 15 年度より学類 PDCA 委員会を設置し、日本技術者教育認定
機構(JABEE)の認定を維持すべく、教育方法と教育環境の改善を継続的に行うシステムを確立している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

授業評価アンケートの結果を教員相互に閲覧す
学生による自主アンケートの集計が 3 回行われ、ること（Web と紙媒体）によって、授業の評価状
クラス代表連絡会において結果が報告された。教況の把握に努めている。したがって、教員相互の科、教員に対する評価とともに、履修制度や授業授業評価が間接的に行われている。
環境に対する意見も多く寄せられ、適宜その対策が検討された。本年度は特に、学生は 2 学期制移－30－

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

就職担当教員を常置し、企業の人事担当者および卒業生のリクルーターにヒアリングを行っている。また、毎年、就職支援企画としての講演会「若手エンジニアの挑戦と就職への誘い」を日本機械学会関東支部と共催し、学生の就職に対する意識向上を図っている。

高校で学習してきたことと本学類入学後に学習する内容のギャップを橋渡しする数学教育「数学序論」を行っている。さらに高校数学の理解が不足する学生に対し、「工学のための復習数学演習
I および II」を開講し、受講を勧めている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取り組み
全ての授業における受講生の学力到達レベル、及び成績評価基準をシラバスに明確に記載している。これにしたがって厳密な成績評価を行っている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
毎年「達成度評価アンケート」を実施し、学生の自己実現への意識を高めている。また、卒業研
究論文発表時には、今年度も達成度自主確認表の提出を義務付けている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

FD 研修会（学類 FD 懇談会）を毎年実施している。主要な例としては、教員を JABEE 審査委員
会へ毎年派遣し研修させると共に、PDCA 委員長
全教員が全担当科目についてティーチング・ポ
ートフォリオを作成し、提出することとしており、 による報告会を実施している。来年度から 2 学期制になるため、次回の受審（2015 年）の変更点に
授業改善状況を自発的・継続的に把握できる仕組
向けた対応策について検討を行った。また、筑波みを用意している。また、収集されたティーチン
大学とケンブリッジ大学の教育システムを比較す
グ・ポートフォリオをもとに授業改善が継続的にる講演が行われた。
行われている状況を把握している。
2004 年度より日本技術者教育認定機構（JABEE）
科目担当教員グループで毎年度実施されており、により工学教育プログラムに認定されている。工年度末の報告も義務化されている。数学担当者グ
学システム学類のカリキュラムが JABEE プログ
ループでは特に活発な討論会が開催されている。
ラム認定コースとして維持されるには、以下の点
また、科目間メーリングリストを利用し、授業のが充足されている必要があり、これらの要件を満内容と方法の検討が恒常的に行われている。さらたすために、教育の質を維持し、継続的改善を行に、教員・支援室職員・学生の出席のもと、年３
うための教育点検改善（PDCA）委員会を設置し回開催されるクラス連絡会において学生から出さ活動している。
れる授業改善等要望（教育方法、教員学生間の連絡方法、講義室の環境整備の改善）に対し、積極----的に応える努力をしている。
注：JABEE 認定コース維持要件

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
平成 22 年度に JABEE 認定基準が一部変更になったことを受け、次回の受審に向けて FD 懇談会
を 12 月 14 日に開催し、今後の対応について討議した。
Ｇ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会･シンポジウム等の開催
本年度は実施していない。来年度は新任教員が増えるため、研修会を実施する予定である。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等に対する検証と改善
クラス連絡会を年 3 回開催し、教育方法、教員学生間連絡方法、講義室の環境改善に関する学生の要望を聴取している。その内容を学類会議で審議し、授業の改善を図っている。

① 工 学 シ ステ ム 学類 を卒 業 す る 学生 全 員が 、JABEE 修了要件に必要な科目を受講し、単位を修得していること。（この修了要件に必要な科
目を取らずに卒業した学生が 1 人でも存在すると失格となり、今後の JABEE 認定を維持することができない。）②工学システム学類が卒業までに身につけるべき知識・能力を効率的に学習できるような教育目
標を設定していること。
③シラバスに記載されたとおりの教育が実施されていること。
④工学システム学類を卒業する学生全員が設定したすべての学習目標を社会の要請する水準以上で達成していること。
⑤教育の継続的な改善システムが機能しているこ
と。

社会工学類

－31－

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム委員会を中心に、教育目標を再確認し、2 学期制に向けてカリキュラムを大幅に変更した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
毎学期、全ての授業に対して授業評価を実施している。低い評価を受けた授業の担当者には、改善のための対策の提出を義務付けている。また、本年度は全学 FD から要請された授業評価を同時に実施した。授業評価の結果は、大学院 FD 委員
会と調整し、全学 FD へ報告する。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
数学 III を履修してこなかった新入生を対象に
社会工学類独自の微積分リメディアル講義を実施している。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
多くの授業で TA を配置し、学習支援を行っている。また、一部の授業では e-Learning を取り入れ、学生の自主学習を支援している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
包括協定（土浦市、常総市）などを通じて地元自治体との連携を深め、オンサイトでの成果発表会を開催した。

同窓会（社工会）及び都市計画同窓会を通じ、卒業生からの意見を聴取している。また、優秀な情報学群卒業研究に対し、社工会からは倉谷賞の授与、都Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
市計画同窓会からは同窓会賞の授与を行っている。
全学類で、学生による授業評価アンケートを実
また、一部の実習では発表会を公開で行い、学外施し、その結果に対する教員へのフィードバック、の参加者を招いて講評を得ている。
及びシラバスを中心としたカリキュラムの検証を
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する進めている。情報メディア創成学類（以下、「創取り組み成学類」）及び知識情報・図書館学類（以下、「知単位の実質化・成績評価は概ね厳格に行われて識学類」）においてはコードシェアカリキュラムのいることを学類会議で確認している。
整理やプログラミング系・実験系カリキュラムの一部見直しが行われた。また、平成 25 年度から
Ｅ．教育（授業･研究指導等）方法の改善や教育の 2 学期制移行に関し、できるだけスムーズなカ
能力の向上に対する取組み
リキュラム移行のための調整が行われた。
実験実習などで、より積極的な TA の活用を検Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・討している。
実施を含めた教育効果の検証と改善
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
全学類で、原則として全ての科目に対し学生にテニュアトラックの助教に対して、社会工学域
よる授業評価アンケートを実施し、結果の各学類
助教研究発表会を実施した。
教員限定の Web による公開や教員会議での FD 関
Ｇ．教員相互の授業参観･授業評価の取組み
連議論を通じて授業内容改善のための努力を促している。また、特に相対的に評点の低い項目を持
過去には複数教員で担当する科目の一部で相互
つ教員に対しては個別の改善を各 FD 委員会またに授業参観・授業評価を行った実績もあり、自主は学類長が勧告し、改善の自助努力を促している。
的な取り組みを妨げていない。
創成学類及び知識学類では全学実施アンケートに
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のためも参加し、情報科学類は全学実施アンケートと同の講演会･シンポジウム等の開催
等のアンケート項目を学類内でのアンケートに含
テニュアトラックの助教にメンター教員を配置める形で、直接的あるいは間接的に実施し、平成している。また、10 月には新任教員オリエンテ
25 年度からの本格実施への対応準備を行った。
ーションを実施し、ベテラン教員から大学の組
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による織・社工の歴史、教員の心得（研究・教育他）等
教育効果の検証と改善に関するレクチャーを行った。
情報科学類では就職説明会等の機会で卒業生かＩ．学生の履修状況の分析や学生の要望･意見等
らの意見を聞いているが、これをシステマティッ
に対する検証と改善クに実施するには至っていない。創成学類は平成
クラス連絡会を通じて学生の意見を聴取してい25 年 3 月に第一期卒業生が出たばかりのため、本る。また、学生の履修状況を学期ごとに把握し、項目については実施していない。学群として、今単位取得に問題のある学生に対しては、学類長が後、就職先関係者からの意見をシステマティック
直接面談し、問題の所在について情報を収集してに取り入れ、何らかの形で FD 活動に取り込む努
いる。

－32－

力をしたい。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学群全体で、シラバスを基本とした評価方法の公開をベースとし、全教員に対し単位の実質化・厳格化に務めるよう要求している。知識学類では卒業研究発表に対する評価を厳格化しており、再審査方式を含め厳密な評価を行っている。成績評
価が厳密に行われているかについては、システマ
ティックな処理が不十分で、今後、これらのチェ
ックを含めたモニタリングを行うことを検討する。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
筑波スタンダードに基づいた教育達成水準の明
確化、授業評価アンケートを通じた教員へのフィードバック、さらに FD 委員会が主催するセミナーや講演会を通じ、教育の質の向上を各教員レベルで継続するよう求めている。FD セミナーについては学群内での相互乗り入れを推奨し、情報交換を進めた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
3 学類 FD 委員会で学期毎の議論を行い、各学類での FD 活動の相互チェックと FD セミナーの相互乗り入れに関する情報交換を積極的に行った。
全学共通授業評価アンケートに学群として取り組
むことを申し合わせ、各学類で対応した。情報科
学類では今後の動向を視野に入れ、英語授業における注意点の確認を FD セミナーで実施し、創成学類では全国私立大学 FD 連携フォーラム提供の「実践的 FD プログラム」というオンデマンド講義を全教員が受けられるような体制を構築、また知識学類では FD 委員会とカリキュラム委員会が一体となって機能するような連携体制を取った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組みをスムーズに行うよう指導している。知識学類では新任教員に対し、サポート教員 2 名を指名し、特に卒業研究については 2 年間以上の共同指導体
制を取るようにしている。FD 研修会・セミナー
については特に新任・若手に限定したものはない
が、積極的に参加するよう推奨した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
全学類において、クラス連絡会を中心とした学生意見の吸い上げを積極的に行った。情報科学類
ではクラス担任に FD 委員配置し、クラス連絡会
における情報収集を行ったが、その場では学生から FD 関連の特段の希望はなかった。創成学類では各学生がポートフォリオを持ち、学習成果の管理や見直しを行うことを推奨している。知識学類
では GPA スコアを通知するためのシートを学期毎に作成して学生に配布しており、さらに平成
24 年度は PROG テストを団体受験させ、グロー
バルな観点での自己評価を促した。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
学群内のいずれの学類においても、現時点で本項目に対応した活動は行っていない。今後の検討課題とする。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバス中に自主学習に関する項目をできるだ
け盛り込み、自主学習を促している。情報科学類
では一部科目で e-Learning 環境を積極的に利用し、自主学習・補修学習に役立てている。創成学類ではマルチメディア PC 室を卒業生だけでなくその他の学類生も申請ベースで利用可能とし自主学習を促している。知識学類ではラーニングコモンズ
を図書館情報学図書館内に移設し、チューターによる自習支援を平成 22 年度より継続している。

全学類で、授業参観を推奨している。情報科学
類では、毎学期の授業評価アンケートを元に「授業参観推奨科目」を選定し、全教員に対して当該講義への参観を推奨している。同様に、知識学類
では授業参観対象としてベストプラクティスを紹介し、授業参観参加をより積極的に進め、効果を挙げた。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

情報科学類

全学類で、若手・新任教員に対するケアを行った。情報科学類では新任教員及び若手教員に対し、授業参観参加を強く推奨し、実際に行われた授業
参観はこれに基づくものであった。創成学類では新任教員は原則としてベテラン教員とペアで講義を担当するようにし、講義方法やノウハウの伝授

原則として全ての科目に対して、学生による授業評価を行っている。その中で各科目の教育目標
に対する学生視点での達成度・満足度に関する評価を行い、FD 委員会で審議の上、改善の必要があると思われる科目に関し、担当者への勧告を行っている。またアンケート結果は専攻・学類の教全学類で FD 講演会・セミナー企画を共有し、それぞれの学類で開催されるものに対する相互乗り入れを推奨した。平成 24 年度内では残念ながら相互参加の実績はなかったが、今後も引き続き学群内での FD 活動の連携を強めていきたい。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善－33－

員組織で共有されており、カリキュラム委員会等
でも改善の参考になるようになっている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生による授業評価アンケートは大学全体の試
み以前より、専攻・学類で共通して行っており、原則として全ての科目について実施している。学
期毎の集計結果を FD 委員会にて審議し、必要に応じて担当教員への勧告を行い、授業内容と教育効果の改善に役立てている。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生・就職先関係者からの意見は就職説明会等を通じて聞いているが、これを FD 活動に積極的に取り入れるところまでは進んでいない。今後、FD 活動との連携のため、例えば就職説明会の申し込みにおいて企業（卒業生がリクルート担当となることが多い）に対してのアンケート等を取り入れて行きたい。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績評価は原則として ABC の評価配分を維持するよう全教員に理解と実施を求めている。ただし、オムニバス形式の授業に関しては単元別のレポート等による評価が中心となるため、当該科目全体を通じての成績配分を公平に実施するのが難しいため、厳格化は行われていない。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
B に述べた授業アンケートの教員へのフィード
バック、必要に応じての勧告を通して教員個人の努力を促している。また、FD セミナーを教育組
織として実施し、様々な角度での授業方法の改善に関するヒントを提供し、教員間で議論を行っている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
若手教員や新任教員に対し、積極的に授業参観に参加するよう呼びかけ、実際にその効果があり
数件の授業参観が実施された。また、専攻科目に関して英語による講義の機会が増えており、今後もその需要が増すことから、FD セミナーとして英語での講義方法に関するセミナーを実施した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
若手教員・新任教員を中心に授業参観の実施を積極的に行うよう促した。また、学生による授業
評価アンケートの総合的な点数の高い授業については、「推奨授業」として授業参観の対象とする
よう、教員に促している。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

新任教員に関しては先述の授業参観への積極的参加を強く推奨し、促している。セミナー等は特に新任教員に限定していない。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学期毎のクラス連絡会を通じ、学生の要望・意
見を吸い上げるようにしている。クラス連絡会では主に生活上の意見交換が多いが、今年度はカリ
キュラム・履修関係についても意見を求めた。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前学生・新入生に関する FD 視点からの補
完教育は特に行っていない。今後検討する。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習・補修授業に関し、特段の配慮はしていないが e-Learning 対応の講義・資料を充実させることにより、今後の取り込みを増やしていきたい。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
FD 活動の報告と学生授業アンケート結果に関し、学期毎の教育会議の場でアナウンスし、議論を行っている。FD セミナーについては自主開催のもの以外にも、研究科内・学群内で行われるものについて情報共有し、相互の参加を促している。

情報メディア創成学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
H25 年度から実施される 2 学期制への移行に対応するため、前年度から引き続きカリキュラムの調整を行った。特に順序関係が重要な数学系科目
群、プログラミング系科目群、実験科目の見直しを行った。数学系科目群については科目の順序等を入れ替え、2 学期制に対応するための最適化を行う最終的な調整を行った。プログラミング系科
目や実験科目については、6 モジュール制のもとでも途切れなく教育ができる体制を整えた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
紙面配布による選択式および自由記述による回
答を学生から取得した。自由記述回答についてはそのまま担当教員へのフィードバックとした。マークシートに記入した選択肢部分の回答について
は、科目ごとの集計結果だけでなく学期ごとの各科目の集計結果を全教員に公表した。これによって担当教員が担当科目の結果と共に他科目の結果を確認でき、それによって科目群の中での担当科
目の位置を把握することができる。
実施にあたっては、一昨年度購入した学類所有－34－

のマークシート読み取り機を活用することにより、 Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
学期毎にタイムリーに選択式回答部分のフィード（リメディアル教育）の取組み
バックを行うことができた。
本学類単独でのリメディアル教育については、
今後の課題である。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への本年 3 期生が卒業したばかりであるため、来年度以降の課題としている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
全科目の成績評価の方法については、シラバス
により公開している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生による授業評価アンケート結果を他と比較できる形で迅速に教員に提供することにより、授業の自主的な改善を促している。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
・これまで本学類で実施してきた学類授業アンケ
ートに加えて、今年度試行が行われた全学授業
アンケートを実施するための統合アンケートを作成し、授業評価においてはこのアンケートを利用した。
・全国私立大学 FD 連携フォーラムが提供する、「実践的 FD プログラム」というオンデマンド
講義を、今年度学類の全教員がインターネット
で FD プログラムの授業を受講できるよう契約
し、自己研修環境を整備した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
現在は各教員に委ねている。授業評価アンケー
ト結果の共有を行っている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員やクラス担任向けの全学的研修会やシンポジウムへの参加を要請している。新任教員、
特にテニュアトラックの助教が科目を担当する場
合はベテラン教員と合同で担当する形とし、ベテラン教員から教育方法のノウハウを学べるような環境を整えている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等。
クラス連絡会やクラス担任を通してカリキュラ
ムや学生生活にかかわる学生からの要望や意見等の収集に努めている。
各学生がポートフォリオを持ち、学習成果を認識・確認し、履修計画などに役立てることができるようにしている。
毎学期末に成績データを調査し、単位修得状況の悪い学生に対するクラス担任による面談を実施している。

学習支援の取組み
シラバスにより、自主学習における内容や方法を示すことで支援している。また個別科目の多くにおいて、自主学習や補習用の課題・指示がだされている。コンピュータ実習室の開室時間を延長し、多くの科目で利用するコンピュータへの優れたアクセス環境を提供している。これまでは卒研生以上にのみ利用が認められていたマルチメディ
ア PC 実習室（クリラボと呼称）についても、申請により必要に応じて利用できる仕組みを整備している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本学類で主催・共催しているものの他にも多数開催されている、全学あるいは研究科、専攻、学群等の研修会やシンポジウムを周知し、積極的な参加を促している。

知識情報・図書館学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 25 年度から実施される 2 学期制への移行に対応するため、前年度から引き続きカリキュラムの調整を行った。また、各主専攻のカリキュラム
上の必要性に応じつつ、専門科目の選択肢に関する主専攻間の不均衡の解消を目的に、専門科目のコードシェアを調整した。さらに、当学類の教育目標に合致すると考えられるテクニカルコミュニ
ケーター（TC）専門課程の設置について検討し、申請の手続きを進めた。その他、主専攻の教育目
標と授業科目の対応について再確認し、平成 25
年度より「生命情報学」を新設するなど授業科目の見直しを行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学類として定めた「学生による授業評価アンケート」実施要領により、毎学期の授業評価と結果の公表、結果の検討を続けている。
さらに、今年度からは、「学生による授業評価の全学的な実施」にも参加し、1 学期から 3 学期まで、ほぼすべての科目について全学共通のアン
ケートを実施した。また、集計結果の教員へのフィードバック、および公開の方法について検討した。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
平成 22 年度から、学類担当教員への啓発を目－35－

的に、過去数年間の科目別成績分布について分析を行っている。今年度も継続して分析を行い、現況の問題点の検討に生かしている。
卒業研究については発表会出席教員全員による評価を導入し、3 名以上の教員から不十分評価を受けた場合には再審査委員会で審査する方式を採用している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み「筑波スタンダード」に基づき、達成すべき教
育水準や教育の質の保証について、社会にわかり易い FD 活動を実施している。教育方法等の改善をめざして、ほぼ毎月教員会議で FD 活動を行っている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
FD 活動と教育課程との連携をめざして、それまで独立の委員会として活動を続けていた両者を統合し、平成 22 年度から教育課程・FD グループとして一体的に活動を展開している。今年度は、弁護士を外部講師として招聘し、昨今問題となっているハラスメント問題への法的対応に関する研修を実施するなど、大学が抱える具体的問題に焦点を当てた FD 活動を行った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
他教員の授業の見学を通して授業の改善に役立てるという趣旨のもと、平成 23 年度から教員相互の授業参観を開始した。今年度は、3 学期に授業参観を実施し、数多くの科目を対象にするというよりも、厳選されたベストプラクティスを紹介する方針で企画した結果、前年度の 2 倍の見学者があった。実施結果を踏まえて、その効用や問題点などについて検討した。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員にはサポート教員を指名し、2 年間は共同で卒業研究指導する体制としている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
平成 22 年度から、単位修得状況と GPA スコアを通知するための GPA 通知シートを学期毎に作成して学生に配布している。クラス担任には学生の単位修得状況を一覧表示するクラス別履修状況
一覧を学期毎に作成・配布して、クラス担任・指導教員を通じたきめの細かい学修指導を行っている。また、今年度は、PROG テストを団体受験させ、学生にグローバルな観点での強み・弱みを理解させた。
その他、平成 21 年度から継続して、12 月時点
で学類の新年度時間割案を学生に公表している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
シラバスにおいて、「授業外の学習内容・方法」
を科目ごとに必ず記述して、自主的な学習を促している。
平成 22 年度から、図書館情報学図書館内の春
日ラーニングコモンズにてチューターによる自習支援も継続している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
以下の FD 講演会を共催した。
１．平成 24 年 10 月 24 日 13:45-15:15
講師：北澤一樹（弁護士法人英知法律事務所
弁護士）
題目：大学におけるハラスメントとその対応
２．平成 25 年 1 月 23 日 13:45-15:15
講師：吉瀬章子（筑波大学システム情報工学
系 教授/筑波大学ダイバーシティ推進室長）
題目：筑波大学ダイバーシティ推進室 ウェ
ブ活用のすすめ医学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
医学群は医学に関係する学問分野の教育を担当
する 3 学類（医学類・医療科学類・看護学類）から成り、病気の予防、診断・治療、看護を目指す
医療者と医学研究者の育成を目的としている。医学群の教育方針は、様々な問題に多様な考え方で適切に対応し、「自分で問題を考えて、解決する力と方法を身に付けていく」ことに力点をおいている。
医学群では、共通コアカリキュラムとして「チーム医療・職種間連携」を重要視し、3 学類合同の専門職連携教育プログラム（医学類 3 年、看護学類 4 年、医療科学類 4 年）として、3 学類混成の小グループでシナリオをもとにケースの問題点や解決策等について討論を行う「ケア・コロキウム」を実施してきた。教育効果を高めるために、
平成 22 年度から東京理科大学薬学部 5 年生も参加するようになった。平成 24 年度は前年度に引き続き、FD で教材作成段階から薬学教員も深くかかわることで、患者を多面的にとらえ、ケアを考える点についてさらなる教育効果がえられた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
医学群 3 学類合同プログラム「ケア・コロキウ
ム」の教育効果について、平成 24 年度のケア・コ
ロキウムのコース開始時、終了時のアンケート調
査および、終了後の個別・グループのアンケート－36－

調査により教育効果を検証した。（集計を行った
後に、日本医学教育学会などの関係学会に報告の予定）
また、全学群共通の授業評価について、3 学類
で進め方を協議して実施した。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

各学類の報告参照。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各学類の報告参照。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

各学類の報告参照。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各学類の報告参照。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
フレッシュマンセミナーの企画実施と支援を学
群 3 学類共同教育支援組織である医学教育企画評
価室が担当している。3 学類の 1 年次クラス担任を対象としたオリエンテーション（クラス担任
FD）を実施した。
「ケア・コロキウム」において、バックグラウ
ンドの異なる教員が専門職連携教育について理解した上で目標を共有し、小グループ討論において問題抽出や討議を促進する教員（テューター）がファシリテーターとしての教育能力を身につけることが不可欠である。平成 24 年度もケア・コロ
キウム実施にあたり、テューターを初めて担当する教員を対象に初任テューターFD を企画し、従来の参加者からの声から、時間も 30 分延長しグ
ループワークに時間をかけて行った。プログラム
前の連絡会に加え、プログラムの初日の夕方にテューター連絡会を実施し、テューター間・シナリ
オ作成者との討論の場を設け、その後のファシリ
テートに生かせるようにした。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
従来、医学群の FD ではチーム医療教育をテーマの柱として実施している。平成 24 年度は、千葉大学から専門の講師を招聘し、医療人としてのプロフェッショナリズムの観点からみた千葉大学
における Interprofessional Education～そのねらいと成果、今後の課題～と称する講演会を行い、医学群における職種間連携教育の改善の方向性について 3 学類の教員で議論を行った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各学類の報告参照。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
各学類の報告参照。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各学類の報告参照。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

医学群 3 学類より選出された委員から構成される、医学群医学教育企画評価室が医学類および医学群の FD 企画運営の中枢となってきた。今年度から同室が、看護学類や医療科学類の FD についても、医学教育企画評価室会議において情報を共有するようになった。次年度も更に活発に情報交換を行い、3 学類合同の FD およびそれぞれの企画実施を委員会でサポートしていく方針である。

医学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
医師にとって必要な生涯学習能力の獲得をねらいとして、自己決定型学習に基づく問題解決能力の涵養を目指したカリキュラムを適用し、教育効
果を高めるために、医学類は精力的に FD を企画実施し、事後評価による改善のサイクルを積み重ねてきた。
今年度の臨床実習前共用試験 CBT(Computer
Based Test)と OSCE(Objective Structured ClinicalExamination)や医師国家試験の成績は、前年度に引き続き全国平均を上回った。
卒業生の臨床能力の検証を目的に行った各研修
病院の指導医による卒業生評価では、医学知識、問題解決能力、プレゼンテーション、患者やスタッフとのコミュニケーションなどの個別の項目、および総合的な臨床能力について、0～9 点（臨床研修終了時として平均的を 5 点）のうち、平均が7 点台でおおむね優秀であるとの評価を得た。
（詳細は項目 C 参照）。自由記載で、課題として指摘のあった、基礎医学の知識や社会人としてのマナーの涵養の必要性については、FD で話題に取り上げ対策を話し合った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
臨床実習前教育（1～3 年次）の専門科目「医学の基礎コース」について、学生による評価（講義/実習/テュートリアルがよく組まれているか、教材のボリューム、教材の難易度、テューターのア
ドバイスの適切さ、教員の教育に対する熱意など）を実施している。医学教育企画評価室で集計を行い、担当教員（コースコーディネーター、担当テューター）にフィードバックし、次年度以降のプランニングやシナリオ（テュートリアル教材）
作成に役立てている。

－37－

臨床実習（クリニカルクラークシップ）については、「診療参加型」の実習が、全国医学部共通の課題となっており、教員の役割について各診療科の教員で構成されるユニットディレクター会議（2～4 ヶ月毎開催）で討論している。臨床スキルの自己評価、効果的な実習のために必要なものは何かなどについて、実習終了直後の 6 年生にアン
ケートを行った結果、「実際に診療参加型の実習になっていた」との回答が、平成 20 年に半分にみたなかったものが、今年度は 70％に改善された。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
項目 A で記した新カリキュラムの初代の卒業生
を平成 22 年 3 月に送り出した。その卒業生の研修
病院の指導医を対象に、臨床研修が終了する平成
23 年度末時点で卒業生の臨床能力評価のアンケート調査を実施した。他大学出身者との比較については、56％が本学卒業生の方が優れている、43％がどちらともいえないとの回答が得られ、高い評価を受けていた。一方で、特にこれといって秀でることのない画一的な印象も否めないという意見も散見され、卒前教育において臨床能力の習得にとどまらず、視野を広げて、学習・行動できる学生を育成できるような働きかけも今後更に重要になると考えられた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
医学類の専門科目において、固定時間割で開設される授業は、1 年の医学統計学などに限られている。臨床実習前の「医学の基礎コース」、「クリニカルクラークシップⅠ～Ⅲ」、1 年～5 年の「医療概論Ⅰ～Ⅴ」の 3 本柱で構成され、すべてコースは日替わりの時間割が組まれている。成績は小グループ討論の担当教員からの評価、試験成績、実習評価を合わせて総合的に判定する。今年
度は出席管理システムの集計結果から得られた講義出席率を、進級判定の資料として本格導入した。
各学年総コーディネーターの方針に基づき、医学教育企画評価室において、問題の編集・実施後の不適切問題等のチェック・集計を通して成績判定に必要な資料を作成する。その資料を各学年総コーディネーターが確認した上で、最終的な判定を医学類教育会議運営委員会で承認するような厳密かつ厳格な体制のもとに行っている。
1 年生の基礎医学のコースでは、単位の実質化のために、前年度に引き続き、試験成績不良者に対しコース毎の再試験を実施した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

・教員初任者研修：全新任教員に対する必修 FDとして、「カリキュラムの概要、医学生のキャリア支援、PBL テュートリアルの小グループ討論の教員によるファシリテート方法」などをテーマに年 2 回実施し、平成 24 年度は 21 名が参加した。
・教員更新研修（医学類の教育に関わる全教員必修、3 年更新制）：「新カリキュラムの進捗状
況、魅力的な講義とは？、教員のコンプライア
ンス」
をテーマとして、平成 24 年度は 2 回実施
し、98 名が参加した。
・試験問題作成 FD: 共用試験問題作成の基本、
国家試験問題の動向を 2 回実施し、61 名の教員が参加した。
・千葉大学より講師を迎えて、専門職連携教育に関する講演会を実施し、医学群 3 学類の教員 23名が参加した。（医学群として看護学類、医療科学類と合同開催した）ほか、詳細は「平成 24 年度医学類ＦＤ委員会資料」参照。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
前年度同様に全新任教員に対する初任者 FD(3時間)と着任後 3 年以上経過した全教員に対する更新 FD(2 時間)を引き続き行い、教員にもとめられる教育スキル・知識のアップデートを行った。
今年度は、新たに 6 年生の総合試験（卒業試験）
作問の時期にあわせて、試験問題のブラッシュア
ップをテーマにしてよりよい試験問題作成のための講演会を企画し、各研究室、診療科より 1 名以上参加を義務づけて実施した。
また、昨年度に FD でテーマにあげた Team
Based Learning について、FD で学んだことを活用
して 4 年次「症候学」、および 1 年次「免疫学」
コースで試験導入した。次年度の FD につなげる
予定である。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
項目 E に記した必修の教員更新研修において、学生の投票による Best Teacher として例年表彰されている教員の講義デモンストレーションを平成
21 年度より行っている（年 2 回）。このほかに、
授業評価目的ではないが、教員初任者研修の一環として、ベテラン教員の授業見学（PBL テュート
リアルのコアタイムの見学）を必修化している。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
項目 E の教員初任者研修参照。1 年次クラス担任を対象に学生支援、フレッシュマンセミナー、
3 学類合同ケア・コロキウム（チームワーク演習）のテューター養成に関する連絡会・FD を（全学実施とは別に）医学群 3 学類合同で実施した。

－38－

②開催場所：4A411③形式：講義と small group discussion（SGD）④講師：医学教育企画評価室 講師 高屋敷明由美
1 年～3 年の全コースおよび各学年末に行って医学教育企画評価室 講師 前野貴美
いる学生アンケートで得られた意見から、リーズ附属病院総合臨床教育センター 教授
ナブルでかつ即改善可能なものを、医学教育企画
前野哲博（第1 回)、講師 小川良子（第 2 回）
評価室で抽出し、医学教育推進委員会の検討を進⑤テーマ：
め、導入した。PBL テュートリアルにおける学習
・筑波大学の医学教育カリキュラムの概要、Ｐの進め方がわからずにとまどっている学生が少な
ＢＬテュートリアルとは？、テューターの役割、
くなかったことから、テュートリアル関係のオリ・筑波大学附属病院の卒後研修システム
エンテーションをレクチャー方式でなく小グルー・テュートリアル体験：small group discussion
プ討論を活用して実施、レポートの書き方の指導（SGD）において評価シートを用いピアレビューするなど
・全体討論の改善を図り、指導にあたるテューターより評価⑥出席者数：2 回合計 21 名を得ている。
⑦事後アンケートよりクラス連絡会において、授業評価のための各種・テューターについて疑問に思っていたことが聞
学生アンケートが具体的にどのように活用されているのかが不明瞭である点について、要望があり、 けて分かった。
・他大学から赴任して、テュートリアルのねら
平成 25 年度からのアンケートの冒頭に詳細を記
いや進め方が異なること、筑波で様子がイメー
述するほか、学年オリエンテーションでの説明にジできてよかった。
も反映させる。
・テュートリアル体験が純粋に楽しかった。学Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
生レベルだと、ここまで議論が進むのかは疑問。
（リメディアル教育）の取組み⑧企画者の印象
全学共通自由科目（基礎から学ぶ遺伝の世界な昨年度までの本 FD アンケート結果から、参
ど）の履修を勧めているが、平成 24 年度は履修者
加者より筑波大学の卒前教育カリキュラムの概がいなかった。
要がわかりにくかったとの意見が散見されたた
め、今年度より我が国の医学教育の昨今の動き
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのなどの背景、カリキュラムのねらいの説明を詳
学習支援の取組みしく行った。その結果、PBL テュートリアルの臨床実習前の全コースについては、PBL テュー
ねらいと意義を理解した上で、テューターの役
トリアルのコアタイムで抽出した学習項目を学ぶ
割についての議論につながった一方で説明を簡ための「自習時間」を設定し、それをサポートす略化させ、時間を短縮してほしいとの意見もあるための教員「リソースパーソン」をおき、シラり、検討課題である。
バスにその連絡先と対応可能なスケジュールを示
２．医学類教員更新研修している。また、血液コース、病理学コースなど①開催日時：第 1 回平成 24 年 10 月 24 日、第 2の分野では実習時間以外でも標本を閲覧できる
回 同 11 月 1 日（2 時間）
Web 教材を用い、自己学習を促している。
②開催場所：臨床講義室 B
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）③形式：講義と総合討論
医学教育推進委員会全体会の方針に基づき、各④講師：講義法 第１回 医学医療系 教授 本小委員会が自立的にコースおよび教材のブラッシ
田克也、 第２回 同 教授 原 尚人
ュアップを担当している。その結果、コースを越カリキュラムPCME 室 講師 高屋敷明由美
えた教員の間で今までの教材作成経験や教育効果⑤テーマ：を高めるためのアイデアが共有され、さらに実際
・新カリキュラム進捗状況報告～現状と課題に使用する教材を改善することができている。
・魅力的な講義とは（Best Teacher による講義
デモンストレーション）
平成 24 年度医学類 FD 委員会資料
・医学教育における教員に求められる役割、コ
平成 25 年 3 月 27 日
ンプライアンス、アカデミックハラスメント
医学教育企画評価室など⑥出席者数：2 回合計 98 名
A 平成 24 年度 FD 実績報告
⑦事後アンケート
１．医学類教員初任者研修
・新しいカリキュラムの成果が卒業生評価から①開催日時：第 1 回 平成 24 年 5 月 31 日, 第 2でたのは、非常にいいことだと思う。
回 10 月 29 日（3 時間）
・出席管理システムは本当に必要なのか、疑問
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

－39－

が残る。
・最近の学生の態度面の問題が討論にあがったが、「今時の若者は仕方ない」と片付けるのはよくない。どの時代も「若者」はそういうものであるのだから、教育する側がそれに対応する必要がある。
・地域枠学生のフォローや卒後の進路が気がかり。
・もう少しポイントをまとめて時間を短縮して実施してほしい。
⑧企画者の印象
今回は更新研修 2 回目の教員が対象となった。
時間を従来の 3 時間から 2 時間に短縮したこと
は、参加者から高評価であった。講義法については、例年ほどの高評価は得られなかった印象があった。今後、医学教育のトピックである国
際認証なども含めて、テーマの工夫が必要である。
３．総合試験問題作成 FD～より良い試験問題作
成のために①

開催日時：第 1 回平成 24 年 5 月 21 日、第 2 回
同 5 月 30 日 （1 時間）② 開催場所：臨床講義室 A③ 形式：講演④ 講師：PCME 室 教授 田中誠、講師 前野貴美⑤ テーマ：共用試験ＣＢＴ、国家試験出題傾向について、多肢選択問題（MCQ)を作成する際のポイント、学生の能力を識別できる試験問
題とは～ブラッシュアップの実際とそのポイ
ント⑥ 出席者数：2 回合計 61 名
⑦ 事後アンケート 実施せず
⑧ 企画者の印象
第 1 回 M6 総合試験依頼時期にあわせて実施したため参加者のニーズにあい、国家試験問題の動向のみならず、あらためて MCQ 作成の基本を多くの教員で共有できてよかったと思われた。各診療グループ、研究室から最低一人は参加するように依頼をしたが、今後も新任教員を含めてこのテーマについて、広く教員間で共有する必要があると考える。
４．小括試験問題作成 FD①

開催日時：平成 25 年 1 月 28 日,30 日（2 時間）② 開催場所：4A103③ 形式：講義とグループワーク④ 講師：1 回目 附属病院 講師 横谷省治
第 2 回 ＰＣＭＥ室 教授 田中誠⑤ テーマ：共用試験問題作成の基本、試験問題
ブラッシュアップ⑥ 出席者数：合計 46 名
⑦ 事後アンケート 実施せず
⑧ 企画者の印象講義で学んだことをもとに、専門分野をもとに分けたグループで具体的な試験問題ブラッシ
ュアップ作業が進んだ。5 月の総合試験問題作
成ＦＤの参加者もいたが、時間が経つと似たテーマの講義でも確認になり、意味があると感じられた
５．特色ＧＰ「グローバルな医学教育認証に対応した診療参加型臨床実習の充実」 講演会① 開催日時：平成 25 年 1 月 30 日（1 時間）② 開催場所：臨床講義室 C③ 形式：講演と質疑応答④ 講師：Oregon Health and Science University
FamilyMedicine
Department,
Assistant
Professor, 大西恵理子先生⑤ テーマ：臨床教育における地域基盤型臨床実
習の意義～米国における家庭医療教育の経験から⑥ 出席者数：13 名(うち学生 3 名)
⑦ 事後アンケート:実施せず⑧ 企画者の印象
低学年の時期より継続的に外来などで患者を担当する実習を行うことは、学生の学習へのモチベーションを高め、医学生としての責任感をもつために非常に有用であると考えられた。しかし、そのような教育は、
医療現場の負担も大きく、スタッフの充実が欠かせないため、本学ですぐに導入することは現実的に難しい。しかしながら、今後地域基盤型の臨床実習の一つの方向性として可能性が示唆された。また教員へのア
ナウンスが遅くなってしまったため、参加者数が少なかったことが大きな反省点である。
６．ケア・コロキウム（チームワーク演習）初任
テューター研修会① 開催日時：平成 24 年 11 月 21 日（2 時間）② 開催場所：４Ｃ棟看護学実習室 2③ 形式：講演とグループ討論④ 講師：PCME 室 講師 前野貴美
⑤ テーマ：職種間連携教育のねらい、コアタイ
ム（小グループ討論）におけるテューターの役割、ファシリテート方法、テュートリアル
体験⑥ 出席者数：4 名⑦ 事後アンケート 実施せず
⑧ 企画者の印象
ケア・コロキウムのテューターを初めて担当するには、参加が不可欠の FD である。
昨年度 1 時間半の実施で、グループ討論の時間が十分にとれなかったため、今回は 2時間で計画した。研修会の後、全テュータ
ーを対象にしたテューター連絡会や、第 1回コアタイム終了後のテューター情報交換－40－

会も実施しており、初任テューターのサポートが行えたと考える。
７．職種間連携教育に関する講演会① 開催日時：平成 24 年 12 月 3 日（1 時間）② 開催場所：4A411③ 形式：講演と質疑応答④ 講師：千葉大学医学部附属病院 総合医療教育
研修センター 講師 朝比奈真由美 先生⑤ テーマ：医療人としてのプロフェッショナリ
ズムの観点からみた千葉大学におけるInterprofessional Education～そのねらいと成果、今後の課題⑥ 出席者数：23 名⑦ 事後アンケート
・低学年から高学年まで繰り返し行われる
よく練られたプログラムは非常に魅力的である。
・筑波で実施するにはマンパワー不足を感じる。
・講演会実施のタイミング（ケア・コロキ
ウムの初日の夕方）がよかった。
⑧ 企画者の印象
今後のプログラム改善にむけて、他大学の取り組みについて知ることは非常に有用である。私たちも他学の視察をするなどして、情報交換を行い互いによりよい教育のための工夫を共有して自学のプログラムに適用することが重要である。
B 平成 25 年度 FD 実施計画
１．初任者教員研修
平成 21 年度より、医学類の教育を担当する教員が最低限身につける/知っておくべき要素（カリキュラムの概要、テューターの役割など）を学ぶ場として初任者研修（必修）を導入し継続してきた。平成 25 年度も年 2 回（春と秋 1 回ずつ）実施する。
２．更新研修（3 年更新制）
現在のカリキュラムの進捗状況、プログラ
ム評価結果の報告の他に、昨今の医学教育のトピック（地域枠学生、医学部定員増、医学教育の国際認証、教員としてのコンプライア
ンス、
成績の GPA の導入、Team-Based Learningなど）を取り入れて今年度同様に年 2 回（秋に 2 回）実施する。
３．総合試験問題作成 FD について
5 月の第 1 回 M6 総合試験依頼時期にあわせて、昨年度参加しなかった教員を対象に MCQ 作成に関する講演会を同内容で実施する。
４．小括試験問題作成 FD
今年度同様に実施する。
５．特色ＧＰ講演会
教育評価、医学教育国際認証、Advanced OSCEなどをテーマに講演会を企画する。
（5 月、10 月に海外から講師を招聘の予定）
６．ケア・コロキウム（チームワーク演習）テュ
ーター研修会
今年度同様に実施する。
７．職種間連携についての講演会
12 月のケア・コロキウムの時期にあわせて外部
から講師を招聘して実施する予定である。

看護学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本年度入学生から保健師養成・養護教諭養成は選択制とする新カリキュラムが施行された。将来、各分野で活躍できる看護職を育成する教育目標に基づいて編制されている全ての授業のシラバスを作成し Web 上に公開している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
全ての授業（講義、演習、実習）において紙媒
体での学生による授業評価アンケートを実施した。
アンケート結果は医学教育企画評価室で集計しカ
リキュラム委員会を通じて教員にフィードバック
し改善のために活用できるように努めた。また、臨地実習終了後には各領域で実習における課題や問題点を取りまとめ、臨地実習検討委員会で検討
し教育会議を通じて臨地実習における課題等を周知し改善に努めている。
学生による授業評価について、大学 FD 委員会
からの「学生による授業評価の全学的な実施」の案が示され、看護学類における授業評価の実施方法について検討した。その結果、大学 FD 委員会
原案の「学生による授業評価アンケート票」に変更され 2 学期より実施された。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
組織的な取り組みは今後の課題であるが、機会を捉えて個別に情報収集を行っている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
平成 24 年 12 月 19 日の看護学類教育会議で、平成 25 年度からの成績評価を以下のとおり実施することを決定した。A＋の割合は A の割合をこえない。A＋と A の合計の割合は B および C の合計の割合以下、C の割合は B の割合以下とする。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・学生による授業評価アンケートのフィードバッ
クにより各自が教育方法を見直し、教育能力の改善、向上に役立てている。
・本学類独自で実施している実践能力の向上を目的とした客観的臨床実技試験（OSCE）の実施－41－

時期を昨年度から 3 年次の 3 月に実施している。
その結果、学生は実践能力を向上させ、臨地実習にその成果を活かすことができるという学習効果が得られている。
・全学や人間総合科学研究科で実施される FD 研
修への参加を促し教育能力の向上に努めた。
・日本看護系大学協議会 FD 委員会主催講演・パネルディスカッション等、外部組織が実施する
FD 研修会にできるだけ多くの教員の参加を促し、教育能力の向上に繋げている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
看護学類と看護科学専攻の共催で FD 研修会を2 回開催した。
①開催日時：平成 24 年 9 月 21 日(水)16：30～18：30、テーマ「創造力と国際競争力を育む教育コア」、②開催日時：平成 24 年 11 月 21 日（水）14：00～16：00、テーマ「学生の成長を促す学びの主体化と教育： 成長するティップス先生のその後」を実施し教育能力の向上を図った。
講演会の評価としてアンケートを実施した結果、①は出席者 12 名で全員が大変満足と回答した。
②は出席者 20 名で 94.1％が満足と回答した。2 回
とも出席者全員が講演会内容を今後の教育に活用
できると回答した。
また医学系専攻や研究科や外部組織で開催される FD 研修への積極的な参加を促した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
特に取り組んでいない。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学で実施されている FD 研修への参加を促している。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の履修状況は、カリキュラム委員会ならびに支援室が中心となり把握し、必要時にクラス担
任と連携しながら履修指導を行っている。また、クラス連絡協議会を 1 年に 1 回開催し、学生の要
望・意見を直接収集する機会とし学習環境等の改善を図っている。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
編入学生に対して、入学前の 3 月に、既修得単位申請方法を主目的にしたオリエンテーション及び在学中の編入生との懇談会を設け、入学後の円滑な履修や学生生活のための取り組みをした。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

授業担当教員が中心になって対応している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
看護科学専攻との合同の委員会を 3 回実施し、平成 24 年度の方針や活動等について討議した。
その他メール会議等を行った。

医療科学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
臨床検査技師と医科学分野でグローバルに活躍する人材養成の 2 つの教育目標を明確化するために医療科学主専攻と国際医療科学主専攻の 2 つの主専攻に分け、3 年進級時に選択できるようにした。そのため、国際医療科学主専攻のカリキュラ
ムを整備し、シラバスを作成して、準備を整えた。
また、G30 英語プログラムの英語科目を実施した。
卒業研究のあり方を検討して、平成 25 年度では改善した方法で実施することとした。教育の質の保証の指標の一つである国家試験に向けた学習法の改善のために関連科目担当教員に教育内容に確認を促し、学習成果の評価法を改善した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
在学生を対象として、今年度も（2008 年から毎年実施）、学類が開設する全ての科目について 4
月に 5 段階の授業評価（調査）を実施した。その後、アンケート時期は 1 年まとめて実施していたものを各学期終了時に変更し、全学的調査に合わせて、学生による授業評価の実施手順を作成した。
さらに、学生が自主的に実施している授業アンケ
ートの内容も含めて、平成 25 年 3 月 13 日に学生と授業に関する話し合いを実施し、改善項目を確認した。アンケート結果を公表する方向で調整した。
Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生の中から各分野に進んだ方々に依頼して、卒業後の立場から医療科学類の学生に向けた講演会を開催した。さらに、臨床検査分野を代表する
外部の教員による医療科学類の学生に対する講演を実施し、医療科学類の位置と評価の説明を受けた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学生に講義内容を事前・事後に提供することにより学生の自主的な学習を支援し、医学 PCME による出席の管理により、学生の学習意欲の評価の一助とした。
期末試験成績不良者に対して、年度末に「再試験週間」を設けて、実質的な学力達成者のみに単位を付与するシステムを導入している。また、複－42－

数科目で成績を評価し、関係教員で協議して、学生個々人の総合的な学習の到達度を判断している。
実習科目については、「実習レポートの書き方」（例）を配布、また実習ノートの作成（予習）を指導している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
授業評価アンケート調査の結果と臨床検査技師
教育のコア・カリキュラムの確認により、授業内容の改善を図った。
臨床実習後に試験を課して、実習の到達度を評価した。卒業研究では新たな評価法を取り入れ、卒業研究に対する教育能力の向上に役立てた。卒
業時の学習の到達度をより厳密に評価する方法を取り入れた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
臨床検査技師教育の向上を目的として FD 活動を実施した。平成 24 年 10 月 30 日に FD 集会「国家試験合格率に反映される卒前教育の改革」を実施し、国家試験の内容、カリキュラム、早期教育、臨地実習を中心とした後期教育、キャリアアップ、学類の運営など多くのポイントについて、意見交換をした。その結果は、国家試験合格率の向上となって反映された。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
今年度は実施しなかった。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
今年度は実施しなかった。

試験の合格率向上に関しては FD 活動の成果もあり、ある程度目的が達成されたので、今後も引き続き改善をめざす。G30 国際医療科学人養成プロ
グラムにより 3 名の留学生が加わり、一部の実習科目においても英語で実施しており、そのための課題の抽出を行なっている。今後、留学生と日本人学生が一体となった国際化した授業・実習のFD 活動を展開する必要がある。さらに、より実践で活躍している専門家による講義を予定しており、そのための FD 活動も必要となってくる。

体育専門学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育企画推進委員会において、実技検定実施に向けた評価指標並びにループ型評価のためのデー
タベースの構築に取り組んだ。また、専門基礎科
目の講義内容の理解度を確認するとともに、自主的な学習を促すための e-Learning コンテンツの開発に取り組んだ。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
全学で実施される学生による授業評価アンケー
トの実施に向け、実施体制について検討した。1
学期に 11 科目、2 学期に 10 科目、3 学期に 10 科目を対象に、学生による授業評価を実施した。実施に際しては、教育会議において FD の趣旨と方法について説明するとともに、人間総合科学研究科体育学専攻と合同で調査票の内容について検討した。また、3 学期間同一の調査票を用い、集計方法を学期により修正することで、効率的な集計方法について検討した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

学生の履修状況は医学 PCME による出席の管理により把握している。履修状況が芳しくない学生に対してはクラス担任が理由の把握をしている。
授業評価アンケート調査をはじめとして授業、実習中の学生から寄せられた要望や意見に対して、担当教員に改善策を求め、学生へのフィードバッ
クを行なった。

本学群の非常勤講師として任用された卒業生から、学生の教職や企業就職等の準備状況および卒後の有用性等について意見聴取した。また、学群
教職・教育実習委員会と就職対策委員会において、教員の意識や学生の意欲の更なる向上を目指した
方策等について検討された。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
現在は取り組んでいない。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
学生に講義内容を事前・事後に提供すること（e-Learning：moodle の活用）により自主的な学習を支援している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
昨年度に引き続き、受講者の多い教職関連の講義や実習では、単位の実質化と成績評価の厳格化をめざし、授業の最初に講義目標と評価基準、テストと出席レポートなどのそれぞれの配点を受講者に明示するよう担当教員に助言した。
また、教育会議等において欠席届の扱いについての原則を周知した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

今年度の課題の一つであった臨床検査技師国家－43－

学群教職・教育実習委員会において、教育実習の訪問指導並びに教職履修カルテの確認体制について検討し、教育実習で学生が直面する問題点や教職課程関連の授業を受けている際に学生が感じている内容を、より多くの教員が共有できる体制を作り出した。この体制は、平成 24 年度より稼働させ始めたが、4 年間稼働させることにより、学生の学びの実態について教員の理解度を一層深め、大学内での授業内容並びに方法の改善に向けた情報共通が一層促進されると考えられる。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
体育専門学群における効果的な FD 活動の実施に向け、3 学期に FD の趣旨に関する学習会を人間総合科学研究科体育学専攻と合同で実施した。
また、「体育系 FD 研修会」を、体育専門学群・
人間総合科学研究科体育学専攻・スポーツ健康シ
ステム・マネジメント専攻・体育科学専攻・コー
チング学専攻・スポーツ医学専攻 FD 委員会の主催で実施した。さらに、愛媛大学並びに立命館大学を訪問し、両校における FD のシステムについてシラバスの評価、カリキュラムの評価、教員の評価規準に関する調査等を含め、情報を収集し、効果的な FD の推進策について検討した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
学生による授業評価の実施、運営体制について検討するとともに、他大学の FD 活動の実施、運営体制に関わる情報収集を進める中で、教員相互の授業参観・授業評価への取り組み方について検討した。
今年度はカリキュラムの改訂作業があったため、教員相互の授業参観は行わなかったが、昨年度実施した授業参観研修の今後の実施に際しての留意点などを検討した。授業参観研修の目的は「学群教員によるすぐれた授業を参観することにより、自身の教授能力の向上・授業の改善をはかる」ことであり、これに基づいて、次年度の実施をはかることとなった。特に授業参観を経て、どのように授業改善がなされたのかという経過を重視する
ことを確認した。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

クラス連絡会などで集約された学生の要望・意
見等について検討し、学習環境の整備等、必要に応じた措置を行った。学生の要望に従い、TV 等
で放映される学群内の学生の活躍を応援するため、パブリックビューイングできる設備を 5C 棟内に2 カ所設けた。
学生が学群長、副学群長に直接、意見や相談ができるメールアドレスを開設し、相談等に応じた。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
推薦入試合格者に対して、合格通知後に推薦図書を紹介して入学までの間の読書とスポーツ科学に関わる専門書など 2 冊分の感想文提出を求めた。
また、教員に対して提出された感想文に目を通すように促した。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
中央図書館や体芸図書館に設置された自習室の効率的な使い方について、フレッシュマンセミナ
ーの時間を利用して、説明を受け、自主学習を促した。
遠征試合、強化合宿などで、授業を欠席せざるを得ない学生への支援体制について、moodle な
どの活用による支援について検討した。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
新入生オリエンテーションにおいては、クラス担任などの教員も交えてコミュニケーションゲー
ムを実施し、学生間や学生・教員間のコミュニケーションを促進するなどして教員の学生指導の意
識を高める一助とした。
体育専門学群所属教員を対象に FD 活動の啓発と取り組みへのコンセンサスの醸成を主眼とし、FD 活動がスムーズに浸透するよう、教育会議等
で丁寧に説明するなど十分配慮しながら各種活動を展開した。

芸術専門学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

１．芸術専門学群には芸術を通じた高次のコミュ
ニケーション能力の開発が求められている。地
本年度は新任教員の着任時期がばらばらであっ
域社会や国際社会への貢献ができる学生を育てたため、全体での講演会・シンポジウムは開催しるべく、卒業制作展（茨城県つくば美術館、平なかった。新任教員着任後に、個別に体育専門学
成 25 年 2 月開催）や附属病院等学内外での芸術
群のミッションをふまえた教育像と展望（学群長）、を通じた事業（アート・アンドデザインプロデ
体育専門学群の主要行事等と求められる実務（教ュース等）、地域貢献美術展（夏休み子どもア育担当副学群長）、学生指導の要点（学生担当副ートデイキャンプ等）の実施を積極的に行った。
学群長）、カリキュラムの内容（教育課程委員長）
その過程で得られた社会からの反応をもとに、について説明した。
芸術活動の社会性を重視したカリキュラム改善
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等につとめた。
に対する検証と改善
２．国際社会に通用するアートの専門家を育成す－44－

るために教養教育と専門外国語の橋渡し科目として外国人教員による「英語基礎演習」を継続的に実施した。次年度より外国語を母語とする教員を外国人教員として雇用し、一層の充実に努める。
３．概算要求特別経費事業「多領域と芸術の融合
による創造的復興人材育成プログラム」のカリ
キュラムを整備し、「繋ぐ力」
「突破力」
「情報
発信力」を備えた人材を育成するために必修科
目と選択科目から構成された教育プログラムを策定した。プログラム修了要件と卒業要件を達成した学生に卒業時に修了証を発行する体制が整った。

などを学んだ。セミナー前後には OB と教員の懇談会を行い、教育効果を検証した。なお、本取り組みは、平成 24 年度人間総合科学研究科
FD 奨励賞を受賞した。（人間総合科学研究科
芸術専攻と共催）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

１．本学群では、実技系・理論系を問わず、学期
中に課題作品やレポートの提出を求める回数が多い。教員は、学生個々の日常の学習態度に注
意を払いつつ客観的で厳格な成績評価を行い、単位の実質化を図っている。特に専門科目において、各コース・領域単位又は授業科目単位でＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・担当者が受講生の学習成果を学内外に公開する実施を含めた教育効果の検証と改善
機会を増やし、単位の実質化と評価の厳格化に取り組んでいる。平成 24 年度に公開した主要
１．TWINS を利用した学生授業評価アンケート
例：書コース麦秋展、洋画野外風景実習作品展、を学期末に実施し、その結果に基づいて授業改
クラフト領域授業成果作品展、構成特別演習授善を試みた。さらに本年度は各学期末に「学生業作品展、特別カリキュラム版画 6A105 展、雙
による授業評価アンケート」を実施し、高い回
峰祭デザイン展、彫塑展、他収率を得た。結果は全学 FD 委員会で集計され、２．GPA 制度について教育会議などを通じて周教育会議を通じて周知するとともに、教員各自知し、新年度から始まる成績評価体制についての授業評価と比較することで教育 PDCA サイク
認識を深めた。
ルの構築を進めた。
２．共通科目「芸術」は、開設以来学期ごとに学Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育
生アンケートを行っており、アンケート結果は能力の向上に対する取組み
芸術専門学群教育会議等で報告されその結果を
１．芸術専門学群を担当する全教員対象の FD 研
当該授業科目の改善に役立てている。
修会を 2 回実施し、新しい教育支援環境、学生
３．専門科目においては、教育成果を学内外で展のメンタルヘルスケアなどについて構成員の教示・公開し、教育効果の検証改善を行ってい
育能力の向上に役立てた。
る。
２．「教育データの電子化の概要と操作方法 ～Ｃ．卒業生や就職先関係者からの意見聴取によるKdB と moodle の活用のために～」：平成 24
教育効果の検証と改善
年 10 月 24 日（水）13:00〜13:50、（27 名参加）
（人間総合科学研究科芸術専攻と共通）
１．展覧会や学会などの場、あるいは企業による
３．「学生のメンタルヘルスケアについて」：平
説明会（インターンシップ説明会）
を活用して、
成 24 年 12 月 19 日（水）13:00〜13:45、（31 名
大学教員や企業、美術団体など、また個人で活参加）（人間総合科学研究科芸術専攻と共通）
躍する卒業生との意見交換などを通じて教育効果を検証し、改善に資した。（人間総合科学研
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
究科と共通）
１．TWINS を利用した学生授業評価アンケート
２．平成 24 年 11 月 14 日（水）
、16 時〜18 時に、の回答方法について履修便覧に掲載し、回答率
5C416 教室にて芸術専門学群・芸術専攻就職支の向上を図った。
援セミナーを開催した。本セミナーは学生教員
２．全学で計画された「学生による授業評価アンを含めて開催しており、連続 3 年目となる今年ケート」に積極的に協力し、80%以上の教員/授は古賀純一氏（日建設計・1999 年学群卒業（デ業について評価アンケートを得ることができ、ザイン専攻建築デザインコース））、宮坂慎司氏
教員自らの評価結果確認と改善のための資料と（東北福祉大学・2007 年前期芸術専攻、2010
することができた。
年後期芸術専攻修了（彫塑領域））、片平直人氏
３．学生のメンタルヘルス向上について、芸術系（花王株式会社、1992 年学群卒業（デザイン専とも協働して取り組んだ。
攻視覚伝達デザインコース））の 3 名の OB によ４．国際交流を基盤としたシンポジウム・セミナ
る講演会とし、企業での仕事、職業と作家活動、ー・プロジェクトなどに積極的に取り組み、教企業でのパッケージデザインなど、それぞれの員のグローバル展開力の強化に注力した。（人専門や職業経験、さらには、「学生時代にやっ間総合科学研究科攻と共通）ておくべきこと」や社会で活躍するための秘訣－45－

５．教育環境の電子化に対応するための研修会を行った。
６．研究倫理に関する研修会を開催し、研究基盤の知識向上に努めた。（芸術系研究倫理委員会
主催）
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
１．専攻・コース・領域単位の専門性に基づく複数教員の連携による授業改善を目的とした相互
参観や相互評価の実現に必要な体制（専攻、コース・領域単位の会議等）を基盤に教員相互の評価を教育力の向上に活かした。
２．専門科目・特別演習・卒業研究を中心に、複数の指導教員による合同評価が恒常的に行われており、教員相互の研鑽を日常的に行っていると言える。
３．卒業研究は主専攻・コース毎に評価を行い、優秀作品に「芸術賞」「茗渓会賞」「芸術専門学群長賞」を授与しているが、専攻・コース・領域の教員が審査に加わることによって、教員相互の研究教育力の確認に役立てている。
４．
芸術年報 2012 において、社会・地域貢献活動
報告をはじめ、国際交流、展覧会等の活動一覧、
筑波大学アートギャラリーT+ 活動記録などについて詳細に記録し、教員相互の情報共有や啓発に努めた。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
１．専攻を単位とする連絡会が定期的に行われており、随時教育方法や組織運営についての指導をおこなっている。
２．教員対象の FD にも積極的に参加するよう促し、学群教育の方向性についての知識共有を推進した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
１．カリキュラム委員会と支援室が中心となり、卒業に向けた履修指導を綿密に行っている。
２．
2 月 20 日には平成 25 年度開設授業科目一覧、
履修便覧、2 学期制移行にともなう授業対応表
をもとに、カリキュラムガイダンスを行った。
３．
平成 24 年度は、学生委員会を 3 回、クラス連
絡会を 2 回開催し、学生の授業や生活の環境改善についての意見や要望を聴取し、対応した。
４．臨時学生委員会を開催し、増加傾向にある学生の留年、休学、退学等の諸問題について話し合い、対応策について検討した。
５．さらに、本学群の特長でもあり教育成果の検証ともなる卒展•修了展 WG を運営し、卒業学
年生と次年度に卒業予定学年生が恊働して展覧会開催や作品集作成に関わり成果を上げた。
（人間総合科学研究科と共通）

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
１．推薦入試後、入学予定者や高校に対して入学
前に英語学習の補完教育に力を入れるよう通知した。
２．新入生は専門基礎科目「造形基礎演習」等に
よって専門教育に関する実質的な補完教育を受けている。
３．フレッシュマン・セミナーにおいて、専門のコース領域の紹介や芸術系特有の廃棄物の取扱など専門教育を受ける上での基礎知識を教育した。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．芸術の教育は制作のために施設を長時間使う必要が多いが、実習室使用願を活用して、柔軟に制作設備を活用出来るように体制を整えている。
２．前述の学生の課題制作や自主制作のために 6A棟、6B 棟、5C 棟、工房棟を有効に活用できる
ように体制を整えているが、施設そのものの老朽化が激しく、毎年漏水するような状態である。
本年度に 6A 棟 2 階部分の改修が行われたが、特に 6A 棟 6B 棟は本学設立当初の施設であり、学習環境の整備が望まれるところである。
３．学生の自主的活動として、T+ギャラリーを設置し、学生の自主運営による企画・展示・広報を支援することにより、実体験としての学習支
援環境を充実させている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．FD 委員会活動を充実させ、3 回の FD 委員会を開催し、FD 研修会、学生による授業評価ア
ンケートの実施など、活発な FD 活動を実施した。
２．アドミッションセンターの協力も得て、39 回の学外における進学相談会（内 20 回相談対応、
19 回資料参加）、2 回の筑波大学大学説明会（東京キャンパス（3 月）、筑波キャンパス(7 月)）を実施した。相談に対応した教員は学外相談会
だけでも延べ 50 名を超える。また、専攻毎のパンフレットを編集するなどの機会に、教育方法・教育成果の振り返りを充実させた。
３．7 月 18 日および 9 月 19 日に、科研費獲得に関する研修会を開催し、外部資金獲得の知識向上に努めた（芸術系研究推進室と共催）。

－46－

１．２

平成２４年度研究科・専攻におけるＦＤ活動報告

教育研究科
教育研究科は他の博士課程研究科と異なり、所属する三専攻（スクールリーダーシップ開発、教科教育、特別支援教育）が一体となって FD 活動
をはじめとする様々な活動を展開している。そのため本報告では、FD 活動の主たる部分については教育研究科全体（本項）に記載し、各専攻の項目
においては独自性が特に強い点のみを報告する。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学的動向等を踏まえながら、成績評価の適切な厳格化に向けて努力を継続する。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教員間では教育・カリキュラム委員を中心に各種会議等で授業・研究指導に関する情報交換を実施しており、平成 25 年度からの 2 学期制開始に伴うカリキュラム見直しでは、それらの知見が多数生かされた。また、学生からの意見を「教員と学生の懇談会」や日頃の学生指導を通じて聴取し、カリキュラムの検証・改善に役立てている。また、科学研究費補助金研究をはじめとする様々な研究の中で、世界の教育動向を調査・検討している。

平成 25 年度からの 2 学期制開始に向けて、24
年度までのカリキュラムの教育効果を見直し、その効果を 2 学期制というシステムの中でより適切に発揮できるよう、教育・カリキュラム委員を中Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
心に各専攻においてカリキュラムの見直しや改訂
平成 24 年度は主として、2 学期制開始に伴うカを実施した。また、平成 18 年度より継続しているリキュラム改編を中心に
FD 活動を実施した。そ研究科共通科目「教育デザイン論」ならびに「教の他、教育研究科の特徴として、教員の所属が多科教育論」を今年度も開講し、学外から招聘した講師による最新の教育動向に関する講演や、オリ 岐にわたっているため、各所属（系・域あるいはンピック等のニュースを題材にした授業案作成等、 他研究科・専攻）における FD 活動の成果が間接
新しい教育のあり方を考えるとともに、教育研究 的に教育研究科の質の向上に寄与していることが科の主たる目標である「高度専門職業人としての あげられる。特に人間系教育学域や、人間総合科
教員の養成（特に、中等教育教員の養成）」の実現 学研究科の教育学関連専攻等の FD 活動においては、教育研究科所属の教員も多く参加し、実績をを図った。
上げている。研究科内部においても、今後さらなＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・る FD 活動の活性化を図るため、従来は教育・カ
実施を含めた教育効果の検証と改善
リキュラム委員会が担っていた FD 活動推進機能
研究科共通科目「教育デザイン論」および「教 を独立させ、平成 25 年度より FD 委員会を新設す科教育論」において、受講者全員を対象として独 ることを決定した。
自の授業評価アンケートを実施し、その結果を教Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
員間で共有するとともに、次年度以降の授業設計
体系的な取り組みは実施していないが、日頃かに役立てている。その他の開設科目については、
少人数の受講生を対象としたきめ細かな指導を特 ら教員間の交流を活発に実施しており、授業のあ徴とする科目が多いため、アンケートは実施して り方や学生指導の方法等について議論したり情報いない。その代わりに日々の授業において教員と 交換を行ったりしている。また、一部の専攻では学生の積極的な意見交換を行い、質の高い授業を 教員が他の教員の講義に参加する形で授業参観を実施している。一例として、教員が複数の授業ス 行うことがある。
タイルや教材を事前準備し、その中から学生の興
味関心や要望に合わせて適切な授業スタイルを選択した授業等がある。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学内外における行事の開催や参加を通して、修了生や社会人との交流の機会を設けている。詳細は各専攻の活動報告を参照。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
教員専修免許状の取得と教員採用試験の観点から、教育研究科では一定の達成水準が認められれば「A 評価」を与えている。今後も、社会的・全Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウムの開催
新任教員は、大学や各教員が所属する系において開催される研修会に参加した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
年 1 回のペースで、各専攻の学生と教員が出席して「教員と学生との懇談会」を開催しており、
平成 24 年度は 7 月 4 日に開催した。懇談会では学生から学習・研究・生活・施設等にかかわる様々な要望・意見を聴取し、話し合う場を設けるとともに、教職員による対応の結果についても学生に随時報告している。平成 24 年度の懇談会で学生か－47－

ら出された要望・意見により、研究科共通科目の
開設日程の変更、教室・学習室等の空調設備の整備等が実現された。その他、各専攻において懇親
会や研究発表会などの交流の場を多く設け、多くの意見を得るように努めている。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
教育研究科全体としては実施していないが、各専攻において必要に応じて実施している。詳細は各専攻の活動報告を参照。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
専攻別（教科教育専攻についてはコース別）に
院生学習室を用意し、自主的な学習・研究を促している。特に平成 23 年度から 24 年度にかけて空調設備の導入と整備を実施したため、これまで以上に快適な学習・研究環境を提供することができている。学習室においては各専攻・コースが資料（教員採用関係資料、教育関係書籍、新聞等）を配置したり、学生同士が協力して課題に取り組んだりする等、学生の自主的な活動が活発に行われている。また、授業ゼミの他、研究合宿、学生同士によるミニ・ゼミ、学会参加などの機会を通しての学習支援にも努めている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
学生の教育的実践力育成ならびに地域への貢献を目指し、様々な活動を行っている。また、多くの学生が非常勤講師として中学校・高等学校等の教壇に立ち、実践力を身につけている。詳細は各専攻の活動報告を参照。その他、年 2 回開催しているソフトボール大会と懇親会においては、留学
生や教員も交えながら親睦を深めるとともに、学生と教員が率直な意見を交換できる機会として有効に機能している。

了生や社会人との交流の機会を設けている。特に、人間系教育学域が主催するペスタロッチ祭（3 月開催）においては、人間総合科学研究科の教育学関連専攻等とともに実行委員会に参加して運営に携わるとともに、卒業生、退職教員等と懇談する中で、様々な意見を聴取した。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
教育研究科（全体）と共通
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
科学研究費補助金研究（研究代表：田中統治）の一環として行われた海外の研究者による研究会に参加し、世界における教育の最新動向を調査・検討している。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
平成 24 年度は主として、2 学期制開始に伴うカ
リキュラム改編を中心に FD 活動を実施した。また、人間系教育学域や人間総合科学研究科教育学関連専攻とともに FD 活動を実施した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教育研究科（全体）と共通
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウムの開催
教育研究科（全体）と共通
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
教育研究科（全体）と共通
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
教育研究科（全体）と共通
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

教育研究科スクールリーダーシップ開発専攻

教育研究科（全体）と共通

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

平成 25 年度からの 2 学期制開始に向けて、24
年度までのカリキュラムの教育効果を見直し、その効果を 2 学期制というシステムの中でより適切に発揮できるよう、教育・カリキュラム委員を中
心にカリキュラムの見直しや改訂を実施した。その結果、開設科目の精選、科目内容の再検討や、履修方法の改善等を実現することができた。

スクールリーダーシップ開発専攻は社会人学生(現教職員等)が多く在籍している。そのため教育・研究に対するニーズが多様化しており、一人一人に対応できるよう教職員が一丸となって支援を行っている。社会人学生は豊富な社会活動経験を有しているものも多く、学群（学部）からの進学者と一緒に学ぶことで、互いに刺激を与えあい良好な関係を構築している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
教育研究科（全体）と共通

教育研究科教科教育専攻

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学内外における行事の開催や参加を通して、修－48－

教科教育専攻は 7 つのコース（国語教育、社会

科教育、数学教育、理科教育、英語教育、保健体
育教育、芸術科教育）から構成され、各コースが緩やかに連携しながら各教科教育に適した学習・教育活動を展開している。
平成 25 年度からの 2 学期制開始に向けて、24
年度までのカリキュラムの教育効果を見直し、その効果を 2 学期制というシステムの中でより適切に発揮できるよう、教育・カリキュラム委員を中心に各専攻においてカリキュラムの見直しや改訂を実施した。たとえば数学教育コースでは、平成
25 年度から新たな科目として「数学セミナーA」
および「数学セミナーB」を開設し、数学教育コー
ス学生の大学院教育の基礎となる数学的知識・論
理性・プレゼンテーション能力の基礎的学力を養
うための教育を充実させた。また、英語教育コー
スでは、教員定員不補充による大幅なスタッフ減に直面しているが、そのような状況においても学生に対する教育の質を維持あるいは向上させるため、平成 25 年度から開講科目を全面的に改訂してカリキュラムの充実と改善を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
教育研究科（全体）と共通
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善た、人間系教育学域や人間総合科学研究科教育学関連専攻とともに FD 活動を実施した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
一部ではあるが、教員が他の教員の講義に参加するなどの形で授業参観を行ったり、複数の教員で授業を担当したりして教員相互の授業評価に努めている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウムの開催
教育研究科（全体）と共通
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
教育研究科（全体）と共通
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各コースとも該当する学生と指導教員との個別のやりとりの中で対応し、リメディアル教育に務めている。特筆すべき事項として、数学教育コー
スでは、近年、入学する学生の数学的能力に大きな幅ができており、大学院講義内容の決定などに問題が出てきているため、平成 25 年度から「数学セミナーA」および「数学セミナーB」を開講し、新入生を対象とした数学の基礎学力の向上を目指している。

学内外における行事の開催や参加を通して、修 Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への了生や社会人との交流の機会を設けている。たと 学習支援の取組み
えば英語教育コースでは、毎年 6 月に開催してい教育研究科（全体）と共通
る筑波英語教育学会の大会において修了生を招き、Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
意見聴取や在学生との交流を行っている。
学生の教育的実践力育成ならびに地域への貢献
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するを目指し、様々な活動を行っている。学生の教育
取組み
的実践力の育成に向けて地域社会との交流の取組
教育研究科（全体）と共通に務めている。たとえば英語教育コースでは、教Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育 員が院生を引率して大子町で授業実習を行ってい能力の向上に対する取組み
る。芸術科教育コースでは、夏休みに小中学生を学生からの意見を「教員と学生との懇談会」や 大学に招き、「アートたんけん隊」を実施している。
日頃の学生指導を通じて聴取し、カリキュラムの また、多くの学生が非常勤講師として中学校・高
検証・改善に役立てている。たとえば数学教育コ 等学校等の教壇に立ち、実践力を身につけている。
ースでは、学生からの要望等をふまえカリキュラ
ムの検証と改善を行い、平成 25 年度から新たな科 人文社会科学研究科目として「数学セミナーA」および「数学セミナー Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善B」を開設し、数学教育コース学生の大学院教育の文部科学省「グローバル人材育成推進事業（特基礎となる数学的知識・論理性・プレゼンテーシ」に本学が採択され、人文社会科学研究科が
ョン能力の基礎的学力を養うための教育を充実さ 色型）
その取組組織のひとつとなったため、学士課程とせた。また、コースごとに毎月開催している連絡会議において、カリキュラムの改訂に伴う教育方 修士課程を統合した一貫教育プログラムによるグ
ローバル人材育成の実現に取り組み、多岐にわた法の改善等について継続的に検討している。
る検証と組織作りが行われた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
TEACH（Transnational European and East Asian
平成 24 年度は主として、2 学期制開始に伴うカ Culture and History）日独韓 3 大学（筑波大学、ボリキュラム改編を中心に FD 活動を実施した。ま ン大学、高麗大学）共同学位（修士）プログラム

－49－

れる。
２．授業評価アンケート対象科目について 授業
評価アンケートを PDCA サイクルの一環として行うのであれば、対象は履修数に関わらず、すＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
べての授業とすべきである。
「10 名以下」あるい
実施を含めた教育効果の検証と改善
は「5 名以下」を除外するといった規定は、PDCA
全学 FD 委員長・教育担当副学長からの「学生としての授業評価という理念を損なう。
による授業評価の全学的な実施について（依頼）」３．全学的実施体制の整備 授業評価を全学対象を受けて、研究科 FD 委員会において、授業評価とするのであれば、これを実施する母体も全学アンケートの実施について検討を行った。
的であるべきである。
このなかで以下のような問題点が明らかになっ４．「教育イニシアティブセンター（仮称）」の設た。
置 全学的な授業評価のためのインフラおよび
チェック体制の整備は、教育イニシアティブ機
１．履修者 10 名以下の少人数授業が、研究科の授構のもとにおかれた組織において行うべきであ
業の大半を占め、このような少人数クラスで授る。
業評価（とりわけ教員評価）を実施した場合、
５．「教育イニシアティブセンター（仮称）」におアンケート回答者の匿名性が保障されず、これける調査活動 授業評価アンケートのみならず、
は授業評価アンケートの前提を崩すことになる。
ステークホルダー調査、卒業生アンケート、学
２．試行案にあるように 10 名以下のクラスのみを
生意識調査などさまざまな調査が、本学におい授業評価対象から除外した場合、評価対象となては、まだばらばらに行われているという印象
る科目はきわめて少数になり、該当科目のないが拭いきれない。これらを新組織において一括専攻すら存在する。このような状況では、PDCA
して実施し、外部資金に応募する場合に、必要サイクルの一環という本来的な機能は果たしえなデータをいつでも取り出せる体制を整備すべない。また対象となる授業の担当教員に、なぜき段階に来ていると考えられる。全学的な教育
授業評価にご協力いただくか、説得力ある説明戦略の策定のためにも、これは不可欠である。
ができない。
６．全学的 FD 活動の整備 全学 FD 委員会は、上３．実施のためのインフラの問題。調査票の配布・記のような活動のかなりの部分を現状において集計にかかる作業を、FD 委員と TA に委ねると担っているが、委員会組織でこれを担っていくいう原案は、長年にわたり TA/TF 研修制度に取ことはすでに限界に達していると考えられる。
り組んできた立場からすると、これは本来の本学における FD 活動が、次の段階にステップ
TA/TF の使い方ではないと言わざるをえない。
アップするためには前項に提案したような機構
また研究科の教員でもある FD 委員が、調査結が是非とも必要である。
果を集計するのは問題である。
４．大学院の授業における PDCA の在り方には、
今後の人文社会科学研究科における授業評価ア
学士課程の場合とは本質的に異なる要素がある。
ンケートの実施については、以下のようなかたち
どのような調査項目が有効か？ またどのようが現実的であると考えられ、平成 25 年度に具体的な教員へのフィードバックが適切か？
に向けて検討することにした。
５．専攻ごとに人件費を支出して取りまとめ作業（マークシートの読み込み、集計結果の打ち込
１．各授業の履修者単位ではなく、研究科所属のみなど）を行った場合、全学的に見れば、きわ
大学院生全員に対する研究・教育環境について
めて効率の悪い予算執行が行われる可能性があのアンケートとして実施する。
る。
２．このなかに、授業評価に関わる項目を設け、専攻のカリキュラムに対する満足度、授業方法
上記のような検討結果に基づき、研究科 FD 委に対する満足度を総体的に検証し、専攻ごとの員長は全学 FD 委員会に以下のような提言を行っ
カリキュラムの検討および FD 活動にフィードた。
バックすることにより、PDCA サイクルを確立する。
１．評価項目について 総合科目で実施している
３．評価項目については、全学 FD 委員会と調整
授業評価は、長い時間をかけて準備したものでし、他研究科との比較検討が可能なかたちをとあり、他の授業評価のベースとすべきである。
る。
これをスタンダードとして、各教育組織において、必要最小限のカスタマイゼーション（評価 Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による項目の追加・削除）を行うことが適切と考えら 教育効果の検証と改善の立ち上げは、本研究科の国際交流のさらなる充実であると同時に、学位プログラム化への取組としても先駆的な役割を果たすものである。

－50－

研究科 PFP（Preparing Future
Professionals/Professors）実施委員会を通じて活発な活動が行われた。
「人文社会科学のためのキャリアデザイン論」
で多様なキャリアについて修了者を講師として招聘したことは、画期的な意義を持つ。これは、卒業生による講演という旧来のキャリア指導を越えて、正課授業のなかで、キャリア教育を位置づける試みである。また大学教員のみを将来のキャリアとして考えがちであった文系の大学院生に、大学院教育を通じて涵養したスキルを認識させ、専門職としての多様なキャリアに展望を開かせるものである。

エドワード島大学側から高い評価をえた。日本人
学生と留学生の互助的な交流活動をグローバル・
ラーニング・コモンズに結実させるという本学の施策は、きわめて理にかなったまた独自性あるプ
ログラムと評価された。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

研究科としてはとくに制度化されず、全学的な新任教員研修に委ねられている。
しかし、一過性の研修会のでは大きな効果は期待できず、一年から二年間をかけて、メンター教員による授業参観・授業評価を含むプログラムを全学的に整備することが、強く望まれる。

専攻ごとの教育内容と教育方法の多様性を尊重し、単位の実質化・成績評価の厳正化の検討を専
攻ごとに行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
FD 活 動 の 活 性 化 に は 、 大 学 院 生 に 対 す る
PFF(Preparing Future Faculty)教育と教員 FD 研修の一体化したプロフェッショナル・ディベロップメ
ントが望ましい。
本年度は FD 研修会として「大学院生と教員のためのプロフェッショナル・ディベロップメント—TA/TF によるカリフォルニア大学視察報告」を 5
月 27 日に開催した。本学の TA 研修の一環としてカリフォルニア大学バークレー校の GSI 教育研究センターの協力により実施した視察・研修に参加した 4 名の大学院生と教員による報告に基づき、活発な議論が行われた。アメリカ合衆国のさまざ
まな教育制度が日本の高等教育に移植されるなかで、その基盤となる教育文化についての実地フィールドワークは、諸制度を実質化していくなかで大きな意義を持つものと考えられる。大学院生による本学の教育制度についての提言は、大学教員養成・キャリア教育としてのみならず、研究科・学士課程の教育の検証・刷新に寄与するものである。参加者は 21 名であった。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
研究科のグローバル人材育成事業への参画に伴い、プリンス・エドワード島大学との国際シンポジウム「GLOBAL CAMPUS」を開催し、多くの研究科教員が参加した。
グローバル化への積極的な取り組みによりカナ
ダ国内の学士課程ランキング 4 位にまで躍進した
プリンス・エドワード島大学の教育戦略は、本学にとって示唆に富むものであった。いっぽう本学のグローバル・ラーニング・コモンズに向けた取り組みを国際シンポジウムで紹介し、プリンス・Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
研究科としては、とくに行っていない。
これは項目 E に述べたプロフェッショナル・デ
ィベロップメントや初任者研修プログラムの一環として制度化されることが望ましい。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
教員と院生の懇談会を専攻ごとに開催し、院生の研究・教育環境に関する意見と要望を吸い上げて研究科に報告し、検証と改善に取り組んでいる。
専攻によっては、グループウェアを用いたアン
ケートを実施し、積極的に PDCA サイクルに取り込んでいる。これを研究科全体に及ぼす努力が今後期待される。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
研究科全体としてはとくに行われていない。
留学生に対する事前指導は、専攻単位・教員単位で入念に実施されている。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
インテグレーテッド e-Learning（moodle）が研究
科授業に広く普及するようになり、これを通じ自主学習の支援が体系化しつつある。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
人文社会科学研究科の FD 活動への取組の特色として、以下の三点が挙げられる。
１．グローバル人材育成推進事業への参画、TEACH の立ち上げを通じた、文系大学院教育のグローバル化への全組織的な取組。
２．PFP プログラムを通じた、多様化する社会に開かれた大学院教育の立ち上げ。
３．プロフェッショナル・ディベロップメントを通じた、教員 FD と大学院生キャリア教育の一体化。

哲学・思想専攻－51－

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本専攻は、研究者・教育者、および高度専門職
業人に必要な諸能力の養成を目的とし、そのための多様な教員とカリキュラムを配置し、改善している。とくに 2 学期制への移行に伴い、科目を整理した。

項目Ｂですでに述べているように、学生よりの要望・意見に基づき、専攻全体、分野ごと、関係する教員間で改善その他の対応をし、その結果については、それぞれのレベルで検証している。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

入試段階で学力を確認しており、基準に満たな
い学生はないが、入学してきた学生の研究テーマ
授業および学生生活に関する全般的アンケート の必要に応じて、語学や基礎知識などの能力の充を実施し、それをふまえた懇談会を開催している。 実については、指導教員を中心に、個別に対応しまた学生からの意見を受け付ける担当教員を配置 ている。
している。これらを通じて、検証改善を行なって Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのいる。
学習支援の取組み
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
ゼミや分野単位でも研究会、および哲学・思想学会等の学会における OB との交流、学術雑誌を通じた交流から、専攻における教育に関する意見を聴取し、効果の検証、改善に反映させている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業に求められる事前準備、討論への参加、受講成果として課される期末レポート、学内外での研究発表等を総合的に判断することで、実質的かつ厳格な成績評価を実施している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
教員会議や分野会議を中心に、授業、研究指導において発生している問題を共有し、効果的な方法に関する意見交換を行なうことで、教育能力の向上に努めている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
例年、着実な活動を行なっており、その成果、および課題をふまえて、今年度も、それぞれの教員の FD 活動への意識をより明確化し、専攻全体
としての研究教育体制の検証を行なった。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み制度としての相互参観は行っていないが、必要に応じて、各種の会合や日常の交流において、同僚教員の意見やアドバイスを求めることは、日常的に気軽に行う雰囲気ができている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員が毎年あるわけではなく、制度的なものは設けていない。全学的には、新任教員用のオリエンテーションがあるので、専攻や分野では、それぞれ必要な助言、相談、指導を提供している。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善原則として、主指導教員を中心にしながら、囲い込まずに、その他の教員が、学生に必要なアドバイスを提供するようにしている。ゼミ単位では、能力の高い学生が実質的な TA、TF を務めている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
制度的、機械的、形式的な FD 活動ではなく、筑波大学の優秀なスタッフの集合体として、ゼミや会議や研究会などで、日常的に、TPO に応じた
臨機応変の FD 活動を展開している。

歴史・人類学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムの検証と改善について、平成 25 年度から全学的に 2 学期制に移行することから、この移行実施の前に、専攻カリキュラムを 2 学期制に対応する内容に改変することで円滑に移行を可能とすること、およびこれを契機にカリキュラム
上の不備を改善すること、以上の 2 点を目標として、専攻のカリキュラム委員会を中心に検討を行った。授業を春・秋学期の独立した開講形式に改変したほか、各学年ごとに領域において開設される研究演習について、1 年次からすべての領域で統一的に開設するように改善することができたのは、専攻として体系的一貫的なカリキュラムを実施することになり、大きな改善を実現したと考えている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
アンケート方式による授業単位での評価は実施していない。しかし専攻の教育評価をいかに実施すべきかについては専攻運営委員会において議論を始めている。授業を単位として評価する場合に学類の授業とは異なり、受講生が少数であること、また大学院の教育目標が学類のレベルまでとは大きく異なり、院生がいかに高度な研究成果を生み出せるかと言う点が問題になるという点を踏まえて、評価の基準を考慮しなければならないという－52－

認識が共有された。こうした検討を今後も継続していくことになる。
なお、本専攻では院生全員の参加する全体オリ
エンテーションにおいて要望や質問を受け、また領域の院生の意見を集約した領域院生代表と運営
委員・学生委員が参加する懇談会を開いて、教育
体制、教育環境についての要望や質問を受ける体制を整えて実施している。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
修了生および就職先関係者と在学生・教員が情報を交換する場としては、学生及び教員が主体になって運営している歴史学・人類学に関する学会があり、毎年定期的に東京地区で行われる大会において、院生の報告に対して評価をいただくことができている。この準備運営には修了生・就職先関係者の参加も得ており、貴重な交流の場として機能している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
研究者を養成する目標および高度な職業人を養成する目標に向けて、履修規定を整え、体系的なカリキュラムを実施するように努めている。特に、中間評価につながる論文作成の演習においては、報告のための史資料の吟味、論点の作成などを事前に十分に準備させ、報告においては多角的な視点から質疑と討論を試み、報告後にはレポート・
学術論文として発表するよう指導してきている。
博士学位論文については、複数の教員から指導を受け、構想発表、領域における予備審査を複数回にわたり行ったうえで、予備審査を行うという方針を遵守し、厳格な指導を実現できていると考える。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
本専攻では、歴史学の分野における文書史料調査の実習、人類学の分野における先史学・考古学の発掘調査の実習、民俗学・文化人類学の現地調査の実習において、院生を TA として雇用し、学類生の実習に参加させて指導補助の役割を行わせることにより、将来における教育研究の能力を養う機会として重視してきており、平成 24 年度においても実施して成果を挙げている。

などに関して、教員の間において教育内容や方法をあらためて見直す機会となった。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
複数の教員が異なった立場から教育指導を行う
ことを領域の研究演習や実習において行っており、この場面においては、学生に多角的な視点を持たせることが可能となると同時に、教員相互の間でも異なった意見や方法が直接にすりあわせられる場面となって有効に機能しており、単独の教員のみで指導する場面以外にこのような指導方法を取り入れていることは非常に有意義であると認識している。
また、論文作成指導の研究演習については、各領域の時間と教室を公開して掲示し、他領域の教員・学生も参加できる形をとっている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
採用時に専攻長から、また随時日常的に領域の運営委員や構成員の教員から、専攻の履修規定や指導教育の方法について必要に応じた細かな情報を提供することに努めている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
年度の初めに専攻全体の学生を集め、履修と学位取得までの段階的なスケジュールの立て方について説明を行い、また学生から質問や意見を聴取している。年度の当初においては全学生がそれぞれの指導教員に前年度までの履修科目の成績表を示し、今後の履修のあり方を相談できるように配慮している。また 4 年次生移行のすべての学生について、博士論文の作成計画書を研究指導教員から提出させており、その作成に当たっては学生と博士学位取得までのスケジュールについて綿密な相談をしている。その計画書について関係する学生の年次的なスケジュールを一覧表にして、専攻
教育会議においてすべての教員が確認できるようにしている。
学生との間では、年度末に懇談会を開催しており、教育体制、教育環境について学生から意見や質問を聴取し、教員の配置、院生研究室の環境条
件、学生生活上の問題などの切実な要望を教員側が十分に配慮できるように努めている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

平成 24 年度の活動の特色としては、A の項目にも述べたように、平成 25 年度より施行される 2 学
期制にともなう従来の履修規定の改変と見直し・改善の作業を行い、カリキュラム委員のみならず、各領域においても検討と改善を行った。この事は、従来の年度では行われていなかったことであり、不十分な点も残してはいるが、研究演習のあり方

入学前の段階では、研究生や科目履修生に促して、研究演習における在学生の報告と討論を聴講させ、入学可能になった後にどのような水準の研究成果が求められるかを理解してもらう手段とする場合がある。また新入生の中に、外部からの入学者や学部段階で専門領域を異にするような者がいる場合においては、新たな専門性につなげるた－53－

めの基礎的な技術や教養、およびさらなる外国語の追加的習得などについて、どのような自主的な学習や開設授業の履修の工夫ができるか、個別的に指導教員が指示し指導している。

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻としては行っていないが、全学的な研修や講演会への参加をうながしている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

文芸・言語専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
専攻のＦＤ委員と選考運営委員会を中心に次年度からの 2 学期制移行に向けたカリキュラムの検討を行った。院生の留学やフィールド調査期間などを考慮して、通年科目を前期・後期完結型へ変更することを基本としたカリキュラムを 25 年度からはじめることとした。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
授業評価に特化したアンケートは実施しなかったが、2 学期制移行をふまえ 11 月にカリキュラムのことを中心としたプレアンケートを実施し、前期・後期完結型授業への移行についての反応を確認した。その上で、2 月に生活全般を含めた院生アンケートを 2 月にネット併用で実施し、専攻の授業全般・領域の教育体制についての意見を求めた。
回答数は昨年度より少なかったが、授業形態についての要望もあり、これについてはアンケート後にＦＤ委員会、院生との懇談会を開催し検討した。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
組織的な検証は行っていないが、今年度新任の助教 2 名がともに本専攻の修了生であったため、彼らから専攻長が意見を聞いて、今後の教育の改善に役立てた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
学群のＧＰＡ制度導入に関連し、専攻教育会議や運営委員会において話し合いを行った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
2 回のアンケートから、以前専攻が実施した「専攻共通科目」による、領域を越えた共通のテーマ
設定授業や発表会への関心・要望が院生にあることがわかり､26 年度に向け院生を主体とする「専攻共通科目」の構想を検討していくことが 2 月の院生との懇談会で確認された。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
25 年度からの 2 学期制移行にむけ、前期・後期
完結型科目を基本とするカリキュラムに変更することになった。また、院生の領域を越えた交流への関心・要望が依然として強く、院生主体の活動
を教員が支えるような体制で、授業や研究会を構想する動きが出てきた。

2 回のアンケートをもとに、中間論文や博士論文提出予定の院生について、要望のあったコピーカードによるコピー枚数の増加を来年度から実施することとした。また、研究科でも実施している学会発表者への旅費支援についても、専攻独自の支援を実施することとした。留学生への日本語サポートシステムについても、周知が不十分な面があるので、これについても新入生オリエンテーショ
ンなどでいっそうの周知を図ることとした。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
23 年度に同じ。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
23 年度からの懸案となっている院生室の広さの領域による差については、効率的な活用法や見直し方法などについて引き続き院生・教員からの意見を集めているが、耐震改修工事が行われることもあり、より具体的な配置を今後検討する必要がある。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
2 学期制移行により、想定外の問題や改善点が出てくると思われ、これらに速やかに対応することが必要である。また耐震改修工事により学系棟内のゼミ室や院生室が使用できなくなったり、著し
く環境が悪化することが予想され、3 年間の工事期間を見据えた対応が必要である。

現代語・現代文化専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
現代語･現代文化専攻は 2008 年（平成 20 年）度に従来の 5 年一貫性の専攻を改組して新しく誕生した区分制の専攻であるが、改組を行う際に教育目標とカリキュラムについて十分な検討を重ねた。
後期課程の学生にも論文指導の授業科目をたて、さらに 2 科目の授業の履修を義務づけるなど、教育・指導の実質化を目指す体制を取っているのは
その 1 例である。
今年度は特に、教育担当副学長および全学 FD委員会委員長からの学生による授業評価の実施の要請に伴い、大学院における授業評価のあり方について専攻教育会議等で議論を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善－54－

専攻の学生を対象に、大学院共通科目および人文社会科学研究科の専攻横断的プログラムに関するアンケートを行った。当該科目を受講したことのある学生は多くなかったが、視野を広げるためには有益であるという感想もあった。
また、分野ごとに学生と教員の懇談会を開くな
ど、学生の教育に関する要望を聞き、必要に応じて反映できる体制をとっている。

関する要望が多い。今年度後半には人文社会学系
棟の耐震改修工事の問題が生じ、院生の間に不安が広がったため、人文社会系/人文社会科学研究科
全体の説明会を補う意味で、専攻独自の説明会を開催し不安の解消に努めた。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

入試を通ってきた学生なので基本的に補完教育は不要であるが、必要な場合には個別の授業において可能な形で実施している。

専攻として統一的な検証は行っていないが、研究領域ごとに、研究会等に参加する修了生から意見を吸い上げ、教育の改善に生かしている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

院生研究室の整備、静謐な実験スペースの確保、研究誌の刊行等、様々な形で学習支援を行っている。

教員と学生の間の論文指導を必修単位として可視化し、実質的な内容を持てるようにしている。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導に関してはこれまでも原則として複数指導体制をとっていたが、今年度から主指導 1 名、副指導 2 名以上の複数指導体制をとることを規則として定めた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
大学院共通科目に関するアンケートを実施し、授業評価のあり方に関する議論を行うなど、実質的なカリキュラムの検証を始めた。また現代文化
分野で入試状況の検討を行い、広報活動の積極化など学生確保に向けての取り組みを検討した。
全学の FD に関する講演会等には専攻長や専攻FD 委員長が可能な限り出席し、必要に応じて専攻
教育会議でその内容を教員に伝え、問題点を共有するように努めているのは例年通りである。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
専攻として教員相互の授業参観は行っていないが、複数指導体制によって指導内容を相互に知ることができる体制になっている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

学外の研究者を招いて、〈現代語・現代文化フォーラム〉をシリーズで開催し、学生の教育に資するとともに、学生と教員の意見交換・研究交流の場として活用している。また、各分野で定期的に開いている研究会において、研究および研究指導法の改善に積極的に取り組んでいる。主な研究会
としては「文化交流研究会」（現代文化分野）、「筑
波学際言語学研究会」（言語情報分野）などがある。
さらに学生と教員が気軽に参加できる懇親会を適宜開催し、意見交換と交流の場としていることもFD 活動の一つとして捉えてよいであろう。

国際公共政策専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学位プログラムに見合ったカリキュラムの改善に努め、FD 委員会とリサーチ・ユニット研究を内部充実させた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
各科目の受講者数が 10 名以下と少数であるため、とくにアンケート形式の調査は実施していないが、学生との日常的な対話の中から改善点の掘り起こしに努めている。

新任教員には〈世話人〉教員が個別にアドバイスをする。特に外国人教員の場合は、この方式が有効であると思われる。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

りあげ、検討している。一般的には、カリキュラ
ムに関することより院生室の整備など学習環境に

平成 24 年度に専攻レベルで立ち上げたリサー
チ・ユニット「国際公共政策研究」（代表者・五十

研究教育効果向上委員会を専攻長主導で立ち上げ、
2013/1/9 の専攻運営委員会および 1/16 の専攻
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
教育会議において設置が承認された。平成 25 年度
に対する検証と改善から同委員会を FD 委員会の業務に含めて活動を
毎年、分野別に学生と教員の懇談会を実施して、進める予定である。
学生からの様々な要望を聞き、それぞれの分野で対処できること、専攻全体で対処すべきことを取 Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色－55－

嵐泰正准教授）を通じた研究教育レベルの向上に努めている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
着任直後に、国際公共政策専攻長ならびに国際総合学類長によるガイダンス的な研修機会を設けている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
上記のとおり、新規にリサーチ・ユニットや研究教育向上委員会を立ち上げるなど、専攻一体となって教育の質的向上に向けた活動を活発に行っている。その成果については、次年度以降の検証を待ちたい。

経済学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
マクロ経済学関連の担当者の退出後、補充できない状況が続いており、カリキュラムが不十分となっている
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
日本語トラック：各授業に参加する学生数が極めて少ないため、授業評価アンケート調査は実施していない。学生と指導教員の関係は密接で、フィードバックはきちんと行われている。
英語トラック：これまで同様、全ての授業（講義）において、学生による授業評価アンケート調査を系統的に実施し、授業・カリキュラムの改善につなげている。また、経済・公共政策マネジメ
ントプログラム（学生は全員就業経験を持つ途上国からの留学生）において、プログラムに関するアンケート調査を継続的に実施し、プログラムの改善が図られている。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
日本語トラック：就職の決まった学生から個別に、大学院での教育効果や大学院の役割自体について、フィードバックを得ている。
英語トラック：経済・公共政策マネジメントプ
ログラム（旧世界銀行プログラム）を中心とした卒 業 生 の 情 報 を 定 期 的 に 更 新 し 、 SNS （ 特 にFacebook、Linkedin）を使ったフィードバックを随時受け、カリキュラムならびにプログラムの改善につなげている。ドナーによる同プログラムの外部評価（第三者評価員含む）を通して、カリキュ
ラムならびにプログラムの改善を図っている。世
界銀行研究所が平成 24 年度末に実施した過去 6 年
度にわたる外部評価では、高い評価結果を得た。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

成績評価は、個々の教員に一任している。当然のことである「厳格性」は保たれており、専攻として特別な取り組みは行っていない。
日本語トラック：上述したように極めて少人数なので、丁寧な指導が可能であり、学生もなすべ
きことを容易に理解できる状況である。
英語トラック：上記の学生による授業評価アン
ケート調査、ならびに学生と経済・公共政策マネ
ジメントプログラム事務局との密なコミュニケー
ションを通じて、課題ならびに成績評価に関するフィードバックを受け、改善に努めている。これまで、単位・成績評価に関するクレームならびに問題は発生していない。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
現時点では専攻として特別な取り組みは行っていない。
英語トラック：上記の学生による授業評価アン
ケート調査、経済・公共政策マネジメントプログ
ラム・アンケート調査、ドナーによる同プログラ
ム外部評価の結果をもとに、教育方法の改善に取り組んでいる。特に、英語トラック担当全教員が合同で担当するリサーチワークショップ（必修）において、セミナーの内容等について逐次学生と協議し、研究指導内容・能力の向上に取り組んでいる。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
研究科や全学単位で行っているもの以外には、特別に行っていない。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
現時点では専攻として特別な取り組みは行っていない。教員が他の教員の授業に参加した実例があり、妨げるものではない。
英語トラック：上記の学生による授業評価アン
ケート調査結果が、英語トラック担当全教員で共有され、教員相互のチェックが行われている。また、上記のリサーチワークショップにおいて、授業および研究指導に関する教員相互のフィードバ
ックが行われている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
現時点では専攻として特別な取り組みは行っていない。少人数のため、個別のネットワークを通して、新任教員への支援・指導が行われている。
英語トラック：加えて、上記の学生による授業
評価アンケート調査結果の共有、ならびにリサー
チワークショップでの教員間のフィードバックが、新任教員への指導につながっている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善－56－

日本語トラック：極めて少人数のため、履修状 Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
況の把握、履修に関する丁寧な指導、学生の要望・
3 学期制から 2 学期制への移行に伴って、カリキ
意見の吸い上げが容易である。
ュラムを検証し、従来は通年で提供していた科目
英語トラック：経済・公共政策マネジメントプ を、春学期と秋学期に 1．5 単位ずつ 2 科目としてログラム事務局の系統的かつ丁寧な対応を通じて、 提供することとした。
学生の履修状況の把握と分析、それに基づく指導
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・と改善、そして学生の要望・意見等に対する検証実施を含めた教育効果の検証と改善と改善を積極的に行っている。
法学専攻の場合、教員の人数も院生の人数も少Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
なく、授業評価アンケート等を実施できる環境に（リメディアル教育）の取組み
ない。むしろ、教育効果の検証は、毎年提出され日本語トラック：極めて少人数のため、履修状 る修士論文の内容や質のレベルによって検証され況の把握、履修に関する丁寧な指導、学生の要望・ ている。法学を学んだことのない留学生について意見の吸い上げが容易である。
は、修士課程の単位取得および修士論文を 2 年で英語トラック：経済・公共政策マネジメントプ 書くことは難しく、原則として 3 年間の在籍期間
ログラム事務局の系統的かつ丁寧な対応を通じて、 によって質を維持することを行うなどしている。
学生の履修状況の把握と分析、それに基づく指導
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取によると改善、そして学生の要望・意見等に対する検証
教育効果の検証と改善と改善を積極的に行っている。
大学院修了者で近くの大学に就職した者からは、
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への適宜、意見を聞きながら、また大学院や学類の演学習支援の取組み
習などに参加して貰いながら、教育効果の検証と日本語トラック：個別の教員による試みとして、 改善を行っている。
外国語の教科書の購読を勧め、必要に応じて補習
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する授業を個別に行った。また、予算の可能な範囲で、取組み
大学院生の必要とする機器の整備を行った。
各教員の自主的な判断に任されており、法学専
英語トラック：上述した学類レベルの入門授業
攻として特に新たな取組みは行わなかった。
と大学院の必修授業を内容ごとに基本的に同じ教員が担当することにより、後者で柔軟かつ効果的 Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育な授業を行うことが可能である。大学院の専門授 能力の向上に対する取組み
業は、入門授業および大学院必修授業と系統的に外国の大学教員の授業を参観し、ディベート型
連動しており、効果的な授業が可能である。全て の講義の進め方およびテクニックを学習するととの授業で、リーディング課題および宿題が課され、 もに、それらを他研究科の教員と一緒に英語授業
学生の自主学習の効率化が図られている。経済・ で実践してみるなど実験的試みを行った教員もい公共政策マネジメントプログラムのインターンシ た。
ップ制度を通して、学生が新しい就業経験を積む
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色だけでなく、学生の研究に対する補完効果がある。
3 学期制から 2 学期制への移行に対応するため、
経済・公共政策マネジメントプログラムの国内外への研修旅行（平成 24 年度は台湾）を通じて、学 カリキュラム委員およびＦＤ委員を初め、法学専
生は現場の実務に関して幅広く学習・体験するこ 攻の教員間で積極的な意見交換を行い、また科目とができる。また、予算の許す範囲で、コンピュ の曜時限の配置などについても調整を行うなどしータラボを始めとした設備・備品・研究資料等の た。また、学生の要望・意見等を聴取し、それに従って専任教員で提供できない専門科目について整備を随時行っている。
非常勤講師を手配するなど、学生の学習機会の確
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
保・充実を図った。
英語トラック：経済・公共政策マネジメントプ
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
ログラムが開催する招聘した外部の研究者ならび法学専攻の場合、専門分野の広さに比して教員に実務者によるセミナー（平成 24 年度は計 10 回）
数が少なく、相互に授業参観・授業評価できるよに、英語トラック担当教員と学生が積極的に参加した。上記同プログラム外部評価に、英語トラッ うな分野の共通性や重なりがないため、特別な取ク担当教員と学生が積極的に参加し、プログラム 組みを行うことは難しい情況にある。
ならびにカリキュラムの改善に向けて議論した。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
法学専攻
法学専攻は非常に少人数の教員しかいないため、－57－

こうした趣旨の独自で講演会やシンポジウム等を開催することは難しく、研究科の FD 委員会の活動に期待している。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生代表を初めとする大学院生からの要望・意
見等は、学生担当の教員が窓口となって行っており、学生たちの研究環境も年々改善されている。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

類学、比較文化論、地域調査法といった科目はやや不足しており、実践を重んじる一方で地域の文化的理解が等閑視される心配がある。カリキュラ
ム全体のさらなる体系的検証については、志願者・入学者の推移を見極めつつ、次年度を含めたFD の課題としたい。
人材育成支援無償事業（JDS）、中央アジア特別プログラムなどの英語プログラムにおいて、それぞれの教育目標に合わせたカリキュラムの見直しを継続的に実施した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
大学で法学を学んだことのない留学生に対して 実施を含めた教育効果の検証と改善
は、学類の専門基礎科目や専門科目の履修を義務
今年度も公式の授業評価調査は行わなかった。
づけるとともに、チューターの付かない留学生に授業、論文指導を通じて教員個人が判断し改善す
ついても、日本人院生の支援が受けられるように、る、あるいは研究領域別の演習等を通じて問題を留学生を受入れている教員を中心に配慮している。
把握し改善につなげる努力を継続した。専攻の特Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への 徴として講義科目数が多く、10 人を超す講義科目
学習支援の取組みも相当数に上ることから、引き続き検討課題であ中央図書館が閉まっていたり、開館時間が短縮 る。
されたりしている期間についても、大学院生の自 Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による
主学習に支障が出ないように、法律系の代表的な 教育効果の検証と改善
雑誌の DVD を購入し、法学資料室のパソコンで雑卒業時のアンケートに加え、研究科の PFP に係
誌記事等を検索できる環境を整えている。また、
るアンケート協力を行った。また専攻としての改教員の中には、大学院生の学習環境改善のために、善策とは言えないが、個別教員による修了生との中央図書館や法学資料室などに、自主的に書籍を集い等を通じて、部分的には検証されている。
購入するなどの学習支援を行っている者もある。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するＬ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
取組み
法学専攻は教員も院生も少人数であるため、各改組のカリキュラムの改善措置として、共通基院生ごとに指導教員と他の教員とが学習に関する礎科目（必修）に、1 年次から論文提出までの各段
情報共有しやすい側面があるため、個人情報には階に合わせた指導過程を取り込み（1 年次「リサー
気を付けつつも、院生達の学習支援に必要な情報
チ・ワークショップ」：2 年次生の中間発表会、口を共有するなど、他の教員との協力体制が構築さ
頭試問、優秀論文発表会に参加、論文構想発表会、れている。
2 年次「プロジェクト演習Ⅰ」：中間発表、口頭試問、優秀論文発表会）、演習や個別指導とともに、国際地域研究専攻
各段階への参加を義務付けることにより、論文執Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
筆までの研究指導を実質化する取り組みを継続し、研究領域別の入学者の増減、留学生の増加、ま 効果を上げている。審査基準を見直しながら継続
たグローバル化を考慮し、研究領域における修得 して実施している優秀論文表彰制度は、学生の研科目の見直しや、地域間比較など相関的横断的研 究へのインセンティブを高めると同時に、評価の究を可能にする科目編成を進めるとともに 2 学期 厳格化においても一層充実した。
制移行に対応して、学期完結型の科目編成へ系統 Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育的な切り替えを行った。また専任、兼担教員の新 能力の向上に対する取組み
たな認定や専任教員と外国人教員の新規採用を行同上 D．の取り組みのほかは、基本的には各教
い、英語での授業科目の開設を継続し、欧米、ア
員個人の改善の努力、各分野・研究領域の努力に
ジアの双方での新たな地域研究科目の強化を図っ
委ねられている。また、英語プログラムは、社会た。当該科目の充実により、国際社会や国際貢献人、有識者を対象とするものが多く、担当教員はの現場で活躍できる高度な専門的職業人の育成と教育方法の改善等にかなりの努力を払っている。
いう専攻本体の教育目標に対応したカリキュラム
特色のある授業・研究指導としては次の事例がの充実にも貢献できたと考えている。
あり、効果を上げている。
課題としては、国際関係論、開発経済、公共政・学生のニーズ、理解度に応じた実践的な教育を策論を扱う社会学系の科目が充実する一方で、人
心掛けた。

－58－

・学生の論文のテーマや進捗状況に配慮しながら授業内容を構成した。
・ドキュメンタリーや各種 DVD を用いてビジュア
ルな理解を促進した。
・授業内容のインターネット公開、ゲストスピー
カー招聘を行った。
・海外実習を組み込み、学生会議を行うなど実践的な指導を行った。
・資料館、博物館、企業現場見学などを行い、学生の思考を刺激する努力を行った。
・日本語教育の現場と連携させる教育を行い修了
後のキャリアと関係づけた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
大学全体の FD 活動の内容の伝達、就職支援の講演会（留学生の日本での就職を含む）、また学生
自治会との定期的な懇談の結果を活用し、教員会議での討議を通じて改善につなげた。

在する中で、教育指導の難しさが浮き彫りになっており、さらに英語と日本語のバランスのとれた
カリキュラムを構築すべく努力が必要である。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
フィールドワーク、国内外での研究発表を支援した。とくに海外の協定校を活用したフィールド
調査を推奨し、単位の読み替えなどにも最大限配慮している。平成 24 年度は、大学の留学生交流支援制度(短期派遣・ショートビジット)制度を活用しての短期の海外調査・留学を奨励し、学生の渡航を財政的に支援した。日本語教育研究領域では「日本語教師養成プログラム」の認定証を発行して、日本語運用能力の向上を目指す学生をエンカレッ
ジしている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

さらなる教育の国際化を進める一環として、平成 25 年度から開始される日独韓共同修士プログラ
各研究領域に設定されている演習は、専門を超 ム（Transnational European and East Asian Culture
えた関連指導教員の参加による合同演習の形態を and History）に参画を決定し、来年度からの 2 名とっており、教員相互での意見交換や指導を通じ、 の韓国からの留学生の専攻での受け入れを決定した。
授業参観と同様の効果が期待される。
また年度末に優秀論文発表会を実施しており、同様の教育上の効果が得られる。
国際日本研究専攻
平成 24 年度も、国際経営プロフェショナル専攻 Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善との遠隔授業を双方向で実施し、複数の教員が参
本専攻は博士論文執筆に教育の目標を置いてい加することで、担当教員にとって教育改善の機会
るため、卒業に必要な単位数をできるだけ少なくになっている。
とどめ、基礎的な共通科目以外は、博士論文につＨ．新任教員のための研修や教育方法改善のため いての専門的な科目を受講し、残りの時間は論文の講演会・シンポジウム等の開催の執筆に集中できるようなカリキュラムを構成し前期課程では実質的に学内所属機関として機能 ている。
している後期専攻とは異なる対応が求められる。
専門としては、国際比較、国際交流、日本語教
特に会合を設けることはしなかった。新任教員に 育（日本研究基盤を改称）の三つの領域においては個別に説明し、教育上のガイダンスを行った。 授業カリキュラムを開講し、さまざまなテーマをまた研究領域や英語プログラム毎の教員間の協力 研究する院生の個別のニーズに対応できるようににも委ねられた。任期付き外国人教員には契約に している。
基づき、採用時、また更新時に詳細な説明を行っ
例えば、国際比較領域の中でさらに比較政治・
た。
比較社会・比較経済・比較文化・比較民俗・比較
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等 思想のように分かれた専門科目・演習が提供されるなど、院生一人一人の論文指導に応じることがに対する検証と改善できるように授業が組まれている。
履修状況は教員、事務を通じて把握している。
同時に、三つの領域の教員・院生がそれぞれ閉
学生の要望、意見等は、教員個人また事務室を通鎖的になることを防ぐため、専攻のさまざまな教
じて把握しているほか、学期ごとに開催する学生員が担当する基礎科目の「現代日本研究の方法」、
自治会との懇談を通じて掌握し、教員会議で話題
また共通科目の「プロジェクト演習」を全院生ににするなど、教育指導等にフィードバックし改善必修にしている。
に努めた。昨年来の計画を継続し、学習机や照明「現代日本研究の方法」では、領域の異なる教の入れ替えを継続し、院生室の学習環境はさらに員によってさまざまな専門分野をまたがる形で授改善され、学生からも感謝された。また既設プロ業が行われ、院生の論文執筆に向けての指導が行グラムの留学生の増大（6 割）に合わせ、英語でのわれている。また研究構想報告を領域の異なる多授業科目が 70 科目を超えているが、既設プログラくの教員・院生の前で行う「プロジェクト演習」
ムの日本人学生や日本語教育を目指す留学生が混
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み－59－

では、院生同士が互いの研究を学びあう機会を得るのはもちろん、多くの教員が相互に意見を交換する場ともなっている。
カリキュラムのあり方については、専攻会議や運営委員会において随時話し合い、院生の要望を聞きながら改良を加えている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
多くが少人数の授業・演習であるため、公式のアンケート調査は行っていない。そのかわり、大学院生と日常的に接触し、授業での報告や研究の進展についての相談を行うことで、教育効果を日々検証し、必要ならば適宜軌道修正を加えながら授業や指導を進めている。
また大学院入試説明会(年に 2 回以上開催）や海外の協定校との交流を含む各種イベントに在校生も招待し、その場での懇談を通じて、教育への諸種の意見を吸収している。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
専攻長と各指導教員が、修了者全員から、修了
前、もしくは終了後に意見を聴取し、本専攻プロ
グラムについて、おおむね高い評価をえた。

修了生を生み出すため、プロジェクト演習や博士論文の予備審査・本審査などについて、さまざ
まな異なる意見を表明できる教員間の討議を行ってきたことが特徴である。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
授業の相互参観という形はないが、外国人短期留学生の研究報告会を定期的に行っている。そこでは、多くの教員・院生・留学生が集まり、留学
生の報告を聞いて議論を行う。領域を越えた教員が集まって、一人の留学生に対してコメントを述べ、議論している。指導の方法や方向性・コンセ
プトなど、互いに参考になる場合が多い。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
上記の形で日常的な取組みを行っており、特別な研修、教育方法改善をめざすための講演会等は行っていない。ただし、教員・院生とも、学内の学会はもとより、多くの国際シンポジウム・講演会、国際学会・国際会議に参加する機会を持っており、これらのことが教育・研究の向上につながっている。詳しいデータについてはＬ参照。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

本専攻は博士論文執筆に教育の目標をしぼっているため、必要単位数を少なくし、博士論文執筆
少人数の授業・演習であるため、出席、報告、 に集中できるようにカリキュラムを構成している。
レポート、また論文執筆への研究の進展度合、投 そのため、最低限のみの授業を履修する院生から、稿論文や学会報告という成果が具体的に重視され あえて多くの授業をとる院生までさまざまである。
全員必修の授業については、院生から学年の途る。この意味で、単位・成績評価は実質を伴うも中で、授業時間や単位取得方法の確認、また使用のである。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育 言語についての要望（英語しかわからない院生が数名いたため、日英混合授業を希望）がでた。そ
能力の向上に対する取組みの際には院生の希望を専攻教員会議で取り上げて基本的には個人の教員に教育方法の改善は任さ議論し、カリキュラムの変更（英語の授業の設定）れている。
や単位取得方法の確認などを行った。
ただし同時に、「プロジェクト演習」における一
また、本専攻は博士後期課程のみの専攻であり、人一人の院生への集団指導、また短期留学生研究
学生指導においては、指導教員と学生本人との個報告会での教員と院生とのディスカッションの形
別的な指導が重視される。これは博士論文執筆のを通じ、専攻として教員同士が互いの指導方法や上でどうしても必要とされる指導方法であるが、見解を学びあい、刺激を与え合っている。
一方で、学生が教員の指導方法等に疑問をもつ場
海外からの研究者・実務家などを招待し、国際合でも（もしそのようなことがあるとすれば）、学
ワークショップを開くことで、実質的に教育方法
生の疑問や不安感が表に出にくいという状況が想の改善や教育能力の向上、また院生の研究・教育定される。本年度は、その点を考慮し、博士論文を進める機会をつくりだしている。そこでは教員
執筆段階における、あるいはその他勉学、学生生
および院生に報告の機会があり、英語でパワーポ
活全般に関する学生の意識調査を実施した。さらイントを使って 30 分程度で発表し、その後英語でにその内容を専攻長、メンタルヘルス委員が検討
長時間議論を行うなど、研究の進展を促している。
した上で、学生懇談会を開催し、学生の不安、疑また、教員・院生とも、英語等各国言語での報告
問点を直接くみあげるよう努めた。
を聞いたり、英語で報告を行う国際的な研究環境での発表や議論に慣れるなど、よいトレーニング Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組みの場ともなっていると言える。
特になし。ただし、本専攻に進学する院生（定Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色－60－

員 9 名、24 年度は 13 名）のほぼ 7 割に相当する学生は、修士課程国際地域研究専攻の出身者である。 (3) 「東アジアの歴史教育が捉える日本．上海・
香港・台湾の視点から」加えて、本専攻の教員のすべてが国際地域研究専
日時 2013 年 2 月 20 日
攻において授業を行っている関係で、同専攻から
場所 総合研究棟Ａ111の進学者のほとんどは修士、博士とも実質的には
内容 Ed VICKERS（九州大学）「Japan and the
一貫して同じ指導教員に指導を受けており、本専攻について入学前から基本的な理解を持っている。 War in Contemporary Hong Kong School History
Textbooks」、楊彪（華東師範大学）「中国の歴史また、新入生には同じ研究室が与えられるので、教育における第二次大戦の扱い」、呉密察（国立国際地域研究専攻出身の院生が日常的に他の新入
台湾大学）「国立台湾歴史博物館における日本植生の相談者となることにより、間接的に新入生に民地時代の展示」。学内外関係者を含めて参加者
対する補完教育機能を果たしている。
30 人で、本専攻からは教員、大学院生合わせて
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への5 名が参加した。
学習支援の取組み
恒常的に院生室の整備を行い、必要備品を更新することにより、自主学習の環境を整えた。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１）FD 活動にも資するものとして、専攻教員が各分野で主催した国際会議や講演会、シンポジウムなどに、多くの教員および学生が参加した。
（専攻
教員が報告者として参加した国際学会・国際会議
は非常に数が多いため、ここでは省略する）。
(1) 「 An Interdisciplinary and Intercultural
Joint-Workshop on Privacy and Publicness in Eastand West ． Life, Culture and Society in The
Information Era」Research Group on the Information
Society: Doctoral Program in International
Advanced Japanese Studies, University ofTsukuba& International Center for Information
Ethics, Karlsruhe, Germany」
日時 October 4-5, 2012
場所 総合研究棟Ａ107、111
内容 日本と海外（ドイツ、中国、タイ）の研究者が参加して、情報社会における価値観、倫理に関する問題について比較社会論、比較情報
倫理の視点から議論をおこなった。国際日本研
究専攻教員 4 名、同院生 2 名をはじめ、多くの参加者があった。

２）教員・院生の海外派遣、海外の大学との合同フォーラムへの参加・発表を行った（JASSO 採択
ショートビジットプログラムを含む）。
①第 2 回タリン大学・筑波大学合同フォーラム（エストニア・タリン大学）（9 月） 専攻学生 1 名参加
②第 1 回キエフ国立大学・筑波大学合同フォーラ
ム（キエフ大学）（11 月）専攻教員 3 名、専攻院
生 1 名参加③第 2 回 北京師範大学・筑波大学合同フォーラム（12 月）専攻教員 1 名、専攻院生 6 名参加④第 10 回文明のクロスロード（カザフ国立大学）（3 月） 専攻教員 3 名、専攻院生 6 名参加
３）それに加えて、院生に国際学会・国際会議への参加・報告を積極的に促した。その一例が下記のものである。
2013 Hawaii International Conference on Arts andHumanities、ハワイ・USA、劉多虔 2013.1.11～1.14
第 9 回国際日本語教育・日本研究シンポジウム 香
港城市大学・中国、李宛憓 2012.11.24～11.25
International workshop on CONFUCIUS INSTITUTESIN ASIA AND BEYOND Academia Sinica 台湾 李炅澤 2012.11.29～11.30
中国日本語教育研究会 西安外国語大学・中国 魏那 2012.10.26～10.30
中国日本語教育研究会 西安外国語大学・中国 楊
元 2012.10.26～10.30(2) 「第 2 回東アジア・ユーラシア地域を結んだ
国際日本研究フォーラム」
日時 11 月 10 日
場所 筑波大学大学会館
内容 日本と東アジア・ユーラシア地域等の日本研究を専門とする大学院生が自らの人文・社会 ビジネス科学研究科
科学の専門研究をベースにして、知的交流を行 Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善って対話を深めた。言語研究、文学研究、社会◆ビジネス科学研究科
研究、文化研究等の研究課題について、出身地
専攻ごとに濃淡はあるものの、カリキュラム改
域からの研究視点を踏まえて研究集会を行った。
革の必要性は認識しており、各専攻および教育分
学内外関係者を含めた参加者は約 100 人で、本野の特性に応じて、責任をもってカリキュラムの専攻からは教員、大学院生合わせて 15 名が参加
検証と改革を継続している。
した。

－61－

【博士前期課程 経営システム科学専攻】◆ビジネス科学研究科
現在の 4 プログラムを発展的に再構築するため、専攻ごとや東京キャンパス単位などアンケート
新カリキュラム検討委員会を設置して検討を重ね、 については、さまざまなレベルで実施しており、8 つの領域・研究アプローチをコアとする新たな教 その結果は、研究科運営委員会において報告を受
育・研究指導体系を策定した。併せて、学生が各 けた上で、各専攻および教育分野において教育効
自の研究テーマや関心に応じてより柔軟に選択で 果の検証と改善を図るよう努めている。なお、様々
きるよう開設科目を大幅に見直した。さらに、2 なレベルでのアンケートがあることから、学生サ
学期制への移行に対応しながら段階的な学習が可 イドでは、｢アンケート疲れ｣というべき現象が生能となるよう開講時期の調整も行った。
じており、重複するアンケート項目を整理するな【博士前期課程 企業法学専攻】
どの方策が必要である。
本年度は、修士論文の執筆に向けたプロセスの 【博士前期課程 経営システム科学専攻】
検証を行い企業法学特別研究の単位の認定方法に経営システム科学専攻の専任教員が開講していついて改善を行い、平成 25 年度から実施すること るすべての授業科目に対して、専攻独自で作成しとした。
た調査票を用いて授業評価アンケートを行ってい【博士後期課程 企業科学専攻】
る。結果はすべて担当教員にフィードバックされ、【システムズ・マネジメントコース】毎月の教育 授業の内容や方法を自己点検する資料として活用
問題検討委員会においてコースの教育問題や将来 されている。
計画について議論し、カリキュラム上の課題の抽毎年行っている学生と教員の懇談会において、出から、教員間での情報の共有など、コースの教 カリキュラムおよび授業や研究指導の内容や方法
育に対する方向性などを中心に議論した。また、 に関する学生の要望を聴取し、専攻教育会議で報オープンキャンパスにおいてアンケート調査を実 告して教員間で情報共有を行っている。
施し、社会人大学院に対する企業や入学希望者か 【博士前期課程 企業法学専攻】
らのニーズをつねに把握するよう努めた。アンケ
授業評価アンケートに対する回答率は低いため、ート調査の回収数は 29 名。集計結果をコース会議 教務担当教員及び指導教員を通じて学生のニーズで報告し、教員間での情報共有を図った。これら についての調査を行い、その結果は平成 25 年度にの議論や情報などをもとに、コースのカリキュラ おける科目の開設(非常勤講師科目)に反映させてムを取りまとめる体制を新たに明確化した。
いる。
【企業法コース】本年度は、博士論文の執筆に向 【博士後期課程 企業科学専攻】
けたプロセスの検証を行い企業法特別研究の単位 【システムズ・マネジメントコース】コース独自の認定方法について改善を行い、平成 25 年度から の授業評価アンケートを実施し、支援室を通じて実施することとした。
回収している。回収したアンケート票はそのまま【専門職学位課程 法曹専攻】担当教員へ回送してもらっている。博士後期課程
専任教員全員をメンバーとするＦＤ委員会を設 であるため、いずれの講義も受講者数が限られて置し、さらに同委員会内に公法系・民事系・刑事 いる。このため回収数も少数となっている。しか系・実務系の各部会を設け、各部会が適宜会議を しながら、自由記述欄には、講義に対する有益な開催し、専攻全体に関わる問題の検討を要する場 意見やコメントが書かれていることが多いため、合に全体ＦＤ委員会を開催している。議題に応じ 次年度以降の検討材料として大いに活用している。
て非常勤講師にも参加してもらい、授業内容の質 【企業法コース】授業評価アンケートに対する回確保および向上に努めている。
答率は低いため、教務担当教員及び指導教員を通【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル じて学生のニーズについての調査を行い、その結専攻】
果は平成 25 年度における科目の開設(非常勤講師
世界のリーディング・ビジネス・スクールのカ 科目)に反映させている。
リキュラムをベンチマーキングした上で教員全員 【専門職学位課程 法曹専攻】
参加の専攻教育会議で教育課程をレビューし、選すべての授業につき、各学期の最終授業日に授択科目の再検討、追加を行っている。具体的には、 業評価アンケートを実施し、その結果を集積・分
インターナショナルポリティクスなど、設置当初 析することによって教育の内容および方法の改善は対象外であった政治学系の科目を追加した。ま に役立てている。同アンケートは回答を選択する
た、学習効果を高めるため基礎科目及び必修科目 部分と自由記述欄とからなり、自由記述欄にはかの開講順にも配慮し、会計学などすべての科目の なりの書き込みが見られる。同アンケート回収後基礎概念となる科目を早い時期に開講するなど、 は、科目毎に集計結果をまとめた一覧表を作成し講義の分散化を図った。
各教員に配布し、各教員がそれぞれ授業内容およＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・ び授業方法について自己点検を行うと同時に、ＦＤ委員会において、授業内容および方法の具体的実施を含めた教育効果の検証と改善－62－

改善策を検討する場合の資料として活用される。
さらに、同一覧表は法曹専攻事務室に保存され、教員のみならず学生も含め、学内者であれば誰でも閲覧が可能である。なお、今年度の同アンケー
トの回収率は、1 学年は 83.73％、2 学年は 77.41%、
3 学年は 83.15%であった。さらに、本年度から、全教員（専任・非常勤を含む）は、アンケートの集計結果に対する「所見」を提出することになった。この「所見」には、授業内容および授業方法についての改善方法なども検討することが求められている。全教員から「所見」が出揃ったところ
で、全体 FD 委員会において、これを検討する予定である。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
専攻】
平成 17 年度の開設以来、全授業の講義最終回後に専攻共通様式による受講生による匿名の授業評
価を実施。回収についても教員が直接関与せず封印された封筒を学生が支援室に隣接したレポート
ボックスに提出する方式を採っている。集計結果
は各学期終了後、教員の成績提出の確認を経て、担当教員に返却され、授業内容の確認および翌年度に向けた授業改善に役立てている。また、専攻長（非常勤教員のアンケート結果の場合、必要に応じて人事担当）は集計結果を参考に翌年度のカリキュラム構成、非常勤講師、外国人客員教員の招聘判断の客観的な基準に用いている。これまで
も授業評価アンケート結果が良くなかった非常勤教員について再任をしなかったケースもある。
特に国際経営プロフェッショナル専攻では GPA
評価を採用しているため、学生ごとに教育効果を的確に把握するよう工夫を凝らしており、学生からは評価に対する不満はほとんど聞かれない。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善◆ビジネス科学研究科
専攻ごとに濃淡はあるものの、それぞれ修了生
からの意見聴取を実施している。他方、在籍者自身が企業において現に勤務するものであり、修了後いわゆる就職活動を行うことがないため、就職先関係者からの意見聴取は特段実施していない。
【博士前期課程 経営システム科学専攻】
経営システム科学専攻では、Web 上に修了生向けの同窓会サイト（www.gsbs-tsukuba.org）を開設
し、修了生だけでなく在学生や教員も参加して広く情報交換を行っている。また、修了生、在学生、教員が交流するリカレントプログラムを 2 年に 1回開催し、最近の研究やビジネスの動向について情報交換を行っている。（企業科学専攻システム
ズ・マネジメントコースと共通）【博士前期課程 企業法学専攻】
本年度は特に実施していないが、法曹隣接専門家に対する聞き取り調査を行った。
【博士後期課程 企業科学専攻】【システムズ・マネジメントコース】組織的には、
経営システム科学専攻と共同で運営している修了
生向けの情報発信サイトをもとに、修了生に向けて情報提供ならびに教育に対するフィードバックの依頼を行っている。しかしながら、博士後期課
程の場合、組織的な繋がりよりも指導教員との繋がりの方が強く、個別教員と修了生間で、フィードバックを受けることが多い。このため、フィー
ドバックの組織的な対応には至っていない。
（一部、経営システム科学専攻と共通）【企業法コース】本年度は特に実施していないが、法曹隣接専門家に対する聞き取り調査を行った。
【専門職学位課程 法曹専攻】
司法試験の受験の有無、その合否等を含め、連絡を密にすることにより修了生の動向を把握し、修了生に対するサポートを厚くし、修了生からの助言も授業内容等に反映させるようにしている。
また、修了生のうちの司法試験合格者にチューターを依頼して在学生の指導に当たってもらい、教育的効果の向上に努めている。なお、修了生（平成 24 年度司法試験合格者）からの意見聴取を座談会形式で行い、その内容は「合格者座談会」と題して専攻ホームページで公開している。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
専攻】
指導教員を通して修了生の活動については常に把握するように心がけている。またオープンキャ
ンパスにおいて修了生が自らの経験を通して（学生の目から見た）教育効果を披露する場を設けており、その内容は教員の授業改善のヒントとなるとともに、入学希望者への生きた情報提供の場となっている。さらに定期的に修了生にインタビュ
ーを行ない、その内容は HP に公開されている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み◆ビジネス科学研究科
大学院レベルの教育において単位の実質化や成績評価の厳格化をどのように定義し、実施するのかについて、研究科運営委員会を通じて各専攻および教育分野において議論するように注意喚起している。
【博士前期課程 経営システム科学専攻】
4 つの教育プログラムごとに基礎科目と専門科目を設け、科目の体系化と履修手順を明確化して、大学院便覧やオリエンテーション時に提示している。また、シラバスに履修要件と成績評価基準を明記して学生に周知するとともに、その基準にもとづいて厳格に成績評価を行っている。
【博士前期課程 企業法学専攻】
企業法学特別研究の単位の認定方法について、－63－

実質化を図るための検討を行い、方針を固め、平成 25 年度から実施することとしている。
【博士後期課程 企業科学専攻】【システムズ・マネジメントコース】博士後期課
程であることから各講義の受講者数は限られており、学生の顔が見える形の講義となっている。加えて、高度な専門性を伴った領域の講義を実践しているため、特に、問題はないと認識している。
このため、特段の取り組みは行っていない。
【企業法コース】企業法特別研究の単位の認定方法について、実質化を図るための検討を行い、方針を固め、平成 25 年度から実施することとしている。
【専門職学位課程 法曹専攻】
各学期末試験を受験するためには原則として授業回数の 3 分の 2 以上の出席を必要としており、必要な単位を取得しても GPA が一定の水準に達しないと進級できないことを明示している。成績評
価基準は、A+が 90 点以上、A が 80 点以上 90 点未満、B が 70 点以上 80 点未満、C が 60 点以上 70
点未満、D が 60 点未満（不合格）であり、80 点以上の者が 30 パーセントを超える場合には、高得点者から上位 30 パーセントを目処に「A」とし、そのうち特に優れた者を「A+」とするが、その割合
は 10 パーセントを目処とする。また、成績照会制
度を設けており、学生は成績評価の内容につき担
当教員に対して説明を求めることができる。その説明になお不服があるときは、書面をもって不服申し出をすることができる。すべての試験、レポートにつき担当教員が「採点基準」の作成・提出を義務づけられており、これも法曹専攻事務室で閲覧することができる。さらに、殆どの必修科目の期末試験について、担当教員による講評会を開き、問題の解説、採点の際に気づいた点などを説明する場を設けている。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
専攻】
成績評価は 9 段階に分かれ、A～A－（20％）
、
B+～B－（70％）
、C＋～C－（10％）
、D の分布による相対評価を行っている（履修者が 15 名以下の場合、平均がＢとなるように厳格に成績評価を行っている）。このことから特定の評価に分布が偏ることはない仕組みとなっている。また、37 単位を履修しかつ GPA3.0 以上に達していない学生は、最終プロジェクトに進むことができないなど、単位履修と成績評価の両面から学生に修了要件を課している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み◆ビジネス科学研究科
専攻および教育分野ごとに必要となる教育方法
や研究指導方法が異なっており、研究科において統一的な改善方法を示すことはかえって弊害があるため、各専攻および教育分野においてそれぞれの教育目的に応じた教育方法の改善や教育能力の向上に向けた取り組みを継続的に実施している。
【博士前期課程 経営システム科学専攻】
経営システム科学専攻では、教育の集大成として修士論文研究を特に重視しており、一人の学生に対して主指導教員と 2 名の副指導教員で構成されるグループによる共同指導を行っている。副指導教員が行った指導内容や学生の対応については、学生が報告書を作成して指導教員グループに提出する仕組みになっており、これにより修士論文研究の進捗状況をグループ内で共有するとともに、一貫性のある指導が行えるようになっている。また、2 年次に行われる 3 回の発表会（研究計画、中間、最終）には教員全員が出席し、修士論文の研究指導が適切に行われているかどうかを評価する体制となっている。
【博士前期課程 企業法学専攻】
教員相互の授業参観を通じて、教育方法の改善及び教育能力の向上の取り組みを行っている。
【博士後期課程 企業科学専攻】【システムズ・マネジメントコース】平成 25 年度から始まる 2 学期制への移行に関連して、教育カ
リキュラムの再検討ならびに研究指導プロセスの見直しなどを議論した。その結果、研究指導プロ
セスについては、研究の進捗が容易に管理でき、学生からの評価も高い 6 ステージ制、年 3 回の研究発表会・審査会の実施を維持することを決めた。
ただし、発表会の時間配分および各種発表の組み合わせを改め、平成 25 年度から実際に運用し、その効果を検証する。
【企業法コース】教員相互の授業参観を通じて、教育方法の改善及び教育能力の向上の取り組みを行っている。
【専門職学位課程 法曹専攻】
A で述べた FD 委員会、B で述べた授業評価アン
ケート、C で述べた修了生からの助言等を通じ、専攻全体として、また教員それぞれが教育方法の改善、教育能力の向上に努めている。また、専任
教員は教育方法の改善に役立つセミナー・講習会に参加し、その知見を専攻内に還元するようにしている。たとえば、3 月 2 日開催の日弁連主催による「法科大学院実務家教員研究交流集会」に参加
し、テーマであった「法学未修者教育」につき他
学の実施例等に関する有益な情報を得たので、これは専攻教育会議で紹介された。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
専攻】
GPA による厳正な成績監理を専任のみならず非常勤、また外国からの招へい教員にも課しており、
結果これが教育能力向上に大きく貢献している。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色－64－

後 さ ら に University of Indonesia （ Indonesia),◆ビジネス科学研究科
各専攻および教育分野における円滑な教育活動 University of Ho Chi Minh City (Vietnam), Universityの実施のための支援に注力をし、各専攻および教 of Colorado (USA)との意見交換を進める予定であ育分野における教育活動を支援した。なお、ビジ る。
ネスサイエンス系と協力して、法学教育に関する Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
系･研究科 FD などを実施した。
◆ビジネス科学研究科【博士前期課程 経営システム科学専攻】
必ずしも授業参観の形ではないかもしれないが、教育・研究指導体系の刷新に伴う開設授業科目
各教育組織において、教員相互の教育内容についの変更と、2 学期制への移行に伴う開講時期の変更ての率直な意見交換は実施されており、そのことに対応するため、さまざまな試案を比較検討しなによって教員相互の協力･刺激による教育能力のがら慎重にカリキュラムの変更を進めた。同時に、向上のための取り組みが機能していると研究科で在学学生が修了する前での経過措置に配慮しながは評価している。
ら、履修要件等の見直しを行った。
【博士前期課程 経営システム科学専攻】【博士前期課程 企業法学専攻】
現在のところ、教員相互の授業参観や授業評価
修士論文の執筆に向けた取り組みと学生のニーは実施していない。
ズに沿った科目の新設を検討した。
【博士前期課程 企業法学専攻】【博士後期課程 企業科学専攻】
複数の教員で担当する科目を増加させるととも【システムズ・マネジメントコース】企業科学専に、任意ベースで相互授業参観を行っている。
攻システムズ・マネジメントコースの教員は、博【博士後期課程 企業科学専攻】
士前期課程：経営システム科学専攻または専門職【システムズ・マネジメントコース】6 ステージの学位課程：国際経営プロフェッショナル専攻を担
各段階の研究発表会・審査会に全教員が出席し、当している。したがって、経営システム科学専攻
学生の研究の進捗状況を把握・共有するとともに、
または国際経営プロフェッショナル専攻と合同でその内容を審査することで、研究指導に対して積FD を実施している。研究指導に関しては、複数の極的にコミットメントしている。また、審査結果
教員からなる研究指導体制を構築し、多様な視点については、全教員で議論し、合否を決定していからの指導を実践し、教員間で意見交換等を随時る。指導学生のみならず、異分野の研究について行っている。授業方法に関して、韓国、オースト
も自由にまた積極的に議論し、研究指導に対する
ラリアまたスリランカなどの国々から招いた研究姿勢を共有している。
者と教育研究の交流を図った。
（一部、経営システ【企業法コース】複数の教員で担当する科目を増ム科学専攻または国際経営プロフェッショナル専
加させるとともに、任意ベースで相互授業参観を攻と共通）行っている。
【企業法コース】博士論文の執筆に向けた取り組【専門職学位課程 法曹専攻】
みと学生のニーズに沿った科目の新設を検討した。
ＦＤ活動の一環として、毎学期、専任教員相互【専門職学位課程 法曹専攻】
による授業参観を行っている。本年度の場合、1
今年度に限っての特色があるというわけではな
学期は 5 月第 2 週（8～12 日）、2 学期は 10 月の第
く、常に、A ないし E および G ないし K を通じて
1 および第 2 週（2～13 日）、3 学期は 12 月 13～26
精力的に行っている。
日に実施した。授業参観の後、参観者は所定の様【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
式による「報告書」を提出するが、これをＦＤ委
専攻】員会における検討資料の一つとしている。
国際経営プロフェッショナル専攻では、TSSP【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル（Tsukuba Short-term Study Program）として、海専攻】
外 10 校との提携を目指している。提携交渉の段階
教員相互の授業参観などは特段おこなっていなで教員各人が相手国との交渉や教育内容の情報交い。ただしポリコムを利用した海外との双方向授換を行い、その内容を専攻にフィードバックする業では、複数の教員が同時に授業に参加し相互にシステムを構築しており、これが FD として高い
補完しあいながら授業を進める方式を採っている。
効果をあげている。2012 年には、University Tunku
Abdul Rahman (Malaysia), University of Colombo (Sri Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
Lanka), Shanghai University (China), Sasin Graduate の講演会・シンポジウム等の開催
Institute of Business Administration of Chulalongkorn
University (Thailand), Grenoble Ecole de Management(France), University of South Australia(Australia),
Korea University Business School(South Korea)との間で交流に関する覚書（MOU）が締結された。今◆ビジネス科学研究科
専攻および教育分野ごとの特性に配慮して、研究科自体では、業務上の研修以外には特段の研修は行っていない。
【博士前期課程 経営システム科学専攻】－65－

教育問題等検討委員会ならびにコース教育会議
今年度着任した新任教員（1 名）に対しては、専
攻 FD ミーティングを開催して、研究および教育 において、担当教員や教育担当教員からの情報提の抱負を聞いた上で、教育方法等についてアドバ 供をもとに議論を行っている。また、年 1 回実施
イスや議論を行った。また、隣接領域の教員が、 している学生アンケートや、経営システム科学専
既に開講している講義を題材として、社会人学生 攻と共同で開催している学生懇談会を通じて、学に講義を行う際のポイントや留意点等を説明した。 生からの生の声を聞き、組織的な対応の情報収集を行っている。得られた情報は、上記の会議にお【博士後期課程 企業科学専攻】【システムズ・マネジメントコース】新任教員は いて教員間で共有し解決策を議論するとともに、短期的に対応が可能なものに関しては可能な限りいなかった。
迅速に実施している。
（一部、経営システム科学専【専門職学位課程 法曹専攻】
今年度は新任の実務家教員が 2 名いたが、事前 攻と共通）
教育方法などにつき個別に打ち合わせを行ったた 【企業法コース】
学生の要望をふまえて、開講科目の見直しを行め、特に研修等を行う要をみなかった。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル っている。
【専門職学位課程 法曹専攻】
専攻】
学生の履修状況や成績については、各学期の期
昨年度、今年度は新任教員がいなかったことか
末試験結果が出た後に必要に応じ、また、学年末ら、特段の対応は行っていない。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等 の進級・修了判定時に一覧によって、その分析・検討を行っている。この結果に従い、適宜、教員に対する検証と改善による学習相談（面談）を行ったり、教育補助が◆ビジネス科学研究科
必要であれば、チューターゼミを実施したりして各専攻において、さまざまな手法によってアンいる。学生の要望・意見については「意見箱」を
ケートを実施しているほか、ビジネス科学研究科
設け、匿名による書面によって申し出のあった事としての全体アンケートも実施している。アンケ
柄につき、対応可能な委員会に適宜振り分けて審ートに現れた要望事項については、運営委員会に議し、可能な限りの迅速な対応を心がけている。
おいて紹介し、各教育組織において可能なものともちろん、各教員ないし事務局に直接寄せられる全体として対応すべきものとに整理した上で、全要望に対しても、同様の措置をとっている。
体として対応すべきものについては、文京校舎内【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナルの他の諸組織(放送大学などを含む)との調整など
専攻】を個別に実施している。しかし、必ずしも大学本入学直後のフレッシュマンキャンプにおいて学部を含む他組織との調整には成功していない。こ生 3 名～4 名に 1 名の暫定指導教員を配置し、ガイのため、学生の要望を必ずしも実現できていない
ドブックに基づいて履修指導や科目登録の相談を面がある。
行っている。また、入学学期後半に学生の希望を【博士前期課程 経営システム科学専攻】採った上で主指導教員、副指導教員が正式に確定
学生からの相談を受ける窓口として、専攻長とする。指導体制が確定した後は、履修計画の指導
教育担当教員から構成される教育相談窓口を開設と進捗状況の確認に加えて、学生生活全般におけしている。また、毎月開催される専攻教育会議にる相談にも担当指導教員が対応している。さらにおいて、学生の在学状況や研究発表の進捗を確認
は、指導教員の変更希望が学生から出された場合し、懸念がある学生に対しては主指導や教育相談
は教育担当が迅速に対応し、代替教員の配置を行
窓口の教員が速やかに対応するようにしている。
っている。
学生からの要望を聴取するための施策として、大学院生活に関するアンケートと、学生と教員の Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
懇談会を実施した。これらの内容は、専攻教育会 （リメディアル教育）の取組み
議で報告され、教員間で情報共有されている。ま ◆ビジネス科学研究科
た、学生からの要望にもとづいて、大学や教員か
学位論文執筆ないし課程修了に向けた具体的ならの連絡をなるべく一元化するために、学生向け 教育内容と連関が極めて高いため、各専攻およびWeb と専攻内 Web に掲載する情報を精査して仕分 教育分野において責任を持って補完教育を実施しけを行った。
ており、研究科全体としては入学前学生や新入生【博士前期課程 企業法学専攻】を対象とした補完教育自体を実施していないが、学生の要望をふまえて、開講科目の見直しを行 研究科として、各専攻および教育分野の活動を支っている。
援している。
【博士後期課程 企業科学専攻】【博士前期課程 経営システム科学専攻】【システムズ・マネジメントコース】
当専攻の学生は 20 代半ばから 50 代（あるいは－66－

それ以上）におよび、専門分野も広範囲に渡っている。そのため、入学前にコンピュータに関する準備コースを毎年開催している。また、初年度第 1
学期には、各プログラムの専門科目を履修する上で不可欠な基礎的な知識と技術を学ぶ基礎科目を設置し、学生が補完すべき必要な知識を効率的に学べるよう配慮している。
【博士前期課程 企業法学専攻】
新入生が他の科目を履修する前に履修するための必修科目として法文献学を開講している。
【博士後期課程 企業科学専攻】【システムズ・マネジメントコース】
経営システム科学専攻と共同で、入学式直前に、
会計学、数学や計算機の導入教育を実践している。
（経営システム科学専攻と共通）【専門職学位課程 法曹専攻】
授業開始・入学式前に、科目ごとに入学前に読むべき入門書等を推薦する書簡を送付し、また入学前ガイダンスとして、基礎科目を中心に担当教員が授業内容、履修に際しての留意事項、具体的な学習方法、参考文献等について解説することで、
第 1 回目の授業から直ちに実質的な内容に入れるよう配慮している。さらに、1 年生の 1 学期に法学未修者向けのチューターゼミを実施し、学生に法学の基礎を学ぶ機会を確保している。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
専攻】
入学直後に行われるフレッシュマンキャンプにおいて、基礎科目のプレースメントテストを行っている。テストに合格しなかった学生には、新学期直後に基礎科目の履修が義務付けられている。
またこのフレッシュマンキャンプでは、チームビ
ルディングなどの実習を通して、2 年間の大学院生
生活と社会人としてのワークライフバランスを確立するため、学生同士の関係を早期に確立できるように配慮している。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み◆ビジネス科学研究科
専攻および教育分野毎に濃淡はあるものの自主学習への配慮や学修支援を実施しており、研究科
として、それらの専攻および教育分野ごとの特色ある取り組みに対して支援を与えるように努めている。とりわけ、学生の海外学会発表における旅費や英文校正費用の支援、大学院紀要の発行費用の支援など専攻および教育分野への支援のほか、研究科長表彰制度を新設し、研究活動等において優秀な成果を上げた学生個人を表彰し、学生の研究意欲の向上に努めた。
【博士前期課程 経営システム科学専攻】
研究指導を支援する目的で輪講科目を各学期 2
科目ずつ配置し、教員側が設定したテーマだけでなく、学生側からの要望が高いテーマについても可能な限り取り上げて開講している。
【博士後期課程 企業科学専攻】【システムズ・マネジメントコース】学生が主体となった輪読会等の開催を積極的にサポートしている。
【企業法コース】
商事判例研究会、税法研究会、経済法研究会、
労働法研究会など、各法分野ごとに定期的に研究会を開いている（月 1 回くらいの頻度）。博士論文のインフォーマルな中間報告のほか、興味をもったさまざまなテーマについて自主的に議論をしている。各専門分野の教員が出席して、在学生のこのような自主的な取り組みを支援している。
【専門職学位課程 法曹専攻】
授業のアサインメントは事前に Web にアップされ、学生は十分な予習時間を与えられている。学生は社会人であるため、教員への質問は授業後になされるほか、メールで行われることも多い。メールによる学生からの質問に対して丁寧な対応を心がけている。学生から要望のあった自主ゼミ等への陪席・指導、課外ゼミの開催、起案の採点等、各教員の任意によるものではあるが、積極的な支援体制がとられている。また、教育補助の一環としてチューターゼミを組織的体系的に実施運営している。現在登録しているチューターは 20 人おり、合計 7 科目を担当している。チューターには、ゼ
ミ開催前に「要綱」を作成してもらい、学生に予め教育目標・内容・日程を提示してもらっている。
また、年 1 回、教員とチューターとの意見交換会を開催している。本年度も 2 月 13 日に開催し、13人のチューターが参加して、活発な意見交換がなされた。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
専攻】
本専攻の学生支援の取り組みとして以下のものがある。
・入学と同時に、学生に暫定指導教員が配置され履修方法から科目内容、履修計画まで個別にきめの細かいアドバイスを行っている。
・入学学期後半に、個々の学生のプロジェクトテーマに沿った主指導教員・副指導教員が配置される。主指導教員・副指導教員が決定した後は、これらの教員が学生の履修進捗状況に合わせな
がら、自主学習へのアドバイス、プロジェクトに必要とされる補習を提供する。またプロジェ
クトの最終論文作成への指導・支援を行う。
・仕事や家庭生活との両立がスムーズにいくよう、
Skype などの遠隔システムを使用したゼミなども積極的に取り入れている。
・コースマネジメントシステムの Moodle を積極的に活用し、教材の配布と学生との指導・コミュ
ニケーションを図っている。

－67－

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善◆ビジネス科学研究科
研究科として、組織的な教育方法の開発や新た研究科就職委員会において就職先関係者からのな教育分野の積極的な拡充などを行うために、研 意見聴取に努め、教員会議や就職説明会等で周知究科戦略プロジェクト経費を設けて、専攻および を図った。研究科修了生によるオムニバス講座を教育分野における教育プロジェクトに対して支援 継続実施している。
を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する【博士前期課程 経営システム科学専攻】
取組み
専攻の教育や運営に関する審議を行う専攻教育
各学域において取り組み、数理物質科学研究科
会議に加えて、「教育問題検討委員会」を毎月第 2の学務委員会において共有している。
木曜日に開催し、カリキュラム、研究指導体制、研究発表会などについての検討を随時行っている。 Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
研究費獲得へ向けた教員のインセンティブを高国際化を推進するために、英語で行われる授業
めるため、研究代表者として大型研究費を申請す のみで必要単位を取得出来るように英語コースをる教員に対する選好としての支援制度を実施した。 設置するなど、留学生対策を行った。なお、2 学期【博士後期課程 企業科学専攻】
制への移行に伴い科目について見直しを行った。
【システムズ・マネジメントコース】
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
経営システム科学専攻または国際経営プロフェ の講演会・シンポジウム等の開催
ッショナル専攻と合同で FD を実施している。
新任教員向けの冊子体を用意し、配布を行った。
【専門職学位課程 法曹専攻】
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
現在のところ、Ａ～Ｋに記した通りである。
9 月 27 日、同じ夜間の社会人法科大学院である に対する検証と改善
成蹊大学法科大学院との意見交換会を開催した。
専攻別に「大学院生と教員の懇談会」を開催す
この中で、優秀な入学者を確保する方策、学生の るとともに、研究科全体でも「大学院生と教員の学習時間の確保、未修者への対応、チューターの 懇談会」を開催した。
活用方法、司法試験合格者と GPA との相関関係な Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
どの点につき意見を交換した。
研究科全体で副指導教員制度を導入した。
【専門職学位課程 国際経営プロフェッショナル
専攻】
・Moodle などのシステムに不慣れな教員にも、最 数学専攻
低限の学習支援システムが利用可能となる知識 Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善の習得を求めている。
新年度の授業担当者を決める際に、各分野で前・ほぼすべての授業においてパワーポイントなど 年度からの引継ぎ事項・到達度・授業内容の確認のシステムを利用しており、一部の授業では などを十分に話し合い、教育効果を高める努力を
Polycom などの遠隔システムを使用する事から、 している。専攻全体としては、数学域（系）カリ
教員にはこれらのシステムや機器への対応が可 キュラム関連委員を中心に、学類 FD 委員・専攻
能な最小限のコンピュータ・ネットワーク技術 FD 委員および各分野の責任者と連携しながら、カと知識の習得を求めている。
リキュラムの検討と改善に努めている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

数理物質科学研究科
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
数理物質科学研究科に常設の学務委員会において検討を行っている。各学域において、学類から研究科までのカリキュラムを検討する体制が整っている。2 学期制への移行に伴い研究科全体の科目について見直しを行った。

学生による授業評価アンケート調査が研究科単位で毎年実施され、これを通じて授業の改善に努めている。また、そのアンケート結果を基に、院生と教員が懇親会・親睦会などで話し合い、お互いの意思の疎通を図り、問題点があれば解決するなど、授業の改善に役立てている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

数理物質科学研究科として授業評価アンケート
数学教育に関するアンケートを課程修了者・企を実施し、改善に資する取り組みを継続している。 業人に実施し、それを基に新しい形の大学院数学
アンケート結果について院生と教員が懇親会・親 教育を企画・検討しており、教育内容の一層の向睦会などで意見交換を行っている。

－68－

上と改革を目指している。その教育効果については、短期間で拙速に結果を求めるのではなく、比較的長いスパンで検証していく予定である。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

指導教員および学務委員を通じて履修状況を適宜点検し、必要に即した指導を行っている。また、院生と教員との懇談会やアンケート調査等を通じて、院生の要望・意見を大学院教育に反映させ、改善に役立てている。

授業の内容・到達目標・達成度・評価などを、 Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
シラバスおよび授業の最初に行う口頭説明により、 （リメディアル教育）の取組み
受講者に周知している。専攻の教員全員でこの問教員が指導予定の院生と入学前から相談をする
題に取り組んでおり、そのチェック体制を学務委 など、入学した後で困らないように事前指導を行員が中心となって強化している。
っている。入学後も、補完教育を授業の中に組みＥ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育 込むなど、工夫を凝らした教育を行い、院生の学習進度に合わせた、きめ細かな教育・研究指導を能力の向上に対する取組み行っている。
年度初めに各分野で授業・セミナー担当者が会合を持ち、授業・研究指導の内容や前年度からの Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への引継ぎなど、各分野の教育・研究に関して十分に 学習支援の取組み話し合っている。また学期の途中であっても、同専門図書・学術雑誌を豊富に取り揃えた図書資
じ系列の授業における横の連携、および講義と演 料室が専攻内の数箇所にあり、そこで院生が最先習における縦の連携を保つため、進度・理解度・ 端資料を自由に利用できるシステムを導入してい内容全般に関する打合せを行い、教育効果の向上 る。計算機も十分に備え、インターネットによるに役立てている。また、平素より、授業で工夫し 文献検索等を自由に行える。この様に、院生が自ている事例や授業で生じた問題点などの情報交換 主学習を行う上で最適な環境が専攻内に整備されを教員談話室などで行い、教育方法の改善に努め ている。ている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
教育および研究指導において生じる様々な問題を、個々の教員が一人で抱え込まないように、専攻長と学務委員が中心となり、教員と個別懇談の場を積極的に設けて、専攻全体の問題として具体的解決に取り組んできている。多くの事例で問題の解決または大きな改善が得られた。個々の実情に十分な教育的配慮を行いながら対処していくことを専攻全体で共有し、幾つかの事例では教育効
果や実績を挙げてきている。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
年度や学期の替わり目に新旧授業担当者が会合をもち、そこで授業内容の報告を行うとともに、進度の確認や引継ぎ、さらには点検・評価等を行っている。また、事前の了解が得られれば、他の教員による授業に出席して授業の進め方を参考にしたり、質問・感想・意見等を述べたりすることが可能である。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
就任時に専攻長より教育・研究指導の現状説明を行い、教育方針を把握して貰っている。また夏
期休業期間中、および年度当初に分野別に会合をもち、教育・研究指導方法を改善するための話し合い（ワークショップ）を行っている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

正副指導教員体制により、学生の多様なニーズに合わせた教育・研究指導を行うとともに、様々な問題の解決に役立てている。また、少人数教育を実施し、学生の達成度を点検しながら、きめ細かな教育・研究指導を行っている。

物理学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラム委員会を常設し、継続してカリキ
ュラムの検証と改善に取り組んでいる。特に H25
年度からの 2 学期制移行に対応するためにカリキ
ュラムの全面的な見直しを行った。また移行期間の学生への対応策を決定した。
大学院スタンダードに関連し、特にこれまで物理学専攻で授与していた 2 つの学位、学位（理学）と学位（物理学）、の関係について、他の理学系専攻との意見交換を行いつつ、検討を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
研究科共通で授業評価アンケート調査を実施している。集計結果は担当教員にフィードバックし授業改善に反映させた。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生によるオムニバス講義を研究科共通科目として開講している。

－69－

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

見を参考に、改善を検討している。

単位の実質化・成績評価の厳格化について教員に周知し、改善を依頼した。

化学専攻内で FD 委員会を組織している。Webのシラバスを改善し、充実を図った。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
大学のサバティカル本格実施を受け、系および専攻（域）としてのサバティカル規則を策定し、Ｈ25 年度から運用を開始した。

ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

グローバルに活躍できる人材育成のために理工融合の推進が世界的に求められ、つくばイノベー
ションアリーナの進展に対応するカリキュラムの授業アンケートを実施し、集計結果を次年度の 充実が求められてきたがそれに対応するカリキュ
ラムは十分ではなかった。上記養成にマッチする
授業に反映させた。
大学院生と教員の懇談会を茶話会形式で開催し、 ように、ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻
において、産学連携セミナーI-III、科学技術戦略
学生の要望・意見の収集に努めた。
論 I-III さらに、理工融合セミナーI-III を設置しＫ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への24 年度から開設した。
学習支援の取組み
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
科学英語のスキルアップのため e-Learning によ実施を含めた教育効果の検証と改善る自習システムを導入・維持している。
開設科目のうち「科学技術戦略論」の授業アン
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
ケートを行い、その結果を担当教員に知らせ、授正副指導教員体制をとっている。各学期末には 業の改善をした。
副指導教員面談を実施し、様々な問題解決に役立
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取によるてている。
教育効果の検証と改善
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

化学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
便覧の記載の充実を図った。また、基礎教育科目として、ナノテクキャリアアップ特論を 22 年度から継続して開設した（研究科共通）。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
アンケート調査を実施（研究科共通）し、調査結果を担当教員にフィードバックすることで、授業の改善に努めた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化・成績評価の厳格化について教員に周知し、改善を依頼した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学生に対するアンケート調査内容について各教員に周知し、対応・改善を依頼した。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学での新任教員研修と同じ対応をしている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
毎年開催している学生と教員の懇談会で出た意

就職活動において卒業生に就職関係のオリエンテーションをお願いして実行した（研究科共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
授業担当の教員に対してレポート、試験の採点の厳格化とその成績評価への反映をお願いした。
（研究科共通）Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻において、科学技術戦略、産学連携等の科目を開設し、世界的に求められるグローバルリーダーに求められる能力を身に付けさせる方策を行なった。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻において、特別研究の発表を全教授参加の下で発表評価した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
24 年度も 23 年度に続いて理工融合セミナーを開設し、他研究室のセミナーの聴講を推奨した。
（ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻独自）
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員のためのオリエンテーションを行なった（研究科、全学共通）。

－70－

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

理工分野総合という専攻の特徴に基づいた指導を目指した。

B．の組織として実施しているアンケートに加え、授業ごとの個別アンケート、日々のテスト等により教員毎に様々な手段を通じてフィードバックを行い、教育方法の改善、教育能力の向上を図っているが、これを教育会議、懇談会、電子メール等を活用して情報の共有化を図った。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
理学系、工学系どちらが専門でも授業が履修できるように、各講義において第１〜２回の講義でリメディアル教育をすることに取り組んだ。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
インタラクティブな講義の推奨等、学生が自主学習を行うモチベーションを上げる取り組みを行なった。

電子・物理工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育目標を達成するため、授業科目は基礎科目と応用科目で構成され、各科目は明確な位置づけのもと実施されている。形態としては概ね確立したといえる。ただし、外国からの留学生への対応
は十分とはいえなかった。これまで、全て英語による科目は、基礎科目の中の基幹となる科目と物材コースの科目で開設されていただけであった。
今年度は、外国からの留学生に対して、さらに高い教育効果を上げられるように、常時英語で実施される専門科目（7 科目）を開設した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
講義形式の全授業科目に対して、授業評価アン
ケートを実施した。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
外国からの留学生の学修が容易になるように、
英語による専門科目を拡充させた。
また、特別研究、学位論文審査の厳格化を図った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
教育会議、専攻運営会議等の機会に、教員相互の授業参観、授業評価の検討を進めているものの合意に至っていない。今後も検討を継続する。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
年度の初めに、学類組織と共同で、新任教員の教育研修を実施した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
日頃、研究指導において教員と学生の面談を行う事で、学修状況の確認、指導方法の改善を行う
ことを推奨している。また、必修となっていて毎回の出席が求められる科目において、随時、出席状況の確認を行い、問題のある学生については、専攻として問題を分析すると共に、指導教員に連絡して対策を講じた。また、学期毎に、院生と教員との懇談会を実施し、軽食をとりながら、くつろいだ環境で、意見交換を行った。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育
OB/OG 懇談会、会社説明会等のリクルート活動、 （リメディアル教育）の取組み
学類教員組織と協調して、学類授業の内容、履修了生によるオムニバス講座等で訪れた本学の卒
修状況、学生の到達度等の状況を把握し、大学院
業生、就職先担当者と面談し、教育効果の検証を行った。得られた情報は、教育会議、メール配信 授業科目、研究指導に反映させているが、専攻としては、特に実施していない。
等によって共有化を図った。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
曖昧になりがちな、特別研究の評価を厳格にするために、特別研究の重要な構成要素であるセミナーにおいて、各開催日の発表に関わる全ての指導教員、副指導教員に出席を求め、各教員による定量的な評価を行った。
修士論文については、2 名以上の副査と主査により審査していたが、発表会に参加した他の教員による定量的な評価も行った。
博士論文については、副査に学外者を加えることを徹底させ、論文評価の普遍性を高めた。

物性・分子工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
専攻内ですべての分野に共通した基礎的内容を扱う基礎科目と、分野毎に必須とされる専門的内容を扱う専門科目をバランスよく配したカリキュラムを構築し、学生が将来必要となるであろう基
礎的学力と専門知識を身に付けられるよう工夫している。今年度より、修了要件に係わる所要科目の制限を一部緩和し、学生が他専攻の科目や大学
院共通科目ならびに本研究科の共通基礎科目を履修し易いよう改善した。また国際化への対応とし－71－

て、講義を英語で行う、講義資料を英語で記載または併記する、英語の標準的な教科書を指定するなどの対応を講義担当教員に呼び掛け、これらの対策を講じた科目を増やした。さらに平成 25 年度
からの 2 学期制移行への対応としてカリキュラムの大幅な改編を計画したが、その際に個々の科目の内容を再検討し、真に必要な内容のみを扱うよう各科目の講義内容や単位数を変更した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
これまでに引き続き研究科全体で授業評価アン
ケートを実施し、その結果を各教科の担当教員にフィードバックすることで授業内容の改善を行っている。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学生の課程修了時に課程の教育全体に関するア
ンケートを実施することで、専攻における教育内
容を評価し、改善に役立てている。また、就職委員を中心に、各企業の人事担当者ならびに卒業生のリクルーターのなどの関係者と接触する機会を利用し、企業側の大学教育と卒業者の能力に対する要求などについて情報収集を行い、専攻の教育
内容についての事後的評価ならびに教育効果の検証と改善に努めている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
これまでに引き続き、各教科の担当教員に単位の実質化・成績評価の厳格化を行うよう呼びかけている。また特別研究の成績評価については、進学・修了したすべての学生に自動的にＡの評価を与えるのではなく、学生の研究室における研究および専攻セミナーにおけるパフォーマンスを評価対象とし、学生の研究への取り組み、意欲、およびセミナーへの出席、発表内容、レポートを精査し、これらを総合的に評価した上で実質的な評価を与えるようにしている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

昨年度始めた以下の取り組みを継続・充実させた。
１．専攻セミナーで教員が指導学生の発表の際に出席することを義務付け、学生のプレゼンテー
ション・質疑応答に対する指導をより充実させることを目指した。
２．後期課程の専攻セミナーでは、英語での発表
ならびに発表資料の英語での作成を奨励し、学生の英語による発信能力を高めることを意図した。
３．前期課程の修士論文発表会を 2 日間に亘って開催し、また専攻の教員全員の出席を促すこと
により、学生の発表・質疑討論を充実させた。
さらに今年度より「修論発表優秀賞」を設け、優れた発表をした学生を表彰することで、学生のプレゼンテーション、ディスカッションへの取り組みに意欲を与え、その能力の向上を図った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各教員の授業改善に向けた努力を信頼し、教員が相互に授業を参観したり、評価するような特段の取り組みは行っていない。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
今年度は、電子・物理工学専攻ならびに応用理工学類と合同で新任教員のための研修会を開催した。学類・大学院における教育についての現状・問題点を紹介し、改善策についての議論を行った。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各授業科目の履修状況、授業アンケートの結果を分析することにより、専攻のカリキュラムの検証・改善を行っている。またこれまでと同様、年末に専攻の大学院生と教員との懇談会を開催し、その場で専攻の教育・研究の一般的事項についてのアンケートを実施しその場で学生の要望を聞き、必要度の高い要望事項は実施することで、専攻教育の改善に努めた。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

項目 B で述べたように、アンケートの実施により授業内容の改善に努めている。また前期・後期
入学前の学生を対象とした特段の取り組みは行
課程の学生それぞれを対象とした専攻セミナーで っていない。ただし、専攻内ですべての分野に共は、出席、発表内容、質疑応答、レポートなどセ 通した基礎的内容を扱う基礎科目については、学
ミナーの実施方法の細部および評価方法を工夫し、 類の教育内容の理解度が不十分な学生や、特に他学生が積極的にセミナーに参加するよう促してい 大学出身者等について学部で基礎的な内容を履修る。これらの取り組みにより、学生が自分の研究 していない学生も授業についていけるよう、必要に対する洞察を深め、プレゼンテーション能力を に応じて学部レベルの教科内容の復習を取り入れ向上させ、さらに専門以外の分野に対する興味と るなど、配慮を心がけている。
知識を身につけられるなどの教育効果を期待して Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのいる。
学習支援の取組み
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色－72－

一部の科目では、自主学習用の資料を準備する、 Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生へのあるいは授業時間外の課題を課すなどの工夫を取 学習支援の取組み
り入れ、学生の自主的な学習への取り組みを促し
シラバス、履修推薦科目を提示するとともに、ている。
教科書や参考図書を指定して自主学習を促している。補習授業は、特に実施していない。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
専攻の教育内容に関する教員の意見を積極的に汲み上げ、必要な改善を行うよう心掛けている。
その際、教員間で時間をかけて議論し、多くの合意・納得を得た上で改善を行えるよう、教員同士の意思疎通を図り、また専攻の運営を工夫している。

システム情報工学研究科
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

各専攻単位でカリキュラム委員会が設置され、継続的にカリキュラムの点検と授業内容の改善を検討している。知能機能システム専攻では、PDCA委員会を設置し、学類における JABEE 認定のノウ
ハウを生かし、教育方法と教育環境の改善を継続的に行うシステムを確立している。

適宜、専攻における会議(専攻会議)の場で議論した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

各専攻単位で授業アンケートを実施し、ティー
チングポートフォリオ作成やアンケート結果の公表・閲覧等の手段によって、各教員にフィードバ
ックしている。リスク工学専攻では、授業モニタ
リングによって、授業内容に対する改善要望を学生側から提出できる仕組みを設け、教員がそれに応える制度を実施している。コンピュータサイエンス専攻では、数年に渡り授業アンケート評価の低い教員に対して、授業内容改善状況のトラッキ
ングチェックを行っている。

成績評価については、教員相互で連絡を取り合い、公平を期するようにしている。

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

研究科において各専攻に対応する就職委員会が設置され、修了生の講演会等を通じ、企業の人事担当者や修了生と面談し、意見聴取を行っている。

物質・材料工学専攻

授業評価アンケートの結果を教員に示し、授業の質の向上に役立てている。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本年度は、特に実施しなかった。

適宜、専攻における会議(専攻会議)の場で議論した。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
専攻では英語による講義を進めているが、一層の充実を図った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
本年度は、特に実施しなかった。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
本年度は、特に実施しなかった。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各専攻単位で成績評価基準の明確化を行っている。リスク工学専攻では、「達成度評価システム」
により単位の修得だけでなく、8 項目の達成目標について定期的な評価を実施しており、これも修了要件としている。構造エネルギー工学専攻では、セミナーへの出席、発表、質疑状況を点数化し、指導教員の評価と併せて、特別演習Ⅰ、Ⅱの評価を行っている。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

講義の際や、学生との懇親会(年 2 回開催)の場において、学生からの意見や要望を聞き、これを講義や研究指導に反映させている。

各専攻で複数指導教員体制が構築され、各学生が複数の教員から研究指導を受けることによって、教育の充実化が図られている。また、複数指導教
員体制は、教員相互の研究指導方法の改善にも役立っている。コンピュータサイエンス専攻では、英語による授業実施が増えてきているため、セミナー等を通じて英語教育の在り方や進め方等に関Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本年度は、特に実施しなかった。

－73－

する教員自身の技術向上の機会を増やしている。
構造エネルギー工学専攻では、各教員の教育活動を点数化しており、これを参考に専攻長ならびに関連委員会委員長との合議で教員の業績評価を行っている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
システム情報工学研究科 FD 委員会では各専攻のFD 活動の支援として授業アンケート用マークシートの供給を行ってきた。今年度は、リスク専攻のマークシートが不足したため供給を行った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
各専攻単位で授業参観を行っている。実施された参観の結果は、コメントを Web 等の手段を用いて、各教員にフィードバックされている。知能機
能システム専攻では、「iit カフェ」と呼ぶ公開授業
を定期的に開催し、教員、学生、一般の参加による相互評価がアンケートを通じて行われている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
各専攻単位で、その年度内に着任した新任教員がいる場合に、新任教員研修会を実施している。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各専攻単位で、大学院生連絡会を開催したり、
授業改善提案書を回収したりするなど、学生の要
望・意見を吸収することに努め、その結果は専攻の教員会議および研究科運営委員会で報告され授業改善等に役立っている。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
各専攻単位で、専攻説明会や受験生との面談を実施している。社会システム・マネジメント専攻
では、受験生（特に留学生）に、志望する指導教員あるいは研究室の先輩が受験勉強及び入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
各専攻単位で、コースワークの整備や自主ゼミの支援を行っている。社会システム・マネジメン
ト専攻では、院生研究活動支援プロジェクトを年 3回募集し、院生発表旅費や研究会開催経費をサポートしている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
システム情報工学研究科 FD 委員会独自の活動
としては以下のものがある。
１．委員会の開催
・各学期に 1 回ずつ委員会を開催した。
1 学期：平成 24 年 5 月 22 日
各専攻の FD

活動計画
2 学期：平成 24 年 10 月 30 日 各専攻の進捗
状況報告
3 学期：平成 25 年 2 月 19 日
各専攻の年間FD 活動報告
・上記の報告に基づき、各専攻 FD 委員会活動方
針・計画、複数指導体制、授業参観の実施方法、
授業アンケートの回収方法、授業評価の手法と教員へのフィードバックの仕方、新任教員研修
会、研究科 FD 講演会等が専攻横断的な話題となり、意見交換が行われた。
２．講演会の開催
・「FD のための実践力養成セミナー」（主催：研究科 FD 委員会、共催：筑波大学テニュア・トラ
ック普及・定着事業）を開催した。
日時：平成 25 年 1 月 28 日 10:00～12:05
場所：3B213 プレゼンテーションルーム
講師：川村洋平講師（Curtin University）
テーマ：オーストラリアにおける大学教育とその現状
講師：谷口守教授（筑波大学）
テーマ：授業評価を通じてティーチング技術の向上策
・参加者数は 20 名程度で、講演について活発な議論が行われた。

社会システム・マネジメント専攻（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
・授業評価を主体にしている FD 委員会とは別に、カリキュラム委員会を設置し、学期毎にカリキ
ュラムの点検と授業内容の改善を検討している。
・社会工学関連 3 専攻教育会議や運営委員会で継続的にカリキュラムの問題点と改善策を議論している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善・回収率の低い従来の電子メールによる授業評価制度を見直し、アンケートシートによる授業評
価制度の実施を始めた。
・大学院生全員に、各学期に開講している全ての授業科目に対して、授業評価アンケートを実施
している。
・授業評価アンケートの調査結果を専攻教育会議で公表し、講義・演習の改善方策について議論している。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善・ビジネスや行政などの第一線で活躍されている卒業生を呼び、ビジネスや行政の現場について－74－

在籍学生に話してもらう機会を提供している。
・就職委員会を設置し、企業の人事担当者や卒業生と面談し、積極的に意見聴取を行い、教育効果を検証・改善している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
・成績評価基準を定めており、これに従って成績評価を厳密に行っている。
・GPA の導入を検討している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
・学生表彰制度の充実を継続している。それにより、学生の研究意欲・研究指導教員の指導へのモチベーションを向上させるのに役に立っている。
・アドバイザリーグループ制度（学生 1 人に指導
教員＋副指導教員 2 名）により、学生指導をより丁寧に行い、多面的な意見を反映させるようにしている。
・セミナーにおける学生の発表を通じて、教員相互に研究指導方法を議論し、研究指導方法の改善に努めている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
・社会工学類 FD 委員会との合同 FD 委員会を計 3回開き、本部の「学生による授業評価の全学的な実施について」を含め、従来の授業評価制度を見直し、授業評価項目を提案し、運営委員会
及び教育会議で議論した上で、新しい授業評価制度を実施し始めた。効果は著しい。
・博士後期課程学生の研究室を越えたセミナーを継続的に開催し、横のつながりを強め、研究活
動がより活発になり、研究指導に関する自由討論機会が増えた。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・「教員相互の授業参観・授業評価の取組み」は公式に行っていないが、教員相互の授業参観・授
業評価を自由に行うことを勧めている。
・3 専攻では、幾つかの科目において複数教員による講義を行っており、結果として、教員相互の授業参観・授業評価が浸透していると考えられる。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
・社会工学類 FD 委員会と一体で、新任教員向けのオリエンテーションを組織的に実施した。
・世話人教員も新任教員に大学組織や専攻ビジョン、カリキュラム、講義などについて説明し、教育方法の改善を促している。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

・大学院生ガイダンスや学生・教員連絡会を開催
し、教育方法に関する学生の自由意見を吸収している。その結果は専攻運営会議で報告され、教育方法改善に貢献している。
・授業評価アンケートに「自由記述」欄を設け、学生からの要望・意見を教育会議で公開し、全教員が検証し、改善策を考えている。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
受験生（特に留学生）には、志望する指導教員
あるいは研究室の先輩が受験勉強及び入学後に必要となる知識やスキルについて個別に指導している。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
・院生研究活動支援プロジェクト（学生当基盤教
育研究経費）を年 3 回募集し、院生発表旅費や研究会開催経費をサポートしている。
・筑波大学の産学連携推進プロジェクト等により、政策実務家や起業家など学外講師に講義・特別
講演会・座談会を依頼し、学生に実社会の課題を理解させ、修了後即戦力となる学生を育成している。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
ファカルティ・セミナーや講演を月 1〜3 回程度開催している。外部から研究者を呼ぶことが多い
が、内部の発表者もいる。参加者は専攻メンバー
だけでなく、大学院生も多数いる。

リスク工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
学生向けに教育目標とカリキュラム・履修モデ
ルとの対応関係に関する説明資料が準備されており、入学時のオリエンテーションの際に学生に示している。また、教育目標とカリキュラムとの対応について、継続的にチェックを行っている。これに加えて、リスク工学専攻独自の達成度評価シ
ステムを導入し、カリキュラムによる教育効果の保証・改善を進めてきている。Ｌで改めて述べる
ように、達成度評価委員会からのフィードバック
がカリキュラム検証に役立っている。また、学生教員連絡会において学生・教員の双方から示された意見を検討し、カリキュラム・授業内容に反映させている。さらに、平成 23 年度には、オムニバ
ス形式の授業を除く全講義科目について、教育目
標の達成に適した教材を使用しているか否かの検証を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善－75－

専攻の教育企画委員会（ＦＤ委員会）が中心と議等で議論されてきている。さらに、達成度評価
委員会からの情報フィードバックは、教育方法改
善のための貴重な情報源となっている。

なり、すべての科目について授業アンケートを行い、その結果は、教育会議等で検討するとともに、教員間で情報共有している。これに加えて、授業
モニタリングによって、授業内容に対する改善要
望を学生側から提出できる仕組みを設け、教員がそれに応える制度を実施している。
また、達成度評価委員会による学生の教育効果の検証とフィードバックが毎年 2 回行われている。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

平成 21 年度から年に 1 度の頻度で、学生の就職を支援する事業の一環として、リスク工学専攻を修了し、様々な企業等で活躍している若手ＯＢ・ＯＧを講師に招き、在学生を対象としたキャリア
ガイダンスを開催している。就職活動の際の本専攻ならではの注意事項、心構えについての講演とともに、リスク工学専攻に対する要望等について意見交換を行っている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位の実質化のために、平成 20 年度から達成度
評価システムを導入（平成 19 年度は試行）し、学生に周知してきている。この制度の裏付けとして、
従来より共通認識として厳格な成績評価を行うことを教育会議（平成 23 年 9 月までは教員会議）等で周知してきたが、特記できることとして、必修科目のリスク工学前期特別研究Ⅰ、Ⅱの成績評価に、外部研究発表の有無を考慮すること等を取り決めている。
専攻演習に関連する特別研究、特別演習等の必修科目でも、委員会開催によって、厳格な成績評価を行ってきている。
また、厳格な成績評価状況の検証は達成度評価
委員会に依っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 19～21 年度に実施した大学院 GP プログラ
ムにおける達成度評価システムは、様々な意味で教育方法の改善に役立ってきた。現在は、この大学院 GP プログラムで構築したシステムをほぼそのまま踏襲し、継続実施している。各教員は、ティーチング・ポートフォリオの作成を通じて、教育方法の改善や教育能力の向上に寄与している。
また、平成 23 年度は専攻の教育目標を達成するために最適な教材が使用されているかを検証するため、専攻教育企画（FD)委員会の主導のもと、オムニバス形式の講義を除く全科目の教材を収集・評価し、教育の質保証の強化に役立てている。
後に述べる教員相互の授業参観や海外 FD 研修、研究会以外にも、カリキュラム委員会、大学院 GP
実施委員会で検討された多くの改善事項が教育会

平成 19 年度以来専攻で推進している達成度評価
システムの仕組みの自己点検の一部として、他大学で行われている教育の質保証の仕組みを調査し、長所・短所の検討を行った。
平成 20 年度から講義科目について、それぞれ数名の教員が授業参観を行い、その結果について意見を述べ、授業実施教員はこれらのコメントについて回答する仕組みをとっている。その結果は、
教育企画委員会（FD 委員会）によってまとめられ、教員間の共有情報とされている。授業参観は新任教員がいる場合に実施している。B で述べたように、各授業について毎年度授業評価を実施してきているが、上記の取り組みも広い意味での授業評価である。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
専攻教員が比較的少数であるため、専攻独自の新任教員研修会は、その年度内に着任した新任教員がいる場合に限って年度末に行われている。平成 24 年度は年度内に 1 名の新任教員があったため、実施した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
B の項目で挙げた授業モニタリングによって、授業内容に対する改善要望を学生側から提出可能とし、教員がそれに応える制度を実施している。
また、学生教員連絡会において示された意見を検討し、カリキュラムや授業内容に反映させている。
学生の履修状況のチェックは、年 2 回の達成度
評価委員会で検証されている。標準的履修モデル
以外の科目を取得する場合については、指導教員の了承を得るシステムをとっており、これも達成度評価でのチェック事項である。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
本学では、大学院学生であっても学群授業科目を受講することが可能であり、必要に応じて学群
授業科目の受講を指導している。また、各学生の研究内容に応じて研究室単位で個別に必要な教育を実施している。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
平成 19～21 年度の大学院 GP「達成度評価シス
テムによる大学院教育実質化」において実施した
年 2 回の達成度評価委員会を本年度も引き続き継－76－

続しており、学生の学修状況の達成状況を評価し、学修の優れた点・足らない点についてのアドバイス等を行っている。
また、リスク工学専攻ではリスク工学の教科書「リスク工学シリーズ」を出版し、リスク解析やリスクの問題解決に役立つ情報の発信を行ってきた。本年度も続刊を刊行するに至り、自主学習にとって大きな助けになっている。達成度評価委員
会では、学生の「自主学習のエビデンス」で学習
事項や知識の習得状況を評価することも行っている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）に応じて担当教員への勧告を行い、授業内容と教育効果の改善に役立てている。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生・就職先関係者からの意見は就職説明会等を通じて聞いているが、これを FD 活動に積極的に取り入れるところまでは進んでいない。今後、FD 活動との連携のため、例えば就職説明会の申し込みにおいて企業（卒業生がリクルート担当となることが多い）に対してのアンケート等を取り入れて行きたい。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する
上記諸項目全体について、平成 19～21 年度に実 取組み
施した大学院 GP「達成度評価システムによる大学成績評価は原則として ABC の評価配分を維持す
院教育実質化」による活動に基づいて、本年度もるよう全教員に理解と実施を求めている。ただし、ほぼその内容すべてを継続実施しており、FD 活動
オムニバス形式の授業に関しては単元別のレポーの取り組み内容が関係している。達成度評価がどト等による評価が中心となるため、当該科目全体のように実施されるかは、学生オリエンテーショ
を通じての成績配分を公平に実施するのが難しい
ン時に提示され、学生の履修状況は、学修エビデ
ため、厳格化は行われていない。
ンスと学生ポートフォリオ収集により検証される。
学生は達成度自己評価書を記入し、達成度評価委 Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育員会に臨む。この委員会で履修状況が検証され、 能力の向上に対する取組み

履修における問題点とその解決方法などが話し合われる。これらの結果は、大学院 GP 委員会を通じて、教育会議と指導教員・学生各自にフィードバックされるので、上記項目の A、B、D、E、I が、
この達成度評価の仕組みによってカバーされている。
FD 活動等に関する内部・外部資料は、グループ
ウェアによって教員間で共有されている。また、専攻 Web ページに公開情報を掲載している。
平成 20 年度からはプレ FD 活動として、後期課
程学生を対象にシラバス作成と 1 時間の模擬講義を実施できる機会を設けている。

コンピュータサイエンス専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善原則として全ての科目に対して、学生による授業評価を行っている。その中で各科目の教育目標
に対する学生視点での達成度・満足度に関する評価を行い、FD 委員会で審議の上、改善の必要があると思われる科目に関し、担当者への勧告を行っている。またアンケート結果は専攻・学類の教員組織で共有されており、カリキュラム委員会等でも改善の参考になるようになっている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

B に述べた授業アンケートの教員へのフィード
バック、必要に応じての勧告を通して教員個人の努力を促している。また、FD セミナーを教育組織として実施し、様々な角度での授業方法の改善に関するヒントを提供し、教員間で議論を行っている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
若手教員や新任教員に対し、積極的に授業参観に参加するよう呼びかけ、実際にその効果があり
数件の授業参観が実施された。また、専攻科目に関して英語による講義の機会が増えており、今後もその需要が増すことから、FD セミナーとして英語での講義方法に関するセミナーを実施した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
若手教員・新任教員を中心に授業参観の実施を積極的に行うよう促した。また、学生による授業
評価アンケートの総合的な点数の高い授業については、「推奨授業」として授業参観の対象とするよう、教員に促している。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員に関しては先述の授業参観への積極的参加を強く推奨し、促している。セミナー等は特に新任教員に限定していない。

学生による授業評価アンケートは大学全体の試 Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
みより以前より、専攻・学類で共通して行ってお に対する検証と改善
り、原則として全ての科目について実施している。
学期毎のクラス連絡会を通じ、学生の要望・意
学期毎の集計結果を FD 委員会にて審議し、必要 見を吸い上げるようにしている。クラス連絡会で－77－

は主に生活上の意見交換が多いが、今年度はカリ
キュラム・履修関係についても意見を求めた。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学前学生・新入生に関する FD 視点からの補
完教育は特に行っていない。今後検討する。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習・補修授業に関し、特段の配慮はしていないが e-Learning 対応の講義・資料を充実させることにより、今後の取り込みを増やしていきたい。

導教員制を取り入れている。セミナーにおける学生の発表を通じて、教員相互に研究指導方法の評価が行われ、研究指導方法の改善に貢献している。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
昨年度発足した博士後期課程学生の懇談会に対する教員サイドからの支援を継続した。研究指導に関する自由討論を行い、研究室を越えた横のつながりが強化された。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
・教員相互の授業参観を自由に行うことを認めている。
・専攻教員が持ち回りで公開授業を行う「iit カ
フェ」を定期的に開催し、教員相互に聴講することを推奨している。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
専攻の FD 活動は情報学群の情報科学類と連携をとりつつ一体的に実施している。FD 活動の報告と学生授業アンケート結果に関しては、教育会議の場で適宜アナウンスし、議論を行っている。FD
セミナーについては自主開催のもの以外にも、研究科内・学群内で行われるものについて情報共有
し、相互の参加を促している。
知能機能システム専攻

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
工学システム学類と合同で新任教員のための研修会を毎年開催している。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

・学生が履修申請を行うときに、履修すべき講義
科目を指導教員と相談して決定することにしている。その後、専攻に所属する全ての博士前期・専攻カリキュラム委員会において、常時カリキ
及び後期課程学生に対して、履修予定科目を
ュラムの改善を検討している。
TWINS 上に登録させた後、専攻学務委員会が・ 平成 20 年度より専攻 PDCA 委員会を新設し、TWINS 上で確認を行い、必要に応じて指導教員
学類における JABEE 認定のノウハウを生かし、経由で履修指導を行っている。
教育方法と教育環境の改善を継続的に行うシス・大学院生連絡会を毎学期開催し、教育方法に関テムを確立している。
する学生の自由意見を吸収している。その結果
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・は専攻教員会議で報告され、教育方法改善に貢実施を含めた教育効果の検証と改善献している。
各学期に開講している授業科目ごとに学生による授業評価アンケートを実施している。その結果 Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育を専攻教員全員が閲覧できるようにし、教員相互 （リメディアル教育）の取組み
受験生には、志望する指導教員との面談を義務に授業評価を行うことを可能にしている。
付けており、入学後に必要となる知識やスキルに
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取によるついて個別に指導している。
教育効果の検証と改善
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

就職担当教員を常置し、企業の人事担当者および卒業生のリクルーターにヒアリングを行っている。また、iit カフェにおいて、専攻出身の OB／
OG による講演の機会を増やし、卒業後の活動と大学院教育の関連性について検証するよう努めている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
成績の点数の基準を定めており、これにしたがって成績評価を厳密に行うようにしている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
各大学院生に 2 名の副指導教員がつく、複数指Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
プロジェクト実習を中心としたコースワークを整備することによって、高度専門技術者を養成しようとする取り組みが文部科学省の「特色ある大学教育支援プログラム」に「プロジェクト実習による高度専門技術者養成」として採択された。この取り組みでは講義と実習とを連携させるように
カリキュラムを調整したことにより、講義で学んだ理論を実習においてすぐに応用することができるようにした。また、実習では最先端の技術を実習することができる設備を整備した。これによって、修了後即戦力となる学生を育成することに貢献している。このコースワークでは、授業と実習－78－における教育方法の検討が継続的に行われている。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

工学システム学類の就職担当教員と連動しながら、企業の人事担当者および卒業生のリクルータ
ーに学生向けの講演を依頼し、ヒアリングを行っている。併せて、各教員によって個人的に教育効果の検証は行われている。

平成 19 年度に、グローバル COE プログラム「サイバニクス」が採択され、博士課程後期の科目の実質化及び充実に努めている。特に、新たな教育形式として、「チュートリアル・スタディ」形式を導入した。これは、3 名ないし 4 名の少数の大学院生に対し、医・工・文の分野からなる同数の教員がチュートリアル方式にてケーススタディを行う
ものである。各チュートリアルには世話人を設定し、発表担当の学生に対しメンターとして事前の討論を行っている。チュートリアル学習では、これらの課題について討議を行い、これらを調査資料とともにまとめ、成果報告会にてさらなる発表・討議を行っている。これは、博士後期課程学生のプレ FD であるとともに、担当教員の教育法改善に資するものである。

コア科目と位置づけられている主として基礎的な科目においては、試験による厳格な評価を行う
ことを原則としている。また、必修科目である特
別演習、特別研究においては、セミナーへの出席、
口頭発表、質疑応答の状況に基づく評価点と指導教員の評価点に同一の重み付けをして評価している。またその指導教員の評価点については、副指導教員の評価も考慮している。なお、授業の成績
評価については基本的には各教員の裁量に任せている。

構造エネルギー工学専攻

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
カリキュラムは「構造・防災・信頼性工学」分
野、「固体力学・材料力学」分野、「流体・環境工学」分野、及び「熱流体・エネルギー工学」分野の 4 つの分野より構成され、体系化されている。
専攻の教育理念を共有し、系統的な講義体系を実現するために、カリキュラム委員会の主導のもと検討会を開催し、次年度のカリキュラムに反映させている。FD 委員会により学期ごとに授業アンケートを実施し、学生からの意見をフィードバック
しながら、個々の授業内容を改善する仕組みを整えている。併せて、FD 委員会主導のもと、年度末には、担当した授業科目について各教員にティーチング・ポートフォリオの作成を義務付けており、
授業内容の改善に努めてもらうようにしている。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

学期ごとに授業アンケートを実施し、各教員に
これらの結果をフィードバックすることで、授業改善のインセンティブが強く働くような仕組みを整えている。また、年度末にはティーチング・ポ
ートフォリオの作成を義務付けている。これらの結果は、講義担当コマ数、指導学生数、学位授与
数、その他の教育活動への貢献などと併せて点数化して評価し、研究科の教育貢献賞の候補者推薦の参考データとして利用している。なお、このデータは専攻の全教員に公開し、各自の授業改善に利用できるようにしている。修士論文発表の際には専攻教員全員の出席を求め、発表内容、準備状
況、質問に対する応答等を、指導教員・副指導教
員を含む出席教員によって数値評価し優秀者を表彰している。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

トの項目に該当する個所の評価を適宜収集して実施する予定である。

本年度は実施しないが、来年度、工学システム
学類と合同で新任教員のための研修会を開催する予定である。

今年度を含め、各個人の教育業績評価を専攻独
FD 委員会の主導のもと、学期ごとに学生による 自に実施していることが本専攻の FD 活動の大き授業アンケートを実施し、これらの結果を各教員 な特色の一つである。また、その評価方法についにフィードバックし、授業内容の改善に活かす仕 ても、毎年度、専攻の教員全員で見直し、改善を組みを整えている。また、年度末には授業アンケ 図っている。なお PDCA 委員会により、専攻の FD
ートの結果を点数化して集計し、各教員の教育業 活動の評価と改善について議論が行われた。
績評価を行う際の参考データのひとつとしている。 Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
また、ティーチング・ポートフォリオの作成に際予め担当教員と連絡をとれば授業参観を行える
して、前年度の学生アンケートの結果に基づいてことになっており、授業改善に利用されている。
どのような授業改善を行ったかを記述するよう求めている。また、全学授業評価アンケートの実施 Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため報告については検討課題であるが、通常アンケー の講演会・シンポジウム等の開催

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善－79－

客観視とプレゼンテーション能力の向上を図るた
めに、新たに付属坂戸高校でのインターンシップ
指導教員だけでなく、副指導教員（2 名）により を実施、平成 25 年度からインターンシップ科目と履修状況の把握を行っている。その際に、学生の して開設し単位化する。教育の実質的国際化を促
意見・要望を聞くことが出来る。また、学生・教 進するために国費外国人の優先配置特別プログラ員連絡会において、教育・研究に関する要望・意 ムへの申請や他の外部資金の獲得を目指した。
○環境科学専攻
見等を聴取している。
環境科学専攻は学際性、国際性および現場主義
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育を教育目標に掲げ、もともと多くの必修科目や実（リメディアル教育）の取組み
習科目を含むコースワーク型のカリキュラムを有
受験生には、志望する指導教員との面談を義務 しているが、平成 25 年度の 2 学期制移行ならびに付けており、入学後に必要となる知識やスキルに 秋入学生の増加をふまえ、以下のようにカリキュついて個別に指導している。
ラムを整備した。
①既存の必修科目を概論、演習、実習の 3 科目に生命環境科学研究科
再編し、それらが相互に関連性をもち学生のス
キルの向上に貢献するよう、内容を一新した。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善②その必修科目をほぼ同じ内容で、日本語（春学
博士前期課程期）および英語（秋学期）の 2 回開設すること○地球科学専攻とした。
１．平成 25 年度からの 2 学期制への移行を前に、③専門科目も同様に、和英の2 群に分けた。
現状のカリキュラムを全面的に再検討し、学生限られた人員のもと、負担をどのように軽減すや社会のニーズに対応した授業内容、教員の専
門性をより発揮できる授業科目の新設など、平 るかが課題として残り、コードシェアの推進や海外提携校との単位互換を推進することとした。
成 25 年度の新しいカリキュラムを編成した。
後者については、平成 23 年度に環境系大学院を２．授業評価アンケートの結果を考慮して、カリもつ協定校によびかけて
SUSTEP 大学コンソーシ
キュラムを改善した。
（地球学類と共通）
アム会議を開始し、24
年度の第2 回会合では英語
３．カリキュラム委員会を設置し、分野横断的な
カリキュラムの内容と評価基準に関する比較を行議論を行った。
（地球学類と共通）
４．カリキュラム委員会においてシラバスの充実 い、今後の単位互換の推進に弾みをつけた。
について検討した。
（地球学類と共通）
５．それぞれの分野会議等の場で、カリキュラム 博士後期課程○地球環境科学専攻の改訂・シラバスの充実について検討した。
１．平成 25 年度からの 2 学期制への移行を前に、○生物科学専攻
現状のカリキュラムを全面的に再検討し、学生
本専攻では、その教育目標に従って教育課程をや社会のニーズに対応した授業内容、教員の専編成している。具体的には、多様性生物科学、細門性をより発揮できる授業科目の新設など、平胞生物科学、分子生物科学の 3 領域の基本的な知成 25 年度の新しいカリキュラムを編成した。
識と理解、調査と実験技術及び情報処理技術等の実験手法の習得、プレゼンテーション、分析力、 ２．本専攻の大きな特色はフィールドワークの実践・教育であり、フィールドワークの授業科目
解決力、コミュニケーション能力を習得する「先のさらなる充実に努めた。
端生物科学セミナー」（1 年次必修）、「各分野の研３．授業アンケート評価を考慮して、地球進化科
究法 A・B」（必修）、「各分野のセミナーA・B」(必学専攻の教員と合同でカリキュラムを改善した。
修)、「サイエンスプレゼンテーション」（必修）を（学類と共通）開講している。カリキュラムは、カリキュラム委
４．分野会議の場で、カリキュラムの改訂・シラ
員会において恒常的に検証と改善を実施を重ねてバスの充実について検討した。
おり、今年度は生物科学セミナーの一部を変更し○地球進化科学専攻
たほか、サイエンスコミュニケーションを強化し
１．２学期制に向けてのカリキュラムの大幅な改た。
訂をおこなった。
○生物資源科学専攻
２．授業評価アンケートの結果を考慮して、カリ本専攻では 4 領域と 1 コースさらに G30 等によキュラムを改善した。（地球学類と共通）
る 4 種類のエキスパート養成プログラムにおいて
３．カリキュラム委員会を設置し、分野横断的なそれぞれ独自の授業履修方法と履修要件において議論を行った。
（地球学類と共通）
学生を教育しているので、専攻としての教育の効
４．カリキュラム委員会においてシラバスの充実
率化と修了要件の不均衡を解消するために、それについて検討した。
（地球学類と共通）
らの一部を改訂した。また、学生の自らの研究のＩ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善－80－

○生物科学専攻
後期課程生物科学専攻では、生命科学の幅広い 一貫制博士課程
知識を有し、そして世界をリードする独創的な研 ○環境バイオマス共生学専攻
究を行う研究者及び高度職業人の養成を教育目標
平成 24 年度からの改組に伴い、専門科目に加えとしており、これに従って教育指導を行っている。 て大学院共通科目を選択させることにより教育目指導教員によるきめ細かな指導に加え、学生一人 標に合致した人材育成を行える体制を整えている。
に対して 2 名以上の副指導教員（所属専攻にこだ Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・わらず専門性と学生の興味を重視した人選による） 実施を含めた教育効果の検証と改善を配置するなど、複数教員による教育指導体制を
博士前期課程構築し、専門分野および専門分野に関連した学問○地球科学専攻
領域にきめ細かな指導を行っている。なお、教育
１．大学院生による授業評価アンケートを行い、目標をはじめとする専攻の研究、教育指導を含む
その成果を授業改善のために利用した。
すべての活動等は、生物系 4 専攻（前・後期生物
２．より適切で建設的な授業評価アンケート調査
科学専攻、構造生物科学専攻、情報生物科学専攻）を行うため、教員と大学院生とで検討を行った。
合同の専攻教員会議での議論を踏まえ、博士後期（地球学類と共通）
課程の特徴に配慮しつつ、一貫性のある教育方針
３．院生との懇談会において、院生代表と教員とを掲げて実行している。
が意見交換し、院生の要望・意見を聞き、でき○生物圏資源科学専攻
るだけ速やかに対応した。
大学院 G30 英語プログラム事業の後継プログラ
４．その他
ムの実施について関連組織で検討を行い、継続実
・教員と大学院生との懇談会（年 2 回）の実施
施の体制を整える共に、教育内容を検討した。ま・新入生オリエンテーションの実施
た、海外協定校に対して G30 プログラムの説明会
・教員、事務員と大学院生との顔合わせ会の実施を実施し、質の高い優秀な留学生の獲得に努めた。
・安全講習会の実施
企業等に対して社会人・早期修了プログラム等に○生物科学専攻
ついて広報活動を行った。
専攻の共通科目については、カリキュラム委員○生物機能科学専攻
会が受講学生および教員に対して授業アンケート
大学院スタンダードの作成に伴い、授与する学を実施し、その結果に基づいて改善に努め、次回位ごとに教育目標とカリキュラムについて再検討の授業に反映させている。個々の科目についてはした。
担当教員が個々に実施しており、その結果に基づ
本専攻（博士後期課程）の学位取得に必要な単き、対応、改善に努めている。
位数は、講究Ⅰ～Ⅲの 3 単位（各 1 単位）のみで○生物資源科学専攻
あるが、これを取得予定学位により合わせた内容
学生による授業評価アンケート調査は、全学共とすることに改善した。
通方式により今年度より実施している。教員の側○生命産業科学専攻の問題点はこれにより明らかとなっており、特に専攻の教育目標でもある実務型博士養成のため、留学生に対する講義形式授業の改善の必要性が顕
博士後期課程必修科目「生命産業科学特論」での在している。システム導入が定着していないのでディベート、基礎科目「生命産業規制論」、「生命調査結果は教員に戻さずに、内容を精査して問題
産業技術移転論」、「生命産業トップレクチャー」、
点の掌握と改善点について FD 委員会、カリキュ「先端バイオ産業科学実習」の講義および実習をラム委員会、運営委員会において対応を議論し、実施し、年度ごとに担当者間、専攻教員間で話合緊急性のある場合には教員への改善依頼行っていい、教員複数体制で科目の対応を図り、次年度のる。各授業ともに履修者数が少なく、かつ専門性改善につなげている。
や授業形態が違うので、アンケート調査の有効性○持続環境学専攻と調査形式の改善を検証している。
地域スケールから地球規模まで多様かつ複雑な○環境科学専攻
環境問題に対し学際的・臨床的・俯瞰的に対峙し専攻専任教員の人手不足により、授業評価は実解決するグローバルリーダーとしての役割を果た
施できなかったが、以前に行った評価における教し得る高度職業人、研究者等を育成する。教育目
員の英語力に関する批判をふまえ、一律英語で開標のもと、平成 25 年度からの 2 学期制移行にあわ設していた必修科目を、A で述べたように和英にせ、カリキュラムの改訂を行った。また、環境デ分けて開設することとした。また学生向けワンスィプロマティックリーダーの育成拠点を中心に英トップサービスおよびアチーブメントトレーシン
語教育プログラムを統合するための準備として、グの方針のもとウェブサイトを刷新することとし、
アジア各国主要大学の環境系専攻の責任者と、教一部のみ完成した。
育連携について検討を行った。

－81－

博士後期課程
博士前期課程○地球環境科学専攻○地球科学専攻
１．受講生の多い授業においては、授業評価アン １．卒業生の中から社会で活躍している方々におケートを実施し、その結果を受けて、授業改善
願いし、社会人としての立場から筑波大生に向に努めた。
けた集中講義を企画した。
（地球学類と共通）
２．大学院においては少人数授業がほとんどであ ２．企業に勤めている卒業生によるリクルート活
り、学類で実施しているような授業評価アンケ
動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生・ートは、そのまま利用しにくい面がある。この大学院生を集めた説明会を実施した。
（地球学類
点に関しては、今後の課題として検討中である。
と共通）
３．院生との懇談会において、院生代表と教員と ３．分野ごとに OB・OG リストの作成を行い、卒が意見交換し、院生研究室の設備、カリキュラ
業生との交流に役立てた。
（地球学類と共通）
ムの改善などの要望を聞き、専攻共通費を支出 ４．その他
し、即座に対応した。
卒業生との連絡を密にし、就職先の情報収集を○地球進化科学専攻
積極的に行った。
１．大学院生による授業評価アンケートを行い、 ○生物科学専攻
その成果を授業改善のために利用した。
卒業生からの意見聴取は個々の教員のレベルで２．より適切で建設的な授業評価アンケート調査 行なっている。また後期課程早期修了プログラムを行うため、教員と大学院生とで検討を行った。 の履修生と一般学生・教員との座談会形式での意（地球学類と共通）
見交換会を行っている。専攻独自での組織的な取３．その他組については今後の課題である。
・教員と大学院生との懇談会（年 2 回）の実施○生物資源科学専攻
・新入生オリエンテーションの実施
生物資源科学関連後期 3 専攻と共通
・教員、事務員と大学院生との顔合わせ会の実施○環境科学専攻
・安全講習会の実施
教育プログラムを初めとする各種委員会におい○生物科学専攻て、教員が研究室の卒業生や受験生からきいた情専攻の共通科目については、カリキュラム委員 報や意見を、随時カリキュラム編成に反映させる会が受講学生および教員に対して授業アンケート ことができるよう、議論を重視した運営を行い、Aを実施し、その結果に基づいて改善に努め、次回 のカリキュラム再編時にも反映させた。修了生をの授業に反映させている。個々の科目については 招いての就職説明会も、意見交換の場として活用
担当教員が個々に実施しており、その結果に基づ した。また各学年を網羅するメーリングリストをき、対応、改善に努めている。
作成し、指導教員を経由しなくても情報が届くよ○生物機能科学専攻
うにした。
各研究室で開講している講究の受講者は、多く 博士後期課程ても数名である。各担当教員と受講生は、ほぼ個 ○地球環境科学専攻
別指導となっていることから、各教員が毎年受講 １．本専攻を卒業し社会で活躍している OB に依生の意見を直接聞きながら改善している。
頼して、大学院生（一部、学類生を含む）を対○生命産業科学専攻
象とした OB による就職職セミナーを実施し、H24 年度より学生による授業評価アンケートをキャリア形成の支援に努めた。
一部授業科目で開始した。教育効果の検証と改善 ２．本専攻の卒業生が就職している企業を中心に、については、H25 年度以降にアンケート対象科目
本専攻に対してリクルート活動の申請があったを増加し、検討していく予定である。
場合、積極的に受け入れて、大学院生に対する○持続環境学専攻
企業説明会を実施した。
後期のカリキュラムは研究が主体であるため、 ３．分野ごとに OB・OG リストを作成し、卒業生
平成 24 年度は、アンケート調査等は実施しなかっと専攻の大学院生との交流に役立てた。
た。
○地球進化科学専攻
１．卒業生の中から社会で活躍している方々にお一貫制博士課程
願いし、社会人としての立場から筑波大生に向○環境バイオマス共生学専攻（地球学類と共通）
TWINS を活用した授業評価をおこなっているが、 けた集中講義を企画した。
それにより教育効果への検証・改善への道筋は十 ２．企業に勤めている卒業生によるリクルート活動の申請があれば、積極的に受け入れて、学生・分とはいえない。
大学院生を集めた説明会を実施した。
（地球学類
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取によると共通）
教育効果の検証と改善
３．分野ごとに OB・OG リストの作成を行い、卒－82－

の厳格化（地球学類と共通）
業生との交流に役立てた。
（地球学類と共通）○生物科学専攻
４．その他
成績評価の実質化は専攻の教員会議において恒卒業生との連絡を密にし、就職先の情報収集を常的に議論されている。修士論文審査にあたって積極的に行った。
は、公開の予備審査会を実施し、指導教員以外の○生物科学専攻卒業生からの意見聴取は個々の教員のレベルで 複数の教員から構成される予備審査委員会が研究行なっている。また早期修了プログラムの履修生 内容やプレゼンテーションを点数化して評価すると一般学生・教員との座談会形式での意見交換会 とともに、修士論文についても分野外の教員を含を行っている。専攻独自での組織的な取組につい む審査委員会が評価点をつけて客観化を図っている。これらの評価結果は全て学生に周知している。
ては今後の課題である。
○生物資源科学専攻○生物圏資源科学専攻
単位の実質化・成績評価の厳格化については、修了生から、入学のきっかけ、在学中の研究活
動や体験談、就職後の業務内容について意見聴取 学生による自学が成績に反映できるような試験・
レポートを課すことを目標とし、自学の程度が成を行い、その内容を専攻 HP に掲載した。
績に反映するような成績評価を各授業担当教員に○生物機能科学専攻修了生に本専攻で学んだ意義などについて意見 求めている。
を求め、それを専攻ホームページに掲載している。 ○環境科学専攻
2 学期制移行を前に、3 学期制のカリキュラムよ○生命産業科学専攻
生命産業トップレクチャーや特別セミナーを担 りもむしろ、新カリキュラムの準備に傾注した。
当していただいた学外実業界等の実務者の方から 学生定員に匹敵する数に上った科目の統廃合をす
現在の社会が求める大学院生教育に関する意見を すめ、平成 25 年度以降は各科目一定の受講生数を確保できるようにした。平成 25 年度を新カリキュ
伺い、教育効果の検証と改善に役立てている。
ラムのフィードバックとともに必修科目の評価基〇持続環境学専攻
英語プログラムを中心に、修了生の在学時に関 準を明確化する年と位置づけ、平成 26 年度以降のする意見聴取を適宜行った。この結果を、専攻全 実施をめざしている。必修科目には、修論研究に体の教育プロセスにどのように生かしていくかは、 付随する科目が含まれるため、その基準の明確化
は学位の質保証にもつながると考える。
今後の課題である。
一貫制博士課程
博士後期課程○環境バイオマス共生学専攻○地球環境科学専攻
これまでおこなっていない。今後はこういった １．講義・演習・野外実験などの成績評価の厳格活動にも取り組みたい。
化について、専攻会議・分野会議などにおいて共通認識を確認した。（学類と共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する
２．
成績評価の決定に際し、担当者だけで決めず、取組み
分野会議などで検討・承認の上で決定した。
博士前期課程３．その他○地球科学専攻
TA の活用などを通じて出欠の厳密な管理、試験
１．卒業研究や修士・博士論文の成績評価を厳格（含むレポート）実施の厳格化を実現している化するために、専門分野の全教員が互いに成績レポートの添削・返却の実施によるフィードバ
評価を検討し合って最終的な評価を決定した。
ック（学類と共通）（地球学類と共通）
シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価
２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、の厳格化（学類と共通）
単位の実質化を相互に確認しあった。
（地球学類○地球進化科学専攻と共通）
１．卒業研究や修士・博士論文の成績評価を厳格
３．全分野に関係する授業（例えば、野外実験な化するために、専門分野の全教員が互いに成績
ど）の成績評価の決定に際し、担当者だけで決評価を検討し合って最終的な評価を決定した。
めず、分野会議で検討・承認の上で決定した。
（地（地球学類と共通）
球学類と共通）２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、
４．その他
単位の実質化を相互に確認しあった。
（地球学類
ＴＡの活用などを通じて出欠の厳密な管理、試と共通）
験（含むレポート）実施の厳格化。
３．全分野に関係する授業（例えば、研究企画野レポートの添削・返却の実施によるフィードバ
外実験など）の成績評価の決定に際し、担当者
ック（地球学類と共通）だけで決めず、分野会議で検討・承認の上で決シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価定した。（地球学類と共通）－83－

４．その他
出欠の厳密な管理、試験（含むレポート）実施の厳格化。
レポートの添削・返却の実施によるフィードバック（地球学類と共通）
シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化（地球学類と共通）○生物科学専攻
成績評価の実質化は専攻の教員会議において恒常的に議論されている。博士論文審査にあたっては、公開の予備審査会を実施し、指導教員以外の複数の教員から構成される予備審査委員会が研究内容やプレゼンテーションを点数化して評価するとともに、博士論文審査についても審査委員が厳格な評価基準にもとづいて客観的に行っている。
これらの評価結果は全て学生に周知している。
○生物機能科学専攻
本専攻での学位取得要件は、講究 3 単位のほか、審査制度がある学術誌への筆頭著者論文の掲載が必須要件である。審査制度のある学術誌に論文が掲載されたことは、研究内容および質について既に外部評価を受けたことになり、学位取得の実質化・厳格化は既に達成していると考えている。
○生命産業科学専攻
GPA 導入予定であることを教員間で確認し、単位の実質化・厳格化にむけた姿勢を共有した。
○持続環境学専攻修了用件である研究の進展に合わせて行われる
演習Ⅰ～Ⅲの評価においては、研究指導とは異なる 3 名以上からなる評価委員がチェックシートをもとに厳格に行っている．加えて、フォーラムにおいては複数教員による評価を行うとともに、海外インターンシップや実践実習については実習先と世話教員の密接な連携を義務づけ、評価の厳格化に取り組んでいる。
一貫制博士課程○環境バイオマス共生学専攻
各教員に任せている。改善していく必要がある。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
博士前期課程○地球科学専攻
１．e-Learning へ積極的に取り組むようにし、
moodle を活用し、教員・大学院生相互間の意見・情報の交換に努めた。
（地球学類と共通）
２．パワ―ポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。
（地球学類
と共通）
３．分野内で各教員の講義内容について確認・意見交換を行い、一部の実験の講義内容を更新した。
（地球学類と共通）
４．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。
（地球学類と共通）
５．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。（大学院と共通）
６．クリッカーを用いた双方向授業を試験的に開始した。（地球学類と共通）
７．英語による発表技術向上を目的とした授業を開講し、大学院生の国際化を促進した。
８．専攻を修了し、現在は社会の様々な分野で活躍している修了生によるオムニバス形式の授業を開講し、大学院生のキャリアパスの可能性を広げることを企画した。
○生物科学専攻
必修の共通科目として開講している「先端生物科学セミナー」は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業であり、このことによって、学生に研究の面白さ、重要性に触れる機会を提供している。また、この科目は、毎回、専攻教員の参加が求められており、学生に対する指導だけでなく教員間に相互刺激を与え、指導能力やプレゼンテーションの向上に役立たせている。さらに外国人留学生に対応して、英語で実施している。
○生物資源科学専攻
FD 委員は指導担当教員と連携を密にして学生と指導担当教員とのミスマッチ改善について積極的に対応し効果的を上げている。演習、特別研究等の非講義授業における創意工夫を促し、あわせて、研究活動に重点を置いた優秀学生に対する表
彰制度を新たに導入して学生の勉学意欲の一層の向上を図るとともに、学生の業績評価に実質性をもたせ、かつ高い評価を得られるように指導した。
学類（学部）における優秀学生を対象にした推薦入試制度を平成 25 年度から導入することとした。
○環境科学専攻
教員のメーリングリストに、学内外の FD 活動
として行われたセミナー等の情報を提供した。
ティーチングフェローの導入に伴い、その認定プログラムのひとつとして、相互に刺激となるべ
く、学生の評価の高い環境科学専攻開設授業の見学とレポート作成をとりいれた。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．e-Learning へ積極的に取り組むようにし、
moodle を活用し、教員・大学院生相互間の意見・情報の交換に努めた。
２．地球環境学の講義の一部について、1 回の授業を複数の教員で担当させることで、他の教員の講義に触れる機会を設けた。（学類と共通）
３．パワ―ポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。毎週、講義内容に関するレポートを学生に課して、採点－84－

の後返却した。
（学類と共通）４．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。
（学類と共通）５．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。
（学類と共通）６．大学院生の研究指導に際して、特にメンタル面での十分な配慮の重要性を専攻会議・分野会
議等で確認し合った。生活、心理面などでさまざまな問題を抱えている大学院生については、
教員間で情報を共有し、より適切な対応がとれるように努めた。
○地球進化科学専攻
１．パワ―ポイントを用いた授業では、重要な図については配布資料として印刷した。
（地球学類
と共通）
２．分野内で各教員の講義内容について確認・意見交換を行い、一部の実験の講義内容を更新した。
（地球学類と共通）
３．ゼミの中で、プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで、より効率的な授業方法の向上に努めた。
（地球学類と共通）
４．分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に日々努めた。
（大学院と共通）
５．クリッカーを用いた双方向授業を試験的に開始した。
（地球学類と共通）
６．英語による発表技術向上を目的とした授業を開講し、大学院生の国際化を促進した。
７．専攻を修了し、現在は社会の様々な分野で活躍している修了生によるオムニバス形式の授業を開講し、大学院生のキャリアパスの可能性を広げることを企画した。
○生物科学専攻
前期課程必修の共通科目、後期課程選択科目として開講している「先端生物科学セミナー」は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業であり、このことによって、学生に研究の面白さ、重要性に触れる機会を提供している。また、この科目は、毎回、専攻教員の参加が求められており、学生に対する指導だけでなく教員間に相互刺激を与え、指導能力やプレゼ
ンテーションの向上に役立たせている。さらに外国人留学生に対応して、英語で実施している。
○生物圏資源科学専攻
アドバイザリーコミッティー（AC）の実質化のため、特に 3 年目を迎えた学生に対して、学位論
文の構成とアウトライン、投稿論文の現状と計画等について説明を求め、AC による具体的な助言と指導を行った。専攻としての「大学院スタンダード」を作成し、学位論文の審査体制の整備・明文化による質保証の明確化を行った。サバティカル

制度の実質化ならびに 5 年毎の研究業績の評価と今後の制度整備に向けた提案を行った。
○生物機能科学専攻
本専攻は、所属教員数に対する学生定員が多く、他専攻に比べて負担が非常に大きい。それにもかかわらず学生定員充足率はほぼ 80％を維持しており、しかもほぼ全員の学生に標準年限以内で学位を取得させている。また学術振興会の博士特別研究員に採択された学生数も多く、本専攻の教員が常日頃から授業・研究指導の改善に取り組んでいる結果である。
○生命産業科学専攻
本専攻は、学生定員充足率はほぼ 80％を維持しており、外国人や社会人の修学が多く学生個別の指導対応を行っている。一方、研究指導と論文審査の厳格化を鑑み、研究計画初期から複数の分野の教員による指導を行っている。
○持続環境学専攻
持続環境学フォーラムⅡ、海外インターンシッ
プ等では、教員と留学生・日本人学生が寝食を共にし、環境問題等の現場において、プレゼンテー
ション、議論等を行うことにより、教員自身の教育技能の再検討や強化にも役立っている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
博士前期課程○地球科学専攻
１．卒業生の中から社会で活躍している方々にお願いし、社会人としての立場から筑波大生に向けた集中講義を企画した。
（地球学類と共通）
２．大学院生の研究室を、従来の学年ごとから分
野ごとの縦割りに変更し、大学院生同士の交流をはかった。
３．授業の内容、教授方法などについて、教員間での情報交換を積極的に実施し、授業改善に対する共通認識をより深めることができた。
○生物科学専攻
H25 年度入学生のカリキュラムを 2 学期制移行に伴い改訂し、選択必修科目を選択科目に統合した。また、修士の学位に相応しい基礎および専門知識を保証するために開設している、英語教科書
による「生物科学概論 I・II」の難易度を、教員および受講学生の意見を参考に調整した。外国人留学生に対応した英語による入学オリエンテーションを実施した。
○生物資源科学専攻
成績評価の厳格化については運営委員会において評価の多様性と実質性の両面から教育への反映
方法について議論した。
○環境科学専攻
以下は前・後期に共通する取り組みであるが、Eで述べたように、24 年度は 2 名の志願者に対してトレーニングプログラムを提供し、専攻の学生支－85－

援委員会委員が最終評価を行った。その結果をもとに 2 名を研究科に推薦し、平成 25 年度以降 TF制度を運用するはこびとなった。また A と関連するが、環境関連専攻を有する大学に対して SUSTEP
大学コンソーシアムを提唱し、平成 24 年 5 月および 25 年 3 月に、コンソーシアム大学会議を開催した。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．授業の内容、教授方法などについて、教員間での情報交換を積極的に実施し、授業改善に対する共通認識をより深めることができた。
２．生活、心理面などでさまざまな問題を抱えている大学院生についての対応について、専攻全体で取り組んでいくという教員の意識が高まった。
３．大学院生への企業実態の説明と就職情報の提供を目的に、OB による就職セミナーを積極的に実施した結果、大学院生の就職活動へのモティ
ベーションを高めることができた。
○地球進化科学専攻
１．卒業生の中から社会で活躍している方々にお願いし、社会人としての立場から筑波大生に向けた集中講義を企画した。
（地球学類と共通）
２．大学院生の研究室を、従来の学年ごとから分
野ごとの縦割りに変更し、大学院生同士の交流をはかった。
○生物科学専攻
H25 年度入学生のカリキュラムを 2 学期制移行に伴い改訂し、必修科目であるセミナー、講究の年次別履修体系を整備した。
○国際地縁技術開発科学専攻
5 月 16 日（水）FD 研修会「グローバルリーダ
ーキャリア開発ネットワーク事業について」三上教授、遠藤准教授をお招きして研修を行った。
○生物圏資源科学専攻
フードセキュリティーリサーチユニットを設立
し、拠点形成と質の高い教育研究展開を開始した。
フードセキュリティーリサーチセミナーおよびフードセキュリティー若手リサーチセミナーを開催した。フランス・ボルドー第二大学との間で博士課程ダブルディグリープログラムを開始する協議を進めた。
○生物機能科学専攻
大学院スタンダードの作成に伴い、教育目標等について再検討した。
○生命産業科学専攻
学生による授業評価アンケートを一部授業科目で開始した。
○持続環境学専攻前期課程（環境科学専攻）における開講科目の学際基礎、専門基礎、専門科目への区分と学際積上げ型カリキュラムの検討とあわせ、研究指導におけるより密な学際連携を目指した国際連携シス
テムの検討を行った．
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
博士前期課程○地球科学専攻
１．地球進化科学専攻で全教員が集まるゼミ（地質学セミナー）を開催し、学生による研究発表の内容に対して互いに議論しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
（地球学類と共通）
２．一部の講義、野外実験について複数の教員で担当し、意見交換を行った。（地球学類と共通）
３．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価に取り組んだ。
○生物科学専攻「先端生物科学セミナー」は専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観を可能にする機会となっており、当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善する機会としている。
○生物資源科学専攻
生物資源科学関連後期 3 専攻と共通○環境科学専攻
国際 FD 活動の一環として、5 月に開催した
SUSTEP 大学コンソーシアム会議において、参加した他国の大学教員による授業の聴講や、専攻の授業の公開を行った．8 月に実施した JDS 国際セミ
ナーでは、3 カ国の教員を招聘して公開授業を行い、専攻の教員も聴講した．また TF のトレーニングの一環として、専攻における模範的な授業を選び、見学を行った博士後期課程○地球環境科学専攻
１．分野全体のゼミを実施し、大学院生間だけでなく、教員間の議論を通じて相互の評価に取り組んだ。
２．専門分野で全教員が集まる分野ゼミを開催し、大学院生による研究発表の内容に対して互いに議論しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
３．一部の講義、野外実験について複数の教員で担当し、意見交換を行った。
４．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価に取り組んだ。
５．研究会、セミナー等において教員の研究紹介
を通じて相互研鑽を試みた。
○地球進化科学専攻
１．地球進化科学専攻で全教員が集まるゼミ（地質学セミナー）を開催し、学生による研究発表の内容に対して互いに議論しあうことで、教員相互の意見調整を行った。
（地球学類と共通）
２．一部の講義、野外実験について複数の教員で担当し、意見交換を行った。（地球学類と共通）－86－

３．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通じて、相互の評価に取り組んだ。
○生物科学専攻「先端生物科学セミナー」は専攻教員参加型の授業となっていることから、教員相互間の授業参観を可能にする機会となっており、当日の発表者となる教員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善する機会としている。
○生命産業科学専攻
共通科目は複数教員によって運営され、要員相互の連携や評価は常に実施されている。
○持続環境学専攻
持続環境学フォーラムⅠ、Ⅱ、上級環境ディプ
ロマティックリーダー特講、海外インターンシッ
プでは、複数の教員が授業をリードすることを通じ、教員間の連携を通した相互評価がおこなわれている。

○地球環境科学専攻
１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナー等を開催し、関係する全教員で表現力や内容の構成に関してコメントを行った。
２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義の進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテラン教員の野外実験に同行するか、ベテラン教員と共同で野外実験を主催し、その指導方法のノウハウを学んだ。ベテラン教員から講義内容の提案、資料の提供がなされた。
３．分野全体のゼミや複数教員が参加する演習・実験・野外実験にて、ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法を若手教員ほかが参観した。
４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて、
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方
法を若手教員ほかが参観した。
○地球進化科学専攻
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため
１．新任教員の研究内容紹介を目的としたセミナの講演会・シンポジウム等の開催
ーを開催し、関係する全教員で表現力や内容の
博士前期課程
構成に関してコメントを行った。
（地球学類と共○地球科学専攻通）
１．新任教員の研究内容紹介を目的としたセミナ
２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義ーを開催し、関係する全教員で表現力や内容のの進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテ
構成に関してコメントを行った。
（地球学類と共ラン教員の野外実験に同行するか、ベテラン教通）
員と共同で野外実験を主催し、その指導方法の２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義
ノウハウを学んだ。ベテラン教員から講義内容の進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテの提案、資料の提供がなされた。
（地球学類と共ラン教員の野外実験に同行するか、ベテラン教通）
員と共同で野外実験を主催し、その指導方法の３．地質学セミナーや各分野のゼミ、複数教員がノウハウを学んだ。ベテラン教員から講義内容参加する演習・実験・野外実験等にて、ベテラの提案、資料の提供がなされた。
（地球学類と共ン教員による学生・大学院生への指導方法を若通）
手教員ほかが参観した。
（地球学類と共通）
３．地質学セミナーや各分野のゼミ、複数教員が○生物科学専攻
参加する演習・実験・野外実験等にて、ベテラ
新任教員を含め准教授以下の全ての教員それぞン教員による学生・大学院生への指導方法を若れに対しメンター教授を配置して指導や研修を行手教員ほかが参観した。
（地球学類と共通）っている。外部の学識経験者招聘時には教員のた４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて、めのセミナーなどを実施している。また、「先端生
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方
物科学セミナー」は、教員にとって、恒常的な研法を若手教員ほかが参観した。
修の場となっている。
○生物科学専攻○生物圏資源科学専攻
新任教員を含め准教授以下の全ての教員それぞ
新任教員については組織的ではないが、研究紹
れに対しメンター教授を配置して指導や研修を行介を目的としたセミナーを開催するなどし、専攻っている。外部の学識経験者招聘時には教員のた内の専門分野あるいは関連分野の教員がさまざまめのセミナーなどを実施している。また、「先端生な助言を行った。
物科学セミナー」は、教員にとって、恒常的な研○生物機能科学専攻
修の場となっている。
各研究グループで、若手教員の育成を行ってい○生物資源科学専攻
る。
生物資源科学関連後期 3 専攻と共通○生命産業科学専攻○環境科学専攻
小型専攻で新任教員を得る機会は少ない。若手専攻専任教員は 20 余名しかいないため、より大教員には、メントールとなる教授を複数名配置し、きい組織で考えるべき問題と考える。
学内ＦＤ及び国内外での大学等へ短期派遣等を行
博士後期課程い、国際化を意識した機会を提供している。

－87－

２．分野会議を毎週開催し、大学院生が抱える要
望や問題点に対する解決策を検討した。
３．大学院懇談会を実施し、大学院生の要望・意
見を、専攻内で共有することに務め、また全学の学生担当教員会議に報告した。
４．TWINS を用いて学生の履修状況を把握し分析している。
○地球進化科学専攻
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
１．年に 2 回程度、大学院生と教員の懇談会を開に対する検証と改善
催し、年間を通しての授業に関する率直な感想
博士前期課程や改善点の提言を聞いた。
（地球学類と共通）○地球科学専攻
２．単位取得状況が悪い大学院生については。個
１．年に 2 回程度、大学院生と教員の懇談会を開
別に指導を行った。
催し、年間を通しての授業に関する率直な感想
３．教員会議を週に 1 回開催し、学生・大学院生
や改善点の提言を聞いた。
（地球学類と共通）が抱える要望や問題点に対する解決策を検討し２．単位取得状況が悪い大学院生については。個た。（地球学類と共通）
別に指導を行った。
４．大学院生と教員の懇談会において、大学院生
３．教員会議を週に 1 回開催し、学生・大学院生
からの様々な要望・意見に対して取り組みを検が抱える要望や問題点に対する解決策を検討し討した。（地球学類と共通）た。
（地球学類と共通）
５．TWINS を用いて大学院生の履修状況を把握し４．大学院生と教員の懇談会において、大学院生
分析している。
からの様々な要望・意見に対して取り組みを検○生物科学専攻討した。
（地球学類と共通）「院生－教員連絡会」を実施して、学生から授
５．TWINS を用いて大学院生の履修状況を把握し業、教育指導、学生生活などについての意見、要分析している。
望を聴取し、それぞれ対応、改善している。また、○生物科学専攻「院生－教員懇親会」を開催し、両者間の親睦を「院生－教員連絡会」を実施して、学生から授図っている。学生の履修状況については、オンラ
業、教育指導、学生生活などについての意見、要インによる学務システムを利用した確認方法をと望を聴取し、それぞれ対応、改善している。また、っている。その他、院生長と随時コミュニケーシ
「院生－教員懇親会」を開催し、両者間の親睦をョンを図れる体制をとり、円滑な対応、問題の早図っている。学生の履修状況については、オンラ
急な改善や未然の防止に役立てている。
インによる学務システムを利用した確認方法をと○生物機能科学専攻っている。その他、院生長と随時コミュニケーシ
研究指導担当教員および専攻長が履修状況を把ョンを図れる体制をとり、円滑な対応、問題の早握している。
急な改善や未然の防止に役立てている。
○生命産業科学専攻○生物資源科学専攻
研究指導担当教員が履修状況を専攻の教育会議
生物資源科学関連後期 3 専攻と共通で随時確認をとるとともに、教務担当教員が学期○環境科学専攻ごとに履修要件の確認をとっている。
平成 24 年度 3 学期修了学生の履修状況を精査し○持続環境学専攻
た結果、開設科目の履修に熱心な学生と、最低限学生一人一人に演習 I~III、 フォーラム I~III、 その単位しかとらない学生の両極に分かれることがの他実践実習や海外インターシップ等履修の記録わかった。それをふまえ、平成 25 年度に試行するをつけたカルテを作成し全学生の履修状況が一目
新カリキュラムの必修科目では、入学生全員でグで分かるようになっている。今年度はカルテの電ループワークを行うことになっており、その過程
子システム化を行い、他の管理システムと統合しで学生の意見を直接きくことができると考えてい
FAMS を構築した．後期専攻では現職を有する社る。
会人学生も多く、短期修了の学生も出てくる一方
博士後期課程で 3 年以上の時間を必要とする学生もおり多様で○地球環境科学専攻
あり、FAMS の高い効果が期待されている。
１．年度末に、大学院生と教員の懇談会を開催し、○先端農業技術科学専攻
年間を通しての授業、研究室、教員への要望な
年度末に、休学者も含めた全学生について、ア
ど広範囲な問題について、大学院生から率直な
ドバイザリーコミティの指導内容、学生の履修状
意見、改善点の提言を聞いて、可能な限り速や況等に関する報告書を指導教員に提出させている。
かに対応した。
また、休学者以外の全学生から、研究状況報告書○持続環境学専攻
前期専攻（環境科学専攻）に同じ
一貫制博士課程○環境バイオマス共生学専攻
少人数の専攻のため、専攻単独では開催しにくい。系または複数の専攻に跨がった企画を検討していただきたい。

－88－

を提出させ、指導状況の問題点、要望・意見等の把握を行っている。これらの内容に問題がある場
合には、専攻運営委員会に諮ることとしている。
一貫制博士課程○環境バイオマス共生学専攻
各教員に任せている。

一貫制博士課程○環境バイオマス共生学専攻
特別おこなっていない。大学院ではこのような取り組みが必要であると思わない。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

博士前期課程○地球科学専攻
１．大学院生の研究室を学年ごとではなく分野ごとの縦割りとし、大学院生同士の交流をはかって自主学習を促進した。
２．通常講義において教えきれない課題について、適宜補習授業を行った。
３．自主学習を大学院生や教員の脇で行えるようなスペースを可能な範囲で整備した。
○生物科学専攻
個々の学生の能力に応じて、指導教員・副指導教員または専攻長が個別に対応している。
○環境科学専攻
平成 25 年度の耐震改修工事を機に、研究室の枠にとらわれない自習室を用意するとともに、学生間の交流を促進し、何かを与えられるのを受け身で待つのではなく、能動的、主体的に活動する学生を専攻全体で育成する計画である．
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．各専門分野において、外書輪読などの自主的な学習に教員が積極的に参加し、学習支援を行っている。
（学類と共通）２．通常講義において教えきれない課題について適宜補習授業を行った。
（学類と共通）○地球進化科学専攻
１．大学院生の研究室を学年ごとではなく分野ごとの縦割りとし、大学院生同士の交流をはかって自主学習を促進した。
２．通常講義において教えきれない課題について、適宜補習授業を行った。
３．自主学習を大学院生や教員の脇で行えるようなスペースを可能な範囲で整備した。
○生物科学専攻
個々の学生の能力に応じて、指導教員・副指導教員または専攻長が個別に対応している。
○生物圏資源科学専攻
個々の学生の能力に応じて、指導教員あるいは同分野の教員が個別に対応している。
○生物機能科学専攻
本専攻（博士後期課程）では、補習授業等は全く行っていない。
○生命産業科学専攻
院生控え室を整備し、良い研究環境及び自主学
習環境が確保できるようにしている。
英語を母国語としない外国人留学生が多く、G30

博士前期課程○地球科学専攻
１．大学院進学希望者のための専攻説明会を 5 月に実施した。
２．他大学の卒業生のために、地球学類の専門の授業の履修と単位取得を可能にした。
３．入学時のオリエンテーション、地質学セミナ
ー、教員と大学院生との懇談会を通じて、補完
教育への参加を勧めている。
４．他大学出身の大学院合格者に対しては、教員
および大学院生が必要なアドバイスを継続して行ない、入学までの不安解消に努めた。
○環境科学専攻
専攻の専任教員の数を考えると、リメディアルの余力はないと考える。
入学後は、2 日にわたるガイダンスを実施し、カリキュラムに関する入念な説明を行っている。秋
学期入学生に対しても同様である。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．大学院受験希望者を対象にした大学院専攻説
明会を実施し、受験希望者の疑問に答え、専攻の特色、教員の研究内容、研究室の設備などのPR に努めた。
２．他大学出身の大学院合格者に対しては、教員
および大学院生が必要なアドバイスを継続して行ない、入学までの不安解消に努めた。
○地球進化科学専攻
１．大学院進学希望者のための専攻説明会を 5 月に実施した。
２．入学時のオリエンテーション、地質学セミナ
ー、教員と大学院生との懇談会を通じて、補完
教育への参加を勧めている。
○生物圏資源科学専攻
博士後期課程のため、特に補完教育は行っていない。
○生物機能科学専攻
教育および研究の質の低下を招く恐れがあるた
め、本専攻（博士後期課程）では補完が必要な学生は入学させていない。
○持続環境学専攻
学際的な研究を行うのに、学士課程や博士前期課程で開講されている科目の履修が必要な場合がありその場合は聴講を勧めている。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み－89－担当教員が、ディベートや論文校閲などの支援を行っている。
一貫制博士課程○環境バイオマス共生学専攻
大学院ではこのような取り組みの必要があるとは思わない。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
博士前期課程○地球科学専攻
１．地球学類の大学説明会に大学院生を積極的に参加させて、展示の紹介や体験実験の補助をさせた。
２．大学院生の積極的な学会参加と学会発表を促した。
３．専攻の掲示板に大学院生の研究成果を張り出した。
４．専攻ホームページを充実させた。
○生物科学専攻
毎月、カリキュラム･FD 委員会を開催し、専攻
教育会議にフィードバックしている。
博士後期課程○地球環境科学専攻
１．優秀な学生・大学院生を入学させるために、
教員、大学院生、学群学生の総力を挙げて大学
説明会、専攻説明会を念入りに企画、実施した。
（学類と共通）２．専攻の研究紹介をまとめたパンフレット（英文）を作成し、関係者に配布した。
（学類と共通）○地球進化科学専攻
１．地球学類の大学説明会に大学院生を積極的に参加させて、展示の紹介や体験実験の補助をさせた。
２．大学院生の積極的な学会参加と学会発表を促した。
３．専攻の掲示板に大学院生の研究成果を張り出した。
４．専攻ホームページを充実させた。
○生物科学専攻
毎月、カリキュラム･FD 委員会を開催し、専攻
教育会議にフィードバックしている。
○生物圏資源科学専攻
教育会議開催時に合わせて、「グローバル・リー
ダー養成事業」（5/16）および「実験材料の輸出管理」（1/23）に関する説明会を行った。新たに設立したフードセキュリティーリサーチユニットの専用 HP を開設すると共に、専攻定員の確保を目指し、専攻 HP をリニューアルし広報環境の改善（英語化を含む）を行った。
○生命産業科学専攻
G30 対応での英語での広報強化を行っている。
海外交流協定校との教員相互交流を行い、質の高
い入学希望者を募っている。

人間総合科学研究科
スポーツ健康システム・マネジメント専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
１．研究方法論に関する基礎知識が不足していることを専攻教育会議で確認し、「スポーツ・ヘルスプロモーション研究方法論」を昨年に引き続き専攻共通科目として開講した。
２．「統計学」の指導強化を行うために統計学を 1
コマ非常勤講師に担当いただいた。
３．平成 23 年度から修了生によるオムニバス講義を設置し、在学生の目標の設定と意欲の向上をめざすことを目指した。
４．平成 23 年度から社会の第一線で活躍するトッ
プレクチャーを開講し、現場のトップの意識や判断について学ぶ機会を設定した。
５．専攻の設置趣旨に合致したカリキュラムを講義できる 2 名の教授を新規採用した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
新規に 2 名の教授が着任したため、平成 25 年
度に改めて授業評価アンケート調査を実施する
ことを検討した。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
研究論文中間発表会や学位論文発表会を卒業
生はじめ学外に公開し、参加者と懇談して意見交換を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
１．単位取得に必要な出席回数を事前に学生に告知し、足りない場合は学習課題を別途個別に用意した。
２．社会人大学院生として特に実習科目に関する
履修上の時間的制約が多く、可能な範囲での個人的対応により実習内容の実質化を図った。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究論文中間発表会ならびに最終発表会を、領域単位で開講されている「研究方法論」の一部として正式に位置付けると共に、異なる領域教員が相互に指導できるように相互の研究発表の交流を行い専攻としての共通的理解を高めた。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
専攻教育会議において、専攻のさまざまなイベ
ントの方法を再検討した。その結果、今年度も昨年同様、学位論文発表会の形式をポスター発表とし、学生にポスター発表の経験を積ませるとともにその方法について教育した。

－90－

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

フロンティア医科学専攻

実習や演習については教員の判断で積極的に他の教員の授業を参観した。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
平成 24 年度は 2 名の新任教員が着任した。新
任教員の研究分野を知るために同窓会において教員、在学生、修了生に対して新任教員の講演を開催した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生からの要望・意見をアンケートで収集し、懇談会を年に 3 回開催して教員と学生の意見交換を行った。
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
教員の判断で積極的に入学予定者に対して、入学時点において必要とされる基本的準備について事前情報として指導した。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
１．専攻共通設備としての情報処理実習室が実質的な自主学習の場となっていることから、対応
ソフト等の充実（Version Up）、および機器の刷新を行って学習支援した。
２．学生委員会の研究担当教員を中心に、学会、研究会、研修会への参加の呼びかけを積極的に行った。
３．自主学習の配慮として、特講等で講義を録音し、欠席した学生にそれを渡してレポートを作成するなどの取り組みを行った。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
１．学内の FD 活動に関する講演会に可能な限り参加し、大学全体としての取り組みに常に協調できるように心がけた。
２．専攻長表彰をはじめとする受賞の機会を積極
的にアピールするとともに、専攻長表彰のシステムを設け、インセンティブな観点からの学習
意欲の向上を図った。
３．オープンキャンパス時にも、学外の参加者の要望・意見をアンケートで収集し、学外者から見る専攻のあり方について意見交換を行った。
４．学生用メーリングリストを利用し、常に専攻事務室から必要情報の発信を行うことによって就学に関する円滑な推進を図った。
５．組織内学生委員会を中心として、就学に関する全般的な対応を行うようにした。
６．聴覚障害学生への取り組みとして、毎学期に当該学生と意見交換し、改善を行った。

フロンティア医科学専攻における教育は、より専門性の高い教育の実現を目指して、
「医科学」
「公
衆衛生学」
「ヒューマン・ケア科学」の 3 つの学位コースを開設し、加えて医科学コースの中に「医科学」「医学物理学」「橋渡し研究」の 3 つの独立
した履修プログラムを導入してカリキュラムの整備を行ってきた。本年度は、英語による授業の導入とコードシェア授業による再編を行なった。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
昨年度、留学生に対して授業の英語化の実態をアンケートによって調査した。その結果、英語で行われるはずの一部の授業が、十分に英語化されていないことが判明した。教員の英語に対する意
識改革を目的として、外国人英語教師による英語による授業法の講義を 6 回開催した。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
卒業生・就職先関係者によるセミナーを通して、学生にキャリア・パスをしっかり認識させることを目標として「医科学セミナーV」を開講している。
オリエンテーション時を含めて年二回キャリアパ
スセミナーでは外部講師を招聘して行なっている。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
フロンティア医科学専攻のシラバスは既に公開しており十分に単位の実質化は図られている。さ
らに本年度は、開設科目の GIO と SBO、および、
それに基づいた評価方法を日英併記により明記したシラバスに改訂し、単位の実質化・成績評価の厳格化を図っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
英語による履修カリキュラムが軌道に乗り、現在、実践英語の導入を試みている。3 名の外国人教員による英語の授業を開設し、Reading、 Writing、Presentation 能力の涵養を図ることは必須であり、加えて学会での presentation 法および debate による討論を英語の授業に取り入れている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
英語による教授法について、外国人英語教師から具体的に講義を受けた（6 回）。ホームページを改訂し、より分かりやすい構成に組み替えた。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
英語授業に対するピアレビューを導入する方向で準備している。

－91－

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

医学系専攻で協同して行っており、フロンティ
ア医科学専攻として独自の取り組みは行っていない。

院生による授業・研究生活環境に関するアンケート調査が実施され、専攻長に結果報告があった。
報告内容を専攻構成員全員に配付して院生の要望等を周知するとともに、改善について教育会議での協議の上可能な限り対応した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善科目間で履修者数に大きな偏りが認められるよ Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善うになったため、類似の科目の統合を図った。
英語で行なう授業を効率的に受講出来るように、 10 月 24 日に院生との懇談会を行い、院生から授カリキュラム構成を変更した。
業や論文指導に関する要望が出された。その内容
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への の中で改善できる事項には迅速に対応した。
学習支援の取組み

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

少人数用のセミナー室を 2 部屋用意し、スライ
ドプロジェクターを設置して、学生の自主セミナー等を開催できる環境を提供している。

退職教員による今までの授業への取り組みや研究活動の報告、および前年度に本専攻の課程を修了した OB による研究発表を、3 月 14 日に人間系
教育学域・博士前期課程教育学専攻・博士後期課
程学校教育学専攻と共催で実施した。

教育学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
質の高い修士論文を作成させるために、5 月と 9
月に専攻教員全員による修士論文中間指導会を開催している。修士論文提出予定者は、全員この 2回の中間指導会を受けた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
院生による授業・研究生活環境に関する要望は随時受け付けている。専攻長は、これを受け教育会議で報告し、教員に周知し、改善すべき点を考慮するように促した。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の要望・意見は随時受け付けており、専攻長はそれを報告し、改善すべきことを検討した。
授業の方針において、学生に趣旨が伝わっていな
い可能性もあるので、授業中の学生とのコミュニ
ケーションをより一層図ることが確認された。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
退職教員による、今までの授業への取り組み、研究活動の報告会を 3 月 8 日に教育学域、学校教育学専攻と共催で実施した。

教育基礎学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
課程博士輩出を促進するため 10 月期に専攻教員全員による博士論文中間指導会を開催している。
専攻構成員間で博士論文作成における博士論文中
間指導会の位置づけを確認し、該当する大学院生の発表を促すよう指導した結果、4 名の大学院生から研究発表がおこなわれた。

学校教育学専攻（後期）Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
課程博士をめざすために、1 年で入学した 5 月に博士論文構想発表会を行い、9 月に投稿論文を促す
ために、投稿論文発表会Ⅰをおこない、専攻教員全員による指導を受ける。さらに 2 年生の 9 月でも次の論文の投稿を促すために投稿論文発表会Ⅱを実施した。平成 24 年度は 2 人の院生に課程博士を授与することができた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
院生による授業・研究生活環境に関する要望は随時受け付けている。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生の要望・意見を聞く会を 5 月に開催した。
学生の要望を受けいれられるよう対応し、難しいものについては理由をつけて回答し、学生に理解をもとめた。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
退職教員による、今までの授業への取り組み、研究活動の報告会を 3 月 14 日に教育学域、教育学
専攻、教育基礎学専攻と共催で実施した。

心理専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善「心理学特講Ⅲ」では、実社会で心理学関連の業種について活躍している方に非常勤をお願いし、その業務に特化した講義をしてもらっているが、次年度からはさらに基礎的な内容についても講義－92－

をしてもらえるように改善することを検討した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
6 月 20 日に「学生と教員の懇談会」を開催し、カリキュラムについての意見を聴取した。
（心理学
専攻と共通）専門科目の履修について、心理基礎・
心理臨床のいずれのコースの学生も、専攻内の他方のコースの専門科目から履修ができるようにしてほしいとの意見があり、専攻教育会議にはかり、可能になるよう改善した。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
10 月 21 日に心理学域祭を開催し、修了生との意
見交換を行った。
（心理学専攻と共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
必修科目となっている「心理学方法論Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」について評価を厳格に行うため、評価の仕方を改善した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
英語と日本語を交えた授業、英語による授業とEnglish-native な教員の採用、英語による論文・学会発表の指導、などについて検討した。
（心理学専
攻と共通）

Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
10 月 21 日に心理学域祭を開催し、修了生との意
見交換を行った。（心理専攻と共通）
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
必修科目となっている「心理学実験実習Ⅰ・Ⅱ」について評価を厳格に行うため、評価の仕方を改善した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
英語と日本語を交えた授業、英語による授業とEnglish-native な教員の採用、英語による論文・学会発表の指導、などについて検討した。
（心理専攻
と共通）
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
6 月 20 日に「学生と教員の懇談会」を開催し、課程修了のために必要な単位の取り方について確認・周知した。
（心理専攻と共通）
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
他大学出身の院生には、研究等を行う上で必要と考える学群や大学院の授業を履修することを推奨した。

Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

障害科学専攻科目の履修の仕方について検討したこと。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
6 月 20 日に「学生と教員の懇談会」を開催し、課程修了のために必要な単位の取り方について確認・周知した。
（心理学専攻と共通）
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
他大学出身の院生には、研究等を行う上で必要と考える学群の授業を履修することを推奨した。

心理学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
社会人学生に対するカリキュラムの柔軟な対応を進めた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
6 月 20 日に「学生と教員の懇談会」を開催し、カリキュラムについての意見を聴取した。
（心理専
攻と共通）とくに問題はなかったが、実験参加者の集め方についてどのような工夫ができるかを検討した。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 25 年度の教育研究科特別支援教育専攻との統合・一体化による改組に向けた両専攻合同のカ
リキュラム検討 WG での議論等を踏まえ、特別支
援教育学及び障害支援学に係る社会的ニーズ等に応じたカリキュラムを編成した。文部科学省の設置審並びに教職の課程認定を受けた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
担任制を導入し、2 月に前期課程 1・2 年生に対し、教育課程、授業、論文指導等に関するアンケート調査を実施する他に、希望する学生に対しては面談を実施し、学修上、生活上の相談に対応した。専攻長、担任から構成する総務委員会を中心に整理し、関係委員会にフィードバックして改善点を検討した。あわせて結果については、専攻教育会議に報告した。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
専攻の改組並びに 2 学期制の導入にあたり、新カリキュラムの編成基準を策定し、開設科目群の構造化により障害科学に関わるニーズの多様化に－93－

対応するとともに、あわせて成績評価に関する教員間の共通理解を図るための資料を作成した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
前期課程では、専攻の改組に伴い、新たな学位（修士（特別支援教育学））の授与を可能とした。
カリキュラム構造上、これまでの障害科学との差別化を図るとともに、学位授与の基準、プロセスについて検討を行った。また、定員の増加に対応した授業形態・方法及び研究指導体制の改善について課題の整理を行った。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
今年度は、グローバル人材養成の観点から中国（華東師範大学）・韓国（大邱大学）・台湾（国立台北師範大学）の特殊教育先進大学の大学院生・教員を招聘し、以下の研究交流セミナーを開催した。
①韓国・中国・台湾・筑波大学の大学院生による特殊教育研究交流セミナーの開催②障害科学会との共催により、第 8 回障害科学学会において韓国・中国・台湾・筑波大学の研究者による国際シンポジウム「インクルーシブ教
育の展開―韓国・中国・台湾そして日本―」の開催
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
該当教員がいなかったため、実施せず。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善①学生と教員の意見交換会を前期・後期別にそれぞれ年 2 回実施した。履修上の要望・意見を聴取するとともに、院生学習室の整備に要望等を反映させた。
②後期課程については、毎年度始めに、学生の論文発表進度表を作成し、すべての学生の進捗状
況を学生及び教員に随時確認し、効率的な論文指導の実施に供した。
③障害学生に対しては、履修及び学修に関わる事項について随時要望・意見を聴取し、履修及び学修の検証と改善を行った。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み①前期課程の統合再編に伴い、院生学習室及び教室の整備を行った。
②障害科学類、教育研究科特別支援教育専攻と合同の「教員採用受験指導講座」を開催し、附属学校教育局澤田晋教授のご指導により教員採用
試験の受験者への学習支援を行った。その結果、
本専攻前期課程学生を含め 13 名
（受講者 15 名）の合格者を得た。

③障害相談室の活動として、本専攻の院生の多くが該当する研修相談員のための症例検討会を年2 回実施し、障害児の指導力の向上に務めた。

生涯発達専攻Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本年度は、H25 年度 2 学期制移行と、特別支援教育教員教職課程認定に向けて授業内容とカリキ
ュラムの精選を行った。カウンセリングコース、
リハビリテーションコースごとに、カリキュラム
が教育目標に応じたものであるか適宜検討し、改善を重ねてきた。その結果、学生調査の授業や研究指導に対する満足度高評価群は 90％以上と、高い評価を得た。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
学生のアンケート調査は、コース独自調査と東京キャンパス全体の調査とを毎年度実施しており、
授業評価項目を含めている。教授陣の指導法への評価および開設科目などについての希望聴取を行
い、次年度カリキュラム構成に反映させた（英語による講義科目開設など）。こうしたアンケート実
施の後、教員と学生との間で懇談会においてさらに具体的に踏み込んだ意見交換を行い、教育効果を検証し、教育環境調整など改善希望については適宜、対応した。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
企業・公的機関・大学・学会など修了後の活動場面において、関係者から修了生の評価、活躍状
況などについて聴取し、修士論文研究の学会表彰や奨励賞等各種受賞、大学等への入職や昇任他
教育の効果を客観的に検証し、教育の質の向上・改善に向けて取り組んだ。また、修了生やホームカミングデー参加者に対するアンケートを実施した。ＦＤの一貫として、大学院説明会において修了生に本学大学院での修学経験とその後どのようにそれが職場で生かされているか等についての講演を依頼し、これらの意見聴取結果は、自己点検・評価及びＦＤ活動において活用している。
以上のように、学外関係者の意見が、教育の質の向上、改善に向けて具体的かつ継続的に適切な形で反映されるシステムが作られ、継続的に運用している。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
単位は実際に実施された科目のみに付与されており、また出席状況は毎回、正確に把握されて単位付与に反映しているので、既に単位の実質化に至ったと判断している。一方、成績評価について
は専攻教育会議において全教員で履修状況と達成－94－

下の 3 大学と国際交流協定を締結し、国際的学術交流を進めた。台湾国立彰化師範大学（新規締結・10/19 承認）、国立台湾師範大学（新規締結・11/16 承認）、ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘン（新規締結・1/18 承認）

段階や課題について議論の上、履修単位を承認し公平性を確保した。履修学生数が少ない科目では厳格化の取り組みが遅れている傾向もあるが、学生の修学状況や達成度など勘案し、基本的には担当教員の総合判断に委ねている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
研究指導においては、年間 3 回、教員全員が出席し指導を行う研究報告会を開催した。全教員が全学生へコメントを記載し、それに基づいた研究
指導の改善が行われるなど、教員指導の公開性と相互交流の機会を定期的に設定していることにより、学生の円滑な研究進捗と水準を確保し大きな効果を上げている。また、コース間（カウンセリ
ングコース・リハビリテーションコース）と生涯
発達科学専攻（後期）との連携のもとでの、組織的な研究指導の取り組みや、相互の情報交換によって、教育方法の改善と教育能力の向上に反映されたと考える。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
１）年間 2 回、長時間（10：00−17:00）に渡り、FD に関する集中的な会議を行った。
２）H23 年度からスポーツ健康システム・マネジ
メント専攻および生涯発達専攻とワーキンググ
ループを組織し、研究科長補佐裁量経費を用いて「東京キャンパス大学院生学会参加諸経費支援制度」を実施し、H24 年度から人間総合科学
研究科全体の社会人支援体制として発展した。
12 月の募集であったが 3 名の応募者があり、学会等での発表を促進することができた。
（後期課
程と共催）
３）生涯発達科学専攻（後期課程）と共同で以下の活動を行った。 （後期課程と共催）
・研究倫理教育の一貫として講習会を開催し学生出席義務化を図った。
４）グローバル人材育成および、教員の国際的学
術交流について以下の活動が行われた。
・米国・韓国大学教授 7 名を招聘し、各研究領域の最新情報を学生・教員・修了生に提供した。
・平成 24 年度人間総合科学研究科国際戦略プロジ
ェクト「アメリカ合衆国との国際連携教育推進
プロジェクト:人間総合科学と生涯発達科学の国際化に向けて」(研究費 130 万円)が採択され、米国サンディエゴ州立大学、ウィスコンシン大学、マサチューセッツ大学と協議し、今後の組織間研究交流を依頼した。生涯発達科学の国際化に向けた連携プロジェクト及び対人支援に関わる EBP の研究・教育を推進した。また、
e-Learning を活用した国際連携教育体制や国際比較研究の会議を開催し、英語によるリハビリ
テーション科目の教授法について検討した。
・障害科学専攻・生涯発達科学専攻と共催し、以Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み「生涯発達方法論基礎Ⅰ」の初回授業を専攻全教員のオムニバス形式で実施した。学生が専攻の教員全員を知る機会となると同時に、短時間ではあるが教員相互の授業参観の機会となった。また、学生の研究発表指導は、年間を通じて構想発表会、中間発表会、最終発表会について全教員出席のもとで討議されることにより、教員の相互理解と評
価の場となった。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員がおらず該当活動は、特に行っていな
い。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
各学年に担任を置き、年 1 回以上個人面接を行っているほか、日常的に学生の健康・学習・研究・
精神・出席状況について把握し、状況に応じた迅
速な対応を行った。2 年次の初めに修士論文題目の受け付けの際には、1 年次の修得単位数を確認し、円滑な履修と修了にむけた学習計画の遂行について指導を行った。また、個別面接や年度末に懇談会を開催して学生の要望・意見を汲み上げ、必要な改善と対応をした。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
多忙な社会人学生に配慮して、時間に制限を設
けずに学習支援に対応するよう全教員が努力している。土曜日の授業実施、土日・夜間のメール通信による研究・論文指導により、着実に学生の研究・学習能力・意欲を向上させ、ほぼ全員が標準年限で修了し、また、在学中からの学会活動や学術論文投稿等、積極的な学術活動が行われた。
また、各教員が専門領域で喫緊な社会的課題（東日本大震災被災支援・乳児教育環境調整・終末期
医療の意思決定・脳卒中罹患後地域移行支援・重度聴覚障害先進医療）の解決にむけた学術活動（講演会、研修会、論文投稿）を行い、重要な社会貢献の場となった。

生涯発達科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
本年度は、教育研究検討委員会を立ち上げ、そのワーキンググループを中心に、博士論文提出のためのコースワークの見直しを全面的に行った。
そして、副指導教員による指導の実質化など、10－95－

項目以上に渡る改善を行った。

研究指導においては、年間 3 回、教員全員が出
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・ 席し指導を行う研究報告会を開催した。全教員が全学生へコメントを記載し、それに基づいた研究
実施を含めた教育効果の検証と改善
指導の改善が行われるなど、教員指導の公開性と学生のアンケート調査は、東京キャンパス全体
相互交流の機会を定期的に設定していることによの調査を毎年度実施しており、授業評価項目を含り、学生の円滑な研究進捗と水準を確保し大きなめている。こうしたアンケート実施の後、教員と効果を上げている。また、前期専攻（カウンセリ
学生との間で懇談会においてさらに具体的に踏みングコース・リハビリテーションコース）との連込んだ意見交換を行い、教育効果を検証し、教育携のもとで、組織的な研究指導の取り組みや、相環境調整など改善希望については適宜、対応した。
互の情報交換によって、教育方法の改善と教育能
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による 力の向上に反映されたと考える。
教育効果の検証と改善
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
企業・公的機関・大学・学会など修了後の活動
１）年間 2 回、前期専攻と合同で、長時間（10：場面において、関係者から修了生の評価、活躍状
00−17:00）に渡り、FD に関する集中的な会議を
況などについて聴取した。博士論文研究の学会表行った。
彰や奨励賞等各種受賞、大学等への入職や昇任他、
２）H23 年度からスポーツ健康システム・マネジ
教育の効果を客観的に検証し、教育の質の向上、メント専攻および生涯発達専攻とワーキンググ
改善に向けて取り組んだ。また、修了生やホーム
ループを組織し、研究科長補佐裁量経費を用いカミングデー参加者に対するアンケートを実施して「東京キャンパス大学院生学会参加諸経費支た。FD の一貫として、大学院説明会において修了
援制度」を実施し、H24 年度から人間総合科学
生に本学大学院での修学経験とその後どのように研究科全体の社会人支援体制として発展した。
それが職場で生かされているか等についての講演
12 月の募集であったが 3 名の応募者があり、学を依頼し、これらの意見聴取結果は、自己点検・会等での発表を促進することができた。
（前期課
評価及び FD 活動において活用した。以上のよう
程と共催）に、学外関係者の意見が、教育の質の向上、改善
３)生涯発達専攻（前期課程）と共同で以下の活動に向けて具体的かつ継続的に適切な形で反映されを行った。
（前期課程と共催）るシステムが作られ、継続的に運用している。
・研究倫理教育の一貫として講習会を開催し学生
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する出席義務化を図った。
取組み
・米国及び韓国の大学教授 7 名を招聘し、各研究領域の最新情報を学生・教員・修了生に提供し博士論文取得のためのコースワークは、
「研究計
た。
画発表」
「文献研究発表」「研究経過報告」「中間発表」「研究経過報告」等、博士論文提出にいたるま （韓国 Dong-a 大学 Kim Lee-suk 教授、米国ウィス
コンシン大学 Fong Chan 教授、サンディエゴ州
での段階に基づき、報告会を行っており、それぞ
立大学 Nan Zhang Hampton 教授・Fred McFarlane
れの段階で単位化されている。院生は、各段階で教授、マサチューセッツ大学 William Kiernan 教の報告に向けて、指導教員と副指導教員の指導の授・Susan Foley 教授・Heike Boeltzig-Brown 博
下、報告準備（博士論文の作成）を進め、報告を士）行う。各報告会においては、専攻教員全員が出席し、口頭での指導及び、全教員がコメントシート ・平成 24 年度人間総合科学研究科国際戦略プロジ
ェクト「アメリカ合衆国との国際連携教育推進により報告の内容についてコメントをする。院生
プロジェクト:人間総合科学と生涯発達科学のは、そのコメントを整理し、コメントに基づき、国際化に向けて」(研究費 130 万円)が採択され、今度の対応についてさらに検討し、まとめる。そ米国サンディエゴ州立大学、ウィスコンシン大のまとめについて、指導教員及び副指導教員の指学、マサチューセッツ大学に出向き、会議を開導を受け、さらに、指導の内容も反映させてレポ催、協議し、今後の組織間研究交流を依頼した。
ートとしてまとめ、指導教員に提出する。指導教
生涯発達科学の国際化に向けた連携プロジェク
員はそのレポートに基づき、単位認定の申請を専
ト及び対人支援に関わる EBP の研究・教育を推攻長に行い、専攻教育会議の承認のもと、単位を進した。また、e-Learning を活用した国際連携認定する。これらのコースワークを着実に行うこ教育体制や国際比較研究の会議を開催し、英語とにより、博士論文への完成へと至っている。こによるリハビリテーション関連科目の教授法にのように、単位の実質化、成績評価の厳格化は達ついて検討した。
成されている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み－96－

博士論文に関して院生が発表し、それに他の院

生や教員が参加し、自由に意見交換をする「研究セミナー」を年 7 回行っている。この研究セミナ
ーは、指導教員によるゼミの拡大版であり、参加は、オープンにしている。院生のみならず、教員も他の教員のゼミに参加することで、教員相互の授業（ゼミ）参観の機会となっている。また、院生の研究発表指導は、上述したように、年間を通じて「研究計画発表」「文献研究発表」「研究経過報告」「中間発表」「研究経過報告」「成果報告会」
について全教員出席のもとで行われており、この報告会は、教員の相互理解と評価の場ともなっている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
新任教員がおらず該当活動は、特に行っていな
い。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善指導教員が、担当の院生についてきめ細かい指導を行っているし、面談の場での様々な意見や要望を把握している。さらに、教育研究検討委員と専攻長が院生全体の世話役の役割を担っており、院生の意見や要望に対して、調整を行い、きめ細やかに対応を行っている。

学生からのアンケート調査を実施した。授業について概ね好評であった。授業資料の準備に対して改善を求めるコメントがあり、担当教員にフィードバックを行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
ヒューマン・ケア科学基礎論と方法論では、各授業担当教員が、それぞれ受け持ち授業に対する学生の取り組みや、課題に対する学生の対応を参考に厳密に吟味しながら成績をつけている。各教員の提出した成績を確認し吟味しながら総合評価を行っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
学際的な本専攻の利点を活かし、中間評価会、研究報告会、論文審査会と各段階において、多領域の教員から様々な意見がだされており、これが各教員の研究指導力の向上につながっている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色

多忙な社会人学生に配慮して、時間に制限を設
けずに研究支援に対応するよう全教員が努力している。院生の就業後の夜間の面談やメール通信やスカイプ等を用いるなど、様々な方法で研究・論文指導も行っている。また、社会貢献としては、各教員が専門領域で喫緊な社会的課題（東日本大震災被災支援・乳児教育環境調整・終末期医療の意思決定・脳卒中罹患後地域移行支援・重度聴覚障害先進医療）の解決にむけた学術活動（講演会、研修会、論文投稿）や行政（文部科学省、厚生労働省、総務省、東京都等）の委員を務め、様々な社会貢献を行っている。

本年度は人間の安全保障をテーマにした FD を 2回行った。第 1 回は 24 年 10 月 29 日に行い、国連職員などの外部講師を招待し貧困、教育支援、ドメスティックバイオレンス、高齢化社会、紛争地で人権が脅かされている人々の現状について討論した。国際的な貢献と国連への就職を考えている学生たちをはじめとして貴重な機会となった。専
攻生や専攻教員と活発な意見交換会を行った。など国内外の実情を考えさせる有益な場が提供され、学生からの FD 後のアンケート結果や教員の感想
から満足度は極めて高く、継続テーマによる開催を望む声が多かったため、25 年 2 月 18 日に本年度
第 2 回 FD を開催した。
今回は外部講師の講演後、人間の安全保障に関わっている本専攻の教員や学生が自らの研究内容を中心に講演し、その後討論を行った。
なお 10 月 29 日の FD は本年度の人間総合科学研究科の FD 大賞に選ばれた。

ヒューマン・ケア科学専攻

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
ヒューマン・ケア科学専攻の学際性を活かし、学位論文審査の内容や過程について多分野からの意見を交え検証を行った。また 2 学期制の移行にともない、カリキュラムの内容もふくめて検討した。聴覚障害学生や外国人学生に対する授業方法や配付資料の工夫について検討を重ね、学生らに支障がないように配慮した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
ヒューマン・ケア科学基礎論ならびに方法論で専攻独自では実施していない。研究科および全学の教育方法改善のための講演会･シンポジウム
等への参加を促している。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生は、年 2 回アカデミックカウンセリング記録を提出し、指導教員と副指導教員と研究の達成状況を確認している。また 12 月に学生と教員の懇談会を開催した。そこでは学生からの率直な意見や要望が出された。それらについて教育研究シス
テムにフィードバックするべく専攻会議で検討し

－97－

た。

学生は各自の研究課題に対し、自主的に取り組んでいるが、教員はその自主性をさらに伸ばすよ
うに配慮し支援している。

回行った（10 月 23 日と 11 月 5 日）際に、講師として招聘した本専攻修了生（博士と修士、各 1 名）と、本学修了生の製薬系取締役研究開発企画部長
から意見聴取を行った。その中で、本専攻が取り組んできた領域横断型教育・研究が、現職での製品開発・企画に極めて有用であるとの実例が紹介されたことは特筆に値する。一方、海外で基礎研究を進めている修了生からは、在学生自身のキャリア設計に対する取組み意識の低さが指摘されたことから、個々の教員による修士・博士論文指導に加え、「プレミアム論文研究セミナー」等でより体系的、組織的な指導を試みることとした。

感性認知脳科学専攻

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み
入学予定者に対して、入学手続き案内とともに入学時点において必要とされる基本的準備について事前情報を提示した。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
23 年度より、1 学期集中の 8 単位（1 週あたり
15 時間×8 週）の講義として開講している「感性認知脳科学基礎論 1」について、25 年度での継続実施にあたって、履修学生による授業評価や教員の意見等を参考に、カリキュラム委員会において講義内容と担当教員を再検討した。8 つのメインテーマ（入門、基礎技法、感覚・知覚、発達、情動性、学習、社会性、創造性）のうち、基礎技法、
感覚・知覚、および社会性の講義に、各々、統計解析の基礎も含めた質問紙法、認知心理学の基礎、
社会心理学の基礎を新たに加え、心理学的視点からの講義内容を充実させた。この改善により、他分野から行動科学に入学した学生はもとより、感性科学や神経科学を専攻する学生が、ヒトを対象にした行動実験研究を行う際に必要な基礎知識と方法論の習得が大いに期待できる。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善「感性認知脳科学基礎論 1」の講義では、学生による授業評価を担当教員ごと（1 週あたり 3−4 名）に実施し、集計結果をもとに上記の通り、25 年度に向けた講義内容と担当教員の見直しを行った。
また、「感性認知脳科学実習」（専攻合宿）においても、例年通り、参加者による評価アンケート調
査結果をもとに、25 年度実施担当予定教員が中心になり実施時期、形式、場所、企画内容等について検証した。この科目の実施にあたっては、毎年、前年度の評価結果が十分に活かされてきた実績があり、その結果として、回を重ねる度に実習内容の充実化が図られてきたばかりでなく、教員の意
識や、TA や TF として実習をサポートする博士後期課程の学生の貢献度も質と量の両面で年々向上してきている。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
本学修了生による就職支援・採用体験講演会を 2

成績評価基準をシラバスに明記する等、学生に単位数・成績評価等について十分な情報提供を行っている。また、カリキュラム委員会が中心とな
り、共通科目を中心に、成績評価の透明化、公平化を図っている。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
専攻合宿の際に、カリキュラム委員長が議長となって教員 FD 研修会を開き、カリキュラム上の問
題点、指導方法について討議した。また、大学院
共通科目（こころの神経科学）の世話人教員が中心となり、moodle を使用した教育方法の改善について、情報交換を行った。また、学内教育プロジ
ェクト経費により、感性認知脳科学専攻プレミア
ム論文研究の一環として海外の講師を招聘して英語のみを使用言語とするセミナー合宿を行い、専攻教員の英語教育力の向上も図った。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
例年行っている専攻合宿の際の教員 FD 研修会に加え、今年度は、2 回の本学修了生による就職支援・採用体験講演会を開催した。22 年度に本専攻で博士（神経科学）を取得し、現在、米国 NIH においてポストドクトラル研究員として研鑽を積んでいる修了生による、米国での研究職ポジションの探し方、CV 作成方法や面接の実際、推薦状の重要性等、採用に至るまでの過程についての有効か
つ明快な情報提供では、研究指導にあたる教員にとっても博士取得後の進路に関する学生指導に活用できる有益なセミナーとなった。また、国際的に活躍できる研究者の育成を目指す本専攻の教育理念に沿って、今後海外ポストドクトラル研究員
への応募を奨励していくことの意義と方策が明らかとなった。また、製薬系の取締役、自動車製造
会社の開発部門社員による講演会は、企業への就職を希望する学生指導に活かすことのできる有益な最新情報を収集する絶好の機会となった。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み－98－

参観、評価は行っていないが、今年度も前年度に引き続き、上記の「感性認知脳科学基礎論 1」の実施にあたって、講義で使用した Powerpoint ファ
イルの提供を各教員に依頼し、各テーマの講義のとりまとめを担当しているカリキュラム委員が、講義内容の適切性や、教員間での内容の重複等を検討し、25 年度の講義内容の向上を図った。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
今年度は、新任教員、他専攻からの転任教員を迎え入れたことから、両名を専攻カリキュラム委員会委員に加えることにより、教育カリキュラムの周知を徹底した。また、新任教員による研究発
表会を開催した。

一環として、来年度以降の学生海外派遣も視野に入れて、感性科学領域の学生の自主企画を支援した。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
前期・後期の学生を対象にして開講している、
国内・外の招聘研究者による「こころの科学セミ
ナー」（1 単位）は、今年度開催した 4 回を含め通算で 39 回目となった。毎回、教員の参加も多く、教育的効果ばかりでなく、教員間での共同研究の推進や、外部資金獲得に向けての協同体制の確立のきっかけともなっている。

スポーツ医学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

毎年、学生の業績（学会発表・論文投稿）の評
価を教員全員で行い、研究科長賞や専攻長表彰のカリキュラム委員会委員の教員が中心となって、 選定を行い学生の意欲向上を行っている。またさ専攻で開講している各科目の履修状況を検討し、 らに優秀な学生には学長表彰も視野に入れて指導
選択科目の履修者を増加させるために、よりきめ してきている。学位論文審査も領域を越えて行い、細かな指導を、各指導教員に依頼、周知した。ま 論文内容のレベルアップを行っている。以上を踏た、学生の要望、意見については、専攻合宿やプ まえて教育目標に対するカリキュラムの効果を検
レミアム論文研究セミナー合宿の機会に、聞き取 証し、改善を図っている。
りを行い、その結果を教務委員会で討議して、学 Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・位論文審査プロセス等について改善可能な事項を 実施を含めた教育効果の検証と改善
適宜修正している。
いわゆる座学による教育は少なく、個々の研究
Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育 活動の中で指導を行ってきている。随時、その中（リメディアル教育）の取組み
で研究・教育体制などの修正を行いより良い環境
分野横断型の教育内容のため、本専攻の前期課 作りを行って、その成果をあげてきている。
程修了以外の後期課程新入生については、専攻合 Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による宿に参加してもらい、学際的な教育研究について 教育効果の検証と改善
理解する機会を与えている。また、感性認知脳科
オープンキャンパスを昨年度は行い（今後も続学基礎論 1 の第 1 週には、感性科学、基礎行動科
ける方針であるが）、その中で OB/OG セミナーを学、応用行動科学、神経科学の各領域の教員がオ開催し、学生の意欲向上に役立てている。
リエンテーション的な講義を行い、分野横断型カ
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するリキュラムへのスムーズな導入を図っている。
取組み
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への後期 3 年生の必須単位はスポーツ医学概論 1・2
学習支援の取組みのみであるが、講義時間ごとに学生の評価を行っ
学生が自主的にグループを組み、感性やこころて成績を付けている。すべての学生に A 評価を与関する学際的な研究課題を立て、研究する科目とえることはしていない。博士論文審査も予備審査して、前期課程学生を対象に、「感性認知脳科学総の段階から厳正に行っており、予備審査の時点で合演習」を開講している。4−5 名の分野混合の学
取り組みが不十分なため本審査へ進めなかった事
生からなる 4 グループの各々にチューターとして例もある。いくつかのチェックポイントを決めて配置された若手教員が、研究倫理審査申請、研究評価を具体的に行っている。
実施、成果発表のプロセスを指導、助言している。
例年、専攻合宿の際には、構想発表や成果報告会 Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育を開き、参加全教員が助言し、専攻全体として自 能力の向上に対する取組み
主学習を支援している。また、「こころの科学演習」
TF・RF の制度を利用して学生の資質の向上に役科目では、参加学会等において、学生主導で開催 立てている。そうすることで、自身の研究成果（過するシンポジウム等の対外的な活動も単位化して 程）を客観的に評価できるようになり、精度の高
自主学習への意欲を高めるシステムを導入してい い研究を行うことが可能となってきている。
る。今年度は、学内教育プロジェクト採択課題の Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色－99－

新入生に対しては、模擬論文審査会を公開で開催し、他の分野の先生から批判・評価をいつでも受けられるような体制を作ってきている。

and Agriculture）とのデュアルディグリー協定については、3 月にデュアルディグリーの入試を実施した。

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

専攻独自の学生の履修状況の分析は行っていな
授業評価アンケートは、学期末に行ない、そのい。学生は D 棟に居室があるため、学生の動向や 結果は医学系専攻運営委員会で報告した。
生活での不具合の情報は随時収集可能であるため、 博士課程入学者に対して、5 月 25 日〜26 日にイ
特別な体制はないが随時行っている。
ニシエーションセミナーの一環として「キャリアＪ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育 パス合宿」を開催し、本セミナー終了時にアンケート調査を実施した。
（リメディアル教育）の取組み
また、武者修行学修では、大学院生個別の海外
特に専攻としては行っていないが、指導教員に学会派遣、海外共同研究を支援し、報告書の提出
よっては入学前から自身の研究テーマに向けた指を求めた。また大学院生によるベトナムでの現地導を行っている。
学生にむけて実習、ベトナムでの現地調査研究実Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への 施については、報告書の提出とともに、英語によ学習支援の取組み
る発表報告会を 2 月 20 日に実施した。
個々の指導教員のグループごとに「勉強会」を Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による行っている。
教育効果の検証と改善
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
常に教育研究体制を検証し、環境の整備などを行ってきている。今年度の反省から、来年度に向けて OB・OG セミナーを定期的に回数を増やし、
年 6 から 10 人程度の卒業生講演を依頼している。

生命システム医学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

博士課程入学者に対して、5 月 25 日〜26 日にイニシエーションセミナーの一環として「キャリアパス合宿」を開催し、大学講師、製薬企業研究者など、多彩な講演者の講演を聞き、将来のキャリ
アパスについて学修させた。
また、卒業生にメールアドレスを付与し、そのネットワークを活用して、在校生のキャリアアッ
プを支援する、キャリアプロデューサー制度もス
タートさせた（これについては、フロンティア医科学専攻と共同で実施した）。

生命システム医学専攻では、『大学院教育の実質化』と『国際的通用性・信頼性』に加え、自ら課題を設定し、指導教員のみならず、外国の大学院 Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する生等との交流や、企業の方との交流を通じて、そ 取組み
各シラバスに具体的な成績評価基準を加えるとの達成のための活動を行う『武者修行』型能動学修を実施しています。平成 24 年度も武者修行学修 ともに、今年度から、科目を再編成し、単位の実として、大学院生個別の海外学会派遣、海外共同 質化と成績評価の厳格化をやりやすいように整備研究だけでなく、海外協定校と協力して、大学院 した。
生 に よ る ベ ト ナ ム で の 現 地 学 生 に む け て 実 習 Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育（MOLECULAR BIOLOGY COURSE 2012）、ベトナ 能力の向上に対する取組み
ムでの現地調査研究実施などを実施した。これら
インターネット回線を使用した筑波大学医学系
組織的な取組みは、毎年、内容を精査し、内容の大学院と国立台湾大学の相互交信型の講義は、平向上を図っている。また、インターネット回線を
成 22 年度から実施しているが、平成 24 年度には使用した筑波大学医学系大学院と国立台湾大学の京都大学を加えて、3 点講義とした。この講義内の相互交信型の講義は、平成 22 年度から実施してい大学院生による発表やグループディスカッション
るが、平成 24 年度には京都大学を加えて、3 点講
は、TA、TF を活用し、大学院生の理解を促進させ義とした。この講義内の大学院生による発表やグた。また、英語による講義内容の理解を促進する
ループディスカッションは、TA、TF を活用し、大ため、前週の講義を復習するサポーティングレク
学院生の理解を促進させた。また、英語による講
チャーを新たに追加した。
義内容の理解を促進するため、前週の講義を復習するサポーティングレクチャーを新たに追加した。 Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
H24.9.4 開催の第 1 回 FD「続 続：必ず採択され昨年度に締結した、国立台湾大学の 4 つの部局
（ School of Dentistry, Colleague of Medicine, る申請書の書き方はないが、絶対採択されない申Colleague of Life Science, Colleague of Bio-Resources 請書はある！！」、では、研究者の最も基本的な研－100－

究活動資金として長い歴史と実績を持つ科研費について、取得向上のため、その仕組みや申請への取り組み方をテーマにしたセミナーを実施した。
講師は学内より 3 名の教員によるテーマ別のレク
チャーと事務方より申請にあたっての基本事項の確認および注意事項の説明と質疑応答を行った。
H24.10.22 開催の第 2 回 FD「グローバル人材育成について」では、学内外よりテーマに精通する講師を招きセミナーを実施した。講演のテーマは、「アメリカの教育システムについて」、「"スキル"としてのリーダーシップ〜グローバルカンパニー
におけるリーダーシップの捉え方とは〜」であった。
H24.11.9 開催の第 3 回 FD「「大学生活から始めるキャリア・研究」 ～価値ある生き方のために大学・院・ラボからできるコト～」では、グローバル人材育成の一環として、キャリアパスを見据えた学生参加・対話型ワークショップを開催した。
第 1 部では学外講師によるキャリアと生き方をテーマにした講演を拝聴した。第 2 部は社会が学生に求める体験について、学生参加型ディスカッシ
ョンを行った。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
インターネット回線を使用した筑波大学医学系
大学院と国立台湾大学の相互交信型の講義は、平成 22 年度から実施しているが、平成 24 年度には京都大学を加えて、3 点講義とした。3 点講義にすることで、国立台湾大学、京都大学の教員の講義を参観し、良い点を取入れられた。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
リーディング大学院コンフェレンス（11 月 1 日
開催）を開催し、海外協定校（国立台湾大学、エディンバラ大学、ボルドー第 2 大学、ベトナム国
家大学ホーチミン市校、ボン大学）の教員および大学院生を招待し、シンポジウムを開催した。シ
ンポジウム期間中に、国際恊働教育プログラムについてのディスカッションも行なった。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

疾患制御医学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
疾患制御医学専攻では、学際的観点から国際性を高める事を目的に、教員間だけでなく大学院生
間の国際交渉を中心に、武者修行型学習を中心に据えて活動した。平成 24 年度は武者修行学習として、多くの大学院生に対し、個別の海外学会及び海外研究施設における短期研修の目的で、若手研究者等海外派遣プログラムを利用して派遣した。
また、大学院生の施設研修海外共同研究だけでなく、ベトナムチョーライ病院における医療補助、
ボン大学との学際交流会議などを実施した。この様な取組みに対しては、十分な計画性と将来性を勘案して実施している。更にボルドー第 2 大学との学部生交流も行っている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
授業評価アンケートを行った上で学生指導・教育の質を高める試みを実施しており、魅力あるカ
リキュラムの作成を目的に、今後も努力を行っている事とした。
また、武者修行学習では、個別の海外学会及び海外研究施設における短期研修に対する報告書の提出を求め、今後に生かしていく事とした。更に
ベトナムチョーライ病院における医療補助についても、報告書の提出を行った。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
博士課程入学者に対して、5 月 25 日～26 日のイ
ニシエーションセミナーの一環として「キャリアパス合宿」を開催し、大学講師、製薬企業研究者
多彩な講演者を招聘し、講演聴講によるキャリア
パスに対する考え方を大学院生に学修させた。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
今年度から科目を再編成し、単位の実質化と成績評価の厳格化を推進した。また、各シラバスにも具体的な成績評価基準を加えた。

Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育
大学院教育企画評価室にて、授業評価を実施し、 能力の向上に対する取組み
各教員にフィードバックした。
今年度から各シラバスを再度検討し、科目を再編成する事で、授業が一方向的にならず、学生・
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への教員相互が授業を共有できるよう配慮し、自ら考学習支援の取組み
える事の重要性を強調した授業を推進した。
メディアサイトサーバーを活用し、医学セミナーを e-Learning コンテンツ化し配信することで、 Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
昼夜開講の大学院生の履修等に配慮した。平成 24
平成 24 年 9 月 4 日に FD「続 続：必ず採択され年度のコンテンツは 28 である。
る申請書の書き方はないが絶対採択されない申請
e-Learning：
書はある！！」を開催し、研究者の基本的な研究
http://xaan.md.tsukuba.ac.jp/Mediasite/Catalog/
活動資金である科研費取得について、セミナーを開催した。講師は疾患制御からも 1 名の教員が行－101－

Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み

教育効果の検証については今後の検討課題である。

今後、インターネット回線を使用した相互交信
型の講義等を取り入れて行く事を検討している。

Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

GPA 導入に向け、シラバスの作成にあたっては、
各科目の目標および成績評価の基準となる目標達成度を明確に記載することに努めた。

い、採択率向上を図るよう取り組んだ。

「続 続：必ず採択される申請書の書き方はない
が絶対採択されない申請書はある！！」、を開催し、 Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育
科研費取得について、研修を通じて指導した。ま 能力の向上に対する取組み
た、学生の教育方法については相互学習について
大学院生を対象に学位論文審査の申請に関する取り組んでいく事を考えている。
ガイダンスを実施した。
学位論文審査の実施にあたっては教育会議で審Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
議し改善に努めた。
に対する検証と改善
研究科、医学系専攻で開催される FD 研修会へ
大学院教育企画評価室にて、授業評価を実施し、の積極的な参加を促した。
各教員にフォードバックした。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への看護学類と合同で FD 研修会を 2 回開催した（看学習支援の取組み
護科学専攻博士後期課程と共通）。平成 24 年 9 月
医学セミナーを e-Learning コンテンツ化し配信
21 日 16：30～18：30 に、奈良先端科学技術大学院することで、昼夜開講の大学院生の履修等に配慮
大学の「創造力と国際競争力を育む情報科学教育した。コンテンツとして、臨床研究、がんゲノム、コア」の概要について、同大学学長補佐の中島康
再生医療、iPS 細胞、神経膠腫、内視鏡など、多彩
彦先生にご講演いただき 12 名の出席者（すべて教なコンテンツを揃えた。
員）を得た。講演後のアンケートでは回答者全員
e-Learning：が高い満足度を示し、この講演を機に普段の自ら
http://xaan.md.tsukuba.ac.jp/Mediasite/Catalog/の教育方法を見直す意欲が高まったことを示す感想が複数寄せられた。平成 24 年 11 月 21 日 14：00
看護科学専攻（前期）～16：00 には「学生の成長を促す学びの主体化とＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教育：成長するティップス先生のその後」と題す
本専攻は看護科学の研究者としての研鑽する姿 る FD 講演会を開催し、教育活動に対する教員の勢や教育者としての基礎的能力の育成を目指し、 資質向上と啓発を促した。
昨年度作成した業績集の活用実態について調査
看護の高度な専門的知識・技術・実践能力を有しし、利用者のニーズを踏まえて本専攻の年報を作た高度専門職業人を育成することを目標としてい。年報る。高度専門職業人教育の一環として、社団法人 成した（看護科学専攻博士後期課程と共通）
日本看護協会認定の専門看護師教育課程の平成 24 は PDF 化し全教員に配布すると同時に、Web 上で年度認可を目指してカリキュラム等の準備を進め その内容の一部を公開した。
てきた。その結果、平成 23 年度の「がん看護」「精 Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
神看護」領域に引き続き、本年度は「慢性看護」
原則的にすべての授業は専攻内に公開している領域の専門看護師教育課程が認可された。
が、学類との時間割の重複などもあり、教員相互
また e-Learning 科目の充実に向けて講義収録をの授業参観はほぼ実施されていないのが現状であ行った。
る。しかし e-Learning 科目については教員も閲覧
昨年度に引き続き、全授業科目の電子シラバス可能であり、一部の授業については講義収録の際を Web 上に公開した。
に授業に関するアンケートを実施し、その結果をＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・ 担当教員にフィードバックした。
実施を含めた教育効果の検証と改善
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のため所定の様式を用いて学生による授業評価アンケ の講演会・シンポジウム等の開催
ートを実施した。その結果、学生は授業内容及び全学で実施されている FD 研修への参加を促し
授業方法について比較的満足していることが認めている。
られた。しかし、各科目の受講者が少ないためか、回収率が低かったため、受講者全員の意見を反映 Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
していない可能性がある。そのためアンケートの に対する検証と改善
学生と教員の懇談会を開催し意見交換の機会と回収方法を工夫する必要がある。

－102－

し学生の要望に対応できるよう努めた（看護科学専攻博士後期課程と共通）。
指導に関して教員と大学院生との間で生じた困難については、適切な時期に学生生活支援委員も交えた面談を行い、早期の解決に努めた。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
昨年から引き続き e-Learning システムを整備し内容の充実を図り、学生が活用しやすいように改善した。また、自主学習環境整備の一環としてノートパソコンの貸出を行い、積極的な自主学習の促進に努めた。さらに教員がアドバイザーを務める大学院生の自主勉強会が、自由参加形式で随時実施されていた。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
看護学類との合同の委員会を 3 回実施し、平成
24 年度の方針や活動等について討議した。その他
メール会議等を行った。
教育・研究における国際交流の実質化に向けて、本学の提携校である南インディアナ大学看護保健専門学部（College of Nursing and Health Professions、University of Southern Indiana）への視察研修、および提携校の新規開拓のためにイリノイ大学シカゴ校看護学部（University of Illinois at Chicago College
of Nursing）に教員 3 名を派遣した（看護科学専攻
博士後期課程と共通）。

看護科学専攻（後期）Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
平成 21 年 4 月に開設した本専攻は平成 23 年度
を以て完成年次を迎えた。本専攻では看護科学の諸分野において、世界で活躍できるリーダー育成を目指して、「学際性」「科学性」に基づいた研究
者・教育者の育成という教育目標を達成するためのカリキュラムを編制し、全授業の電子シラバスを公開している。
また、学位論文の複数指導体制、および演習科
目の授業の実質化を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
所定の様式を用いて学生による授業評価アンケートを実施した。その結果、学生は授業内容及び授業方法について比較的満足していることが認められた。しかし、各科目の受講者が少なく匿名性が保たれない可能性があるためか、昨年同様、回収数は少なかった。アンケートの提出方法には引き続き工夫が必要である。
教育効果の検証については今後の検討課題である。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善

本年度 3 学期に初めての修了生を出したため、この項目は該当しない。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
演習科目へのより多くの教員の参加について教育会議等を通して呼びかけた結果、一定の効果が得られた。次年度以降は、参加する教員に偏りが出ることを防ぐために各教員の担当日を事前に決めるなどの工夫が必要である。
GPA 導入に向け、シラバスの作成にあたっては、
各科目の目標および成績評価の基準となる目標達成度を明確に記載することに努めた。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育
学位論文審査の改善に向け、研究計画書審査体制の改正案、学位論文審査に関する申合せの改正案、副指導教員に関する取決め案を作成した。
研究科、医学系専攻で開催される FD 研修会への積極的な参加を促した。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
看護学類と合同でＦＤ研修会を 2 回開催した（看
護科学専攻博士前期課程と共通）。平成 24 年 9 月
21 日 16：30～18：30 に、奈良先端科学技術大学院
大学の「創造力と国際競争力を育む情報科学教育コア」の概要について、同大学学長補佐の中島康
彦先生にご講演いただき 12 名の出席者（すべて教員）を得た。講演後のアンケートでは回答者全員が高い満足度を示し、この講演を機に普段の自らの教育方法を見直す意欲が高まったことを示す感想が複数寄せられた。平成 24 年 11 月 21 日 14：00～16：00 には「学生の成長を促す学びの主体化と教育：成長するティップス先生のその後」と題するＦＤ講演会を開催し、教育活動に対する教員の資質向上と啓発を促した。
昨年度作成した業績集の活用実態について調査
し、利用者のニーズを踏まえて本専攻の年報を作成した（看護科学専攻博士前期課程と共通）。年報
は PDF 化し全教員に配布すると同時に、Web 上でその内容の一部を公開した。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
原則的にすべての授業は専攻内に公開で行っているが、学類との時間割の重複などもあり、教員相互の授業参観はほぼ実施されていないのが現状である。ただし e-Learning 科目については教員も閲覧可能であり、一部の授業については講義収録の際に授業に関するアンケートを実施し、結果を担当教員にフィードバックしている。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
全学で実施されている FD 研修への参加を促し
ている。

－103－

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生と教員の懇談会を開催し意見交換の機会とし学生の要望に対応できるよう努めた（看護科学専攻博士前期課程と共通）。
指導に関して教員と大学院生との間で生じた困難については、適切な時期に学生生活支援委員も交えた面談を行い、早期の解決に努めた。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
昨年から引き続き e-Learning システムを整備し内容の充実を図り、学生が活用しやすいように改善した。また、自主学習環境整備の一環としてノートパソコンの貸出を行い、積極的な自主学習の促進に努めた。さらに教員がアドバイザーを務める大学院生の自主勉強会が、自由参加形式で随時実施されていた。
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
看護学類との合同の委員会を 3 回実施し、平成
24 年度の方針や活動等について討議した。その他
メール会議等を行った。
教育・研究における国際交流の実質化に向けて、本学の提携校である南インディアナ大学看護保健専門学部（College of Nursing and Health Professions、University of Southern Indiana）への視察研修、および提携校の新規開拓のためにイリノイ大学シカゴ校看護学部（University of Illinois at Chicago College
of Nursing）に教員 3 名を派遣した（看護科学専攻
博士前期課程と共通）。

体育学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
より明確化された人材養成目標を立て（5 コース）、ナショナルリーディングコーチ養成プログラム（学位「修士（コーチング学）」）とともにカリ
キュラム、時間割を編成してカリキュラム改訂を完了した。問題とされていた授業内容の重複や過負担をなくし、領域科目数を 30％削減した。これと並行して、学生の研究基礎力、国際的な場でのコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力などを向上させるために「研究基礎科目」を新設し、PBL 形式の授業、研究ワークショップ、つくばサマーインスティトゥート（協定を結んでいる海外の大学から学生・教員を集め、毎夏 1 週間開催される国際ワークショップ）などの科目を新たに開設した。
専攻の趣旨、人材養成目的、履修方法・修了用
件、開設科目一覧、シラバスなどは、『筑波大学大学院 人間総合科学研究科 博士前期課程 体育学専攻 教育課程 平成 25 年度』（268 頁）に編集した。

「スポーツキャリア大学院プログラム」事業（報告書あり）として、日本オリンピック委員会（JOC）、ナショナルコーチアカデミー（NCA）と連携して、NLC プログラムのカリキュラム開発を行い、また学生募集のため広報活動を行った。そして、「修士（体育学）」とともに「修士（コーチング学）」の学位授与の方針、教育課程の編成・実施の方針、達成度評価などについて、「大学院スタンダード」
としてまとめた。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
教育についての PDCA サイクルを構築した。学生による授業評価を実施する上での基盤整備（独自のアンケート用紙の作成、対象授業の選定条件整備）を行い、第 2・3 学期に授業評価アンケート調査を実施した。アンケートの内容は、全学的調査の設問に加え、体育学専攻独自で作成した詳細な設問を用いた。アンケート調査の結果は、各教員にフィードバックし、自己点検の材料とした。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
体育学専攻修了者の若手ビジネスパーソンと東京で会合を持ち、人材養成目的、企業が期待する
人材像、体育学専攻のストロングポイントについて、お話を伺った。また、東京都校長会元会長と会い、東京都の教員の趨勢と現状、及び筑波大学出身のネットワークについて、情報収集を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
より明確化された人材養成目標を立て（5 コース）、ナショナルリーディングコーチ養成プログラム（学位「修士（コーチング学）」）とともにカリ
キュラム、時間割を編成してカリキュラム改訂を完了した。この効果については、次年度以降に検証したい。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
2013 年 2 月 8 日（金）17:00〜18:30 に、岡崎勝
博氏（大阪体育大学教授）を招聘し、2012 年度体育系 FD 研修会を体育専門学群、体育学専攻、ス
ポーツ健康システム・マネジメント専攻、体育科学専攻、コーチング学専攻、スポーツ医学専攻、体育センターFD 委員会の合同主催で行った。テー
マは、「現場での学びを大学教育の深化に繋げる方法の模索」についてで、大阪体育大学で実施している学生による出前授業を中心に講演をしていた
だき、その後、教員間で議論した。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
教育改善のための PDCA サイクルを構築した。
学生による授業評価アンケートを体育学専攻独自－104－

に作成し、第 2・3 学期に実施し、教員にフィード て、5Ｃ棟 6 階にある学生控え室（5 室）の学習環
バックするとともに、教育推進部教育機構支援課 境を大幅に整備した。具体的には、すべての学生が机と椅子などを使用できるようにレイアウトをに提出した。
また、大学教育の新しい取り組みを考える観点 整え、一人ひとりが使用できるように、机・椅子・から、上記のように岡崎勝博氏を招聘し、大阪体 サイドキャビネットを約 150 セット新たに配備し育大学の学生による「出前授業」などユニークな た。加えて、震災などに備えて、書庫や棚が倒れ取り組みを紹介していただき、議論を行った。加 ないようなど安全に配慮して整備した。
えて、体育専門学群と体育学専攻で合同の FD 委
員会を 1 月 10 日に開催し、岡出教授（体育科教育 コーチング学専攻学）から教育評価について、様々な事例をもとに Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善した講義を聞き、議論を行った。
所属学生の平成 23 年度の学会発表状況、論文投
5 月・11 月・3 月と年に 3 回学生領域代表者会議
稿状況とアドバイザリーコミティならびにアドバを開催し、学生の学修環境について、直接意見をイザリーグループの活動状況を精査し、これに基聞いた。指導教員との関係構築について議論し、づいて、平成 24 年度の授業計画とアドバイザリー
研究室を超えた交流機会を創出するため、次年度
グループの活動計画を作成し、コーチング学研究から専攻セミナーを開催するほか、議論を重視し
法Ⅰ、Ⅱならびに研究セミナーを開催した.
た授業への要望を踏まえて、新しいカリキュラム
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対するを構築した。
学生の新カリキュラム実施に対する不安に対処 取組みするため、
体育学専攻独自の説明会を 12 月 5 日（水） 三年間の課程で博士論文を作成するために、年に開催し、1 年次生の 2／3 にあたる 81 名が参加し 次ごとの標準的学習課程を設けて、単位の修得とた。新年度からスタートするカリキュラム内容を 論文作成の手順を明確化した。
理解した上で、第 3 学期の履修計画を立てた。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

能力の向上に対する取組み

研究セミナー企画のなかに「懇談会」を開催し、5 月・11 月・3 月と年に 3 回学生領域代表者会議 教育課程や研究生活全般について学生達から意見を開催し、学生の学修環境について、直接意見を を収集する機会を設定した。研究領域の壁を越え聞いた。指導教員との関係構築について議論し、 て学ぶ姿勢を重視した。
研究室を超えた交流機会を創出するため、次年度 Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
から専攻セミナーを開催するほか、議論を重視し本年のＦＤ活動は、「情報発信」を特色とした。
た授業への要望を踏まえて、新しいカリキュラム
そのため、シラバスを含めてHP 内容の充実を図を構築した。
学生の新カリキュラム実施に対する不安に対処 り、ブログサイトの特色を活かしてセミナーの開するため、体育学専攻独自の説明会を 12 月 5 日（水） 催などイベント情報を適宜掲載した。
に開催し、1 年次生の 2／3 にあたる 81 名が参加し Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等
た。新年度からスタートするカリキュラム内容を に対する検証と改善理解した上で、第 3 学期の履修計画を立てた。
教育課程委員会において、所属学生のすべてについて「個人学修簿」を作成し、単位の取得状況、
研究セミナーへの参加状況、学修課程の各段階に2011 年 3 月 11 日の震災により 5Ｃ棟屋上のタン 関するアドバイザリー･コミティの評価、既口頭発クが崩壊して 6 階の学生控え室（5 室）は浸水の上、 表、既発表論文について、3 ヶ月毎に調査を行い、物品が倒壊、かつ電源が確保できず、1 年間使用で 学習進行表を作成した。全学生の履修ならびに研きなかった。2012 年 4～5 月に学生委員会委員が中 究の進捗状況を把握に努めた。
心となって、控え室のほか廊下などのスペースを Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への整備し、机・椅子の確保のほか、ホワイトボード、 学習支援の取組み
プリンターなどを整備した。5 月に開催された第 1
つくばリポジトリにより修了した博士論文をホ回学生領域代表者会議では、教員と学生が協働し ームページに公開し、情報の共有と学習のためのて安全対策を話し合い、倒れやすい物品への注意 目標像を明確に示した。
と控え室の配置について決定した。また、指導教員との連絡手段について確認するよう注意を促し 芸術専攻（前期）た。
人間総合科学研究科、及び体育系の支援を受け

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み－105－Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
学生の将来設計に役立たせ、現在の勉学生活をより実質的で具体的なものとすることを目的として「芸術就職支援セミナー」を開催した。（11 月
16 日、芸術専門学群と共通、平成 24 年度人間総合科学研究科 FD 奨励賞受賞）かつて本学の芸術諸分野で学んだ 3 名の卒業生・修了生により、実体験をふまえたそれぞれの職業に対する取り組みについて講話があり、質疑応答を行った。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
各授業担当者がそれぞれの授業の特性に応じて恒常的に取り組んでいる。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
留学生としてのよりよい勉学生活の実現を支援すべく、カリキュラムや研究指導のあり方について、留学生と教員・職員が自由に意見交換をおこ
なう平成 24 年度博士前期課程芸術専攻＜留学生と教員・職員の意見交換会＞を 2 月 18 日に開催した。
出席した各領域代表の留学生 8 名（本科生 5 名、研究生 3 名、特別聴講学生 1 名）から、各種の問題提起や要望があり、改善に向けて検討を重ねることとした。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
修了研究については、従来通り、茨城県つくば美術館で一般公開し、また、すべての作品・論文
概要を掲載した『修士論文梗概集』を刊行したが、これに加えて今年度は新たに、優秀な成果として顕彰された筑波大学芸術賞（作品の部・論文の部、それぞれ 1 名）・茗渓会賞（1 名）の受賞者が、作品・論文に関して公開の場で説明を行う「受賞作発表会」を企画実施した。
（3 月 21 日、於筑波大学
総合交流会館、芸術専門学群と共通）
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善
学生委員会および領域連絡会を 2 回（1 学期、3学期）開催し、学生生活全般にかかわる具体的な要望を聞き、意見交換をおこなって可能な限り改善に努めた。
Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
自主学習や作品制作のための夜間の時間帯（午後 6 時～午後 9 時）における教室の使用を、届け出の規定に則って認めており、学生の勉学を支援している。
（芸術専門学群と共通）
Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

センター学生相談室員等を招き、教員のための講習会を開催した。（12 月 19 日、芸術専門学群と共通）

芸術専攻（後期）
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
教員・学生が全員出席する「芸術学特別演習」
および「デザイン学」特別演習を毎学期、また、「博
士論文公開中間発表会」を年初に行い、研究経過・
方法論・成果の相互検証を行っている。また、その結果を専攻優秀研究賞の選考に反映している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
上記 A により実質的に教育効果の透明化が図られ、検証が行われている。カリキュラム委員会において、演習の出席状況の把握、演習の実施方法などについて改善の検討を行っている。学生担当
教員を中心に学生の要望についてヒアリングする機会を設けている。
Ｃ．修了生や就職先関係者からの意見聴取による教育効果の検証と改善
組織的には行っていないが、上記 A の特別演習において非常勤講師の講義を年に 2 回入れているが、その講師は卒業生あるいは就職先関係者の場合が多く、参考意見などいただく機会はある。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
上記 A において、教員全員参加の演習成果が成績評価に反映している。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
TA/TF 制度、RA 制度、FD 研修会など研究科と共通で行っている。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
研究指導体制について議論し、副指導教員は原則 1 名であったが、研究テーマによって 2 名まで増員できることとした。
Ｇ．教員相互の授業参観・授業評価の取組み
上記 A の演習は教員全員出席であり、公開のため、実質的に教員相互の授業参観・授業評価と同等の効果がある。
Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催
FD 研修会・講演会の開催など芸術系・研究科・前期専攻・学群と共通である。
Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

学生相談に係る諸問題や、留学生のメンタルヘ
ルスの問題に関して認識を深めるべく、保健管理－106－

学生の履修状況の把握は、上記 A の演習成績をカリキュラム委員がまとめる際に行っている。学生担当教員を中心に、ヒアリングする機会を設けているが、特筆すべき要望・意見は無い。

んできた。研究における FD 活動では、教員セミ
ナーを 4 回催し、教員が現在取り組んでいる研究を積極的に発表した。

Ｊ．入学前の学生や新入生を対象とした補完教育（リメディアル教育）の取組み

Ｈ．新任教員のための研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウム等の開催

組織的には特に行っておらず、指導教員が個別に行っている。

新任教員に対し、全学的研修会等への参加を要請している。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み

Ｉ．学生の履修状況の分析や学生の要望・意見等に対する検証と改善

学生の研究室を設置し、学位論文執筆に必要な高速プリンターのトナーなど高価な消耗品を補充している。専攻において査読誌「芸術学研究」を発行し、年に 2 度の投稿機会を設けている。

博士前期課程の授業評価結果の分析を行い、学生の要望・意見の集約し、授業の改善点について検討した。また院生懇談会を 2 回実施し、学生からカリキュラムや学習全般に関わる要望や意見を聴取し、対応が必要な事項については改善を行った。

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）
本年度に設立された「芸術表現学会」の入会情報を提供し、また日本学術振興会特別研究員の応募方法に関するレクチャーを行った。

Ｋ．自主学習への配慮、補習授業等の在学生への学習支援の取組み
ラーニングコモンズを利用している。

図書館情報メディア研究科

Ｌ．その他（ＦＤ活動に対する取組み）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

下記の FD 講演会を開催するとともに、教員に
平成 23 年度に引き続き、図書館情報メディア研 は全学の FD 研修会への積極的参加を促した。
究科博士前期課程の授業評価アンケート調査を実 １．平成 24 年 10 月 24 日 13:45～15:15
講師：北澤一樹（弁護士法人英知法律事務所 弁
施し、教育課程 WG で授業内容の検証と改善を行
護士）
っている。
題目：「大学におけるハラスメントとその対応」
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・
２．平成 25 年 1 月 23 日 13:45～15:15
実施を含めた教育効果の検証と改善
講師：吉瀬章子（筑波大学ダイバーシティ推進
毎学期実施した「平成 24 年度図書館情報メディ室長）
ア研究科授業評価」を基に、教育課程 WG で授業
題目：「筑波大学ダイバーシティ推進室 ウェブ
アンケートの結果を検証するとともに、各授業科
活用のすすめ」
目担当者にフィードバックし授業の改善を図った。
（情報学群、情報メディア創成学類、知識情報・
加えて、博士前期課程の全講義科目を対象に授業
図書館学類と共通）
評価アンケートの「全学的調査」も併せて実施した。
Ｄ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組み
大学院における単位の実質化や成績評価の適正化をはかるため、教育課程 WG がシラバスを確認した。
Ｅ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組み
平成 25 年度 TF 候補者の授業計画案の確認と検討を行い授業内容の精選を図った。また当該 TF
候補者の模擬授業の実施を通じて、改善点の指摘や教育能力の向上を図り授業科目等の充実に取り組んだ。
Ｆ．今年度のＦＤ活動の特色
教育活動における FD 活動では、平成 23 年度からカリキュラム改訂により実施した学位プログラムの円滑な実施及び、授業の検証と改善に取り組

－107－

１．３

平成２４年度センターにおけるＦＤ活動報告

外国語センター
外国語センターは「創造的な知性と豊かな国際性を備えた人材を育成し、学術文化の進展に寄与する」という本学建学の理念に基づき、外国語教育の充実に不断に取り組んでいる。平成 23 年度
からは、学術的英語運用能力（グローバル化への対応力）と地球的視野（文化的多様性の理解力）の獲得を目指す英語と初修外国語（ドイツ語、フランス語、スペイン語、ロシア語、中国語、朝鮮語、アラビア語）の新カリキュラムによる先進的な外国語教育の実現に努めている。各言語グループにおける議論や情報交換、各言語を横断する形
での統合的な会議の場を持ち、学生への授業アン
ケート、さらに内外の専門の講師を招いての講演会開催、CALL 教室への入退室管理システムの導入による自学自習の学修環境の整備、CALL ステ
ム使用に関する説明会・講習会、国際的外部試験を利用した初修外国語学習者支援事業などの FD活動を行った。その詳細は以下のとおりである。
新しい外国語教育カリキュラム
１．教養外国語教育の理念と目的
筑波大学は、世界的な研究・教育拠点の一つとして、世界が直面する問題の解決に貢献し、自立して国際的に活躍できる人材を育成することを目的としている。外国語センターの外国語教育はこの目的の達成に寄与すべく次の理念・目的の下に実施する。
①学術研究の場で外国語（特に英語）が駆使できるようになることを目指して、それにふさわしい教養と言語技能を養う。
②未知の外国語を学ぶという知的訓練により、文化的・社会的多様性および多様な価値観に対する理解を深め、複眼的な視点を身につける。
主に①の目的で英語教育が、②の目的で初修外国語が実施される。すなわち、外国語センターの教養外国語教育は、学術的教養および学術的言語技能を養う英語教育と、世界の文化的な多様性を知り、複眼的な物の見方を学ぶ初修外国語教育の2 つを柱としている。
英語カリキュラムおよび初修外国語カリキュ
ラムは、それぞれの理念・目的に見合う形式と内容で構成されている。

２．英語カリキュラムの概要
世界的研究・教育拠点を目指すという本学の基
本 的 目 標 を 踏 ま え 、「 一 般 的 学 術 目 的 の 英 語(English for General Academic Purposes (EGAP)」に重点を置いた、専門教育の出発点に相応しい、4年間を見据えたカリキュラムとする。特に、2 年次生対象に専門の英語への橋渡しとなる必修科
目を設定している。
①必修科目
・「英語基礎」（1 年次履修、通年 1.5 単位）：考える力を養う。
・「異文化と英語」（1 年次履修、通年 1.5 単位）：
気づく力を養う。
・「総合英語」（1 年次履修、通年 1.5 単位）：使える力を養う。
・「専門英語基礎演習」（2 年次履修、学期完結型、
原則 1.0 単位）：専門の英語への橋渡し。
「アカデミック・ライティング」、「英語プレゼンテーション」、「テスト・テイキング」など。
②選択・自由科目「発音クリニック」、「英文法演習」等、個別的なテーマに関する科目を設定し、幅広い学びの機会を提供する。
３．初修外国語カリキュラムの概要
世界の様々な地域の文化的・社会的多様性に対する理解を育み、複眼的視点を身に付ける教育の出発点に相応しい、4 年間を見据えたカリキュラ
ムとする。初修外国語として、ドイツ語、フラン
ス語、中国語、ロシア語、スペイン語、朝鮮語、
アラビア語が用意されている。
①必修科目（学群・学類側の事情により、選択・
自由科目としての履修可）
ア）基礎的な科目（通年 1.5 単位）
基礎的な知識（文法・語彙・表現）と初歩的な言語技能（運用能力）に加え、文化的多様性に関する基礎的な知識も身に付ける科目である。1 年次履修で、各語学で 2 科目が開設される。
（科目例：「ドイツ語基礎Ａ」、「ドイツ語基礎
Ｂ」）
イ）応用的な科目（学期完結型、0.5 単位）
基礎的な科目で培った能力の上に、当該言語のさらなる運用能力や言語・文化の多様性に対する理解力および複眼的な視点からの思－108－

日 時：10 月 31 日（水）講 師：安田美佳子（株式会社三修社 第三編集部 部長・副編集長）
題 目：出版業界と外国語―次世代を見すえた新しい出版事業に挑む―

考力を養成する科目である。2 年次履修の科
目で、各語学 3 科目ずつある。
（科目例：「ヨーロッパ文化圏の言語と文化IA（ドイツ語）」、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化 IB （ドイツ語）」、「ヨーロッパ文化圏の言語と文化 IC（ドイツ語）」）②選択・自由科目（2 年次～4 年次、通年 1.5 単位）
2 年次以上を対象にした比較的高度な言語運用能力を養うための科目である。当該言語に関する基礎的科目を履修した者のみが履修できる。
（科目名：「応用ドイツ語講読」、「応用ドイツ語
作文」、「応用ドイツ語会話」）(4)外国語センター主催公開学術講演会
日 時：12 月 19 日(水)講 師：八木久美子（東京外国語大学 大学
院・総合国際学研究院教授）
題 目：イスラム世界とアラビア語―グロー
バル時代のアラビア語学習の意義をともに考える―

学生への授業アンケート
平成 20 年度より全面的に導入している学生への授業アンケートを平成 24 年度も全教員の授業に関して実施した。授業の進度や難易度及び満足度など 17 項目にわたり数値化して示し、そのデータを外国語センター内で分析し、個々の教員にフィードバックした。またこれに基づき、3 学期以降の授業内容に対して更なる改善が行われた。
教員間における情報交換
外国語センター内の将来計画 WG を通じて、英語科目及び初修外国語科目(ドイツ語、フランス語、
中国語、スペイン語、ロシア語、朝鮮語)を横断して教育情報に関する意見交換が行われた。また英語セクションでは独自に月例の会議の場を設け、常日頃から教育意識の向上を図っている。
公開講演会
専門家を講師として招き、外国語教育に関する研究会・公開講演会を 4 回開催した。
(1)新入生に贈る外国語センター主催公開講演会
日 時：4 月 27 日
講 師：橘・フクシマ・咲江（G&S Global AdvisorsInc.）
題 目：グローバルな人財とは―グローバル時
代をたくましく生き抜くために必要なこと―(2)外国語センター主催公開学術講演会
日 時：9 月 12 日（水）講 師：吉田研作(上智大学一般外国語教育センター長・外国語学部教授)
題 目：大学の英語教育を変える！―新しい日
本を創るグローバル人材を育てる外国語教育を目指して―(3)外国語センター主催公開講演会「仕事と外国語」＜センター主催公開学術講演会ポスター＞
外国語センターCALL システムを積極的に活用した、時代に応える外国語教育の構築【CALL 設備の運用体制の充実】（１）平成 23 年度より、CALL システムを専門とする英語教員を教育機器運営委員長として配置し、CALL システム活用に向けた取り組みを行っている。
（２）新カリキュラムで導入された CALL システ
ムを活用した外国語科目を担当する教員が、システムをより円滑に操作することができるように、教員対象の説明会・講習会を 1 回（11 月 19 日、CA415 教室：参加者 18 名）実施した。
（３）平成 25 年度からの 2 学期制への移行に向－109－

け、CALL 教室を自学自習環境として整備するために、学群教育用整備経費より、CALLの 4 教室に入退室管理システムを設置しハード面の整備を図った。さらに、学群教育充実事業（追加）経費により、自学自習用 CALL
コンテンツの整備として「スーパー英語」を導入しソフト面の整備を図った。
【CALL システムの活用】（１）全学必修科目の英語 3 科目中の特に「総合英語」は CALL 教室で実施した。
「総合英語」
で使用していない時間帯に関しては、各種の教材を使用して、他の英語科目や外国語科目のクラスを開講した。
（２）2 学期制移行を見据えて、自学自習を目的としたクラウド型コンテンツである「スーパー英語」を導入した。平成 23 年度 3 学期の一部クラスで試験運用を行い、平成 24 年度
から 11 の英語のクラスにおいて正式に運用した。

績を挙げたことが明らかになった。
外国語センターのドイツ語部門の FD 活動と連動する形で、ドイツ語を母語とする本学の留学生の協力を得た宿泊形式による「スタート・ドイツ語」準備講座を実施した。この講座の学習効果も「スタート・ドイツ語」の成績を基に測定した。
その結果、やはり参加者は非参加者に比べて大幅に良い成績を挙げていることがわかった。
なお、本事業は、平成 24 年度「学群教育充実事業」として採択されたものであり、受験料は本事業予算から支出された。
SEAMEO Regional Centre for QITEP in Language 研

修受け入れ報告平成 24 年 11 月 7 日（水）に、東南アジア教育大臣機構の教員及び教育職員の質向上の地域セン タ ー ― SEAMEO (Southeast Asian Ministers of
Education Organization) Regional Centre for Quality
Improvement of Teachers and Education Personnel(QITEP) in Language―から派遣されたインドネシ
アの教育職員 3 名が外国語センターを訪問した。
履修指導
筑波大学は教育開発国際協力研究センター―
CRICED(Center for Research on International
英語の再履修者のために、年度初めに個別の履
Cooperation in Educational Development)―等を通修指導を行い、再履修学生の学習をサポートした。
して、SEAMEO に貢献してきた。その関係で、平成 24 年春に、インドネシアの QITEP in Language（本部：ジャカルタ）の所長から、平成 24 年 11
留学生との恊働によるグローバル人材育成を目月に派遣する職員が本学 CRICED を代表とする関指した初修外国語教育連組織を訪問するが、外国語センターにおいても外国語教育学習の促進・管理運営に関する研修を受ける機会を提供して欲しいという要請があり、【取組概要】
国際交流を推進している本学の組織として要請
平成 22 年度からの実績を踏まえ、平成 24 年度に応じることにした。
もドイツ連邦共和国の公的機関であるゲーテ・イ
外国語センターは、アジアの学生との英語等にンスティトゥートにより開発されたドイツ語検よるオンライン交流（Email、SNS 等を活用）の推定試験「スタート・ドイツ語」を実施し、本学で進を目指しており、今回のインドネシアの職員の身につけたドイツ語能力の水準が国際社会でも訪問は大変有意義なものとなった。
保証されるようにすることをねらった。
【実施概要】「スタート・ドイツ語」は、欧州評議会によって外国語到達度測定基準として考案された欧州
言語参照枠（CEFR）に基づいた国際的な試験である。「スタート・ドイツ語１（AI レベル）」が14 名合格、「スタート・ドイツ語２（A2 レベル）」が 3 名合格であった。
「スタート・ドイツ語」の成績を基に、外国語センターで「スタート・ドイツ語」受験準備を目的として開設した授業「ドイツ語 I」の効果を測定した。その結果、この授業を履修した受験者が履修しなかった受験者に比較して大幅に良い成－110－＜インドネシア教育職員とセンター関係者＞

体育センターはじめに
平成 24 年度において、体育センター内の常置委員会の一つである FD・危機管理委員会（大森肇
委員長、河合季信、本間三和子、松田裕雄、吹田真士、山田永子の各委員）が小俣幸嗣体育センタ
ー長統括のもと、FD 活動として 1) 授業改善ミー
ティングの開催、2) 教員の授業相互研修制度の検証、を実施した。3)救急救命講習会は今年度実施されなかった。それぞれの内容は以下に示す通りである。
① 授業改善ミーティングの開催
FDの一環としての「授業改善ミーティング」は、確かに効果的な取り組みであると思われる。しかし、個別に授業を行う教員が大学体育全体を深く考える機会を持つことは、授業を改善していく意
味でも大変意義深いことであろう。折しも今年度
は、科学研究費基盤研究（A）「知の競争時代における大学体育モデルの再構築に関する実践的研究」（平成21〜24年度）を基盤としたSPERT(Sports& Physical Education Renovation in Tsukuba)
プロジェクトの最終年度にあたっていた。そしてその総括として、「筑波大学体育センターフォー
ラム」が平成25年2月10日（日）に開催された。
そこで今年度は、「体育改善ミーティング」とも言える当該フォーラムを「授業改善ミーティン
グ」としてFD研修に位置づけることとした。
当該フォーラムでは、体育センター内部のみならず、体育系内の別の立場から、また筑波大学とは体育環境が大きく異なる他大学の立場から、賛否を交えた様々な意見が寄せられ、活発な討論が行われた。SPERTプロジェクトとして取り組んできた、１）筑波大学体育センターの教育活動を中心とした「大学体育」の過去の総括と現状把握、
２）大学体育カリキュラムモデルの再構築、３）
筑波大学の共通体育における再構築モデルの実践と評価、に関する成果と課題を考える絶好の機会となった。

名を推薦し、その授業を他教員全員が参観研修する、などの方法を採ってきた。
今年度は授業相互研修制度を検証する試みの一つとして、年度末に行われた 2 年生対象の全体
講義を「教員相互による授業評価研修」の場として位置づけた。「筑波体育を受講して」というタイトルで、4 名の教員（金谷麻理子准教授、嵯峨寿准教授、松元剛准教授、奈良隆章講師）によるシンポジウム形式による講義が行われた。教員それぞれが専門性を生かした上で、共通テーマを掘り下げ、繋いでいくという試みであった。各教員の熱意と相まって、映像も駆使したテンポの良い展開だったため、学生の集中度が高かったという評価を得た。一方で、講義全体のストーリーをいかに統一的に展開できるかという点において改善すべき課題も提示された。以上のように、シンポジウム形式による大人数講義においてその教育効果と課題が提示され、他の教員の授業改善に向けて大いに参考となるものであった。
③ 救急救命講習会の非開催
昨年度末に有意義な心肺蘇生法＆AED講習会が開催された事にならって今年度も開催を企図したが、当該課題を専門とする体育センター教員との日程調整の関係から、改めて次年度に開催する運びとなった。

② 教員の授業相互研修制度の検証
体育センターではこれまで教員の授業相互研
修として、１）教員が任意の他教員を個別に選んで授業参観研修する、２）学生による授業評価で高い評価を受けた教員1名を選んで、他教員全員がその授業を参観研修する、３）他教員が教員1

－111－

第２章

平成２４年度筑波大学ＦＤ研修会について

本学では、教育・学生生活等に関する全学的な研修会を「筑波大学 FD 研修会」と位置付け、開催している。平成 24 年度は以下のとおり計 6 回の筑波大学 FD 研修会を開催した。

２.１

第１回筑波大学ＦＤ研修会（新任教員研修）

１．概要
新任教員に対し、本学の理念・目的、果たすべ
き役割や使命等を明確に伝えるとともに、本学の現状と将来像について説明し、大学教員として相応しい知見を高め大学運営に関する理解を深めることを目的として、新任教員研修会を開催した。
平成 24 年度は、学長による本学の理念・目的の説明に始まり、本学の教育改革、学生生活支援、
キャリア形成支援、教育体制等を内容としたプログラムで実施した。
実施に当たっては、昨年度の参加者のアンケー
ト結果等を踏まえ、限られた時間でより効果的・
効率的な内容になるようプログラムを見直した。
具体的には、主要テーマを教育・学生生活関係に絞り込むとともに、昨年度までプログラムに盛り込んでいた研究費、外部資金、全学計算機システ
ム等については、後日必要な情報へのアクセスや問合せが可能となるよう、簡潔な説明と資料配付
を行った。
２．日時
平成 24 年 4 月 4 日(水) 14：00～16：45
３．場所
総合研究棟 D 棟 1F116 公開講義室
４．対象
平成 23 年 4 月 2 日～平成 24 年 4 月 1 日までに採用された教員（153 名）

５．プログラム
14:00～14:20
筑波大学の未来構想- 新構想大学のバージョン
アップ 山田信博 学長
14:20～15:00
筑波大学の教育改革と筑波スタンダード
石田東生 教育企画室長
15:00～15:20
きめ細やかな学生生活支援を目指して
加賀信広 学生生活支援室長
15:20～15:40
本学のキャリア形成支援について
池田潤 キャリア支援室長
15:40～15:55（15 分間休憩)
15:55～16:25
筑波大学の教育体制
阿江通良 教育担当副学長
16:25～16:40
質疑応答
16:40～16:45
事務連絡17:00～18:00
情報交換会＜山田学長の講話＞

－112－

２.２

第２回筑波大学ＦＤ研修会（全学ＴＡ研修会）

１．概要
多くの授業に TA が関わっている現在では、TAの役割と力量がより質の高い授業を作るうえでの鍵になる。教育者としての TA の役割や基本的な心構えについて理解を深めること、そして TA 業
務を行う上で必要となるスキル（デジタル教育支
援ツールの活用・レポート採点支援、及びディス
カッション指導など）を実践的に身につけることを目的として、TA 研修プログラムを実施した。
２．日時 平成 24 年 4 月 5 日(木)10:00～12:30(共通)、13:50～16:00(分科会)
３．場所 1D201 ほか
４．対象 TA 従事予定の学生、新任教員
５．プログラム【全体会】
10:00～10:30
開会挨拶
筑波大学の教育改革と TA/TF への期待
石田東生 教育企画室長
10：30～11:10
TA とは何か？
小笠原正明 北海道大学・名誉教授

２.３

11:10～11:40
授業補助業務及びデジタル教育支援ツールについて河合真美 人間総合科学研究科・大学院生
11:40～12:30
討論：「TA 業務について考える」
小笠原正明 北海道大学・名誉教授【分科会】
13:50～15:30
・Ａコース デジタル教育支援ツールの実習とマイクロ・ティーチング
新井一郎 数理物質系・准教授
村尾修 システム情報系・准教授
・Ｂコース レポート採点支援加藤克紀 人間系・准教授
藤井さやか システム情報系・講師
・Ｃコース ディスカッション指導
宮本陽一郎 人文社会系・教授【談話】
15:30～16:00
TA 経験者との談話

第３回筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学の２学期制に向けての説明会）

１．概要
教育の質の保証、学生本位の教育の質の向上を目指す教育改革を支える柔軟なシステムとして平成 25 年度から導入されることとなった本学の 2
学期制について、各教育組織及び関係部局で円滑に準備が進められるよう、教職員・学生を対象に説明会を開催した。
説明会は 9 月と 10 月に 2 回開催され、2 学期制の基本設計、教育の実質化・質保証の実現についての説明や意見交換が行われた。
２．日時
第 1 回 平成 24 年 9 月 24 日(月) 14：30～
第 2 回 平成 24 年 10 月 26 日(金) 15：15～
３．場所
第 1 回 1H201
第 2 回 大学会館 3 階ホール
TV 会議システム：東京キャンパス文
京校舎 134 講義室、情報メディアユニ
オン 3 階共同研究会議室
４．対象
教職員及び学生
５．プログラム【第 1 回】
14:30～15:00
挨拶／筑波大学の 2 学期制について
阿江通良 教育担当副学長

15:10～15:25
平成 25 年度からの本格実施に向けた課題等の整理について15:30～16:00
意見交換【第 2 回】
15:15～15:35
教育担当副学長挨拶
筑波大学の 2 学期制について
阿江通良 教育担当副学長
15:35～15:55
教育の実質化・質保証の実現等を目指して
石田東生 教育企画室長
15:55～16:15
平成 25 年度の学年暦等について
16:15～16:35
システムを活用した効果的な 2 学期制への移行について
16:45～17:15
意見交換

－113－

２.４ 第４回筑波大学ＦＤ研修会（学生支援ＦＤ ～学生支援対応チームの今後の取り組
みに向けて～）
１．概要
本学では、
平成 23 年度から学生のメンタルヘル
ス問題への対策の一環として、各教育組織（専門学群・学類、大学院専攻）に「学生支援対応チーム」の設置をお願いしている。2 年目となる平成
24 年度には、チームがどのように機能しているのかについてアンケートを実施し、各教育組織の現状などについて調査を行ってきた。アンケート結果からは、チームが有効に活用されている例も確認することができたが、反面でチームの役割等が十分に理解されていない例も見られた。
これらを踏まえ、学生支援対応チームの活性化に向けて、関係者相互に活動の現状を把握するとともに、チームの役割や有効な取り組みなどについて意見交換を行った。
２．日時
平成 24 年 12 月 25 日(火) 15：30～17：15
３．場所
１D201
４．対象
学生支援対応チーム構成員及び各エリア支援室
関係職員

２.５

５．内容
・全体司会・進行
加賀信広 副委員長
・挨拶
鈴木久敏 学生担当副学長
・講演Ⅰ 「学生支援対応チームについて」
杉江征 副委員長
・講演Ⅱ 「学生支援対応チームに関するアンケートの集計結果について」
久賀圭祐 委員長
・活動事例の紹介・質疑応答
６．主催
学生こころの健康委員会（委員長：久賀圭祐 保健管理センター所長）

第５回筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学の２学期制に向けての説明会）

１．概要
9 月・10 月に実施した 2 学期制に向けた説明会
では多数の教職員・学生の参加があったが、授業期間外における開催希望も寄せられたことを受け、3 月にも説明会を開催した。
２．日時
平成 25 年 3 月 8 日(金) 18:15～19:30
３．場所
大学会館 3 階ホール
TV 会議システム：東京キャンパス文京校舎 320
講義室、情報メディアユニオン 3 階共同研究会
議室Ⅰ
４．対象
本学の教職員及び学生

５．内容
18:15～18:35
挨拶／筑波大学の 2 学期制について
阿江通良 教育担当副学長
18:35～18:55
教育の実質化・質保証と 2 学期制
石田東生 教育企画室長
18:55～19:15
2 学期制への移行と TWINS/KdB
歳森敦 教授19:15～19:30
意見交換

－114－

２.６

第６回筑波大学ＦＤ研修会（筑波大学「フレッシュマン・セミナーＦＤ」）

１．趣旨・目的
学群学生（新入生）を対象に開講するフレッシュマン・セミナー（以下「FS」と略する。）は、本学のクラス制度を基礎とする導入教育的な位置
付けの授業科目である。FS は、クラス担任教員がクラスごとにセミナーを行うほか、授業展開に応じて、随時、他のクラスとの合同セミナー、または他の教職員を招いたセミナーなどの形式で行われている。授業のねらいとしては、専門の学問領域についての理解を促し、高校までの受身の学習
から主体的な自覚に基づく学問への転換を図るとともに、新入生がスムーズにキャンパス・ライフに入るための指導を行うこと、さらに、教員と学生および学生同士の良好な人間関係の形成等がある。
また、FS には次の内容を必ず含めることになっている。
① 本学の教育システムについて（教養教育の位置付け等を含む）② 履修計画について（TWINS による履修方法を含む）③ 「筑波スタンダード」「単位の実質化」について④ グローバル人材の育成について⑤ 学生生活について（メンタルヘルス、防犯、
交通環境、課外活動、宗教勧誘、保険 等）⑥ キャリア支援について（キャリアポートフォ
リオ、就職・進学 等）
この FD は、これらの趣旨を再認識するともに、授業を計画し、実施していく上で重要となる事柄について周知するために行うものである。
２．日時
平成 25 年 3 月 14 日(木) 13:30～16:35
３．場所
1H101
４．対象
平成 25 年度総合科目Ⅰ：FS の担当教員（クラス担任教員）

６．プログラム
司会：齋藤慎二 学生生活支援室副室長
13:30～13:35
挨拶 鈴木久敏 副学長
13:35～13:50
クラス制度および学生生活について
加賀信広 学生生活支援室長
13:50～14:05
筑波大学の教育システムと筑波スタンダード
石田東生 教育企画室長
14:05～14:15
フレセミにおける e ラーニングの活用について
加藤和彦 教育クラウド室長
14:15～14:30
グローバル人材の育成について
北脇信彦 グローバル・コモンズ設置準備室長
14:30～14:45
キャリア支援・就職について
池田潤 キャリア支援室長
14:45～14:55
全代会について景山沙和恵 全代会議長
14:55～15:10（15 分間休憩）
15:10～15:30
メンタルヘルスおよび学生相談について
佐藤純 保健管理センター
15:30～15:50
学生の事件・事故について（宗教勧誘を含む）
土子昇 学生生活課専門員
15:50～16:20
フレセミワークシートを利用した授業案の紹介
山岸由紀 キャリア支援室副室長
16:20～16:35
新 TWINS について
福島昇 教育推進課専門職員
６．主催
学生生活支援室、教育企画室、
キャリア支援室、
筑波大学 FD 委員会

－115－

第３章

平成２４年度アンケート調査の結果について

３．１

学群卒業生アンケート調査の結果について（７年間の調査結果）

調査目的と方法
本学の学士課程教育の成果を把握・検証することを目的として、平成 18 年度から継続的に全学的な卒業生アンケート調査を実施している。
例年、3 月の卒業式当日に全卒業生を対象としてマークシート方式により調査を行っており、設問内
容は途中で一部改正したが、結果を比較検討するために平成 18 年度からほぼ同じ内容としている。平
成 21 年度以降は留学生用に英語の調査票も配付している。
なお、平成 19 年度に学群の全面的な改組が行われ、平成 22 年度から新学群の卒業生が調査の主たる対象となっている。
また、平成 22 年度については、東日本大震災の影響で卒業式が開催されなかったため、平成 24 年 3
月に開催された「卒業記念式典」の参加者に対して調査を実施した。このため、他の年度に比べて回答者数が大幅に少なく、各設問の集計結果の傾向も異なっていることに注意が必要である。

調査結果の概要
１．回答率
アンケートの対象者数・回答者数・回答率は〔表Ａ〕のとおりである。卒業式当日に各支援室の協力の下で調査を実施していることから、総じて高い回答率が得られている。ただし、平成 23 年度までは 8割以上の回答率が得られていたが、平成 24 年度は 7 割台に減少した。
なお、前述のとおり、平成 22 年度については調査方法が異なるため、他の年度に比べて大幅に少な
い数値となっている。以下の各設問においても、平成 22 年度は集計結果の傾向が大きく異なる場合があるが、全体の傾向を見る際には、その点については特に言及しないこととする。
表 A 学群卒業生アンケートの対象者数・回答者数・回答率
回答率

対象者数

回答者数

平成 18 年度実施（1 回目）

2,431 名

1,956 名80.5％

平成 19 年度実施（2 回目）

2,238 名1,843 名82.4％

平成 20 年度実施（3 回目）

2,325 名1,992 名85.7％

平成 21 年度実施（4 回目）

2,375 名1,954 名82.3％

平成 22 年度実施（5 回目）

578 名

72 名

12.5％

平成 23 年度実施（6 回目）

2,257 名1,820 名80.6％

平成 24 年度実施（7 回目）

2,264 名1,665 名73.5％

(平成 24 年 3 月卒業記念式典)－116－（回答者数／対象者数）

２．卒業後の進路先「企業」は平成 23 年度に対して平成 24 年度はやや増加した。
「公務員・団体」はやや増加傾向、「教員」「医療機関等」はやや減少傾向にある。
「大学院進学」は、本学と他大学を合わせて 45％前後で推移しているが、他大学への進学がやや増加傾向にある。なお、本項目では平成 20 年度から選択肢に「その他」を追加した。
〔図 1〕

Ｈ18

図1

卒業後の進路先

3 0 .1%

4 .6% 4 .3%

4 .8%

3 9 .6%5 .4%

6 .5% 3 .6%

1 .3%

Ｈ19

3 2 .2%

5 .4% 3 .9% 3 .0%

4 0 .2%

5 .9%

7 .0%

1 .0%

Ｈ20

2 9 .4%

6 .3%

1 .3%

5 .1% 2 .1%

3 9 .3%

4 .8%

7 .3%

4 .0%
1 .2%

0 .4%

Ｈ21

6 .5%

2 4 .7%

5 .7% 2 .4%

4 0 .3%

5 .7%

6 .4% 1 .7% 6 .2%

0 .5%

進路先を、1つ選んでください。

Ｈ22

2 6 .4%2 5 .0%6 .9% 1 .4%

2 6 .4%

4 .2%

8 .3%
0 .0%

1 .4%

Ｈ23

2 4 .7%

8 .2%

4 .4% 3 .1%

3 8 .9%

7 .4%

5 .4%

0 .4%

Ｈ24

2 7 .3%

8 .8%

6 .4%

1 .1%

3 .6% 3 .2%

3 7 .5%

7 .0%

4 .7%

6 .1%

1 .1%

0 .8%
企業
教員
契約社員・パート・アルバイト
大学院進学(他大学）資格取得のための就学

公務員・団体職員
自営業（作家・フリーランスデザイナー等を含む）
大学院進学（筑波大）
医療機関等
その他（①～⑨以外）※２０年度選択肢追加

３．志望理由本学への志望理由について、「最もあてはまる項目」と「二番目にあてはまる項目」を聞いた。最もあてはまる項目としては、「希望する分野があったから」が平均 33.0％（7 年間の平均値。以下同じ）で最も多く、次いで「国立大学だから」が平均 20.0％であった。二番目にあてはまる項目としては、「国立大学だから」が平均 33.0％で最も多く、次いで「希望する分野があったから」「自分の学力に見合っていたから」がそれぞれ平均 14.6%、14.1％であった。〔図 2〕
図2Ｈ18

1 7 .3%

筑波大学の志望理由
4 .8%

9 .4%

1 1 .7%

3 2 .5%

1 3 .4%

3 .7%

6 .4%

0 .5% 0 .2%

Ｈ19

1 6 .4%

8 .3%

4 .5%

1 2 .0%3 4 .9%1 2 .3%

4 .1%

6 .9%

0 .1% 0 .3%

Ｈ20

筑波大学を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

2 0 .3%

5 .9%

8 .3%

1 2 .7%3 1 .3%

9 .6%

4 .5%

6 .6%

0 .3% 0 .4%

Ｈ21

1 9 .8%

5 .9%

8 .3%

1 1 .9%3 2 .9%

9 .9%

4 .6%

6 .4%

0 .2% 0 .3%

Ｈ22

1 9 .4%2 .8%

1 2 .5%4 .2%

3 8 .9%1 .4% 2 .8%

1 8 .1%

0 .0%0 .0%

Ｈ23

2 2 .5%

5 .3%

6 .8%

1 3 .0%3 1 .0%

9 .5%

5 .5%

5 .8%

0 .2% 0 .3%

Ｈ24

2 4 .4%

4 .8% 6 .2%

1 3 .7%2 9 .4%

1 0 .6%

4 .2%

5 .4%

1 .0% 0 .4%

国立大学だから

地元の大学だから総合大学で規模が大きいから自分の学力に見合っていたから

希望する分野があったから幅広い知識や専門が学べるから親や先生などから勧められたから就職が有利だから資格などが取りやすいから

その他

－117－

Ｈ18

3 2 .7%3 .6%

1 0 .9%1 2 .9%1 5 .0%1 4 .0%

4 .3%

5 .1%

0 .5% 0 .9%

Ｈ19

3 3 .7%4 .2%

1 2 .4%

1 2 .9%1 3 .5%

1 1 .6%

5 .0%

5 .6%

0 .6% 0 .5%

Ｈ20

3 1 .8%4 .6%

1 0 .8%

1 6 .3%

1 4 .3%

1 2 .1%

3 .9%

4 .1%

1 .1%0 .8%

筑波大学を志望した理由として、二番目にあてはまると思われる項目を１つ選ん Ｈ21
でください。

3 3 .4%4 .2%

1 0 .7%

1 5 .0%1 3 .0%1 1 .0%

6 .5%

5 .3%

0 .6%0 .5%

Ｈ22

3 3 .8%5 .6%

1 1 .3%

1 1 .3%

1 6 .9%1 .4%1 .4%

1 6 .9%0 .0% 1 .4%

Ｈ23

3 3 .6%4 .9%

1 1 .1%

1 4 .6%

1 0 .8%

1 4 .2%

5 .5%

4 .0%

0 .8% 0 .5%

Ｈ24

3 2 .2%5 .1%

1 0 .1%

1 5 .6%

1 5 .1%1 1 .3%

4 .9%

3 .5%

1 .2% 0 .8%
国立大学だから

地元の大学だから総合大学で規模が大きいから自分の学力に見合っていたから

希望する分野があったから幅広い知識や専門が学べるから親や先生などから勧められたから就職が有利だから資格などが取りやすいから

その他

４．学習環境学習環境に関する項目では、すべての項目で満足度（「やや満足」以上の回答の割合。以下同じ）が平均 8 割を超えている。特に「自分自身で学習できる環境」は平均 92.1％で最も高い。次いで「附属図書館など学習に必要な情報提供」が平均 88.8％、「体育館やグランドなどの体育施設」が平均 87.3％、「授業、実習、実験などの教育施設・設備・機器等」が平均 83.8％であった。
〔図 3〕
図3
H18

1 8 .3%H19

2 0 .0%H20

1 8 .2%H21

2 0 .3%

学習環境について4 3 .8%2 8 .1%

7 .2% 1 .8%
0 .8%

4 7 .5%

6 .5% 1 .6%

2 4 .0%0 .4%
4 5 .5%

2 7 .3%

6 .5% 2 .1%
0 .3%

自分自身で学習できる環境について

4 5 .8%2 5 .9%6 .2% 1 .5%
0 .4%

H22

2 5 .0%4 3 .1%

2 6 .4%

5 .6%
0 .0% 0 .0%

H23

2 0 .7%4 5 .7%

5 .0%1 .8%

2 6 .1%

0 .7%

H24

2 3 .7%2 2 .2%4 7 .0%5 .1%1 .5%
0 .6%

H18

1 4 .5%3 6 .9%2 8 .1%

1 4 .4%

4 .5%
1 .5%

H19

1 8 .0%H20

1 5 .6%

3 9 .2%H21

1 6 .5%

4 0 .2%

3 8 .7%2 5 .0%1 3 .0%4 .3%

2 7 .5%

1 2 .8%3 .8%

1 1 .4%3 .4%

1 1 .1%

5 .6%

1 .1%

1 .0%

授業、実習、実験などの教育施設・設備・機器等について

2 7 .3%

1 .4%

H22

1 1 .1%

3 8 .9%3 3 .3%

0 .0%

H23

1 8 .1%4 2 .5%

2 4 .7%

1 1 .0%

2 .7%
1 .0%

H24

2 2 .9%4 3 .8%2 4 .0%6 .8% 1 .8%
0 .7%

非常に満足

－118－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

3 9 .8%2 4 .3%2 4 .5%

7 .9% 2 .6%
0 .9%

H19

2 5 .5%H20

2 3 .0%H21

2 5 .4%4 0 .9%2 1 .5%

8 .7%

2 .7%

9 .9%

1 .9%

0 .7%
2 5 .0%3 9 .7%0 .5%

附属図書館など、学習に必要な情報提供について

4 0 .2%2 2 .9%8 .5% 2 .3%

4 5 .8%2 0 .8%

1 2 .5%

4 2 .6%

2 3 .3%

7 .2% 2 .4%

0 .8%

H22

2 0 .8%0 .0% 0 .0%

H23

2 3 .5%

0 .9%

H24

2 7 .3%4 3 .7%2 0 .9%5 .9% 1 .6%
0 .6%

H18

3 0 .5%

3 4 .2%H19

2 9 .3%

3 8 .1%H20

2 7 .8%2 3 .1%

9 .0%

2 .4%
0 .9%

2 0 .5%

7 .4% 3 .6%
1 .1%

3 6 .6%

2 3 .6%

8 .3%

3 .1%
0 .6%

体育館やグランドなどの体育施設についてH21

2 7 .7%3 7 .8%2 3 .3%

8 .0% 2 .5%
0 .7%

H22

2 2 .2%H23

2 4 .3%3 6 .2%2 6 .0%

9 .0%

3 .3%

H24

2 3 .7%3 8 .6%

2 4 .9%

9 .6%

2 .5%

4 5 .8%

1 6 .7%

1 5 .3%0 .0% 0 .0%

1 .2%

0 .7%
非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

５．授業内容授業内容に関する項目では、すべての項目で満足度が平均 8 割を超えている。特に専門教育に関する満足度が高く、「専門科目の授業」「専門基礎科目の授業」「卒業研究など研究室に所属して行ったゼミ
や研究」は、それぞれ平均 90.8％、89.0％、87.7％であった。
「授業計画（シラバス）の内容」について
は、平成 18 年度は 73.0％であったが、平成 24 年度には 85.9％に向上した。すべての項目で満足度が増加傾向にあり、「非常に満足」の割合も向上している。〔図 4〕図4

授業内容について

H18

1 2 .5%H19

1 3 .8%3 7 .4%3 2 .7%

1 1 .5%

3 .6%

H20

1 2 .1%

3 9 .3%3 2 .3%

1 1 .3%3 .6%

3 4 .3%3 3 .6%

1 3 .3%

4 .9%
1 .4%

1 .0%

1 .3%

基礎科目（総合科目、外国語、体育、情 H21
報処理など）の授業について
H22

1 3 .7%3 8 .0%3 2 .6%

1 1 .1%

3 .5%
1 .2%

5 .6%

3 2 .4%3 6 .6%

1 5 .5%

8 .5%
1 .4%

H23

1 2 .4%3 7 .6%

3 3 .1%1 1 .6%

4 .0%
1 .2%

H24

1 5 .7%3 8 .1%3 1 .5%

1 1 .1%

2 .9%
0 .7%

非常に満足

－119－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

1 0 .0%H19

1 1 .9%4 1 .2%3 5 .0%

8 .7%

2 .4%

H20

1 1 .9%4 0 .8%3 4 .8%

9 .3%

2 .7%

H21

1 3 .8%H22

1 2 .5%H23

1 5 .0%3 6 .3%3 7 .7%

1 1 .3%

3 .3%
1 .4%

0 .8%

0 .5%

専門基礎科目の授業について

4 3 .5%

3 2 .8%

7 .5% 2 .1%
0 .4%

3 3 .3%4 4 .4%

5 .6% 4 .2%
0 .0%

4 6 .2%2 9 .7%

6 .9% 1 .5%
0 .8%

H24

1 8 .6%2 7 .6%4 5 .8%

6 .2%1 .1%
0 .6%

H18

1 3 .6%

3 9 .7%

3 2 .9%1 0 .4%

2 .3%
1 .1%

H19

1 7 .7%H20

1 6 .3%H21

1 8 .1%4 2 .6%

2 8 .7%

8 .4% 2 .0%

3 1 .2%

8 .3% 1 .8%

0 .7%
4 1 .8%0 .6%

専門科目の授業について

4 5 .3%2 7 .7%

6 .2% 2 .3%
0 .5%

H22

1 6 .7%4 1 .7%3 6 .1%

2 .8%2 .8%
0 .0%

H23

1 9 .8%4 5 .1%

2 6 .8%

6 .3% 1 .4%
0 .7%

H24

2 4 .2%4 5 .5%

4 .8%0 .9%

2 3 .9%

0 .8%

H18

1 2 .4%3 2 .5%3 5 .1%

1 4 .7%

3 .8%
1 .4%

H19

1 3 .8%3 2 .2%3 5 .0%1 4 .5%

3 .6%
0 .9%

H20

自分で受講したい授業科目の提供につH21
いて

1 3 .6%

3 3 .8%3 4 .7%

1 3 .7%

3 .2%
1 .0%

1 4 .9%3 5 .5%

3 2 .8%

1 2 .6%

3 .2%
1 .0%

H22

1 8 .1%3 4 .7%3 1 .9%1 1 .1%

4 .2%
0 .0%

H23

1 5 .6%

3 8 .7%3 1 .2%

1 1 .0%

2 .2%
1 .2%

H24

1 9 .7%3 9 .9%2 9 .1%

9 .0% 1 .5%
0 .7%

H18

8 .1%

2 7 .7%3 7 .2%

1 9 .7%

5 .0%
2 .3%

H19

9 .5%

3 0 .5%3 6 .0%1 8 .5%

4 .3%
1 .2%

H20

1 0 .1%3 0 .3%3 6 .9%1 7 .1%

4 .6%
1 .1%

授業計画（シラバス）の内容について

H21

1 1 .4%

H22

8 .3%

H23

1 1 .6%

3 4 .9%3 3 .7%

1 4 .5%

4 .5%
1 .1%

2 7 .8%5 1 .4%

8 .3%

4 .2%
0 .0%

3 6 .3%3 4 .3%

1 2 .6%

3 .9%
1 .3%

H24

1 5 .1%

3 7 .4%3 3 .4%

1 1 .4%

2 .1%
0 .6%

非常に満足

－120－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

2 8 .7%

3 3 .5%

2 3 .3%9 .3%
3 .0% 2 .2%

H19

3 3 .0%3 3 .5%2 1 .9%

8 .0%

H20

3 1 .4%3 5 .8%2 1 .4%

7 .0%

H21

3 1 .1%3 4 .9%2 2 .1%

8 .2%

2 .6% 1 .1%

2 .3% 2 .1%

卒業研究など研究室に所属して行ったゼミや研究について

2 .5% 1 .2%

H22

2 8 .2%2 6 .8%2 5 .4%

1 5 .5%2 .8% 1 .4%

H23

3 1 .3%

3 8 .6%

2 0 .7%5 .3%
2 .5% 1 .6%

H24

3 7 .1%

3 6 .4%

1 8 .6%5 .7%
1 .5% 0 .6%

満足

非常に満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

６．教職員
教職員に関する項目では、「教員の教育に対する意欲」「教員の教育に対する仕方」の満足度がそれぞれ平均 86.1％、81.6％と 8 割を超えている。
「事務職員の教育に対する支援」については、平成 18 年度
は 58.4％であったが、平成 24 年度には 71.6％に向上した。すべての項目で満足度が増加傾向にあり、「非常に満足」の割合も向上している。
〔図 5〕
図5
H18

教職員について1 2 .9%3 3 .3%3 2 .4%1 4 .6%

5 .1%
1 .7%

H19

1 5 .9%3 7 .2%3 1 .8%1 1 .3%

2 .8%
1 .0%

H20

1 6 .1%

3 8 .6%

3 0 .3%

1 1 .0%

2 .5%
1 .5%

教員の教育に対する意欲について

H21

1 7 .3%3 7 .9%3 1 .7%

9 .3%

2 .8%
1 .0%

H22

1 1 .1%3 1 .9%4 5 .8%

4 .2% 4 .2%
2 .8%

H23

1 7 .1%4 3 .0%2 7 .2%

9 .3%

2 .4%
0 .9%

H24

2 0 .4%4 2 .7%2 7 .9%6 .6% 1 .7%
0 .6%

H18

1 0 .8%H19

1 2 .0%3 3 .4%H20

1 2 .0%3 5 .7%H21

1 2 .8%2 8 .8%3 6 .1%

1 7 .7%

4 .8%
1 .9%

3 6 .0%1 3 .4%4 .0%

1 3 .3%3 .4%

1 2 .8%

3 .2%

1 .1%
3 4 .3%

1 .4%

教員の教育に対する仕方について

3 6 .8%3 3 .4%

1 .1%

H22

H23

8 .3%

3 0 .6%

1 4 .9%3 6 .1%

3 9 .8%

1 3 .9%3 0 .6%

6 .9%

4 .2%

1 1 .0%

2 .8%
0 .9%

H24

1 7 .6%

4 1 .6%

2 9 .5%

8 .3% 1 .9%
1 .0%

非常に満足

－121－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

1 1 .2%3 5 .2%2 6 .7%

1 9 .5%

5 .5%
1 .9%

H19

1 2 .9%2 9 .7%H20

1 1 .8%3 3 .1%H21

1 3 .8%3 5 .1%

1 6 .9%4 .4%

1 6 .1%

3 .2%

1 .0%
3 3 .8%2 .0%

教員と学生のコミュニケーションについて

3 2 .4%

1 3 .5%3 5 .3%

3 .6%
1 .4%

H22

1 1 .1%3 1 .9%2 9 .2%2 .8%

2 3 .6%

1 .4%

H23

1 5 .0%3 5 .2%3 2 .6%

1 2 .3%

3 .5%
1 .4%

H24

1 7 .9%3 4 .4%3 3 .4%

1 0 .8%

2 .7%
0 .8%

事務職員の教育に対する支援について

H18

9 .6%

2 1 .8%

H19

9 .7%

2 1 .8%

H20

9 .6%

H21

1 0 .8%3 1 .6%

2 9 .8%2 4 .8%2 5 .3%

H22 4 .2%

3 1 .6%

1 9 .4%H23

1 2 .1%H24

1 4 .1%

2 0 .2%2 7 .0%2 9 .3%2 9 .4%

9 .5%

5 .9%

1 9 .8%

9 .9%

6 .2%

8 .5%

5 .7%

やや満足

8 .3%

1 6 .0%

やや不満

不満

9 .7%

9 .1%

1 7 .2%2 8 .1%満足

2 1 .5%

2 9 .2%2 6 .4%9 .1%

1 8 .0%2 9 .2%非常に満足

1 2 .3%

5 .9%

7 .5%

5 .0%

非常に不満

７．福利・厚生
福利・厚生に関する項目では、「大学の生活環境」「学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境」の満足度がそれぞれ平均 82.7％、80.3％と 8 割を超えている。
「大学の学生生活に対する支援」「教職員による学生生活支援」の満足度はいずれも平均 7 割台であるが、年々向上しており、平成 24 年度はい
ずれも 8 割台であった。
「学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境」については、平成 18 年度は 66.1％
であったが、平成 24 年度には 75.9％に向上した。すべての項目で満足度が増加傾向にあり、「非常に満足」の割合も向上している。
〔図 6〕
図6
H18

8 .4%

福利・厚生について
4 8 .1%2 1 .5%

1 5 .9%

4 .2%
1 .9%

H19

7 .8%

H20

8 .6%

2 2 .6%4 4 .8%

1 7 .6%

5 .2%
2 .0%

2 6 .9%4 4 .0%1 4 .7%4 .3%

4 4 .3%

1 4 .0%

3 .6%

1 .4%

学生相談、セクハラ相談など、相談でき H21
る環境についてH22

1 0 .8%2 5 .5%

1 .7%
6 .9%

2 0 .8%5 0 .0%1 3 .9%

6 .9%
1 .4%

H23

1 0 .9%H24

1 2 .6%

3 0 .4%4 3 .2%

1 1 .3%

3 .1%
1 .1%

3 2 .7%4 1 .3%

1 0 .2%

2 .3%
0 .9%

－122－

H18

8 .2%

2 4非常に満足.2%

H19

1 0 .3%2 5 .0%H20

1 0 .3%2 6 .4%H21

1 0 .9%2 9 .2%H22

1 2 .5%

2 3 .6%H23

1 0 .4%

3 0 .1%満足

やや満足
3 3 .6% やや不満

不満

非常に不満
2 2 .6%7 .7%

3 2 .9%2 0 .6%8 .9%

3 1 .9%2 0 .9%7 .6%

1 9 .4%

7 .3%

3 .5%

2 .3%

3 .0%

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環
境について

3 0 .3%2 .9%
1 9 .4%2 6 .4%

1 2 .5%

3 1 .0%5 .6%

1 8 .2%

7 .3%
3 .0%

H24

1 3 .6%

3 2 .1%3 0 .2%

1 7 .2%

5 .6%
1 .4%

H19

7 .3%

2 2 .6%

4 2 .6%

2 0 .6%

5 .7%
1 .2%

H20

6 .7%

H21

8 .2%

H22

8 .3%

H23

9 .1%

H24

1 1 .7%

2 4 .8%4 2 .7%2 0 .3%4 .3%

1 8 .3%

4 .7%

1 .1%
2 5 .5%

4 1 .4%

1 .9%

大学の学生生活に対する支援について
2 0 .8%4 7 .2%

1 1 .1%

9 .7%
2 .8%

2 9 .3%4 0 .2%

1 6 .0%

3 .8%
1 .6%

3 2 .6%

3 8 .2%

1 3 .4%

3 .0%
1 .1%

H18

6 .1%

H19

7 .9%

H20

7 .8%

2 3 .3%

H21

8 .2%

2 4 .8%

H22

8 .3%

H23

9 .1%

H24

1 2 .0%1 8 .0%4 5 .8%2 2 .0%

5 .9%
2 .3%

2 0 .2%4 3 .0%2 2 .3%

5 .4%
1 .1%

4 3 .2%2 0 .5%3 .7%

1 9 .6%

3 .6%

1 .4%

教職員による学生生活支援について

4 2 .4%1 .4%
1 5 .3%4 3 .1%3 1 .0%1 9 .4%4 2 .5%

9 .7%

4 .2%

1 3 .0%3 .2%

1 3 .6%

2 .4%

1 .1%
3 1 .5%

3 9 .6%

0 .9%

H18

1 3 .2%2 9 .9%3 4 .8%

1 5 .0%

4 .7%
2 .5%

H19

1 5 .8%H20

1 3 .5%H21

1 4 .9%3 3 .5%

3 1 .8%

1 3 .3%

4 .4%
1 .1%

3 3 .5%

3 7 .0%1 1 .7%2 .9%

3 4 .9%1 2 .3%

2 .5%

1 .3%

大学の生活環境について

3 4 .0%

1 .4%

H22

1 8 .1%3 1 .9%2 6 .4%

2 0 .8%

2 .8%
0 .0%

H23

1 3 .3%3 6 .8%3 6 .2%

9 .4%

3 .0%
1 .4%

H24

1 7 .4%

3 9 .2%3 2 .9%8 .2% 1 .6%
0 .7%

非常に満足

－123－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

８．課外活動
課外活動についての項目では、3 項目とも満足度が平均 8 割を超えている。特に「サークル活動などの課外活動」の満足度は平均 92.0％であり、「非常に満足」の割合も平均 30.4％と他の項目に比べて高い。
「学園祭」「スポーツ・デー」の満足度はそれぞれ平均 87.0％、80.3％であった。サークル等への加入状況については、各年度とも 8 割以上の学生が何らかの活動に参加している。内訳を見ると、文化系サークルがやや増加傾向、体育系サークルやや減少傾向にある。
〔図 7〕
図7
H18

1 8 .6%H19

1 9 .4%

課外活動について3 2 .3%3 2 .5%

1 1 .5%

3 .3%
1 .8%

3 4 .3%3 2 .2%

1 0 .7%

2 .2%
1 .2%

H20

1 6 .8%3 3 .7%

3 4 .2%

1 1 .0%

2 .9%
1 .3%

学園祭についてH21

1 9 .4%3 1 .8%3 4 .1%

1 0 .3%

2 .9%
1 .5%

H22

2 3 .6%

4 1 .7%2 6 .4%

6 .9% 1 .4%
0 .0%

H23

1 9 .6%H24

2 1 .3%3 7 .8%3 0 .2%

8 .4% 2 .5%
1 .5%

4 2 .0%2 7 .0%7 .0% 2 .0%
0 .7%

H18

1 4 .1%

2 7 .0%H19

1 3 .7%2 8 .8%H20

1 2 .2%2 7 .5%

3 9 .7%

1 4 .8%

4 .1%

H21

1 2 .2%2 9 .0%3 8 .7%

1 4 .7%

3 .5%

H22

9 .9%

H23

1 1 .5%

1 4 .2%

3 9 .1%

3 .7%
2 .0%

3 9 .2%

1 3 .9%

3 .1%
1 .2%

1 .7%

スポーツ・デーについて

1 .8%
2 6 .8%3 8 .0%2 1 .1%

4 .2%
0 .0%

3 2 .0%3 7 .9%1 2 .8%

4 .0%
1 .8%

H24

1 5 .0%3 3 .9%3 6 .0%1 0 .7%

3 .6%
0 .8%

H18

3 1 .0%H19

3 3 .5%

3 0 .8%2 7 .0%7 .7% 2 .4%
1 .1%

3 3 .7%

5 .9% 1 .3%

2 4 .8%

0 .8%

H20

3 2 .0%3 3 .1%

6 .0% 1 .1%

2 6 .7%1 .0%

サークル活動などの課外活動について

H21

2 9 .3%H22

2 7 .8%H23

2 9 .1%

3 7 .9%2 4 .6%

5 .9%1 .2%

H24

3 0 .0%3 8 .5%

2 4 .3%

5 .4%1 .1%

3 2 .6%

2 8 .1%

6 .7% 2 .0%
1 .4%

4 4 .4%2 5 .0%

1 .4%1 .4%
0 .0%

1 .2%

0 .7%
非常に満足

－124－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

1 4 .0%4 1 .3%

1 5 .0%

4 .4%

6 .6%

1 5 .6%7 .4%

1 5 .5%

3 .0%

H19

1 4 .3%4 2 .6%2 .9%

1 4 .1%

3 .2%

H20

1 4 .2%4 2 .6%

1 3 .4%

3 .3%

6 .8%

1 7 .4%2 .5%

サークルやそれに準じた団体に加入して、最も活動していたものを1つ選んでく H21
ださい。

1 5 .4%H22

1 5 .9%3 9 .7%

1 5 .4%

3 .1%

8 .3%

1 5 .3%2 .9%
3 3 .3%2 0 .3%

7 .2%

8 .7%

1 1 .6%

2 .9%

H23

1 7 .7%3 7 .2%

1 6 .9%

3 .8%

7 .4%

1 4 .4%8 .4%

1 3 .1%

2 .5%

H24

1 9 .6%3 6 .9%1 6 .1%

3 .6%
2 .3%

文化系サークル
学外の団体

体育系サークル
その他の団体芸術系サークル
参加しなかった

福祉系サークル

９．就職
回答の選択肢には「大学院進学」を設けているが、ここでは「大学院進学」を除いて集計した。「大学の就職支援は役立ちましたか」「就職活動において、大学での教育は役立ちましたか」との設問に対し、「やや役立った」以上の回答は、それぞれ平均 60.4％、75.4％であった。いずれも調査開始当初よりも向上しており、それぞれ平成 19 年度は 54.3％、72.6％であったが、平成 24 年度は 66.7％、76.4％で
あった。
〔図 8〕
。
図8

就職などについて

H19

8 .8%

H20

1 0 .0%H21

1 0 .7%H22

1 2 .0%H23

1 3 .0%H24

1 3 .9%H19

1 6 .1%

2 8 .3%

2 8 .2%H20

1 4 .8%2 8 .7%2 9 .4%H21

1 4 .0%2 8 .5%

2 9 .3%H22

1 3 .7%3 5 .3%H23

1 5 .5%

3 0 .9%2 9 .8%

1 4 .7%

5 .1%

H24

1 7 .4%

2 9 .1%

2 9 .9%1 5 .9%4 .3%

1 5 .4%

3 0 .1%

1 8 .3%

1 6 .1%

2 9 .5%

2 0 .6%1 6 .6%

1 5 .5%

2 8 .7%

1 3 .0%1 4 .1%

1 2 .5%

1 5 .8%

1 2 .9%1 1 .3%2 0 .0%1 0 .0%1 2 .0%

大学の就職支援は役立ちましたか。
1 2 .0%3 4 .0%2 4 .3%

2 8 .7%2 5 .4%2 7 .4%

1 9 .7%

7 .4%

6 .9%

1 9 .0%

7 .5%

6 .8%

8 .8%

6 .5%

1 2 .1%

1 5 .2%

6 .4%
5 .5%

あなたの就職活動において、大学での教育は役立ちましたか。

1 3 .3%

9 .3%
5 .7%

3 3 .3%

7 .8%

5 .9%
3 .9%

4 .0%

3 .3%

非常に役立った

役立った

－125－

やや役立ったあまり役立たない

役立たない

全く役立たない

10．大学全体「大学の教育全体」についての満足度は、平均 90.7％と高い水準で安定している。
「大学の教育を改善しようとする意欲」は平均 74.9％、「学生の意向を教育に反映させるシステム」は平均 69.9％、「教職などの資格取得」は平均 70.9％、「クラス制度」は平均 81.8％の満足度であった。いずれの項目も満足度が増加傾向にある。
〔図 9〕
図9

大学全体について

H18

1 2 .8%H19

1 2 .9%4 5 .5%

3 2 .3%

6 .9% 1 .8%

H20

1 2 .7%4 4 .8%3 2 .8%

7 .5% 1 .6%

H21

1 4 .8%4 2 .0%9 .1%

3 3 .1%

2 .1%
0 .9%

0 .6%

0 .6%

大学の教育は全体としてどうでしたか。

4 5 .5%

3 0 .2%

7 .2% 1 .8%

3 0 .6%

6 .9% 1 .4%

3 0 .3%

6 .6% 2 .1%

0 .5%

H22

1 1 .1%5 0 .0%

0 .0%

H23

1 4 .6%4 5 .8%

0 .6%

H24

4 7 .4%

1 7 .8%

5 .4%1 .3%

2 7 .6%

0 .5%

H18

9 .0%

2 8 .0%3 4 .2%

H19

8 .4%

2 7 .5%

3 8 .0%2 1 .6%

5 .0%
2 .2%

1 9 .5%

4 .5%
2 .1%

H20

2 8 .9%8 .0%

3 8 .0%1 8 .8%4 .5%

3 5 .9%1 8 .4%

4 .6%

1 .7%

大学の教育を改善しようとする意欲につ H21
いて

1 0 .3%

2 8 .8%

2 .0%

H22

8 .3%

H23

1 0 .4%H24

1 3 .0%4 3 .1%

1 6 .7%4 .2%

2 6 .4%1 .4%
3 2 .6%3 5 .5%

1 5 .7%

4 .0%
1 .8%

3 6 .3%3 3 .7%

1 3 .7%

2 .4%
1 .0%

H18

7 .1%

2 2 .6%

H19

7 .1%

2 2 .5%3 5 .4%2 4 .6%

3 9 .3%

6 .3% 4 .0%

2 3 .1%

5 .7%
2 .3%

H20

6 .7%

H21

8 .8%

2 5 .2%3 7 .1%2 2 .6%5 .6%

3 6 .8%2 2 .3%

5 .5%

2 .8%

学生の意向を教育に反映させるシステ
ムについて

2 3 .8%

2 .8%

H22

5 .6%

1 9 .4%

3 8 .9%3 0 .6%

4 .2%
1 .4%

H23

9 .4%

H24

1 3 .0%2 8 .1%

3 6 .0%1 8 .1%

5 .6%
2 .7%

3 5 .3%3 0 .8%

1 6 .7%

2 .9%
1 .3%

非常に満足

－126－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

9 .2%

2 0 .9%

H19

9 .9%

2 1 .8%2 1 .6%3 5 .9%

8 .8%
3 .6%

3 6 .9%2 1 .5%

6 .8%
3 .1%

H20

9 .6%

2 1 .8%3 8 .6%

1 9 .8%

7 .2%

H21

1 0 .1%2 2 .8%3 7 .7%

1 9 .5%

6 .9%

3 .1%

教職などの資格取得について

3 .2%

H22

5 .6%

2 5 .0%3 4 .7%2 5 .0%

5 .6%
4 .2%

H23

1 0 .4%2 8 .9%1 5 .8%3 6 .3%

5 .8%
2 .8%

H24

1 4 .7%3 1 .5%

1 5 .1%3 4 .1%

3 .3%
1 .3%

H18

1 4 .8%2 8 .5%3 6 .4%

1 2 .9%

4 .9%

H19

1 3 .8%3 0 .5%3 5 .3%

1 2 .8%

5 .7%

H20

1 3 .9%2 7 .0%3 7 .6%

1 3 .6%

5 .4%

H21

1 3 .9%2 7 .6%

3 8 .0%1 3 .5%

4 .7%

2 .5%

1 .8%

2 .4%

クラス制度について

2 .3%

H22

1 1 .1%

2 9 .2%4 8 .6%

6 .9% 4 .2%
0 .0%

H23

1 5 .2%H24

1 7 .7%

3 4 .0%3 3 .0%1 3 .1%

3 .2%
1 .6%

3 4 .8%3 1 .5%

1 2 .0%

2 .6%
1 .3%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

11．将来
「高校などの後輩に筑波大学を勧めますか」「親族や子供などに筑波大学を勧めますか」との設問に対し、「どちらかといえば勧める」以上の回答は、それぞれ平均 90.7％、88.4％であった。
〔図 10-1〕
図 10-1

将来についてH18

2 2 .8%H19

2 4 .3%H20

2 4 .4%3 4 .2%3 1 .3%

6 .1%

H21

2 2 .4%3 7 .1%3 0 .2%6 .1%

3 4 .1%3 1 .0%7 .9%
2 .2% 2 .0%

3 8 .0%2 7 .6%

6 .3%
2 .5%1 .3%

2 .5%1 .5%

高校などの後輩に筑波大学を勧めますか。

2 .9% 1 .4%

H22

3 4 .7%

3 4 .7%2 5 .0%4 .2%
1 .4%0 .0%

H23

2 5 .6%

3 7 .1%

2 8 .1%

6 .1%
1 .8%1 .4%

H24

2 7 .6%

3 8 .5%2 6 .6%

4 .5%
1 .7% 1 .1%

大いに勧める勧める

どちらかといえば勧めない 勧めない

－127－

どちらかといえば勧める
全く勧めないH18

2 2 .4%3 1 .4%

3 0 .8%

9 .2%

3 .7%
2 .6%

H19

2 2 .1%

3 6 .0%2 9 .0%

8 .3%

3 .0%

H20

2 3 .9%3 2 .1%3 0 .9%

8 .0%

3 .3%

H21

2 2 .1%3 4 .2%3 0 .5%

8 .0%

3 .5%

1 .7%

1 .8%

親族や子供などに筑波大学を勧めます
か。

1 .8%

H22

3 4 .7%3 7 .5%

2 2 .2%4 .2%
1 .4% 0 .0%

H23

2 5 .0%H24

2 7 .4%3 4 .4%

2 9 .3%

7 .4%
2 .5% 1 .4%

3 6 .3%2 6 .9%5 .8%
2 .3% 1 .4%

大いに勧める勧める

どちらかといえば勧めない 勧めない

どちらかといえば勧める
全く勧めない

教育の充実に関する大学への要望（複数回答可）については、各年度とも「コミュニケーション能力を身につける教育」「社会人になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育」の回答が多い。なお、本項目では、平成 20 年度、平成 22 年度に選択肢を一つずつ追加した。また、複数回答可であるため、年度によって回答総数にばらつきがある。
〔図 10-2〕
図 10-2

回答総数

将来について

H19

H20

H21

H22

H23

H24

3,534

4,006

3,861

248

3,816

3,370

－128－

３．２

大学院修了生アンケート調査の結果について（７年間の調査結果）

調査目的と方法
本学の大学院教育の成果を把握・検証することを目的として、平成 18 年度から継続的に全学的な修了生アンケートを実施している。
例年、3 月の修了式当日に全修了生を対象としてマークシート方式により調査を行っており、設問内
容は途中で一部改正したが、結果を比較検討するために平成 18 年度からほぼ同じ内容としている。平
成 21 年度以降は留学生用に英語の調査票も配布している。
なお、平成 22 年度については、東日本大震災の影響で修了式が開催されなかったため、平成 24 年 3
月に開催された「修了記念式典」の参加者に対して調査を実施した。このため、他の年度に比べて回答者数が大幅に少なく、各設問の集計結果の傾向も異なっていることに注意が必要である。

調査結果の概要
１．回答率
アンケートの対象者数・回答者数・回答率は〔表Ａ〕のとおりである。修了式当日に各支援室の協力の下で調査を実施していることから、概ね 8 割程度の高い回答率が得られている。
なお、前述のとおり、平成 22 年度については調査方法が異なるため、他の年度に比べて大幅に少な
い数値となっている。以下の各設問においても、平成 22 年度は集計結果の傾向が大きく異なる場合があるが、全体の傾向を見る際には、その点については特に言及しないこととする。
表Ａ 大学院修了生アンケートの対象者数・回答者数・回答率
回答率

対象者数

回答者数

平成 18 年度実施（1 回目）

1,647 名1,377 名83.6％

平成 19 年度実施（2 回目）

1,859 名

1,448 名77.9％

平成 20 年度実施（3 回目）

1,865 名1,531 名82.1％

平成 21 年度実施（4 回目）

1,945 名1,685 名

86.6％

308 名

55 名

17.9％

平成 23 年度実施（6 回目）

2,047 名1,692 名82.7％

平成 24 年度実施（7 回目）

2,022 名1,610 名79.6％

平成 22 年度実施（5 回目）（平成 24 年 3 月修了記念式典）（回答者数/対象者数）

２．修了後の進路先
企業等への就職者（「企業・団体・試験研究機関の研究員」及び「企業・団体の事務職・営業職」）は、
平成 18 年度は 50.6％であったが、平成 21 年度に 37.5％まで減少し、
平成 23、
24 年度はそれぞれ 42.7％、41.4％であった。一方、「その他」は、平成 18、19 年度は 15％前後であったが、平成 20 年度以降は 20％前後となっている。
「公務員（行政職員、技術系職員）」はやや増加傾向、「中・高等学校の教員または職員」「大学・短大の教員または職員」はほぼ同水準で推移している。
〔図 1〕

－129－

図1
H18 1 .7%

修了後の進路先（※現職の継続・復帰を含む）

7 .6%

6 .6%

3 0 .4%3 .6%

2 0 .2%

1 .6%

H19 3 .3%

7 .2%

5 .6%

2 9 .5%

1 9 .0%2 .9%

H20 1 .9%

9 .1%

5 .8%

2 6 .8%

1 7 .1%

1 6 .3%

1 1 .0%

3 .0%

2 .5%

1 1 .2%

1 9 .3%3 .2%

H21 3 .2%

7 .5%

6 .5%

1 5 .1%2 2 .5%

2 .8%

2 .6%

H22

1 4 .1%

2 .6%

2 .5%

進路先を１つ選んでください。
（現職の継続・復帰を含む。）

1 1 .6%2 .6%

1 5 .9%7 .3%

1 8 .2%

7 .3%

7 .3%0 .0%

2 9 .1%

1 .8%

H23 3 .6%

2 1 .3%

2 .6%
5 .5%

1 8 .2%

5 .5%

7 .8%

6 .0%

2 6 .8%

1 5 .9%

3 .1%

2 .5%

1 1 .5%

2 0 .8%

1 2 .1%

2 0 .0%2 .1%

H24 3 .6%3 .0% 7 .9%

5 .6%

2 4 .8%

1 6 .5%

3 .4%
3 .0%

公務員（行政職員）
中・高等学校の教員または職員
企業・団体・試験研究機関の研究員
契約社員・パート・アルバイト
留学・進学

公務員（技術系職員）
大学・短大の教員または職員
企業・団体の事務職・営業職
医療・福祉関係機関
その他

３．志望理由本学への志望理由について、「最もあてはまる項目」と「二番目にあてはまる項目」を聞いた。最もあてはまる項目としては、「研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある」が平均 42.4％（7 年間の平均値。以下同じ）で最も多く、次いで「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある」が平均 22.9％であった。二番目にあてはまる項目としては、「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある」が平均 26.2％で最も多く、次いで「研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある」が平均 24.2％、「教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる」が 22.0％であった。
〔図 2〕
図2
H18

筑波大学大学院の志望理由
3 9 .9%2 2 .6%

1 3 .4%

5 .5% 3 .0% 4 .8%
1 .1%

H19

3 7 .5%

1 3 .9%2 3 .6%筑波大学大学院を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選
んでください。

4 2 .4%2 3 .6%

1 2 .6%0 .5%

4 3 .5%2 5 .3%

3 .7% 4 .5% 4 .1%

1 2 .3%4 7 .3%

1 6 .4%

1 2 .7%

4 3 .2%2 4 .7%

1 2 .0%0 .0%

4 3 .1%

2 4 .2%

1 2 .8%

0 .7%

0 .5%

5 .1% 3 .4%2 .8% 5 .7%
1 .5%

0 .6%

研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすい
その他

－130－

7 .3%

0 .0%

4 .1% 3 .6%3 .6% 5 .9%
1 .7%

H24

0 .6%

9 .1% 1 .8%5 .5%
0 .0%

H23

6 .6%

1 .1%

3 .8% 3 .0%3 .0% 6 .8%
1 .0% 0 .7%

H22

8 .2%

0 .6%

0 .9% 0 .5%

H21

8 .4%

0 .7%

6 .2% 4 .0% 4 .5%
1 .0%

H20

0 .4%

0 .7%

H18

筑波大学を志望した理由として、二番目にあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

2 5 .5%

2 3 .9%2 2 .7%

5 .2% 3 .7% 5 .8%
0 .8%

3 .3%

H19

2 5 .9%2 3 .1%2 1 .8%

7 .0%
3 .7%

H20

2 6 .6%

4 .0% 5 .0%

6 .8%
4 .0%

H21

2 6 .6%2 5 .8%

5 .5%
4 .1%

H22

1 6 .4%3 2 .7%2 1 .8%2 3 .0%2 6 .8%2 5 .7%

2 4 .5%2 6 .5%

4 .7% 4 .6%

5 .4%

0 .6%

3 .6%

1 2 .7%

1 .8% 0 .0% 0 .0%
5 .1% 3 .8% 4 .8%
4 .2%

H24

6 .4%

0 .9%

0 .6%

9 .1%
1 .8%

H23

4 .8% 5 .0%
0 .8%

2 2 .2%

8 .4%

0 .5%

0 .6%

1 9 .3%2 5 .4%

8 .1%

1 .0%

2 0 .6%

4 .6% 6 .0%

6 .7%

0 .3%

0 .9%

4 .9% 5 .2%

0 .4%

5 .3%

0 .7%

研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすいその他

４．学習・研究環境
学習・研究環境に関する項目では、10 項目中 9 項目で満足度（「やや満足」以上の割合。以下同じ）
が平均 8 割を超えている。特に「自分自身で学習・研究できる環境」「研究テーマ選択の自由度」でそれぞれ平均 93.1％、91.2％と満足度が高い。
「授業計画（シラバスの内容）」については、平成 18 年度は71.2％であったが、平成 24 年度には 85.2％に向上した。すべての項目で満足度が増加傾向にあり、「非常に満足」の割合も向上している。
〔図 3〕
図3
H18

2 7 .8%H19

2 9 .1%

学習・研究環境について
4 5 .0%1 7 .8%6 .5%
2 .2% 0 .7%

4 6 .3%

1 7 .4%4 .7%

1 7 .0%5 .3%

1 .8% 0 .7%

H20

3 2 .6%H21

3 3 .3%4 2 .2%

2 .0% 0 .8%

自分自身で学習・研究できる環境について

4 4 .4%

1 6 .3%

4 .4%
0 .7% 1 .0%

H22

1 8 .2%4 5 .5%

2 7 .3%

5 .5%
1 .8% 1 .8%

H23

3 6 .5%

4 3 .9%1 5 .4%

2 .9%
0 .6% 0 .7%

H24

3 6 .6%

4 1 .7%1 7 .3%

2 .9%
0 .9% 0 .5%

H18

2 2 .3%

3 8 .5%

2 2 .0%1 1 .3%

4 .5%

H19

2 2 .2%

3 9 .1%2 1 .5%

1 1 .8%

3 .8%

H20

2 2 .0%3 8 .9%2 4 .2%

1 .4%

1 .6%
1 0 .7%

2 .8%

8 .4%

3 .4%

1 .4%

教育施設・設備・機器等について

H21

2 7 .8%3 5 .6%

2 3 .2%

1 .6%

H22

1 0 .9%4 3 .6%2 5 .5%

1 4 .5%

3 .6%
1 .8%

H23

2 9 .2%4 2 .5%

1 9 .5%

5 .6% 2 .3%

H24

3 1 .3%3 9 .1%2 1 .3%

6 .0% 1 .9%

1 .0%

0 .3%
非常に満足

－131－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

2 9 .3%

3 8 .2%2 0 .7%

7 .9% 2 .9%
1 .0%

H19

2 6 .9%3 9 .0%2 2 .9%7 .1% 2 .9%
1 .2%

H20

2 5 .9%8 .6% 2 .2%

2 3 .3%3 9 .0%0 .9%

附属図書館など、学習に必要な情報提
供について

H21

3 8 .6%

2 9 .0%2 2 .0%6 .5% 2 .9%
1 .1%

H22

1 8 .2%4 3 .6%

2 1 .8%

7 .3%

5 .5%
3 .6%

H23

3 0 .2%4 0 .2%2 0 .5%

6 .2%
1 .7% 1 .1%

H24

3 3 .7%3 9 .0%2 0 .2%5 .5%
1 .0% 0 .6%

H18

3 1 .7%3 5 .5%

2 2 .1%

6 .6% 3 .1%

H19

3 1 .5%

3 7 .1%

2 0 .7%

7 .9% 2 .2%

1 .1%

0 .6%

H20

3 4 .9%H21

3 6 .5%3 5 .7%

1 9 .8%

6 .3% 2 .4%
0 .9%

研究テーマ選択の自由度について

3 6 .8%1 8 .3%6 .0%

2 1 .8%

1 .8% 3 .6%

1 .3% 1 .1%

H22

2 9 .1%4 1 .8%

1 .8%

H23

3 9 .5%

3 4 .8%

1 7 .8%5 .5%

3 7 .6%

1 8 .5%4 .9%

1 .4% 1 .0%

H24

3 6 .8%

1 .4% 0 .8%

H18

1 3 .7%

3 4 .9%3 0 .3%1 3 .7%

5 .1%
2 .2%

H19

1 6 .9%3 5 .3%2 9 .2%

1 3 .3%

4 .1%

H20

1 9 .2%3 3 .3%2 9 .3%

1 2 .6%

3 .9%

1 .2%

1 .6%

研究室および研究内容に関する情報の提供についてH21

2 1 .9%3 7 .9%2 6 .6%

1 0 .2%

2 .2%
1 .1%

H22

4 3 .6%

7 .3%

H23

9 .1%

3 2 .7%

2 4 .5%

3 7 .7%2 6 .0%3 .6%3 .6%

8 .4% 2 .1%
1 .3%

H24

2 6 .2%

3 8 .6%

2 4 .8%

7 .7% 1 .9%
0 .8%

H18

1 0 .0%H19

1 2 .2%3 0 .7%

3 3 .0%1 7 .1%

5 .9%
3 .4%

3 1 .0%3 3 .7%

1 6 .1%

5 .2%
1 .8%

H20

1 3 .5%

3 2 .8%3 3 .9%1 4 .1%

4 .0%
1 .7%

専門科目の授業内容について

H21

1 6 .9%3 4 .4%3 1 .3%

1 1 .0%

4 .4%
2 .0%

H22

1 0 .9%3 2 .7%4 1 .8%

9 .1%

3 .6%

9 .3%

3 .0%

1 .8%

H23

2 0 .9%3 7 .2%2 7 .5%H24

2 1 .7%3 6 .1%

2 9 .2%

2 .1%
9 .5%

2 .3%
1 .2%

非常に満足

－132－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

7 .8%

H19

9 .3%

2 7 .8%3 6 .4%

1 9 .9%

5 .0%

H20

1 0 .1%

2 7 .1%

3 8 .2%

1 8 .1%

4 .9%

H21

1 2 .7%

H22

9 .1%

2 6 .4%3 7 .1%

2 0 .2%

5 .6%
2 .9%

1 .6%

1 .6%

授業計画（シラバスの内容）について

3 5 .8%3 2 .6%

1 2 .9%4 .2%

1 2 .7%

5 .5%

1 .8%
1 4 .5%5 6 .4%

1 .8%

H23

1 6 .2%3 5 .0%1 2 .4%3 1 .6%

2 .9%
1 .9%

H24

3 3 .8%1 8 .7%

3 2 .6%

1 1 .6%

2 .5%
0 .8%

H18

9 .8%

3 0 .7%3 6 .6%1 6 .2%H19

1 0 .2%3 0 .8%3 6 .6%

1 7 .5%

3 .5%

H20

1 2 .5%

1 5 .2%

3 .9%

4 .0%
2 .6%

1 .4%
3 2 .5%

3 4 .5%

1 .4%

自分で受講したい授業科目の提供についてH21

1 5 .9%3 4 .2%3 3 .3%

1 2 .1%

3 .1%
1 .4%

H22

9 .1%

3 6 .4%4 1 .8%

9 .1% 1 .8%
1 .8%

H23

1 9 .3%H24

2 0 .4%3 5 .8%1 0 .4%

3 0 .6%

2 .4%
1 .4%

3 0 .3%3 7 .0%1 0 .0% 1 .5%
0 .8%

H19

1 4 .7%H20

1 7 .2%3 4 .8%3 2 .4%3 .0%

1 4 .1%1 .1%
3 4 .7%

3 2 .8%1 1 .3%

2 .8%
1 .1%

H21

2 0 .7%3 9 .6%

2 8 .9%7 .3% 2 .2%

授業における適切な受講人数や指導体
制について

1 .3%

H22

1 0 .9%3 8 .2%

3 8 .2%

9 .1% 1 .8%
1 .8%

H23

2 3 .0%4 0 .2%2 5 .8%

7 .5% 2 .2%
1 .3%

H24

2 3 .2%

3 8 .9%2 7 .2%

8 .0% 1 .9%
0 .8%

H18

2 6 .2%3 6 .4%2 2 .5%

9 .5%

3 .6%
1 .8%

H19

2 9 .0%3 9 .1%

1 9 .9%6 .9% 3 .5%

1 8 .4%

7 .4% 2 .5%

1 .6%

H20

3 2 .0%3 7 .6%

2 .2%

研究室で行ったゼミや研究について

H21

3 6 .4%3 5 .9%1 8 .4%

5 .9% 1 .7%
1 .6%

H22

2 7 .3%3 0 .9%2 3 .6%

1 0 .9%

5 .5%
1 .8%

H23

3 8 .7%3 7 .4%

1 5 .7%

4 .5%2 .0%
1 .7%

H24

3 7 .3%3 5 .7%

1 8 .8%5 .5%1 .6%
1 .1%

非常に満足

－133－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

５．教職員
教職員に関する項目では、6 項目中 5 項目で満足度が平均 8 割を超えている。特に「指導教員の教育に対する意欲」「研究テーマに対する研究指導」でそれぞれ平均 88.7％、88.1％と満足度が高い。
「事
務職員の教育に対する支援」については、平成 18 年度は 70.3％であったが、平成 24 年度には 82.0％に向上した。すべての項目で満足度が増加傾向にあり、「非常に満足」の割合も向上している。
〔図 4〕
図4
H18

教職員について3 9 .6%

2 8 .3%

1 6 .3%H19

4 3 .0%3 0 .0%H20

4 3 .4%3 1 .4%7 .3%

1 4 .6%

4 .3% 4 .3%

6 .9% 3 .3%
2 .3%

1 4 .3%

5 .9% 2 .9%
2 .0%

H21

4 7 .7%2 8 .5%

4 .6% 2 .6%

1 4 .9%

指導教員の教育に対する意欲について

1 .7%

H22

4 0 .0%1 0 .9%3 4 .5%

7 .3% 3 .6%
3 .6%

H23

4 9 .3%H24

4 7 .9%3 0 .8%

4 .0%2 .3%

1 1 .5%

2 .1%

H18

1 7 .2%2 8 .9%3 3 .5%

1 4 .8%3 2 .6%

4 .8%2 .0%
1 .6%

1 1 .5%

3 .2%
2 .0%

H19

1 8 .6%

4 1 .3%2 5 .8%1 0 .0%3 .1%

3 7 .9%2 8 .2%

9 .2%

2 .8%

1 .1%

H20

2 1 .3%0 .6%

一般の教員の教育に対する意欲について

H21

2 5 .7%

4 0 .5%

2 4 .3%

6 .9% 1 .9%
0 .8%

H22

9 .1%

2 3 .6%

4 3 .6%

2 0 .0%

1 .8%
1 .8%

H23

2 6 .3%4 2 .6%

2 2 .0%6 .1% 1 .7%

H24

2 7 .1%4 1 .9%2 3 .1%

5 .7%1 .2%

1 .3%

0 .9%

H18

3 3 .4%3 2 .3%

1 8 .9%

8 .9%

3 .6%
3 .0%

H19

3 7 .3%3 3 .7%

1 6 .4%

7 .3% 3 .0%

H20

3 8 .0%3 3 .0%1 7 .3%

6 .3% 3 .6%

H21

4 0 .2%

2 .4%

1 .8%

研究テーマに対する研究指導について

3 3 .6%1 6 .3%

5 .7% 2 .3%
1 .9%

H22

H23

3 0 .9%3 4 .5%

4 2 .8%2 0 .0%3 3 .0%5 .5% 3 .6% 5 .5%

1 5 .0%5 .1% 2 .4%
1 .8%

H24

4 2 .9%3 1 .7%

1 5 .7%

6 .0% 2 .0%
1 .7%

非常に満足

－134－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

3 3 .8%

1 4 .2%3 4 .2%

1 3 .3%

2 .3%
2 .2%

H19

1 8 .3%3 7 .4%

3 0 .4%

1 0 .1%

2 .9%

H20

2 0 .3%3 4 .1%3 1 .6%

1 0 .1%

3 .1%

1 .0%

0 .9%

一般の教員の教育指導について

H21

3 7 .2%2 3 .4%

7 .3% 1 .7%

2 9 .4%

1 .1%

H22

7 .3%

5 0 .9%2 1 .8%

1 2 .7%

5 .5%
1 .8%

H23

3 8 .3%2 5 .6%

6 .2% 1 .2%

2 7 .0%

1 .6%

H24

2 5 .2%4 1 .1%

2 4 .8%

6 .3% 1 .8%
0 .8%

H18

3 0 .8%H19

3 1 .7%2 7 .8%2 1 .4%3 2 .9%1 2 .3%2 1 .0%3 .8% 4 .0%

8 .2%

3 .8%
2 .4%

H20

3 2 .1%3 3 .0%2 0 .3%

9 .6%

3 .1%
1 .9%

指導教員と学生のコミュニケーションに
ついて

H21

3 6 .3%3 2 .9%1 8 .9%7 .9% 2 .4%
1 .6%

H22

2 7 .3%2 9 .1%2 1 .8%

7 .3%

7 .3%

7 .3%

H23

3 8 .0%3 2 .1%

1 9 .0%6 .5% 2 .3%

H24

3 7 .6%

3 4 .3%

1 6 .8%

7 .1% 2 .5%

2 .1%

1 .7%

事務職員の教育に対する学生支援についてH18

1 9 .3%2 6 .5%H19

1 8 .6%

2 8 .9%2 7 .4%

1 3 .6%

6 .9%

4 .6%

H20

1 9 .5%

2 9 .1%

2 6 .1%

1 4 .0%

6 .8%

4 .5%

H21

2 4 .9%2 4 .5%9 .1%

1 4 .1%6 .4%

3 0 .6%

2 4 .5%

1 1 .5%5 .4%

3 2 .7%2 3 .6%

1 0 .9%

9 .1%

3 .1%

H22

9 .1%

1 4 .5%H23

2 6 .6%

3 2 .8%2 2 .1%

9 .8%

4 .2% 4 .5%

H24

2 7 .1%3 2 .7%2 2 .3%9 .9%

4 .8% 3 .2%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

６．福利・厚生
福利・厚生に関する項目では、「大学の生活環境」「学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境」の満足度がそれぞれ平均 85.7％、83.4％と 8 割を超えている。
「大学の学生生活に対する支援」「教職員による学生生活支援」も平均 8 割に近く、年々向上しており、それぞれ平成 18 年度に 75.2％、73.1％であったのが平成 24 年度には 86.5％、87.7％となった。
「学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境」については、平成 18 年度は 67.7％であったが、平成 24 年度には 78.4％に向上した。すべての項目で満足度が増加傾向にあり、「非常に満足」の割合も向上している。
〔図 5〕

－135－

図5
H18

1 0 .8%H19

1 1 .8%

福利・厚生について
4 2 .2%2 7 .9%1 2 .2%

4 .1%
2 .8%

3 1 .0%4 1 .5%

1 0 .4%

3 .2%
2 .1%

H20

1 3 .8%2 9 .6%

1 1 .5%

3 9 .6%

3 .6%
2 .0%

学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境についてH21

1 6 .3%3 0 .8%3 7 .6%

9 .8%

3 .1%
2 .3%

H22

9 .1%

5 2 .7%

1 4 .5%H23

1 7 .2%H24

1 9 .0%1 2 .7%3 5 .0%5 .5% 5 .5%

2 .4%

3 4 .7%9 .3%

3 4 .4%

9 .0% 1 .6%

1 .5%
3 4 .5%

1 .6%

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環
境について

H18

1 0 .6%

2 3 .7%

3 3 .3%

1 8 .1%

9 .2%

4 .9%

H19

1 0 .7%2 6 .2%2 9 .3%2 0 .9%

8 .1%

4 .8%

H20

1 1 .2%2 7 .7%

8 .1%

4 .3%

7 .8%

4 .7%

H21

H22

1 4 .6%5 .5%

3 0 .2%2 7 .0%3 0 .3%2 0 .0%H23

1 5 .7%H24

1 7 .7%

1 8 .4%

1 5 .5%

3 2 .7%2 1 .8%3 1 .7%2 7 .7%

3 2 .4%

1 2 .7%

7 .3%

6 .6% 3 .4%

1 4 .9%2 8 .3%

1 4 .1%

5 .2%
2 .3%

H19

2 5 .6%9 .3%

1 6 .9%4 0 .3%

4 .9%
3 .1%

H20

1 0 .2%2 5 .5%

4 1 .1%

1 5 .3%

5 .2%
2 .6%

H21

1 3 .0%2 8 .6%

3 8 .4%

1 3 .5%

4 .2%
2 .3%

大学の学生生活に対する支援について
H22 3 .6%

5 0 .9%1 6 .4%7 .3%

2 0 .0%

1 .8%

H23

1 4 .9%3 1 .2%3 6 .9%1 2 .3%

2 .3%
2 .3%

H24

1 8 .3%3 2 .0%3 6 .2%

1 0 .1%

2 .3%
1 .1%

H18

9 .8%

H19

1 0 .8%2 6 .1%4 2 .0%1 4 .7%

4 .5%

H20

1 2 .2%2 5 .4%4 1 .6%

1 5 .5%3 .8%

2 2 .3%4 1 .0%1 9 .1%

5 .1%
2 .8%

1 .9%

1 .5%

教職員による学生生活支援について

H21

1 5 .2%

3 8 .0%2 9 .6%

1 2 .4%

3 .1%
1 .8%

H22 1 .8%

H23

1 4 .5%

1 5 .1%5 2 .7%

1 8 .2%3 2 .8%3 7 .1%

9 .1%

3 .6%

1 1 .0%

2 .5%
1 .4%

H24

1 8 .6%

3 2 .1%

3 7 .0%

8 .9%

2 .5%
0 .9%

非常に満足

－136－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18
H18

1 5 .1%H19
H19

1 5 .8%H20

1 7 .5%

3 2 .5%

19.3%

H21

3 3 .1%

1 9 .9%9.1%
1 1 .7%

27.4%

やや不満

不満

6.4%

2 .5%
4 .5%

6.9% 1 .5%
4.6%

13.6%

3 3 .4%

やや満足

4 .7%

14.1%
3 2 .5%28.9%

満足

1 2 .7%24.5%

3 4 .0%

18.6%

非常に満足

大学の生活環境について

3 2 .5%26.5%

1 0 .9%

3 .6%

9 .9%

2 .6%

1 .5%

非常に不満
3 0 .3%3 5 .7%

1 .5%

H22

4 7 .3%

1 0 .9%2 9 .1%

5 .5% 5 .5%
1 .8%

H23

2 0 .8%3 8 .2%

7 .7% 2 .2%

2 9 .9%

1 .2%

H24

2 4 .6%3 5 .9%3 0 .7%

6 .1% 1 .7%
0 .9%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

７．就職
回答の選択肢には「進学又は社会人」を設けているが、ここでは「進学又は社会人」を除いて集計した。
「大学院学生への就職支援は役立ちましたか」「就職活動において、大学院での教育は役立ちましたか」との設問に対し、「やや役立った」以上の回答は、それぞれ平均 62.9％、82.4％であった。いずれも調査開始当初よりも向上しており、それぞれ平成 19 年度は 58.0％、79.5％であったが、平成 24 年度は69.5％、82.5％であった。
〔図 6〕
図6

大学院学生への就職支援は役立ちましたか。

あなたの就職活動において、大学院での教育は役立ちましたか。

就職についてH19

1 2 .0%1 9 .3%H20

1 2 .9%1 8 .3%H21

1 2 .8%H22

1 3 .6%2 6 .8%

1 6 .3%3 0 .8%2 3 .5%

1 4 .0%2 6 .7%

1 8 .2%

1 4 .4%

1 1 .4%

1 2 .7%

1 1 .2%

1 1 .3%

1 1 .0%1 4 .8%2 5 .0%1 3 .6%H23

1 8 .1%

2 4 .8%2 5 .5%H24

1 6 .6%2 5 .7%2 7 .2%

1 1 .4%

1 6 .2%7 .9%

1 8 .1%H19

2 4 .6%

3 2 .0%2 3 .0%H20

2 5 .1%3 0 .9%2 6 .2%H21

2 6 .8%3 2 .8%1 8 .2%

5 .4%

7 .0%

6 .5%

5 .4%

8 .5%

2 3 .5%

7 .5%

8 .9%

5 .0% 3 .8%

9 .2%

3 .6%
4 .0%

H22

3 3 .3%H23

2 9 .5%H24

2 8 .5%

3 3 .3%3 1 .2%

1 7 .8%2 1 .9%0 .0% 1 1 .1%

4 .4%

1 0 .3%2 .8%

1 0 .6%

3 .8%

4 .4%
2 9 .0%2 5 .0%

3 .1%

非常に役立った
あまり役立たない

－137－

役立った
役立たない

やや役立った
全く役立たない

８．大学全体「大学院教育全体」については、平均 89.7％と満足度が高い。
「大学院の入学試験の実施方法・内容」「大学院での研究活動」の満足度もそれぞれ平均 87.9％、86.8％と 8 割を超えている。
「大学の大学院教育を改善しようとする意欲」「学生の意向を大学院教育に反映させるシステム」「大学院生に対する奨学金、TA・RA 等の経済的支援」はいずれも平均 7 割台であるが、年々向上しており、それぞれ平成 18
年度に 74.4％、68.9％、76.8％であったが、平成 24 年度は 85.9％、82.7％、86.4％であった。〔図７〕
図7H18

大学全体について

1 3 .4%4 3 .6%

2 8 .9%1 0 .2%

2 .5%
1 .5%

H19

1 5 .7%

4 2 .9%3 1 .4%

6 .5% 2 .3%
1 .3%

H20

1 7 .8%H21

2 0 .3%4 2 .0%2 9 .3%

7 .6% 2 .4%
0 .9%

大学の大学院教育は全体としてどうでしたか。

4 4 .5%

5 .3% 2 .1%

2 6 .9%

0 .8%

H22

1 0 .9%3 2 .7%4 1 .8%3 .6%

1 0 .9%

0 .0%

H23

2 2 .2%4 8 .0%H24

2 4 .1%4 3 .7%2 2 .9%4 .7%
1 .0% 1 .1%

2 5 .1%5 .1%
1 .4% 0 .6%

H18

9 .1%

H19

1 1 .9%3 1 .5%

3 4 .1%

1 6 .3%

4 .1%

H20

1 1 .7%

3 0 .9%3 4 .1%

1 6 .6%4 .5%

2 8 .9%1 8 .1%

3 6 .4%

4 .9%
2 .5%

2 .2%

2 .2%

大学の大学院教育を改善しようとする意
欲について

H21

1 5 .9%3 3 .1%

1 3 .9%3 2 .1%

3 .3%
1 .7%

H22

7 .3%

H23

1 4 .5%

4 0 .0%1 5 .8%2 3 .6%3 5 .3%

1 2 .7%

3 3 .6%1 .8%

1 0 .6%3 .0%

1 0 .6%

2 .5%

1 .8%

H24

1 9 .6%3 5 .0%3 1 .3%

1 .0%

H18

7 .5%

2 2 .5%

3 8 .9%2 0 .4%

7 .7%
3 .1%

H19

9 .1%

2 4 .6%

3 7 .0%2 1 .0%

5 .9%

H20

9 .4%

2 4 .9%3 7 .5%

2 0 .0%

4 .8%

2 .4%

3 .4%

学生の意向を大学院教育に反映させるシステムについてH21

1 3 .5%

2 8 .8%3 5 .1%

1 6 .6%

4 .2%
1 .8%

H22

H23

5 .6%

1 4 .8%

1 4 .5%

3 7 .0%3 1 .5%

3 0 .2%

7 .4% 3 .7%

3 5 .8%

1 4 .4%

2 .9%
2 .3%

H24

1 7 .9%3 1 .1%3 3 .7%

1 3 .0%

2 .9%
1 .5%

非常に満足

－138－

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H18

1 0 .9%H19

1 1 .8%3 8 .9%3 6 .6%

8 .8%

2 .6%

H20

1 2 .9%3 6 .0%3 8 .5%

9 .2%

2 .2%

3 4 .1%

3 8 .9%1 1 .1%

2 .8%
2 .1%

1 .3%

1 .2%

大学院の入学試験の実施方法・内容に
ついて

H21

1 6 .8%3 6 .8%3 4 .5%

8 .1% 2 .2%
1 .5%

H22

5 .5%

3 0 .9%7 .3% 3 .6%

5 0 .9%

1 .8%

H23

1 9 .2%H24

2 0 .7%

4 0 .1%3 1 .7%

6 .7% 1 .4%

2 8 .9%7 .2% 1 .6%

0 .9%
4 1 .0%

0 .6%

H18

1 3 .9%H19

1 4 .5%

3 3 .2%H20

1 6 .6%

3 1 .5%H21

1 8 .5%

2 9 .8%3 3 .1%

2 9 .5%

1 4 .6%

4 .7% 3 .9%

1 3 .7%

6 .2%
2 .9%

3 2 .4%

1 1 .6%4 .8%

1 1 .4%

4 .1%

3 .1%

大学院生に対する奨学金、TA・RA等の経済的支援について

3 2 .9%3 0 .5%

2 .7%

H22

9 .1%

2 3 .6%H23

2 1 .6%H24

2 3 .5%

4 0 .0%1 2 .7%

3 4 .6%9 .1%

1 0 .7%2 6 .3%

5 .5%

3 .3%
3 .6%

3 5 .8%2 7 .1%

8 .7%

3 .4%
1 .5%

あなたの大学院での研究活動について

H18
H18

2 3 .1%H19
H19

2 3 .2%H20

2 3 .6%非常に満足

H21

3 7 .5%19.3%

2 5 .2%

26.5%

14.1%

4 1 .0%

18.6%

28.9%

満足

9 .2%

24.5%

3 9 .2%やや満足
やや不満

2 6 .3%2 4 .0%

27.4%

不満

6.4%

1 .7%

6 .8% 3 .7%

13.6%

2 3 .6%非常に不満

3 7 .7%

3 .4%

9.1%

6.9% 1 .3%
4.6%
8 .4%

3 .4%
1 .8%

7 .5% 2 .9%

2 4 .0%

1 .6%

H22

1 8 .2%4 3 .6%

1 8 .2%

9 .1%

7 .3% 3 .6%

H23

2 8 .1%

3 9 .5%2 1 .7%

7 .0% 2 .2%

H24

2 8 .5%3 6 .8%2 4 .3%

7 .2% 1 .9%

1 .4%

1 .3%
非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

９．将来
「後輩に筑波大学大学院を進めますか」「親族や子供などに筑波大学大学院を進めますか」との設問
に対し、「どちらかといえば勧める」以上の回答は、それぞれ平均 90.5％、88.0％であった。いずれも「大いに勧める」の割合が増加傾向にあり、それぞれ平成 18 年度は 21.3％、19.4％であったが、平成 24 年
度は 33.4％、31.7％であった。

－139－

図8
H18

2 1 .3%H19

2 3 .4%

将来について3 4 .4%

3 0 .9%

3 .0%

7 .7%

2 .6%
3 5 .0%3 0 .7%

6 .9% 2 .3%

2 8 .7%

6 .9% 2 .3%

1 .7%

H20

2 7 .1%H21

2 9 .3%H22

3 1 .5%

3 7 .0%H23

3 1 .6%3 6 .4%2 4 .2%

4 .4%1 .6%

H24

3 3 .4%3 3 .3%2 5 .5%

5 .1%1 .6%

3 3 .1%

1 .9%

後輩に筑波大学大学院を勧めますか。

3 5 .9%6 .1% 2 .3%

2 4 .8%1 .6%
2 5 .9%1 .9%
1 .9% 1 .9%

1 .8%

1 .2%

H18
H18
H19
H19
H20

1 9 .4%3 3 .6%19.3%
2 2 .0%

18.6%

H21

3 1 .7%28.9%

2 5 .4%2 7 .6%13.6%
3 0 .5%

やや満足

やや不満

3 3 .0%

不満

4 .2%

9.1%
8 .7%

27.4%
3 1 .0%

満足

9 .5%

14.1%

3 1 .8%

非常に満足

親族や子供などに筑波大学大学院を勧めますか。

3 0 .3%

24.5%

26.5%

36.4%
.1%
3 .7%

6.9% 2 .2%
4.6%
7 .9% 2 .9%

非常に不満
2 6 .6%2 .3%
7 .1% 3 .4%
2 .3%

H22

3 3 .3%2 9 .6%

2 9 .6%

3 .7%1 .9%
1 .9%

H23

3 0 .0%3 3 .8%2 5 .7%

6 .2% 2 .3%

H24

3 1 .7%

3 2 .1%

2 7 .0%6 .2% 1 .7%

2 .0%

1 .3%
大いに勧める勧める

どちらかといえば勧めない 勧めない

－140－

どちらかといえば勧める
全く勧めない

３．３

大学院入学生アンケート調査の結果について（４年分の調査結果）

調査目的と方法
本学の大学院教育に対する入学者の期待を把握すること等を目的として、平成 20 年度から継続的に全学的な大学院入学生アンケートを実施している。
例年、4 月の新入生オリエンテーション当日に大学院の全入学生を対象としてマークシート方式により調査を行っており、設問内容は途中で一部改正したが、結果を比較検討するために平成 20 年度から
ほぼ同じ内容としている。平成 21 年度以降は留学生用に英語の調査票も配布している。
なお、平成 23 年度については、東日本大震災の影響で入学式が延期されたため調査を実施しなかった。従って、この調査結果は平成 20～22 年度と平成 24 年度の 4 年分をまとめたものとなっている。

調査結果の概要
１．回答率
アンケートの対象者数・回答者数・回答率は〔表 A〕のとおりである。回答率は平成 21 年度が 56.0％
であったが、その他の年度は 7～8 割となっている。平成 24 年度は前回（平成 22 年度）よりも減少し、74.5％であった。
表 A 大学院入学生アンケートの対象者数・回答者数・回答率
回答率

対象者数

回答者数

平成 20 年度実施（1 回目）

2,415 名1,894 名78.4％

平成 21 年度実施（2 回目）

2,441 名

1,366 名56.0％

平成 22 年度実施（3 回目）

2,510 名2,056 名81.9％

平成 24 年度実施（4 回目）

2,312 名1,723 名74.5％

（回答者数／対象者数）

２．性別等
平成 20 年度は選択肢が性別のみであったが、平成 21 年度から、一般学生、外国人留学生、社会人学
生の別を選択肢に盛り込んだ。
平成 24 年度の回答者の内訳は、一般学生が 69.3％、外国人留学生が 18.0％、社会人学生が 12.7％で、性別の割合は男性が 67.8％、女性が 32.2％であった。一般学生・社会人学生・外国人留学生の比率を見ると、外国人留学生の割合が増加傾向にある。
〔図 1〕

図1 性別等男（外国人留学生）

女（外国人留学生）

男（社会人）

女（社会人）

男（一般）

女（一般）

【3】あなたの性別等を教えてください。
Ｈ20

6 8 .9%

Ｈ21

8 .4%

6 .4%

Ｈ22

9 .9%

6 .8%

9 .4%

Ｈ24

9 .6%

8 .4%

7 .5%

6 .7%

3 1 .1%5 1 .3%

1 9 .7%5 .0%

4 9 .3%

1 9 .6%

8 .3% 4 .4%

4 9 .9%1 9 .4%－141－

３．大学院入学前の所属「筑波大学の学群・学類」と「筑波大学の大学院」を合わせた本学出身者の割合は 52.7％、「他大学の学士課程」と「他大学の大学院」を合わせた他大学出身者の割合は 23.2％、「社会人」の割合は 14.1％であった。調査を開始した平成 20 年度と比較すると、本学出身者の割合は 47.2％から増加傾向、他大学出身者の割合は 26.7％から減少傾向、社会人の割合は 17.7％から減少傾向にある。
〔図 2〕
図2 大学院入学前の所属
H20

3 9 .7%2 2 .3%

7 .5%

4 .4% 4 .4%

1 7 .7%
3 .0%

1 .0%

【4】今回、筑波大学大学院に入学する
前の所属を１つ選んでください。

H21

2 2 .1%4 0 .9%8 .1%

4 .0% 4 .7%

1 7 .2%

0 .7%

H22

4 0 .5%

1 7 .9%1 2 .0%2 .3%

3 .4% 6 .7%

1 5 .8%0 .8%

H24

4 2 .4%

1 9 .9%1 0 .3%2 .8%

3 .3% 7 .3%

1 4 .1%
0 .4%

筑波大学の学群･学類

他大学の学士課程

筑波大学の大学院

他大学の大学院

筑波大学の研究生

他大学の研究生

社会人

その他

2 .3%

４．大学院の研究分野と卒業論文の分野の関係
大学院の研究分野と卒業論文の分野の関係については、
概ね 7 割程度が卒業論文と関係した研究分野、3 割程度が卒業論文とは異なる研究分野となっている。経年で見ると「全く同じ」の割合が増加傾向、「全く異なる」の割合が減少傾向にある。
〔図 3〕

図3 大学院の研究分野と卒業論文の分野関係【5】大学院の研究分野と卒業論文の分野について１つ選んでください。

H20

2 9 .6%

3 8 .8%3 1 .6%H21

3 0 .2%3 7 .5%

3 2 .3%H22

3 3 .5%H24

3 6 .0%3 8 .5%

3 7 .6%
全く同じ

ほぼ同じ

2 8 .0%2 6 .4%全く異なる

５．本学大学院への志望理由
本学への志望理由について、「最もあてはまる項目」と「二番目にあてはまる項目」を聞いた。最もあてはまる項目としては、「研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある」が平均 42.6％（4 年分の平均値。以下同じ）で最も多く、次いで「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある」が平均 26.4％であった。この 2 つが志望理由として 7 割近くを占めている。二番目にあてはまる項目としては、「指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある」が平均 28.4％、「研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある」が平均 25.5％であった。
〔図 4〕

－142－

図4 本大学大学院への志望理由
H20【6】筑波大学大学院を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

4 4 .2%H21

2 5 .4%4 0 .0%

2 .7%
5 .5%
2 .7%
1 .5% 0 .6% 0 .6%

1 2 .6%2 7 .1%

4 .3%

4 .3% 3 .6%
7 .0%
2 .3%
0 .4%
0 .6%

1 3 .3%

1 .4%

H22

4 3 .4%2 6 .5%

1 2 .8%
0 .9%

H24

H20

【7】筑波大学大学院を志望した理由として、二番目にあてはまると思われる項
目を１つ選んでください。

2 6 .4%4 2 .8%2 5 .3%2 9 .0%4 .7% 2 .6% 6 .1%
2 .1%
0 .6% 0 .3%

5 .4% 2 .1% 4 .3%
3 .0%
0 .5% 0 .4%
1 .2%

1 3 .8%3 .2% 6 .1%

2 0 .7%H21

2 5 .3%2 5 .7%0 .9%

4 .5% 5 .9% 4 .0% 5 .0%

1 9 .1%

1 .0%

H22

H24

2 5 .5%

2 9 .5%2 6 .0%4 .8%

2 0 .1%

2 9 .2%

9 .0%

0 .6%

4 .0% 5 .0% 3 .8%4 .8%

1 9 .9%5 .6%

3 .1%4 .8%

1 .2%

6 .2%

0 .6%

0 .6%

6 .7%

3 .5%3 .9% 4 .2%

0 .7%

0 .9%

研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすいその他

６．本学を志望するにあたって役立った情報源
本学を志望するにあたって最も役立った情報源は、「筑波大学大学院在学生・修了生からの情報」が平均 29.0％と最も多く、次いで「筑波大学ホームページ」が平均 24.9％、「筑波大学大学院教員からの情報」が平均 20.0％であった。
〔図 5〕

図５ 本大学を志望するにあたって役立った情報源【8】筑波大学大学院志望を決める上で最も役立った情報源を１つ選んでください。

H20 4 .8%2 .6%

2 5 .1%1 .3%

2 2 .2%

H21 3 .9% 3 .7%

2 5 .0%1 .8%

1 8 .3%3 1 .7%

H22 4 .7% 3 .9%

2 3 .0%2 .8%

1 9 .6%

2 8 .0%H24 4 .7% 4 .3%

2 6 .6%2 .3%

2 8 .9%1 9 .8%

研究科パンフレット
専攻パンフレット
筑波大学ホームページ
筑波大学ホームページ以外のインターネット上の情報
筑波大学大学院教員からの情報
筑波大学大学院在学生・修了生からの情報
その他
特になし

－143－

2 7 .6%

6 .2%

8 .8%

6 .5%

9 .1%

7 .0%

5 .3%

1 1 .0%

9 .4%

H20

8 .3%

8 .3%

1 7 .9%6 .0%

1 9 .6%

1 7 .6%5 .3%

1 6 .9%【9】筑波大学大学院志望を決める上で二番目に役立った情報源を１つ選んでく H21
ださい。

7 .3%

9 .2%

1 9 .3%4 .4%

2 0 .8%

1 6 .1%6 .1%

1 6 .8%

H22

7 .3%

9 .2%

1 7 .6%6 .1%

1 7 .1%

H24

9 .4%

9 .3%

1 5 .9%

6 .2%

H20

9 .8%

1 0 .0%1 4 .7%

5 .9%

H21

8 .0%

9 .2%

H22

9 .2%

8 .7%

H24

9 .5%

1 0 .5%【10】筑波大学大学院志望を決める上で三番目に役立った情報源を１つ選んでください。

1 6 .2%2 2 .0%4 .5%

1 4 .9%2 0 .5%

9 .4%

8 .6%

6 .6%

1 6 .9%1 7 .1%

7 .2%

7 .9%

8 .2%

8 .6%

8 .6%

1 5 .4%4 .3%

3 4 .9%

8 .4%

7 .6%

8 .1%

6 .6%

1 9 .1%

3 6 .7%

3 3 .9%

7 .9%

8 .5%

7 .6%

3 0 .2%

研究科パンフレット
専攻パンフレット
筑波大学ホームページ
筑波大学ホームページ以外のインターネット上の情報
筑波大学大学院教員からの情報
筑波大学大学院在学生・修了生からの情報
その他
特になし

７．入学まで「志望決定のための大学院からの情報提供」「大学院の入学試験の実施方法・内容等の情報提供」に関する満足度（「やや満足」以上の回答の割合。以下同じ）は、それぞれ平均 81.2％、87.3％と 8 割を超えている。
「合格後の手続きや学生宿舎入居等についての大学院からの支援」は、平均 71.7％であった。
〔図 6〕

図6 入学まで
H20

1 2 .2%3 2 .6%3 5 .0%1 5 .2%

3 .5%
1 .7%

H21

【11】志望決定のための大学院からの情報提供について

1 0 .5%

3 1 .5%3 5 .4%

1 5 .3%

5 .3%
2 .0%

H22

1 2 .8%3 6 .4%3 2 .0%1 3 .3%

4 .1%
1 .5%

H24

1 4 .0%H20

1 4 .8%3 7 .6%

3 4 .9%4 3 .0%3 1 .1%

9 .6%

3 .0%
0 .8%

8 .3%

1 .6%
1 .2%

【12】大学院の入学試験の実施方法・内容等の情報提供について

H21

1 4 .1%4 0 .3%3 0 .8%

9 .3%

3 .9%
1 .6%

H22

1 5 .9%4 4 .2%2 8 .3%

7 .6%

2 .9%
1 .1%

H24

1 5 .7%

4 2 .7%

非常に満足

－144－

満足

2 8 .3%

やや満足

やや不満

不満

9 .6%

非常に不満

2 .6%
1 .2%

H20

【13】合格後の手続きや学生宿舎入居
H21等についての大学院からの支援について

1 0 .6%2 6 .9%3 2 .8%

1 7 .6%

8 .6%

8 .8%

2 7 .8%3 2 .7%

1 9 .1%

7 .6% 4 .1%

3 .5%

H22

1 1 .7%

3 0 .2%3 2 .3%

1 6 .8%

5 .9% 3 .2%

H24

1 1 .8%3 2 .6%

2 8 .7%

1 6 .9%6 .8% 3 .2%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

８．学習・研究環境
学習・研究環境に関する項目では、「自分自身で学習･研究できる環境」を「非常に重要」または「重要」とする回答が平均 91.2％で 10 項目中最も多い。次いで「教育施設・設備・機器等」が平均 87.0％、「研究室で行うゼミや研究」が平均 85.3％、「附属図書館など、学習に必要な情報提供」が平均 84.9％
であった。
〔図 7〕
図7 学習・研究環境
H20

5 9 .7%3 1 .4%

7 .4% 1 .1%

H21

5 9 .7%

3 2 .1%

6 .5% 1 .2%

0 .2% 0 .1%
0 .3% 0 .1%【14】自分自身で学習・研究できる環境
H22

5 6 .8%3 3 .6%H24

5 7 .8%3 3 .8%8 .0%
1 .0% 0 .2%
6 .9% 1 .2%
0 .3%

H20

4 7 .3%

3 8 .5%

1 2 .0%1 .4%

0 .7% 0 .2%

H21

4 8 .5%H22

4 6 .0%3 9 .2%

1 0 .4% 1 .3%
0 .5% 0 .1%【15】教育施設・設備・機器等
4 0 .4%

1 1 .5%

1 .6%

0 .1% 0 .1%

H24

4 7 .8%4 0 .2%

1 0 .0% 1 .8%
0 .1%

H20

5 0 .1%

3 6 .0%1 1 .9%1 .6%

0 .3% 0 .1%【16】附属図書館など、学習に必要な
情報提供

H21

5 2 .6%

3 4 .5%

1 0 .5%

1 .8%

0 .4% 0 .2%

H22

4 7 .9%3 5 .3%1 3 .6%

2 .7%
0 .2%

H24

4 8 .8%3 4 .5%

1 4 .2%

2 .1%
0 .4% 0 .1%

H20

3 3 .4%

3 8 .9%2 2 .0%4 .7%
0 .5% 0 .5%

H21

3 1 .2%4 0 .9%2 2 .3%【17】研究テーマ選択の自由度

4 .7%
0 .7% 0 .3%

H22

3 3 .5%
非常に重要

重要

やや重要

4 0 .6%
あまり重要でない

重要でない

2 0 .8%
全く重要でない

4 .1%
0 .4% 0 .3%

H24

3 3 .6%

4 0 .3%2 1 .5%

4 .2%
0 .1%

非常に重要

重要

－145－

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

H20

3 9 .8%

1 7 .5%

3 9 .1%

2 .9%
0 .5% 0 .2%【18】研究室および研究内容に関する
情報の提供

H21

4 0 .7%

1 6 .6%

3 8 .9%3 .1%
0 .7% 0 .1%

H22

4 0 .8%4 1 .8%

1 4 .2%

2 .6%

H24

4 0 .8%4 0 .3%

1 5 .8%2 .6%
0 .5% 0 .1%

0 .2%

H20

H21

3 5 .1%

3 7 .2%2 8 .8%2 0 .8%3 3 .9%2 4 .9%8 .9%2 .4% 1 .1%【19】専門科目の授業内容
H22

3 2 .9%5 .5%
0 .8% 0 .5%

4 0 .9%1 9 .9%

4 .8%
0 .3%

0 .4%

H24

3 4 .1%4 0 .7%

1 8 .9%

5 .7%
0 .3%

H20

2 8 .1%

3 6 .1%

2 6 .8%

7 .1%
1 .1% 0 .9%

H21

2 0 .1%

2 9 .8%3 3 .2%3 .2%

1 1 .9%1 .7%【20】授業計画（シラバスの内容）

H22

2 6 .1%

3 9 .4%2 5 .5%

6 .8%
1 .7% 0 .4%

H24

3 7 .6%2 7 .8%2 6 .3%

7 .4%
0 .6% 0 .5%

H20

3 0 .6%

3 9 .3%2 3 .5%

5 .1%
0 .7% 0 .7%

H21

2 7 .3%H22

2 9 .9%3 9 .4%2 4 .8%H24

3 1 .1%

3 9 .6%

2 2 .8%3 6 .1%8 .7%

2 5 .5%

1 .6% 0 .7%【21】自分で受講したい授業科目の提供4 .4%
1 .1% 0 .4%
5 .6%
0 .5% 0 .3%

H20

3 0 .0%3 7 .0%2 3 .7%

7 .6%
1 .3% 0 .4%

H21【22】授業における適切な受講人数や指導体制

2 5 .3%3 5 .0%2 6 .2%

1 0 .9%2 .1% 0 .4%

H22

2 9 .0%3 9 .0%2 4 .1%H24

3 0 .8%3 5 .5%2 5 .5%

6 .3%
0 .9% 0 .6%
7 .0%
0 .9% 0 .4%

H20

5 2 .5%

3 4 .0%1 1 .5%

1 .4%

0 .4% 0 .2%

H21

5 0 .2%3 3 .7%

1 3 .0%2 .1%
0 .6% 0 .4%【23】研究室で行うゼミや研究
H22

5 1 .8%3 3 .7%

1 1 .8%2 .0%

0 .5% 0 .1%

H24

5 1 .6%

3 3 .1%

1 2 .9%1 .8%

0 .4% 0 .2%
非常に重要

重要

－146－

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

９．教職員
教職員に関する項目では、「研究テーマに対する研究指導」を「非常に重要」または「重要」とする
回答が平均 90.3％で 6 項目中最も多い。次いで「指導教員の教育に対する意欲」が平均 88.3％、「指導教員と学生のコミュニケーション」が平均 86.8％であった。
〔図 8〕
図8 教職員H20

5 4 .8%3 2 .7%

1 1 .0% 1 .1%
0 .2% 0 .2%

H21【24】指導教員の教育に対する意欲

5 6 .7%

3 3 .0%8 .9% 1 .3%
0 .1%

H22

5 4 .3%3 4 .3%

9 .2% 1 .8%

H24

5 4 .0%3 3 .5%

1 0 .7% 1 .5%

0 .2% 0 .1%
0 .2% 0 .1%

H20

3 4 .1%4 1 .1%

2 0 .7%

3 .2%
0 .5% 0 .4%

H21【25】一般の教員の教育に対する意欲

3 3 .6%

4 2 .0%1 8 .8%

4 .7%
0 .5%

H22

3 6 .2%4 2 .1%

1 7 .1%

3 .8%
0 .6% 0 .2%

H24

3 4 .2%4 1 .4%

2 0 .6%

3 .5%
0 .2% 0 .1%

H20

5 6 .4%H21

3 2 .2%6 1 .9%9 .8% 1 .1%
0 .2% 0 .3%

3 0 .2%

6 .9%
1 .0%

【26】研究テーマに対する研究指導H22

5 8 .2%3 2 .6%

7 .7% 1 .2%

H24

5 8 .9%3 0 .8%

8 .9% 1 .2%
0 .1% 0 .1%

0 .1% 0 .1%

H20

2 9 .5%

2 3 .5%

4 1 .4%

4 .8%
0 .5% 0 .3%

H21

2 6 .2%4 2 .2%2 4 .7%

5 .8%
1 .0%

【27】一般の教員の教育指導

H22

3 1 .7%4 1 .6%

2 1 .9%H24

3 0 .7%4 1 .4%2 2 .6%

4 .0%
0 .4% 0 .4%
4 .5%
0 .6% 0 .2%

H20

5 2 .7%

3 3 .5%

1 1 .5%

1 .7%

0 .5% 0 .2%【28】指導教員と学生のコミュニケーション

H21

5 3 .2%3 4 .0%1 0 .4% 1 .8%

H22

5 2 .7%

3 4 .1%

1 0 .6%H24

5 3 .6%

3 3 .6%

1 1 .0%

0 .4%
2 .0%

0 .3% 0 .2%
1 .6%
0 .2%
非常に重要

重要

－147－

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

H20

3 2 .4%4 2 .1%2 1 .5%

3 .2%
0 .5% 0 .3%

H21

3 1 .7%H22

3 4 .1%2 3 .9%3 9 .4%

4 .3%
0 .7%

【29】教職員の教育に対する学生支援

4 0 .3%2 1 .3%

3 .3%
0 .7% 0 .3%

H24

3 4 .3%3 9 .8%2 2 .2%

3 .2%
0 .3% 0 .1%

非常に重要

重要

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

10．福利・厚生
福利・厚生に関する項目では、「大学による就職支援」を「非常に重要」または「重要」とする回答
が平均 72.4％で 6 項目中最も多い。次いで「学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境」が平均 69.9％、「大学の生活環境」が平均 69.8％であった。
〔図 9〕
図9 福利・厚生
H20

2 1 .6%

3 2 .7%

3 3 .0%

9 .8%

H21

2 0 .6%

3 3 .4%3 2 .4%

1 0 .2%

1 .9% 1 .0%【30】学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境

2 .4%
1 .0%

H22

2 4 .3%H24

2 2 .9%3 2 .4%

3 0 .5%9 .9%

3 1 .6%

1 0 .6%

1 .9% 1 .1%
3 2 .2%

1 .9% 0 .7%【31】学生食堂、書籍部などの学生の
厚生環境

H20

3 4 .0%3 7 .1%H21

3 6 .0%3 4 .1%2 2 .5%

4 .8%
1 .0% 0 .6%

2 1 .7%

6 .6%
1 .0% 0 .6%

H22

3 2 .8%3 6 .2%2 3 .4%

6 .2%
1 .0% 0 .5%

H24

3 4 .3%2 3 .5%3 5 .2%

6 .0%
0 .9% 0 .1%

H20

2 7 .0%3 6 .3%H21

2 7 .1%3 4 .0%H22

2 8 .0%2 7 .0%7 .9%
1 .1% 0 .7%

2 7 .8%8 .5%【32】大学の学生生活に対する支援

2 .0% 0 .5%
3 6 .8%2 6 .6%

6 .7%
1 .4% 0 .5%

H24

2 7 .2%

3 8 .0%2 5 .9%7 .4%
1 .1% 0 .4%

H20

1 9 .1%3 1 .9%3 3 .7%

1 2 .3%
2 .1% 1 .0%

H21

1 5 .9%2 7 .9%3 4 .2%4 .4%

1 6 .5%

1 .2%【33】教職員による学生生活支援
H22

2 1 .2%3 2 .4%3 1 .9%1 1 .6%H24

2 0 .2%3 1 .9%3 2 .6%

1 1 .9%2 .2% 0 .8%

2 .4% 0 .9%

非常に重要

重要

－148－

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

H20

3 1 .7%3 7 .3%2 3 .6%

5 .0%
1 .3% 1 .0%

H21

3 1 .3%3 7 .4%2 4 .7%4 .7%
1 .1% 0 .7%【34】大学の生活環境

H22

3 2 .4%

3 8 .3%2 3 .4%

.9%
04.5%
0 .5%

H24

3 3 .6%

3 7 .3%2 3 .1%.0%
0 5.9%
0 .1%

H20

3 6 .9%3 3 .5%

1 9 .1%7 .0%

1 6 .3%

7 .3% 2 .2%

1 .9% 1 .6%【35】大学による就職支援

H21

4 0 .4%3 2 .3%H22

4 0 .3%3 3 .3%1 .5%
1 8 .9%4 .7%
1 .6% 1 .2%

H24

4 1 .6%

3 1 .5%

1 8 .2%5 .8%
1 .5% 1 .4%

重要

非常に重要

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない

11．大学全体「学生の意向を大学院教育に反映させるシステム」「大学院生に対する奨学金、TA・RA 等の経済的支援」を「非常に重要」または「重要」とする回答は、それぞれ平均 71.8％、78.5％であった。
〔図 10〕
図10 大学全体
H20

3 3 .0%3 9 .1%2 2 .8%H21

3 3 .1%

3 9 .1%2 1 .4%

3 .8%
0 .7% 0 .7%【36】学生の意向を大学院教育に反映させるシステム

5 .3%
0 .8% 0 .3%

H22

4 0 .9%3 1 .4%4 .2%

2 2 .2%

0 .7% 0 .6%

H24

3 5 .3%3 5 .3%2 4 .0%4 .8%
0 .3% 0 .3%

H20

4 6 .2%3 1 .3%

1 7 .1%

4 .0%
0 .8% 0 .7%

H21【37】大学院生に対する奨学金、
ＴＡ・ＲＡ等の経済的支援

5 4 .6%2 5 .7%

1 4 .2%

3 .7%
1 .3% 0 .4%

H22

4 6 .4%3 1 .8%

1 6 .3%

3 .5%
1 .3% 0 .7%

H24

4 7 .9%2 9 .9%1 6 .4%

4 .7%
0 .5% 0 .5%

非常に重要

重要

－149－

やや重要

あまり重要でない

重要でない

全く重要でない３．４

卒後２０年の卒業生アンケート調査の結果について（６年間の調査結果）

調査目的と方法
本学の学士課程教育の成果を把握・検証することを目的として、卒後 20 年の学群卒業生に対するア
ンケート調査を平成 19 年度から継続的に実施している。例年、学園祭期間に開催されているホームカ
ミングデー（以下「HCD」）にあわせて調査を行っているが、調査票の配布・回収方法は次のとおり年
度により異なる。
・平成 19～21 年度：HCD の開催案内にアンケート調査票と返信用封筒を同封し、郵送で回収
・平成 22 年度：HCD 当日、参加者に直接調査票と返信用封筒を手渡し、郵送で回収
・平成 23 年度：HCD 当日、参加者に直接調査票を手渡し、当日回収
・平成 24 年度：HCD の開催案内にアンケート調査票と返信用封筒を同封し、郵送で回収
調査項目は、在学当時の一般教育、専門教育、学習環境、教職員、福利・厚生、課外活動等に対する満足度、本学での学修と卒業後の仕事とのかかわり、本学への要望・希望等から構成される。

調査結果の概要
１．回答率と回答者の属性
アンケートの回答状況は〔表 A〕のとおりである。対象者数については、調査票の送付数を「対象者数」、うち未達分を差し引いた数を「有効対象者数」とした。
（ただし、平成 22、23 年度については、それぞれ HCD の参加申込者数と当日参加者数）
前述のとおり、平成 22、23 年度は実施方法が異なるため、回答者数・回答率及び各項目の調査結果を比較する際には注意が必要である。特に平成 23 年度については、他の年度よりも満足度が突出して高い項目が多い。
平成 24 年度は平成 19～21 年度と同じ方法をとったが、回答率は低調であり、引き続き実施方法の検討が必要である。
表 A 卒後 20 年アンケートの対象者数・有効対象者数・回答者数・回答率
有効対象者数

平成 19 年度実施（1 回目）

1,655 名1,317 名

269 名

20.4％

平成 20 年度実施（2 回目）

1,652 名

1,327 名

166 名

12.5％

平成 21 年度実施（3 回目）

1,669 名1,308 名

179 名

13.7％

33 名

30.8％

45 名

59.2％

122 名

9.6％

平成 22 年度実施（4 回目）
平成 23 年度実施（5 回目）
平成 24 年度実施（6 回目）

130 名

107 名

（参加申込者）

（参加者）

90 名

76 名

（参加申込者）（参加者）

1,347 名1,270 名

回答者数

回答率

対象者数

（回答者数/有効対象者数）

回答者の性別及び現在の職業は〔図 1-1〕及び〔図 1-2〕のとおりである。回答が得られた卒業生の
現在の職業は、例年と同じく「企業」と回答したものが 35.5％で最も多かった。一方、「公務員・法人
職員」は減少、「医療関係」は増加しており、両者の比率については例年と相違が見られる。

－150－

図 1-1

回答者の性別

H19

66.5

33.5

H20

65.5

34.5

H21

63.1

36.9

H22

48.5

51.5

H23

72.7

H24

27.3

54.5

45.5

男

図 1-2
H19

35.7

H20

現在の職業について
15.8

42.6

H21

女

27.8
15.4

34.7

23.5

15.3

25.6

H22

48.5

15.2

H23

48.9

17.8

H24

35.5

4.5

12.4

9.0

7.1

3.1 6.2

9.3

5.1 6.3
9.1

23.1

13.1

6.1

9.1

17.8

2.2 2.2 11.1

3.3

13.2

12.1

12.4

企業

公務員・法人職員

教員

自営業（作家、ﾌﾘｰﾗﾝｽﾃﾞｻﾞｲﾅｰを含む）

医療関係

その他

２．一般教育について「総合科目」「体育」「関連科目 A」
「関連科目 B」については、満足度（「やや満足」以上の回答の割合。以下同じ）が平均 90％前後（6 年間の平均値。以下同じ）と非常に高い。
「外国語」「国語」「情報処理」の満足度は、それぞれ平均 71.8％、61.0％、56.1％であった。平成 24 年度は、同様の調査方法をとった平成 19～21 年度に対して、各項目とも満足度が比較的高めまたは同水準であった。
〔図 2〕
図2

総合科目について

H19

9.8

H20

11.3

H21

8.0

H22

50.9

31.3
51.5

15.2
54.5

42.5

－151－

10.2

1.9 0.8

6.9

2.5 0.0

11.9

2.3 0.0

27.5

46.6

29.5
12.5

26.4

51.9

15.2

H23
H24

一般教育について

40.8

15.2

3.0 0.0

13.6

2.3 0.0 0.0
2.5 1.7 0.0

H19

17.2

H20

体育について

46.4

26.1

H21

21.3

H22

24.2

H23

21.9

7.9

1.7 0.6

6.1

0.0 3.0

15.2
48.8

34.0

H20

4.3

29.0

40.1

23.1

6.3

1.9

4.9

2.5

9.6

1.1

6.1

30.2

4.7 2.3
0.0
4.2 0.0

26.7

36.7

24.2

8.3

0.8 1.7

33.3

44.2

18.6

5.0

23.6

30.3

21.2

9.1

24.2

19.1

36.0

27.0

H19 2.9

16.3

H20 2.0

16.7

44.7

24.0

H21 1.9

16.5

41.8

29.7

H22

12.9

H23

12.8

H24

5.4

4.9

H21

4.6

21.1

9.4

12.5
20.9

5.0

3.3
1.3

15.4

5.1

0.0
12.6

1.8

28.6

26.3

12.0

7.1

21.6

29.6

11.7

6.2

28.0

18.9

2.9

28.1

15.6

9.4

27.9

25.6

14.0

7.0 4.7

32.8

11.3

39.8

学際的な履修(関連科目Ａ) H20
について

9.6

44.9

H21

11.9

43.8

H22

12.9

22.7

－152－

4.2

8.6

1.9 0.4

37.2

6.4

1.9

34.1

8.0

1.7 0.6

6.5

3.2

32.3

9.7

53.5
47.5

15.1

38.0

35.5
23.3

10.2

9.3

25.0

H19

H24

2.4

9.7

27.0

24.6

20.2

H23

10.2

16.1

39.6

0.0

8.9

33.3

25.9

H23
H24

33.3

22.6

H20

34.3

22.6

13.5

H19 3.4

H22

33.9

38.7

2.4 0.0

17.1

47.5

29.1

H24

情報処理について

46.6

5.6

H23

国語について

6.8 2.5 1.9

H19

H22

3.4 0.7

23.0

51.5

20.8

H21 2.8

9.7

39.8

31.7

H24

外国語について

22.5

4.7 0.0 0.0

18.6
30.5

9.3

2.5 0.0

H19

学際的な履修(関連科目Ｂ) H20
について
H21
H22

15.0

38.7

20.3

38.6

14.8

43.2

19.4

H23
H24

34.6

9.4

1.9 0.4

29.1

10.8

1.3 0.0

30.7

9.7

0.6 1.1

6.5

3.2 0.0

41.9

29.0

29.5

50.0

16.8

42.9

非常に満足

満足

28.6

やや満足

2.30.0 0.0

18.2

やや不満

3.4 0.0

8.4

不満

非常に不満

３．専門教育について
専門教育の授業の形態別に満足度を尋ねる設問である。「講義」「演習・実習・実験」「卒業研究」の満足度は、それぞれ平均 90.8％、92.8％、85.3％であった。平成 24 年度は、同様の調査方法をとった平成 19～21 年度と比較して、各項目とも満足度が比較的高めであった。
〔図 3〕
図3
H19

専門教育の講義
について

H20

15.2
10.5

28.6

7.1

1.5 0.4

56.2

22.2

8.0

3.1 0.0

25.4

7.3

2.3 0.6

12.1

3.0 0.0

14.7

49.7

H22

18.2

42.4

H24

専門教育の卒業研究
について

47.2

H21

H23

専門教育の演習・実習・実験について

専門教育について

24.2

29.5

9.1 2.3 2.3 0.0

56.8

14.2

54.2

26.7

3.3 1.7 0.0

H19

22.7

45.4

23.8

6.3

1.5 0.4

H20

20.5

50.3

19.3

7.5

2.5 0.0

H21

19.8

52.0

20.9

4.0

2.8 0.6

15.2

9.1

0.0 0.0

H22

33.3

H23

36.4

H24

22.5

H19

22.6

H20

18.6

H21

18.5

H22

50.0

9.1

52.5

22.6

41.2

非常に満足

満足

－153－

やや満足

やや不満

3.8 0.6
2.4 1.8
3.1

3.1

7.0 4.7 4.7 0.0

48.8

19.3

11.3
15.6

18.8

37.5
34.9

9.6

18.6

43.5

2.0 0.8

11.5

26.6

48.7

2.3 2.3
3.3 0.8 0.0

20.8

36.5

21.9

H23
H24

42.4

26.3

8.8

不満

非常に不満

4.4 0.0４．学習環境について
学習環境に関する項目では、すべての項目で満足度が平均 9 割を超えている。特に「附属図書館など、学習に必要な環境設備や情報提供」「体育館やグラウンドなどの体育施設」の満足度は、それぞれ平均
96.6％、97.4％と非常に高く、「非常に満足」の占める割合も大きい。
〔図 4〕
図4

自分自身で学習できる
環境について講義、実習、実験などの教育施設・設備・機器等
について

H19

19.4

48.1

H20

20.2

49.7

H21

21.9

45.5

H22

6.1

5.6

25.2

3.1 1.8 0.0

19.7

9.6

18.2

36.4

0.7 0.4

3.4 0.0

6.1

47.7

9.1

3.0 0.0

4.52.3 0.0

H24

20.0

52.5

20.0

5.8 1.7 0.0

H19

21.9

50.6

20.8

4.8

H20

22.2

50.0

22.8

3.7 0.6 0.6

H21

19.7

H22

18.8

48.3

H22

20.8

31.6
35.6

H19

50.0

3.4 0.0 0.0
15.2

0.0 0.0

6.8

2.3 0.0

40.9

37.5

43.3

48.5

31.7

1.8 0.6 0.6

18.8

60.6

1.7 0.0

5.9 0.4 0.4

13.5

46.6

24.2

5.8

15.2

47.9

31.3

2.3 2.3 0.0

24.2

46.5

2.8 0.0

6.3 0.0 0.0

13.6

47.5

H23
H24

38.6

1.5 0.4

3.4

18.8

43.2

H20
H21

25.8

56.3

H23

H19

体育館やグラウンドなどの体育施設について

25.7

66.7

H23

H24

附属図書館など、学習に必要な環境設備や情報提供について

学習環境について

14.2

2.5 2.5 0.0

15.7

2.6 1.5 0.0

H20

37.4

42.9

14.7

2.5 1.2 1.2

H21

37.1

41.0

20.8

1.1 0.0

H22
H23
H24

19.2

39.2

39.2
非常に満足

満足

－154－

7.0 0.0 0.0

37.2

55.8

やや満足

やや不満

3.0 0.0

9.1

45.5

42.4

不満

1.7 0.8 0.0

非常に不満５．教職員について「教員の教育に対する意欲」「教員の教育に対する方法・技術」「教員と学生のコミュニケーション」「事務職員の学生対応」の満足度は、それぞれ平均 84.6％、79.9％、80.5％、72.2％であった。平成 24
年度は、同様の調査方法をとった平成 19～21 年度と比較して、各項目とも満足度が比較的高めであっ
た。
〔図 5〕
図5

教員の教育に対する意欲について

H19

9.7

38.7

H20

7.9

45.5

H21

11.3

42.4

H22

6.1

9.3

H19

6.8

H20

6.1

41.2

H21

9.0

35.0

H22

9.1

33.3

35.0

35.1

H20

10.9

32.7

H21

10.1

35.4

29.8

H22

12.1

33.3

30.3

33.2

25.1

35.6

H20

4.3

21.5

43.6

5.2

12.1

22.4
非常に満足

－155－

5.6

1.7

12.1

0.0

5.1 0.0

23.9

4.9

1.8

18.6

4.5

3.4

6.3

3.1

15.9

0.0 0.0

36.4

やや満足

17.2
やや不満

不満

2.3 0.0

6.7 5.2

25.0

48.3
満足

3.0 1.2

13.6

31.3

1.9

4.5

23.2

27.3

2.5 0.0

4.9

17.4

41.8

3.0

6.8 0.0 0.0

14.5

41.5

4.1

H24

4.5 1.1

29.5

29.7

20.5

3.0 1.2

16.8

37.6

H19

H23

2.3

14.4

38.6

31.3

5.6

3.0

38.1

25.0

1.7 0.0

18.2

8.2

0.0

8.5

24.2

H19

H22 3.1

6.8 0.0 0.0

20.3

27.3

34.7

28.2

18.2

12.7

29.9

10.2

H21 3.4

9.1

15.8

54.5

10.2

15.2

35.8

20.5

4.5 0.6

35.6

34.6

2.4 1.2

14.7

27.3

H24

H24

事務職員の学生対応
について

26.6

44.9

2.2 1.9

8.5

50.0

H24

H23

15.2
34.5

25.0

H23

教員と学生のコミュニ
ケーションについて

32.3

42.4

H23

教員の教育に対する
方法・技術について

教職員について

非常に不満

6.0

0.9

６．福利・厚生について「学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境」「学生食堂、書籍部などの厚生環境」「教職員による学生生活支援」「大学の生活環境（宿舎含む）」の満足度は、それぞれ平均 67.2％、66.2％、63.1％、59.7％であった。
〔図 6〕
図6

学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境について

H19 1.6

21.3

43.4

24.0

6.2

3.5

H20 1.3

21.5

44.9

24.1

6.3

1.9

11.5

1.1

9.4

0.0

H21 1.1

17.2

42.0

H22 3.1

12.5

46.9

H23

11.9

教職員による学生
生活支援について

大学の生活環境について（宿舎含む）

28.1
40.5

18.6

4.1

30.3

H20

4.9

26.2

H21

8.6

H22

6.1

H23
6.7

17.0

44.0

H20 2.5

16.8

46.0

H21 3.4

14.2

H22

21.9

H24

4.4

H19

4.5

H20

6.1

H21

6.3

H22

6.1

H23
H24 3.4

40.6
45.5

26.8

31.7

25.3
30.5

28.4

29.5
25.2

満足

－156－

8.5

2.3

6.3

3.1

やや満足

やや不満

0.0
0.0
5.3 0.0

10.0

5.2

7.9

5.5

11.9

39.4

25.0

非常に満足

18.3
27.3

33.3

27.7

0.6

33.3

28.3

13.6

8.7

22.7

46.5

1.7

6.9 5.0

28.4

25.0

12.1

6.7

25.5

28.1

19.9

4.5 4.5

22.5

43.2

10.5

3.0

15.9

24.3

1.8
3.4

33.3

30.0

H19 2.7

6.8

9.7

36.4

32.5

6.1

30.3

36.4
22.7

6.7 5.2

23.2

24.0

21.2

5.3 0.0

24.0

37.8

24.0

4.8 0.0

24.8

29.6

15.9

H23

19.0

48.7

H19

H24

27.0

23.8

H24 2.7

学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境について福利・厚生について

22.7
26.9

13.4

不満

非常に不満

6.3
9.1

0.0

6.8

2.3
3.4

７．課外活動について
課外活動に関する項目では、「サークル活動などの課外活動」の満足度が平均 91.0％と非常に高い。
「学園祭」「スポーツ・デー」の満足度は、それぞれ平均 77.0％、77.6％であった。
〔図 7〕
図7

学園祭について

H19

4.2

28.1

37.6

21.7

6.5

1.9

H20

6.7

24.4

40.2

18.9

7.3

2.4

H21

5.6

36.7

33.3

20.9

H22

9.1

30.3

39.4

12.1

H23

スポーツ・デーにいて

9.2

H19

7.0

26.6

H20

7.7

28.8

H21

7.6

H22

9.1

H23

14.0

17.4

42.4

15.2
23.3

32.5

5.5

39.5

2.0
2.6 0.6

13.5

36.0

37.2

2.3 2.3

15.2

46.8

24.2

0.0

9.2 1.7 0.0

43.8

33.7

5.3

9.1

39.2

40.8

2.8 0.6

18.2

13.6

43.2

20.5

H24

H24

サークル活動などの課外活動について課外活動について

4.7 0.6
6.1

3.0

23.3

0.0 2.3

17.5

4.4 0.9

H19

18.0

42.9

29.9

6.9

1.1 1.1

H20

17.9

42.0

30.9

7.4

1.2 0.6

H21

20.3

9.6

0.0 0.0

H22
H23
H24

44.6

30.3

25.4

21.2

25.6

48.8

19.2

16.3

41.7

非常に満足

満足

3.0 3.0 0.0

42.4

やや満足

不満

0.0 2.3

8.3 2.5 0.0

28.3
やや不満

7.0

非常に不満

８．大学全体について「大学の教育全体」についての満足度は、平均 93.3％と非常に高く、平成 23、24 年度は 100％に達している。具体的な項目では、「クラス制度」が 89.3％で最も高く、次いで「大学の教育を改善しようとする姿勢」が平均 84.1％であった。
「3 学期制」については、卒業直後の卒業生アンケート調査では満足度が過半に達していないが、本調査では平均 80.8％と高めである。
「学生の意向を反映させるシステム」「教職などの免許・資格取得」の満足度は、それぞれ平均 70.5％、77.3％であった。
〔図 8〕

－157－

図8

筑波大学の教育は全体としてどうでしたか

H19

14.1

H20

15.2

57.6

H21

16.3

51.7

H22

53.5

9.1

4.6

H20

8.1

38.1

H21

8.1

35.8

H22

H21

5.2

21.5

H22 3.0

24.2

筑波大学の３学期制
について

11.0
9.0

H19

7.0

H20

教職などの免許・資格
取得について

H22

9.1

H23

筑波大学のクラス制度
について

30.3

10.2

2.4 0.0

24.2
30.2

44.7
41.2
36.9

H22

15.2

17.1

4.7

1.6

13.0

6.8

0.6

21.2

3.0 0.0

14.0

4.7 0.0

31.5

10.3

やや不満

0.0 1.2
1.1 1.7

6.1 0.0 0.0
4.5 0.0 0.0

22.7

47.9

1.8

8.0

14.2
30.3

やや満足

3.6 1.8

6.8 3.8 0.8

52.3

－158－

0.8

29.0

48.5

20.5

3.0

7.5

33.7

17.0

1.1

10.8

12.4

33.6

満足

5.5 0.6
6.8

21.9

32.6

非常に満足

11.6

9.1 0.0 0.0

28.0
33.7

15.8

3.0

10.7

27.3

36.0

10.9

7.2

24.2

31.1

33.6

2.6 0.0

13.3

30.0

H21

H24

7.1

40.9

H20

H23

28.6

27.3

42.4

H19

0.0

28.7

30.2

10.6

9.1

34.5

40.0

H24

3.4

27.3

26.6

18.6

9.5

20.9

42.7

15.5
8.9

0.9 0.0

2.9 1.7

38.5

H21

13.8

26.7

38.3

22.7
10.8

4.7 0.0 0.0

41.9

37.9

H24

3.0 0.0

3.8 1.3

27.8

H23

12.1

29.1

38.1

15.2

1.2 1.7

33.5

44.5

H21

12.1

28.9

36.4

23.8

5.3

H22

28.1

1.2
2.5 1.3

18.1

38.8

24.1

H20

4.2

20.9

33.6

8.2

0.0 0.0 0.0

18.5

44.2

H20

3.0

13.3 0.0 0.0 0.0

41.0

27.4

H19

12.1

45.5

12.9

10.4

0.6

31.9

30.2

H24

1.8 0.6

8.4

34.2

39.4

H23

7.3

20.8

37.3

H19 2.7

学生の意向を教育に反映させるシステムについて

17.6

59.2

H19

H24

1.5 1.1

57.8

20.0

H23

4.1

24.2

28.9

H24

25.7

23.0

51.5

H23

筑波大学の教育を改善しようとする姿勢について

大学全体について

27.7

13.4

不満

非常に不満

0.0 0.0

９．卒業後の仕事について本学で学んだことや本学での経験が仕事を進める上で役に立ったかという設問に対して、「非常に役立った」「役立った」「やや役立った」の回答は、それぞれ平均 31.5％、42.2％、19.5％であり、「やや役立った」以上の回答は、平均 93.3％であった。
〔図 9-1〕
具体的にどのような学修や経験が役立ったかという設問（複数回答可）に対しては、例年、専門教育における学修が最も役立ったという回答が突出して多く、次いでサークル、ボランティアなどの課外活動が多くなっている。
〔図 9-2〕
仕事を決めるに当たって最も重視したことについては、例年、「働きがい（生きがい）」が最も多く、次いで「大学で学んだ専門性」となっている。〔図 9-3〕
図 9-1
筑波大学で学んだことや大学での経験が仕事を進める
上で役に立ったと感じることはありましたか。

H19

29.7

H20

27.3

46.7

H21

29.4

39.0

H22

27.3

H23
H24

図 9-2

卒業後のお仕事について

3.0 0.0
4.72.3 4.7 0.0

46.5

3.3 1.6 0.0

19.7

41.8

2.8 0.0

7.9

33.3

41.9
33.6

1.2 0.0

6.1

18.8
20.9

36.4

1.1 1.5

5.2

19.7

42.8

非常に役立った

役立った

やや役立ったあまり役立っていない

役立っていない

まったく役立っていない

大学で学んだことや大学での経験で具体的に役に立ったものについて
4.7
4.6 5.7
6.1
5.7
4.9
4.1 5.9
4.0 5.7
3.6

総合科目
体育
外国語

5.1

0.71.11.3
1.0
3.3
0.0

国語

6.46.4
6.1

8.9

H19
H20
H21

9.19.8

H22
H23
H24

5.4
5.55.7
7.1
7.3
5.1

情報処理

3.6 3.9
5.1 5.7 7.3
5.1
2.9
4.6
3.9 5.1
5.7
2.7

関連科目Ａ
関連科目Ｂ
専門教育の講義

18.9
17.6
17.2 17.2

11.4

専門教育の演習・実習・実験

14.6
4.0

専門教育の卒業研究
課外活動（サークル、ボランティアなど）

9.8
8.9

学生自治活動（全代会やクラス制度など）
その他
0.0

1.5
1.11.73.0
1.8 2.4
2.5
1.82.6
3.0
1.6
1.8
5.0

10.0

11.5 12.4
12.2
13.0
13.7
13.5
13.1 14.1
13.7

15.0

20.8

22.8
19.9 21.2 22.7
22.0

20.0

年度毎の件数に占める割合

－159－

25.0

（％）

図 9-3 仕事を決めるに当たって最も重視したことについて
30.6

23.0

大学で学んだ専門性

36.1 37.5
33.8 35.5
39.8

働きがい（生きがい）

38.5 41.9

1.0
0.7
0.6
3.1

収入の多寡

54.6

45.6
46.9

H19

3.1
2.63.2
4.66.55.1
1.9 5.96.3
4.6
3.9 5.78.2
3.1 6.5
10.8
8.2
1.3 3.9
7.7
4.1 5.3
3.15.7
9.7

身分の安定
大手企業
職場の地理的条件
人からの勧め
その他

0.0

H20
H21
H22
H23
H24

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

年度毎の件数に占める割合

60.0

（％）

10．筑波大学への要望・希望や印象など
教育の充実に関する大学への要望（複数回答可）については、年度によってややばらつきはあるが、「コミュニケーション能力を身につける教育の充実」「物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実」「学問に対する取組み方法を身につける教育の充実」「専門的な知識を身につける教育の充実」の 4 項目の回答が多い。
〔図 10-1〕
図 10-1

筑波大学の教育において充実すべき項目（複数回答可）
14.0
14.4
13.7
16.5
13.5
13.4
15.0
12.7
16.5
14.3
14.4
12.2

学問に対する取組み方法を身につける教育の充実

専門的な知識を身につける教育の充実

8.6
9.6
9.3
9.9
8.1
7.5

社会人になったときに、すぐに役に立つ
知識・技術・技能を身につける教育の充実

16.1

コミュニケーション能力を身につける教育の充実

18.0

18.5

9.6
8.6
8.8 8.9
8.7

広く教養を身につける教育の充実

物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実

13.5
13.2
13.5

学習だけにとどまらず、サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実

8.8
9.0

各種の免許や資格等を取得する教育の充実

6.7
7.0

3.3

0.0

5.4

25.3

21.6

17.3

17.3
17.5
16.9

H19
H20

19.1

10.8
11.8
10.4

H21
H22

11.6

H23

8.2

5.0

－160－

H24

9.6

10.0

15.0

20.0

25.0

年度毎の件数に占める割合

（％）

30.0

筑波大学の印象（複数回答可）については、年度によってややばらつきがあるが、「研究環境が充実している」が最も多く、次いで「研究活動が盛んである」「体育・スポーツ活動が盛んである」が多い。
〔図 10-2〕
図 10-2

現在の筑波大学の印象（複数回答可）
18.5
15.0 17.6
13.1
17.918.3

研究活動が盛んである

24.4 27.3
20.8
21.723.8

研究環境が充実している
国際交流に力を入れている

4.1
2.4 4.5
4.8
4.0 5.7

教養教育が充実している高い専門教育を行っている

2.5

9.9
7.3
7.8
11.9
11.5 13.2

10.1
9.4
8.9
8.3
8.7 10.4

体育・スポーツ活動が盛んである

17.6 20.7
17.9
19.5

12.3
0.8
1.0
1.8
1.5 3.8

芸術活動が盛んである

H19

13.5
9.4
8.9
14.3
10.4
9.0
7.6
7.1
4.86.03.1 4.7
1.8
1.3
1.2 1.6
0.6

国内有数の大学である
知られていない
有名人が多い

0.0

5.0

31.2

10.0

15.0

H20
H21
H22
H23
H24

20.0

25.0

年度毎の件数に占める割合

30.0

35.0

（％）

周囲の方々に本学への入学を勧めるかとの設問に対し、「どちらかといえば勧める」以上の回答は、
平均 95.1％であった。
〔図 10-3〕
図 10-3
H19

あなたは、周囲の方々に筑波大学への入学を勧めますか。

18.9

H20

23.6

H21

26.4

H22

29.1

4.5

1.1 0.8

39.4

29.7

5.5

1.8

27.6

5.7

1.1

3.0

3.0

39.1

21.2

54.5

H23
H24

45.7

18.2

53.5

32.6

32.0

42.6

11.6
24.6

大いに勧める勧める

どちらかといえば勧める

どちらかといえば勧めない

勧めない

全く勧めない

－161－

2.3 0.0 0.0
0.8 0.0 0.0

３.５

総合科目アンケート結果について

筑波大学の教養教育の柱である「総合科目」を受講した全学生を対象にした授業評価アンケートを全講義科目に対して実施しました。平成 24 年度に実施した 1 学期から 3 学期のアンケート結果は以下のとおりです。さらに、(1) 設問別満足度(2) 学生の総体的満足度上位 10 科目について学期毎の集計結果を示しました。
設問別満足度において、平成 22,23 年度と同様に受講学生から高い評価が得られています。

－162－

平成24年度第1学期開設総合科目
マークシート方式による「学生による授業評価アンケート」
対象科目 ： 57科目 ・ 対象人数 ： 7,978人
実施科目 ： 57科目 ・ 回答人数 ： 5,736人 ／ 当日出席者 ： 5,971人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１]大いにそう思う[２]そう思う[３]そうは思わない[４]全くそうは思わない
1.9%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

21.7%

61.9%

14.5%
0.9%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われ
ていた。

33.2%

60.7%

5.2%
1.8%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

26.2%

60.5%

11.4%
2.6%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

18.7%

60.4%

18.4%
1.6%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、ス
ライド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

31.6%【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

33.6%

55.5%

11.3%
1.2%

56.5%

8.7%
2.2%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

27.7%

54.6%

15.4%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるも
のであった

27.2%

57.5%

13.2%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

25.7%

2.1%

2.4%
56.1%

15.8%

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎた[３] 適切であった

1.9%【13】 この授業の進行速度は適切であった。

7.3%

21.1%

69.5%
0.2%

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少なすぎた[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた
1.9%【14】 この授業の受講者数は適切であった。

10.0%

25.1%

62.8%
0.2%

[１] 内容に興味があるから[２] 専門科目の理解に役立ちそうだから[３] 単位がとりやすそうだから[４] 授業内容の評判がいいから[５] 先生の評判がいいから[６] 友人が受講するから[７] その他
0.9%【15】 この授業を受講することに決めた一番の理由は何ですか？

65.6%

9.8%

11.7%

5.9%

3.7%

[１] 30分未満[２] 30分～1時間[３] 1～1.5時間[４] 1.5～2時間[５] 2～3時間[６] 3時間以上

2.4%

1.4%

【16】 この授業のために授業以外で1週間あたりどれ位勉強しましたか。（課題・レポートを含む）

71.2%

17.8%

6.4%
2.1% 1.2%－163－平成24年度第2学期開設総合科目
マークシート方式による「学生による授業評価アンケート」
対象科目 ： 58科目 ・ 対象人数 ： 6,531人
実施科目 ： 57科目 ・ 回答人数 ： 4,454人 ／ 当日出席者 ： 4,595人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１]大いにそう思う[２]そう思う[３]そうは思わない[４]全くそうは思わない
1.9%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

15.0%

61.7%

21.5%

0.8%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われ
ていた。

30.6%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

28.5%

6.5%

62.1%

1.3%
9.7%

60.5%

2.5%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

17.1%

59.3%

21.1%

1.2%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、ス
ライド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

34.4%

55.3%

9.1%

【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

34.9%

57.0%

7.2%

0.9%

2.3%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

29.8%

53.9%

14.0%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるも
のであった

28.1%

58.0%

11.8%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

27.0%

2.1%

1.9%
14.7%

56.4%

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎた[３] 適切であった

1.9%【13】 この授業の進行速度は適切であった。

7.6%

21.2%

69.2%
0.1%

軸ラベル

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少なすぎた[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた
2.8%【14】 この授業の受講者数は適切であった。

9.9%

22.4%

64.5%
0.3%

[１] 内容に興味があるから[２] 専門科目の理解に役立ちそうだから[３] 単位がとりやすそうだから[４] 授業内容の評判がいいから[５] 先生の評判がいいから[６] 友人が受講するから[７] その他
0.6%【15】 この授業を受講することに決めた一番の理由は何ですか？

64.7%

8.8%

13.3%

6.7%

3.6% 2.3%[１] 30分未満[２] 30分〜1時間[３] 1〜1.5時間[４] 1.5〜2時間[５] 2〜3時間[６] 3時間以上
3.8%0.8%【16】 この授業のために授業以外で1週間あたりどれ位勉強しましたか。（課題・レポートを含む）

79.7%

13.7%
1.1% 0.8%－164－平成24年度第3学期開設総合科目
マークシート方式による「学生による授業評価アンケート」
対象科目 ： 51科目 ・ 対象人数 ： 6,082人
実施科目 ： 51科目 ・ 回答人数 ： 4,044人 ／ 当日出席者 ： 4,175人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１]大いにそう思う[２]そう思う[３]そうは思わない[４]全くそうは思わない
2.2%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

15.0%

59.9%

22.9%

0.8%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われ
ていた。

7.2%

58.4%

33.6%

1.8%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

12.8%

56.8%

28.6%

2.8%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

19.1%

57.0%

21.0%

2.1%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、ス
ライド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

32.6%【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

34.9%

12.5%

52.8%

0.9%
7.9%

56.3%

2.2%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

31.2%

52.8%

13.8%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるも
のであった

29.8%

54.5%

13.4%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

27.1%

58.0%

13.3%

2.2%

1.5%

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎた[３] 適切であった

1.6%【13】 この授業の進行速度は適切であった。

8.0%

20.9%

69.3%
0.1%

軸ラベル

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少なすぎた[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた
2.9%【14】 この授業の受講者数は適切であった。

10.2%

25.8%

60.7%
0.4%

[１] 内容に興味があるから[２] 専門科目の理解に役立ちそうだから[３] 単位がとりやすそうだから[４] 授業内容の評判がいいから[５] 先生の評判がいいから[６] 友人が受講するから[７] その他
0.5%【15】 この授業を受講することに決めた一番の理由は何ですか？

61.8%

8.7%

12.9%

8.8%

5.2%

[１] 30分未満[２] 30分～1時間[３] 1～1.5時間[４] 1.5～2時間[５] 2～3時間[６] 3時間以上

2.0%

5.1% 0.8%【16】 この授業のために授業以外で1週間あたりどれ位勉強しましたか。（課題・レポートを含む）

75.9%

15.9%
1.4% 1.0%－165－

（1）設問別満足度
23 年度

24 年度

設問
1 学期

2 学期

3 学期

1 学期

2 学期

3 学期

4

私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

81.2%

80.5%

82.2%

83.6%

83.2%

82.8%

5

この授業はシラバスに沿って計画的に行われていた。

92.3%

92.6%

93.0%

93.9%

92.7%

92.0%

6

授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

84.7%

88.1%

88.1%

86.7%

89.0%

85.4%

7

この授業の内容はよく理解できた。

76.5%

78.7%

78.5%

79.1%

80.4%

78.1%

8

この授業における教材・資料の提示（板書、スライド、
OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

87.6%

88.2%

86.7%

87.1%

89.7%

85.3%

9

授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

89.8%

91.7%

90.7%

90.1%

91.9%

91.2%

10

この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

80.9%

82.0%

83.2%

82.3%

83.7%

84.0%

11

私にとってこの授業は総合的に満足できるものであ
った。

82.6%

84.0%

85.1%

84.7%

86.1%

84.4%

12

この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設
備は十分に整備されていた。

74.6%

85.1%

84.2%

81.8%

83.5%

85.2%

13

この授業の進行速度は適切であった。

69.8%

70.3%

69.2%

69.5%

69.2%

69.3%

14

この授業の受講者数は適切であった。

58.1%

62.1%

58.9%

62.8%

64.5%

60.7%

79.8%

82.1%

81.8%

82.0%

83.1%

81.7%

平均

（2）学生の総体的満足度上位 10 位
有効回答数 50 人以上の科目対象。設問 7 及び設問 9～11 の肯定的回答の平均占有率が高い順
【１学期】
順位

科目名

開設母体

23 年度

24 年度

回答数

1

フィールドに学ぶ食と緑 I～食料生産と緑資源育成～

生物資源学類

95.5%

96.8%

55

2

臨床感覚器学

医学類

95.7%

96.1%

211

3

障害学生とともに学ぶ共生キャンパス

障害学生支援室

89.9%

96.1%

121

4

性と生殖の看護学

看護学類

90.3%

94.7%

90

5

映像メディア・コンテンツ表現入門

メディア創成学類

91.8%

91.9%

150

6

心の実験室 1

心理学類

84.6%

90.7%

183

7

遺伝子がつくる文明

生物学類

77.6%

90.5%

111

8

勝者のためのスポーツ医学(1)

体育専門学群

―

89.7%

117

8

ヒューマン・ケア科学への招待-1

医学類（90.4%）

89.3%

89

10

森林

生物資源学類

82.1%

89.2%

168

※平成 23 年度第 1 学期に満足度上位 10 科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数 50 未満の科目の満足度を表す。

－166－

【２学期】
順位

科目名

開設母体

23 年度

24 年度

履修者

障害学生支援室

97.0%

96.8%

110

社会工学類

91.6%

95.3%

170

総合科目編成部会

85.5%

94.6%

102

社会工学類

87.5%

94.4%

58

医学類

95.0%

93.9%

99

日本語・日本文化学類

74.7%

93.5%

62

学生生活支援室(85.3%)

93.0%

75

1

障害学生とともに学ぶ共生キャンパス2

経済学入門 II

3

卒業生によるオムニバス講座(社会人としていかに生きるか)

4

都市・地域・環境を探る II

5

頭頸部疾患入門

6

日本とは何か II―日本語―7

みんなで創ろう「つくばアクションプロジ
ェクト」

8

医療・生命科学とテクノロジー

医療科学類

93.2%

92.5%

87

9

アカデミック・コミュニケーション 2

生物資源学類

87.6%

92.2%

51

10

ヒューマン・ケア科学への招待-2

医学類

80.2%

91.4%

73

※平成 23 年度第 2 学期に満足度上位 10 科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数 50 未満の科目の満足度を表す。

【３学期】
順位

科目名

開設母体

23 年度

24 年度

履修者

1

キャリアデザイン I―未来の自分―

キャリア支援室

95.9%

97.6%

116

2

フィールドに学ぶ食と緑 III～食と緑が目指す未来～

生物資源学類

88.9%

97.6%

52

3

スポーツを変えた発明(3)

体育専門学群

92.7%

97.0%

67

4

皮膚に詳しくなる―健康で美しいお肌に
―

医学類

97.5%

96.3%

290

5

遺伝子がつくる文明

生物学類

86.8%

95.9%

91

6

キャリアデザイン III―仕事と社会―

キャリア支援室

91.3%

95.5%

56

7

障害と共に生きる III

障害科学類(90.4%)

94.9%

79

8

心の実験室 3

心理学類

90.0%

94.4%

129

9

スポーツ技術を自然科学から考える

体育専門学群

87.4%

93.7%

87

10

再生医学入門―基礎から臨床応用まで―

医学類

87.2%

93.4%

61

※平成 23 年度第 3 学期に満足度上位 10 科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数 50 未満の科目の満足度を表す。

－167－

３.６

ＴＷＩＮＳによる共通科目アンケートについて

TWINS により下記の「標準アンケートシート」に基づいて、共通科目の「授業評価アンケート」を実施した。特に、TWINS では、双方向的な記述が可能である。それらの意見を含めた結果は、授業担当者にフィードバックし、授業改善に役立てている。回答率は、（1）～（3）に表記するようにかなり低いが、マークシート方式と併用することで、記述部分を補完できていると思われる。
【標準アンケートシート】
平成 24 年度 第 1 学期授業評価アンケート（ 科目名 ）１．私はこの授業に意欲的に取り組んだ。（４肢択１）
a.○ 大いにそう思う
b.○ そう思う
c.○ そうは思わない
d.○ 全くそうは思わない
２．この授業の内容はよく理解できた。
（４肢択１）
a.○ 大いにそう思う
b.○ そう思う
c.○ そうは思わない
d.○ 全くそうは思わない
３．私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。（４肢択１）
a.○ 大いにそう思う
b.○ そう思う
c.○ そうは思わない
d.○ 全くそうは思わない
４．良かった点があれば記入してください。
（記述式 各 50 文字以内）・・
５．改善してほしい点があれば記入してください。
（記述式 各 50 文字以内）
・
・

－168－

【TWINS 方式による対象科目とアンケートの回答結果について】（1）1 学期の回答結果
対象科目数

履修者数

回答数

回答率

総合科目

57

7,973

760

9.53%

体育

118

5,258

353

6.71%

外国語

405

10,9081,255

11.51%

芸術

11

348

16

4.60%

国語

19

572

113

19.76%

情報処理

42

2,522

900

35.69%

教職科目

104

7,577

261

3.44%

756

35,1583,658

10.40%

対象科目数

履修者数

回答数

回答率

総合科目

62

6,628

327

4.93%

体育

127

5,369

210

3.91%

外国語

419

10,815

520

4.81%

芸術

7

208

8

3.85%

国語

23

666

58

8.71%

情報処理

27

1,238

419

33.84%

教職科目

110

7,331

236

3.22%

775

32,255

1,778

5.51%

対象科目数

履修者数

回答数

回答率

総合科目

56

6,021

103

1.71%

体育

113

5,161

104

2.02%

外国語

446

11,118

215

1.93%

芸術

6

114

4

3.51%

国語

18

601

15

2.50%

情報処理

‐

‐

‐

‐

教職科目

89

6,278

75

1.19%

728

29,293

516

1.76%

計
（2）2 学期の回答結果

計（3）3 学期の回答結果

計※対象科目数及び履修者数のデータは 2013.03.29 現在のものです。
※G30 対象の科目は除いています。
※3 学期、情報処理はアンケートを実施しておりません。（世話人承認済）

－169－

３．７

ステークホルダー調査（企業アンケート）の結果について（４年間の調査結果）

調査目的と方法
本学の教育活動に関する社会の期待や評価を把握することを目的として、平成 21 年度から継続的に企業関係者に対するアンケート調査を実施している。
例年、本学が開催している OB・OG 懇談会の参加企業の担当者に直接趣旨説明を行って調査票を配布している。ただし、調査票の配布・回収方法は次のとおり年度により幾分異なる。
・平成 21 年度：OB・OG 懇談会の開催期間後半の参加企業に調査票を配布し、郵送で回収
・平成 22 年度：OB・OG 懇談会のすべての参加企業に調査票を配布し、郵送で回収
・平成 23・24 年度：OB・OG 懇談会の新規参加企業に調査票を配布し、郵送または当日回収
調査項目は、近年採用した大学卒業生・大学院修了生（他大学を含む）の社会人としての能力に関すること、本学の学生に在学中に身に付けて欲しいこと、本学の教育で充実してほしいこと等から構成される。

調査結果の概要
１．回答率と回答者の属性
アンケートの対象数・回答数・回答率は〔表 A〕のとおりである。前述のとおり、平成 21 年度は OB・
OG 懇談会参加企業の約半数に対して実施、平成 22 年度は全参加企業に対して実施、平成 23・24 年度
は新規参加企業に対して実施したため、平成 22 年度のみ対象数が多くなっている。平成 24 年度の回答率は 69.8％であり、同様の方法をとった平成 23 年度に対して 10.9％上昇した。
表 A ステークホルダー調査（企業アンケート）の対象数・回答数・回答率

回答率

対象数

回答数

平成 21 年度実施（1 回目）

197 社

115 社

58.4％

平成 22 年度実施（2 回目）

412 社

201 社

48.8％

平成 23 年度実施（3 回目）

129 社

76 社

58.9％

平成 24 年度実施（4 回目）

139 社

97 社

69.8％

（回答数／対象数）

回答者の社会人経験年数と現在の立場は〔表 B〕のとおりである。社会人経験年数は、4 年間を通じて「1～5 年」がそれぞれ 32.2％、34.3％、34.2％、30.9％で最も多い。現在の立場は、平成 21～23 年度までは「人事担当者」がそれぞれ 61.7％、65.7％、75.0％で最も多かったが、平成 24 年度は「一般社員（人事担当以外）」が 43.0％で最も多く、次いで「人事担当者」が 30.9％であった。
〔表 B〕

－170－

表 B 回答者の社会人経験年数と現在の立場
社会人経験年数

H21
H22

人事担当者

H23
H24
H21
H22

人事担当責任者
H23
H24
H21

現
在
の
立
場

一般社員
（人事担当以外）

H22
H23
H24
H21

係長・部課長等
役職者

H22
H23
H24
H21
H22

役員

H23
H24
H21
H22

その他

H23
H24
H21
H22

合計

H23
H24

1～5年
回答数
％
25
21.7
54
26.9
21
27.6
24
24.7
0
0.0
1
0.5
0
0.0
1.0
1.0
12
10.4
12
6.0
4
5.3
4
41.0
0
0.0
1
0.5
1
1.3
1.0
1.0
0
0.0
1
0.5
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
0
0.0
37
32.2
69
34.3
26
34.2
30
30.9

6～10年
11～15年 16～20年 21～30年 31年以上
回答数
回答数
回答数
回答数
回答数
％
％
％
％
％
16
17
4
5
4
13.9
14.8
3.5
4.3
3.5
36
23
11
4
4
17.9
11.4
5.5
2.0
2.0
17
7
10
2
0
22.4
9.2
13.2
2.6
0.0
12
16
5
4
0
12.4
16.5
5.2
4.1
0.0
1
1
4
2
1
0.9
0.9
3.5
1.7
0.9
1
2
5
4
2
0.5
1.0
2.5
2.0
1.0
1
0
1
1
0
1.3
0.0
1.3
1.3
0.0
2.0
2.0
3.0
2.0
0.0
2.1
2.1
3.1
2.1
0.0
2
1
0
0
0
1.7
0.9
0.0
0.0
0.0
4
0
0
0
0
2.0
0.0
0.0
0.0
0.0
2
0
0
0
0
2.6
0.0
0.0
0.0
0.0
1
0
0
1
0
1.0
0.0
0.0
1.0
0.0
1
2
6
9
1
0.9
1.7
5.2
7.8
0.9
5
1
7
13
4
2.5
0.5
3.5
6.5
2.0
2
0
2
1
2
2.6
0.0
2.6
1.3
2.6
2.0
5.0
3.0
5.0
2.0
2.1
5.2
3.1
5.2
2.1
0
0
1
0
0
0.0
0.0
0.9
0.0
0.0
0
0
0
3
1
0.0
0.0
0.0
1.5
0.5
0
1
0
1
0
0.0
1.3
0.0
1.3
0.0
0
0
0
1
0
0.0
0.0
0.0
1.0
0.0
0
0
0
0
0
0.0
0.0
0.9
0.0
0.0
0
0
0
0
0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0
1
0
1
0
0.0
1.3
0.0
1.3
0.0
1
0
0
0
0
1.0
0.0
0.0
0.0
0.0
20
21
15
16
6
17.4
18.3
13.0
13.9
5.2
46
26
23
24
11
22.9
12.9
11.4
11.9
5.5
22
8
13
5
2
28.9
10.5
17.1
6.6
2.6
23
11
13
2
18
18.6
23.7
11.3
13.4
2.1

合計
回答数
％
71
61.7
132
65.7
57
75.0
61
30.9
9
7.9
15
7.5
3
3.9
10
10.4
15
13.0
16
8.0
6
7.9
6
43.0
19
16.5
31
15.5
8
10.4
18
18.7
1
0.9
5
2.5
2
2.6
1
1.0
0
0.9
0
0.0
2
2.6
1
1.0
115
100.0
201(2)
100.0(1)
76
100.0
97
100.0

※( ) 無回答－171－回答者のうち、本学卒業生・修了生の占める割合は年々減少しており、平成 24 年度は 10.3％であった。
〔図 1-1〕
図 1-1

回答者の出身大学

あなたは、筑波大学の卒
業生もしくは大学院修了
生でしょうか。

本学卒業生・修了生の雇用人数については、「1～4 名」が 4 年間を通じて最も多く、年々増加している。一方、「21 名以上」は年々減少している。これは、平成 23・24 年度の調査対象を OB・OG 懇談会の新規参加企業に限定したことが影響していると考えられる。
〔図 1-2〕
図 1-2

本学出身者の雇用人数

貴社ではこれまで筑波大学の卒業生もしくは大学院修了生を何名くらい雇用されているでしょうか。

２．大学卒業生・大学院修了生の評価や能力について「近年採用した大学卒業生・大学院修了生（他大学を含む）が社会人として働く上での十分な能力を身につけていたか」という設問に対して、平成 24 年度は「少し身につけていた」以上の回答が 77.3％
であり、平成 21・22 年度と同水準であった。
「十分身につけていた」の回答は 4 年間を通じて大きな変化はないが、「少し身につけていた」の回答は平成 23 年度のみ大きく減少している。
〔図 2-1〕
平成 24 年度の回答を大学卒業生と大学院修了生に分けて集計すると、大学院修了生は大学卒業生よりも「十分身につけていた」の割合が多く（それぞれ 25.3％、19.1％）、「あまり身につけていなかった」の割合が少ない（それぞれ 12.1％、18.1％）。
〔図 2-2〕
図 2-1

大学卒業生・大学院修了生の能力について【大学卒業生・大学院修了生を合わせて集計】
近年、貴社で採用された大学卒業生・大学院修了生が採用の時点で社会人として働く上で十分な能力を身につけていたと感じましたか。

－172－

図 2-2

大学卒業生・大学院修了生の能力について【大学卒業生・大学院修了生を分けて集計（平成 24 年度分）】
〔大学卒業生〕〔大学院修了生〕「大学卒業生・大学院修了生（他大学を含む）の社会人としての能力と成長には、大学・大学院での教育が役立っているか」という設問に対して、平成 24 年度は「少し役立っている」以上の回答が 74.1％であり、平成 21・22 年度と同水準であった。
「非常に役立っている」の回答は 4 年間を通じて大きな変化はないが、「少し身につけていた」の回答は平成 23 年度のみ大きく減少している。
〔図 2-3〕
平成 24 年度の回答を大学卒業生と大学院修了生に分けて集計すると、大学院修了生は大学卒業生よりも「非常に役立っている」の割合が多く（それぞれ 26.2％、17.8％）、「あまり役立っていない」の割合が少ない（それぞれ 6.0％、16.7％）。
〔図 2-4〕
図 2-3

大学・大学院教育の有用性について【大学卒業生・大学院修了生を合わせて集計】

大学卒業生・大学院修了
生の社会人としての能力と成長には、大学・大学
院での教育が役立っているとお考えですか。

－173－

図 2-4

大学・大学院教育の有用性について【大学卒業生・大学院修了生を分けて集計（平成 24 年度分）】
〔大学卒業生〕

役立っている点（具体的にお書きください）【自由記述】
・様々な価値観をもつ多様な人材と接することで自信を内省し、それと向き合っているところ。サークル活動や部活
動、授業、アルバイトなど様々な経験が役に立っていると思う。
・まず、論文を書くという点で論理的思考が身に付きます。そのための仮説、調査、分析、結果のさらに分析。こういった力を養うため、大学において専門分野に入り、学ぶ時期が必要だと思います。
・一般教養や文章力、対話力など社会人としての基礎的な能力の付与には役立っていると思います。基礎能力があれば、実務能力は仕事をすればすぐに付くので心配はないと思います。
・直接的ではないが、専門知識が仕事に役立つ事もある。やはり新入社員はポテンシャルを重視しているので、適性もあるかと思います。
・情報系の学部出身者についてはある程度の web に対するリテラシーがある。あとは基礎学力については大学・大学
院での教育からだと思われる。
・基礎知識
・バイト経験
・課題に取り組むアプローチ手法、コミュニケーション能力・分からないことが分かる力
・ゼミのプレゼンテーションでわかりやすく説明する経験など
・（専攻していた分野の部署に配属された場合）専門用語等について予備知識があるという点。
・人格の良さ、コミュニケーション能力が高い。
・重要なポスト（人を引っ張る立場にいる）
・キャリア形成支援、広い知識の習得、情報通信に関する技術の習得
・専門分野の知識・思考能力
・研究課題を自ら見つけ、調べ、成果に結びつける卒業研究。社会の見聞を広げ、身につける点。
・勉強の仕方が身についている為、技術を学ぶときに活かせている。
・人の話を聞く態度
・カリキュラムに対する取り組み姿勢
・多経験により考える力がある
・問題解決能力
・課題に取り組む姿勢、教授の方々とのやり取りの経験等、マイルストーンに対する工夫や行動力
・授業力やゼミで行うグループワーク、ディスカッション等、インターンシップ。
・論理的思考力・アルバイトやサークルと学業（人によっては 1 人暮らし）を両立させながら努力していくこと。
・上下関係
・ビジネスマナー等の教育－174－

・自ら学び、考える力
・語学、資料をまとめる能力、探究心、期限までにアウトプットする力、協調性、向上心
・基礎学力、専門知識を身に付けて入社して来る方は、会社のスキルを教育するとしっかり学習してくれると感じます。但し、コミュニケーション能力や実行力、積極性に関して近年どんどん低下してきている。新人社員には新しい発想や考え方を期待しているが、自ら発信する力が弱いようです。また、コミュニケーションについては、プラ
イベートを主張する若者がかなり増加していると感じます。毎日とは言わないですが、月 1 回のイベント、3 月に 1
回のイベントにもっと積極的に参加する姿勢が欲しいと感じます。
・学業に取り組むことで、いろいろな知識を修得している点
・友達や先輩・後輩との交流で、上下や横のつながりの人間関係を学んでいる点・様々な資格取得を目指している点
・大学での教育というより、各研究室における技術やコミュニケーション能力の取得などは役に立つものだと思います。
・幅広い視野を持って思考する機会を数多く持つことができるため、様々な場面での対応を可能にする期待が持てる。
・学問の面では直結した仕事に就くケースが少ないので、役立つことは限られていますが、勉学への取り組み方や、ゼミ等組織の活動から学んだことが仕事に活かされる場面（必要な知識能力を身につける場面、チームで業務を行う場面、仕事の課題解決の場面等）はあるので、そのような点は役立っていると思います。
・専門分野の知識、問題解決力（研究等を通じて）・社会人としての能力と成長は教育以外の要因もあるかと思いますが、少なくとも教育により、知識・経験が増え、社会人への成長につながると思います。例えば、グループワークでは、コミュニケーション力の成長が期待できま
すし、課題の提出期限を厳守させれば、時間管理能力などが身に付くかもしれません。

〔大学院修了生〕

役立っている点（具体的にお書きください）【自由記述】
・研究活動の進め方（PDCA サイクルの回し方、プレゼンテーション力、基礎技術知識）
・基礎知識
・本質を見抜こうとする思考力や、そもそも本質を見抜こうとする姿勢を身につけるための勉学そのもの
・研究者としての採用が主なので、大学院に進学されて研究室で知識・経験を積まれた学生の方を求めています。
・課題に取り組むアプローチ手法、コミュニケーション能力、プレゼンテーションスキル
・未知に立ち向かう力、専門力
・プレゼン能力、問題解決能力は大学院で鍛えられたと思います。
・重要なポスト（人を引っ張る立場にいる）
・情報通信に関する研究等
・専門分野の知識
・特に理系の院生は、論理的に考えるクセがついている方が学部生より多い印象があります。また、共同研究を企業と行っている方は話し方や接し方が学部生よりも成熟していると感じます。
・ゼミや研究室に所属することで年長者、下級者が混在する組織の中でのコミュニケーション力を身につけている。
また、学業を通して情報処理・理解力も学部卒の新人に比べると高いと言える。

－175－

・研究活動に代表される先々を見据えながら一つのことに打ち込む力。
・思考能力
・研究課題を自ら見つけ、調べ、成果に結びつける卒業研究。社会の見聞を広げ、身につける点。
・勉強の仕方が身についている為、技術を学ぶときに活かせている。
・専門知識、社会性（コミュニケーション能力）・専門的なスキル・Ｇｒでのモノ作り、管理能力、スケジュール管理・課題に取り組む姿勢、教授の方々とのやり取りの経験等。マイルストーンに対する工夫や行動力
・教授との密な話し合いが幸いしているのか、入社後も極端に物怖じすることがなく、コミュニケーションを取る事が出来る。
・研究室における活動全般
・研究を通して自分の考えをまとめあげる経験は大きい。採用時、入社時・後もその傾向が見える。
・アルバイトやサークルと学業（人によっては 1 人暮らし）を両立させながら努力していくこと。
・業務を進める力
・一人で研究を進めていける力
・研究に打ち込む熱意や体力が就職後も活かされている。
・直接的ではないが、専門知識が仕事に役立つ事もある。やはり新入社員はポテンシャルを重視しているので、適性もあるかと思います。
・情報系の学部出身者についてはある程度の web に対するリテラシーがある。あとは基礎学力については大学・大学
院での教育からだと思われる。
・基礎学力、専門知識を身に付けて入社して来る方は、会社のスキルを教育するとしっかり学習してくれると感じます。但し、コミュニケーション能力や実行力、積極性に関して近年どんどん低下してきている。新人社員には新しい発想や考え方を期待しているが、自ら発信する力が弱いようです。また、コミュニケーションについては、プラ
イベートを主張する若者がかなり増加していると感じます。毎日とは言わないですが、月 1 回のイベント、3 月に 1
回のイベントにもっと積極的に参加する姿勢が欲しいと感じます。
・社会性が大卒生より年齢分向上している。ディスカッションやプレゼンの経験がある。
・研究論文発表の機会等、プレゼンテーションの経験があるため。
・研究活動や後輩の指導など
・語学、資料をまとめる能力、探究心、期限までにアウトプットする力、協調性、向上心
・学業に取り組むことで、いろいろな知識を修得している点。友達や先輩・後輩との交流で、上下や横のつながりの人間関係を学んでいる点・様々な資格取得を目指している点
・大学での教育というより、各研究室における技術やコミュニケーション能力の取得などは役に立つものだと思います。
・大学生と比較した際の能力
・専門的な研究を通じて、深く思考し、何らかの形ある結果（成果）を出す行動が求められるので、自らを律し、ゼロから組み立てる経験に期待する。
・学問の面では直結した仕事に就くケースが少ないので、役立つことは限られていますが、勉学への取り組み方や、ゼミ等組織の活動から学んだことが仕事に活かされる場面（必要な知識能力を身につける場面、チームで業務を行う場面、仕事の課題解決の場面等）はあるので、そのような点は役立っていると思います。
・専門分野の知識、問題解決力（研究等を通じて）・社会人としての能力と成長は教育以外の要因もあるかと思いますが、少なくとも教育により、知識・経験が増え、社会人への成長につながると思います。例えば、グループワークでは、コミュニケーション力の成長が期待できま
すし、課題の提出期限を厳守させれば、時間管理能力などが身に付くかもしれません。

－176－

３．筑波大学の教育に対する要望・希望や印象など
本学の学群学生・大学院学生に在学中に身につけて欲しいこと（複数回答可）については、4 年間を通じて「コミュニケーション能力」の回答が最も多く、次いで「企画力・問題解決能力」「幅広い知識（教養など）」「専門分野の知識」「勤勉・努力・労働意欲」の回答が多い。なお、選択肢のうち「国際交渉力」は平成 22 年度に追加したものである。
〔図 3-1，3-2〕
図 3-1

学生に身につけて欲しいこと（単位：％）【学群学生・大学院学生を合わせて集計】
専門分野の知識
幅広い知識（教養など）
情報処理技術語学力
コミュニケーション能力
実務能力（記録・資料作成など）
企画力・問題解決能力
管理能力・リーダーシップ
勤勉・努力・労働意欲
健康・体力
国際交渉力 ※22 年度選択肢追加
その他【その他回答】
オープンマインド、実行力、目標設定と自己管理能力

図 3-2

学生に身につけて欲しいこと（単位：人）【学群学生・大学院学生を分けて集計（平成 24 年度分）】【学群学生】【大学院学生】－177－

本学の学群・大学院教育において、特に充実すべきこと（複数回答可）については、4 年間を通じて「コミュニケーション能力を身につける教育の充実」の回答が最も高く、次いで「物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実」「企画力・問題解決能力を身につける教育の充実」の回答が多い。
なお、選択肢のうち「国際交渉力を身につける教育の充実」は平成 22 年度に追加したものである。
〔図
3-3，3-4〕
図 3-3

筑波大学の教育で特に充実すべきこと（単位：％）【学群教育・大学院教育を合わせて集計】学問に対する取り組み方法を身につける教育の充実
専門的な知識を身につける教育の充実
社会人になったときに、すぐに役立つ知識・技術・技能を身につける教育の充実
コミュニケーション能力を身につける教育の充実
広く教養を身につける教育の充実
物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実
企画力・問題解決能力を身につける教育の充実
サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育の充実
各種の免許や資格等を取得する教育の充実
国際交渉力を身につける教育の充実
その他【その他回答】
働くとはどういうことか考える教育、やりぬく力、実行力、
主体性と自立心を養う教育

図 3-4

筑波大学の教育で特に充実すべきこと（単位：人）【学群教育と大学院教育を分けて集計（平成 24 年度分）】【学群教育】－178－

【大学院教育】今の筑波大学の印象を尋ねた項目では、4 年間を通して「研究環境が充実している」「研究活動が盛んである」の回答が多く、次いで「高い専門教育を行っている」「国内有数の大学である」「体育・スポーツが盛んである」の回答が多い。〔図 3-5〕
図 3-5

筑波大学の印象研究活動が盛んである
研究環境が充実している
国際交流に力を入れている
教養教育が充実している高い専門教育を行っている
体育・スポーツが盛んである
芸術活動が盛んである
国内有数の大学である
有名人が多い知られていない－179－

４．自由記述：筑波大学の教育についてのご意見がありましたらお書きください（平成 24 年度調査）
・これまでの御校 OB に共通するのは、専門知識が非常に深く、また、それを活用する応用力に富んでいる印象を持っております。今後、そうした強みに加えて、先のアンケートに記載しました点の教育をして頂けますと、さらに人材としての魅力が高まるものと考えております。
・学部生、大学院生問わず、しっかりとした勉学・研究への取り組みと前向きな意味での「自分探し」を楽しめるような教育が充実されればと思います。大学では就職活動を前提とした講義やカリキュ
ラムを充実させる傾向にあるように感じますが、採用活動を通じて感じるのは、魅力的な学生、面白いと思う学生は、自分の頭で考え、本質を見極め、行動を起こし、悪戦苦闘している学生のように思います。学生時代は、その基盤として、学問に打ち込むこと、あるいは自分自身が真剣にやってみたいと思う活動（芸術、スポーツ等）と真剣に向き合ってもらいたいと思います。我々は専門学校の学生とも多く知りあうのですが、大学生・大学院生との最も大きな違いは表層的に物事を見るのではなく、より本質的なことまで掘り下げて考えたり、思いを馳せることができる点にあるとつくづく感じます。特に貴校では研究活動やスポーツ・芸術活動も盛んであるかと思いますので、よりそういった活動に対して学生が真剣に取り組み、その本質を自分の頭で考える力やそこで七転八倒するだけのタフさを身につけて頂ければと思います。
・貴校に限った事ではありませんが、最近の学生の方々は非常に優秀な方が多い一方で、気持ちがど
こか冷めている印象を受けています。何か大きな目標・夢に向かってがむしゃらに突き進むといった方にお会いする事が少ないです。時期が来たから大学受験や就職活動を始める、漠然とした印象
で物事に臨む事への警鐘を早い時期に鳴らしていただければ幸いです。自身のキャリアプランを持ち実現に向け行動する大学生活（大学 4 年前後から）にしていただきたいです。社会人となる際の“姿勢”を伝えていただければと思います。
・広大なキャンパスの中での教育環境は素晴らしいものがあります。専門性を高める教育を今後も充実させて頂ければと思います。
・もっと積極性が養える場があっても良いかもしれません。
・御校の学生は非常に能力が高いと思います。問題を解決しようとする姿勢と速さ。それに対する意識が非常に高いです。また、学内セミナーにおいては、学生の皆様の話を聞く姿勢がしっかりとしており、集中力と理解しようとする力が強いと感じました。そのため、話題の中で分かったこと、分からないことの振り分けが早いと思いました。また、「分からないこと」を「分かるようにした
い」、「理解したい」という姿勢も感じました。自分自身が筑波大学の出身者ではないので、教育現場においてのその理由が分かりませんが、自身の出身大学と比較すると大学内の周囲（人々）や環境の影響もありますし、自身の大学へのプライドから培われるものだと思います。大学が「こういう学生に育てる」という方針がしっかりしており、明示されているとおのずと学生もそのように成長していくのでしょう。今後も日本を代表する大学として、存在してほしいと思います。
・貴学出身者の技術系社員について：高い専門性に加え、コミュニケーション能力を中心とした人物
評価も非常に高い人材が多いと感じています。セミナーへの参加等を継続させて頂きたいと思います。／貴学出身者の事務系社員について：近年弊社の訪問が減ったこともあり貴学の卒業生の採用は遠ざかっています。今回セミナーで学生とコミュニケーションを図る中で、働くことへの意欲、勤勉さなど専門教育以外での教育水準の高さを感じました。また、学内の環境の面からか、一人ひ
とりにゆとりを感じ、好印象の学生が多かったと記憶しています。

－180－

・レベルの高い大学でレベルの高い学生の皆様が熱心に聞いてくださっていた事がとてもやりやすく感じましたが、残念な事に一部の学生の聞く姿勢が弊社ではその時点で不合格を言いたくなるような感じでした。社会人マナーも教えなければならない時代ですかね？あまり人の事は言えるような立場ではないのですが…。
・大学の教育内容についての詳しいことは存じ上げませんが、とても高い専門性をもって教育にあたっているイメージがあり、実際、当社に入社している社員は考え方もしってりしており、会社に貢献しております。とても質の高い学生さんが育っているというイメージで今後も学問だけでなく、人間性も養われるような教育に期待しております。
・IT 企業には技術がある人材は多いのですが、総合的にみるとコミュニケーション能力が少し足りない時が見受けられます。コミュニケーション能力がないと仕事の内容、顧客の要望に合う様に対応がとれないなど、仕事を進めるのに障害となってしまいます。より良い物を作る為に、コミュニケーションが取れると言うことは大きいと思います。
・非常にレベルの高く、熱意のある学生が多いと感じます。
・全国から入学・卒業されており、バランスもとれていると感じる。
・私としてのイメージは、教育者を創出する大学と思っていましたので、当社として採用するに当たっては、基礎学問をしっかり学び、それを当社の技術力の下支えとしてもらえるような人材を探しています。そのような教育をされている学生方がいる学群等が分かれば嬉しいです。また、今回はOB・OG がいないという環境なので、75 分をどう使うかはかなり考えさせられました。次回は是非
OB・OG を連れてじっくり話してもらえるような形にしていきたいと思います。
・結果（Goal）を達成することにこだわった教育を希望。そのために必要なリーダーシップや人を巻き込むコミュニケーション力等を通じた PDCA サイクルを実体験として学んでほしい。
・筑波大学の学生の方は、留学生も多数いらっしゃるのだと感じました。一方で、日本人の学生は語学（英語）に対してあまり積極的ではない方も少しいらっしゃるようで、せっかく学内がグローバ
ルな雰囲気であるならば、その機会を活かした交流をされてはどうかと思いました（もう既に取り組まれていたら、失礼をお詫び致します）。今回の企業セミナーに参加させて頂いて感じた良い点ですが、他大学の学生に比べて質問を積極的にしたり、話を聞く姿勢もとても良かったと思います（全体的に）。言葉のキャッチボールが上手にできる人が多い印象を受けました。
、豊かな環・都心から離れた研究学園都市にあり（昨今では 1 時間余りで行ける場となりましたが）境の中で若い才能を大いに育んでいただけることを期待します。昨年秋に参加させて頂いた「逆求人セミナー」での学生の意識に誠に感銘を受けました。社会に役立ちたいという純粋な思いが学びや研究に昇華されているのでは。御校での教育を求め、集って来る学生の資質を良い方向に発展できている証かと思います。目先の利害得失を追うのではなく、大所高所の視座を持つ人材を是非とも輩出されることを希望します。「開かれた大学」とは、多くの意味・意義を含む、無限の可能性を持つ大学です。更なる発展に期待しています。

－181－

第４章

教育の質の向上に向けた全学的取り組み

学生による全学的な授業評価の実施報告
生命環境系 教授 田中 博
（前筑波大学 FD 委員会委員長）
１．はじめに筑波大学の第 2 期中期目標・中期計画（平成 22 年度～27 年度）を踏まえて、教育企画室では本学における平成 23 年度以降の大学教育の質の保証と質の向上のための運営方針が検討された。全学 FD 委員
会では、これを受けて平成 23 年度の課題として教育 PDCA（計画・実践・評価・改善）サイクルの強化と、それを実施する体制の明確化を検討した。各学類や専攻においてこれまでに学類 FD 委員会又は専
攻 FD 委員会（以下、教育組織 FD 委員会）が組織され、活発な FD 活動が独自に展開されている。具体的にはカリキュラムの改善や単位の実質化と成績評価の厳格化、各種アンケート調査、FD 研修会、学生による授業評価などが教育組織ごとに実施されている。第 2 期中期目標・中期計画では、これらの FD活動をさらに充実させ、教育改革を一層推進させることが課題となった。
平成 23 年度の全学 FD 委員会では、教育 PDCA サイクルのさらなる強化のための具体的方策のひとつとして、学生による授業評価の全学的実施を企画した。これまでも各教育組織において、様々な形
態の授業評価が実施され、その結果が教育組織の範囲内で集計され、各教員の授業の改善に役立てられてきた。学生による授業評価は、授業内容の実態把握と質向上において基礎となる重要な資料であり、欧米ではその作業を業者に委託して複数の大学を対象に統一的に行われている。サンプル数が増えれば、統計資料としての信頼性が増し、教員全体の母集団としての傾向を把握する事ができる。そこで、本学における教育の質向上のための次のステップとして、個々の教育組織で実施されている授業評価を全学的に拡大発展させ、全学的な集計の下で評価結果を定量的に分析し、教員の授業改善のための定量的な資料として活用することを企画した。こうして得られた資料は、教員による自己点検・評価のための重要な資料として建設的に利用されることを期待した。
授業評価を含む教育 PDCA サイクルの本格的な実施にむけて、平成 23 年度は全学的授業評価シ
ステムの開発を実施した。平成 24 年度には、構築した全学的授業評価システムにしたがい、一部の授業を対象に学生による授業評価とその定量化を実施した。全学 FD 委員会がその実施要領を定め、各教育組織において実施手順に従いアンケート票を配布回収することで、学生による授業評価の試行を実施した。必要があれば各教育組織の諸事情を考慮して実施要領の調整・変更を行い、教育組織ごとの最終案に従い試行を実施して頂いた。すでに各教育組織で授業評価を実施している場合には、それに全学的な評価項目を加えて頂くという対応をお願いした。
このたび、平成 24 年度の 1 学期から 3 学期までに、可能な範囲で実施して頂いた全学的な授業評価の集計結果がまとまったので、以下にその結果をグラフや表にするとともに、学生による授業評価の全
体的な特徴をまとめたので報告する。
２．実施方法各学類・専門学群や専攻の教育組織において FD 委員会が組織されている。この教育組織 FD 委
員会と全学 FD 委員会（本部）が役割を分担しながら、以下の実施手順に従って全学的な授業評価の試行を実施した。なお、以下の内容は平成 24 年度の試行実施期間を通じて得られた意見も反映している
ので、各教育組織に実施を依頼した当初の文書内容から修正した箇所もあることに留意願いたい。

－182－

2.1 教育組織 FD 委員会と全学 FD 委員会の役割分担(1) 教育組織 FD 委員は各教員に授業評価の実施を指示し、TA を使って授業評価を実施してもらい、結果を収集する。
(2) 教育組織 FD 委員は結果を全学 FD 委員会（本部）に報告し、最終調査結果を基に資料を分析する。
(3) 全学 FD 委員会（本部）は全学的な集計と分析を行い、その結果を教育組織 FD 委員に報告する。
(4) 全学 FD 委員会は各教育組織において適正に授業評価が実施されているかを確認する。
2.2 実施手順(1) 教育組織 FD 委員は教員に対し、授業の最終日に学生による授業評価を実施するよう指示する。その際、支援室または本部（教育推進部教育機構支援課）から取り寄せたアンケート票（必要ならばマークシートも）を必要枚数配布する。
(2) 教員は授業最終日の授業開始時にアンケート票を学生に配布し、調査の趣旨を説明し回答を依頼する。授業終了時に TA がアンケート票を回収する。TA は回収したアンケート票を教育組織 FD 委員に提出する。
(3) 教育組織 FD 委員は、回収したアンケート票を処理し、各評価項目の平均点を算出し、その結果を様式に従ってひとつのエクセルファイルにまとめて全学 FD 委員会（本部）に提出する。回収資料は一定期間保管する。
(4) 全学 FD 委員会（本部）はそれを全学的に分析し、分析結果を適宜公表するとともに、教育組織 FD
委員に配布する。
(5) 教育組織 FD 委員は、全学的な資料を基に各教育組織の調査結果を分析し、教育組織長に報告する。
(6) 教育組織長は教員に対し、定量化された授業評価を通知し、授業の改善および教員の自己点検・評価の資料として活用するよう指示する。
2.3 学生による授業評価アンケート票（例参照）(1) 設問は 1 授業の内容、 2 授業のやり方、3 次年度の学生への情報、4 総合評価の 4 項目とする。
(2) 評価基準は SABCDF の 6 段階評価とし、100 点から 0 点に換算して定量化する。
(3) 自由形式の感想やコメントがあれば、TWINS を使って書き込むよう指示する。
2.4 集計資料の項目（エクセルファイルとして 1 科目 1 行にまとめて提出）(1) 学群・学類（研究科・専攻）、科目番号、授業科目名、開設学期、単位数、履修年次(2) 授業担当教員名（教員所属系）、担当コマ数(3) 履修学生数、評価日時(4) 評価 4 項目の平均点 (0-100 点)と回答者数(5) 備考2.5 おもな留意点(1) 各部局でこれまで独自に行ってきた授業評価は、これまで通り継続して欲しい。ただし、この全学的な授業評価と重複する時には、全学的な授業評価を取り込んで実施する。
(2) ひとりの教員が学期を通して担当する科目（専門科目、専門基礎科目、共通科目など）を授業評価の対象とする。

－183－

(3) 複数の教員による分担授業や大クラスのオムニバス形式については、担当コマ数を記載することで調整し報告してもよい。
(4) 調査結果の公正さを勘案し、受講生が 10 名以上の学類（または院）授業から、最低 1 科目選び、授業評価アンケートを実施する。
(5) 将来的には科目数を拡大したいが、初回の試行については各教員が最も自信のある 1 科目に対して試行を実施する。2 回目以降は科目数を順次増やして実施する。
(6) 受講者数が多いときには、マークシートを使ってアンケートを実施してもよい。
(7) 学生による授業評価に関し、TWINS に自由形式の書き込みがあれば、教育組織 FD 委員は後日それを整理し、教育組織長に報告する。
(8) 学群授業を主な評価対象とするが、大学院授業についても可能なものから評価を試みる。
(9) 本学の教員評価は自己点検・評価が原則なので、定量化された授業評価のデータは教員による自己点検・評価のための資料として用いることができる。
３．実施結果平成 24 年度の 1 学期から 3 学期までの間に実施された全学的授業評価の試行に対し、学群と大学院をあわせて 23 の教育組織からエクセルファイルにより集計結果が提出された。表 1 は、各教育組織から提出されたデータを組織別に集計したものである。3 学期のすべてに回答した教育組織もあったが、特定の学期についてのみ回答した組織もあった。各クラスの平均回答者数は 32.1 名になった。
グラフ 1-1 は学群・学類についての評点の平均値、グラフ 1-2 は大学院についての評点の平均値を各
教育組織ごとに棒グラフにして比較した結果である。学期ごとに示した 4 本の棒グラフはそれぞれ設問
1 から 4 の平均点であり、青が 1 授業の内容、赤が 2 授業のやり方、緑が 3 次年度の学生への情報、
紫が 4 総合評価の 4 項目である。
学群・学類に対し、集計結果の平均は約 80 点で、最低でも 70 点、最高でも 90 点の範囲内に分布している。教育組織ごとに多少のばらつきが見られるものの、総じてほぼ同じ平均点になっているのが特徴である。
大学院に対し、集計結果の平均は約 80 点で、最低でも 70 点は学群と同様であるが、最高は 97 点であった。共通的に見られた特徴として、学期が進むにつれて得点が向上している。学群・学類の結果と比較すると全体的に評点は高く、専攻によるばらつきが見られるものの、総じてほぼ同じ平均点になっている。
次に、グラフ 2－1 は学群・学類に対し、調査 4 項目のそれぞれについてのすべての集計結果を 5 点
刻みの頻度分布にして示したものである。縦軸は報告のあったクラスの件数（科目数）になる。上述のように調査 4 項目とは、1 授業の内容、 2 授業のやり方、3 次年度の学生への情報、4 総合評価の 4項目である。
1：授業の内容の集計結果は、76～80 点に 120 件を超えるピークが見られ、そのピークを挟んで高得点
側も低得点側も滑らかに頻度が落ちている。96～100 点には 5 件みられ、一方、51～55 点で 8 件存在している。全体の平均は 77 点であった。
2：授業のやり方の集計結果は、81～85 点に 120 件近いピークが見られ、86～90 点でも 110 件を超えている。1 の授業の内容よりは明らかに高得点となっている。96～100 点に 19 件みられ、51～55 点で 7 件存在している。全体の平均は 81 点であった。
3：学生への情報の集計結果は、81～85 点に 110 件を超えるピークが見られ、そのピークを挟んで高得－184－

点側も低得点側も滑らかに頻度が落ちている。96～100 点に 12 件みられ、一方、51～55 点で 7 件存在している。全体の平均は 79 点であった。
4：総合評価の集計結果は、81～85 点に 140 件近いピークが見られ、そのピークを挟んで高得点側に滑らかに頻度が落ちているが、低得点側には 71～75 点以下で大きく減少している。96～100 点には 14 件ほどみられ、一方、51～55 点で 7 件存在している。全体の平均は 80 点であった。
設問 4 項目の平均点を比較すると、授業が理解できなかったために 1 の授業の内容の評点を低くした学生でも、2 の授業のやり方に関しては良い点を与えていることが読み取れる。3 の他の学生への情報
は設問 1 と 2 の中間的な点数となっており、学生の本音とも解釈できる。全体的な総合評価は、上の 3
つの設問の平均に収まっている。
同様に、グラフ 2－2 は、大学院に対し調査 4 項目のそれぞれについての集計結果を頻度分布にして示したものである。学群・学類と比べるとサンプル数が少ないため、頻度分布は滑らかになっていない。
１：授業の内容の集計結果は、81～85 点に 24 件のピークが見られ、そのピークを挟んで両側で変動しながら頻度が落ちている。96～100 点には 5 件あり、一方、56～60 点で 3 件みられる。全体の平均は 83
点で、学群・学類より 6 点高くなっている。
2：授業のやり方の集計結果は、91～95 点に 25 件のピークが見られ、96～100 点でも 14 件みられる。
そのピークの低得点側では滑らかに頻度が落ちている。１の授業の内容よりは明らかに高得点となっている。66～70 点で 3 件みられる。全体の平均は 86 点で、学群・学類より 5 点高くなっている。
3：学生への情報の集計結果は、81～85 点に 25 件のピークが見られ、86～90 点でも 20 件を超えている。
96～100 点には 5 件みられ、そのピークの低得点側では急に頻度が落ちている。51～55 点で 2 件みられる。全体の平均は 82 点で、学群・学類より 3 点高くなっている。
4：総合評価の集計結果は、81～85 点に 20 件を超えるピークが見られ、そのピークの高得点側には滑らかに頻度が落ちているが、低得点側では、急に頻度が落ちている。96～100 点には 9 件みられ、一方、
61～65 点で 2 件みられる。全体の平均は 84 点で、学群・学類より 4 点高くなっている。
設問 4 項目の平均点を比較すると、授業が理解できなかったために 1 の授業の内容の評点を低くした学生でも、2 の教員の教え方に関しては良い点を与えているという特徴は、学群と同じく読み取れる。3
の学生への情報は、設問 1 に近い点数分布となっている。全体的な総合評価は、上の 3 つの設問の平均に収まっている。
４．今後の課題
今回の「学生による全学的授業評価」は、本学の第 2 期中期計画に記載された教育 PDCA サイクル構
築の一環として教育企画室で議論し、全学 FD 委員会で企画したものである。平成 23 年度にはそのシス
テム構築を行い、平成 24 年度にはアンケート調査の試行を実施し、そして平成 25 年度から本格運用となる予定であった。しかし、本企画による教育の質向上の成果を具体的にまとめるに際して、課題がいくつか残ることから、平成 25 年度は、平成 26 年度以降に向けて実施内容・方法等をさらに検討することとなった。
学生による授業評価が教育改善に必要なことは、どの教育組織においても了解されている事のようである。本学においては、学生による授業評価が各教育組織で実施されるようになってまだ歴史が浅いた
め、各教育組織の実情にあわせたアンケート調査のスタイルが教育組織ごとに固まってきた時期であった。一方、欧米では、アンケート資料整理の膨大な作業をすべて業者委託にするため、複数の大学に対し、共通の設問を盛り込んだアンケート調査が実施されているのが実情である。そのため、統計処理のサンプル数が多く、高い信頼性で調査結果の全体像が読み取れるようになっている。ただし、講義や実－185－

験、演習などの授業形態にあわせて調査項目を多少変更して実施している。したがって、本学においても、教育組織ごとに実施されている授業評価を、このタイミングで全学的に拡張し、統計処理のサンプ
ル数を増やすべく、各教育組織で実施される閉じた調査から、全学的調査に移行することはタイムリーと考えられた。
しかし、各教育組織において、ようやく安定してきた調査方法に対し、全学的な要請として変更を加えることに反対する声も少なからず聞かれた。全学的に実施することに賛同する意見も多い中で、全学的に授業評価を行うことの意義と目的に疑問を持つ組織も少なからず存在した。特に問題となった点は、この全学的授業評価の実施により、授業評価が定量化されると、個々の教員が行う個々の授業に点数が付くことであった。この定量化により、各教員が担当する授業の評価結果が点数化され、教員全体の母集団の中でその位置が一目瞭然となる。そのため、その点数が、結局は授業評価の枠を超えて教員評価として利用されることを危惧する声があった。本企画により、授業評価の結果が定量化され、自分が全体のどの程度の位置にいるのかを知ることは、教育の質向上に向けた強いインセンティブとなり、FD活動としてのPDCAサイクルが健全に回りだすための重要な点と考えられるのだが、受け止め方は教員や教育組織により実にまちまちであった。
欧米では、学生の授業評価は、当然のことながら教員の教育評価となり、昇格のための重要な資料となっている。授業を理解し、自らの学力の向上に対し教員に感謝の気持ちを抱く学生は、教員に対して高い授業評価を下す。一方、授業を全く理解できなかった学生は、当然成績も悪く、奨学金が停止となることもあるので、その全責任を教員に押し付けるべく、最低の評価を下してくることがある。この反応は学生に限らず社会で働く一般人でも共通して見られることであろう。教員は授業評価を高めるために、全員に A 評価を出すこともできるが、欧米では ABCD 評価を万遍なく出さないと学部長から注意を受け、昇格が遠のくことになる。成績の悪い学生からの厳しい授業評価は、教員の間では納得されたことだが、成績の良い学生がこぞって厳しい授業評価を下す時には問題視されることになる。この学生と教員との間の厳しい評価の応酬やせめぎ合いの中から、より洗練された高度な教育体制が構築されてゆくのである。しかし、欧米の授業評価手法をそのまま日本に導入しても、文化の異なる日本で機能するとは限らない。例えば、特に大学院において、受講者のほぼ全員に A 評価を出すような授業も多く見られ、教育の質向上、単位の実質化の観点から課題となっているが、これも日本的な文化の一例と言えるであろう。
このように、実際に授業を受けている学生の生の声ほど、その授業の内容や水準を評価する指標はな
いと思われる。アンケートを匿名にすると、授業が理解できない学生の中に極端に厳しい授業評価を下す学生もいるが、サンプル数が十分に多い場合には、それも生の声として受け止めることができる。本学においては、学生による授業評価はあくまで FD 活動の一環として授業改善を目的として実施されるものであり、これを教育業績として教員評価にすべきではないという声が想像以上に多く聞かれた。筆者としては、学生の声を教員の教育業績評価に適切に反映することは必要と考えているが、企画段階における議論を踏まえ、今回の全学的授業評価は教員評価に繋がるものではなく、あくまで授業改善を目的とするものという位置づけで実施した。アンケート調査に盛り込まれた 4 項目も、当初は 1 授業の評
価、2 教員の評価、3 次年度の学生への情報、4 総合評価という見出しであったが、誤解を生じないよ
うに集計段階で表現を改め、1 授業の内容、2 授業のやり方、3 次年度の学生への情報、4 総合評価とした。
さらに、これらの 4 項目の調査だけでは、つまるところ教員評価でしかなく、授業改善のための具体的指摘が不明瞭なので、FD としての役に立っていない、との指摘の声も挙がった。FD として授業改善に活用するためには、具体的な改善点を盛り込んだ 20 項目程度の内容に変更すべきであるとの提案で－186－あった。しかし、期末テストシーズンのたびに毎回の授業で 20 項目ものアンケートに答えさせられる学生は疲弊してしまうに違いない。4 項目程度のアンケート調査で十分であるとの意見も聞こえてきた。
また、学生からは、苦労して評価したアンケート調査の結果が、学生に知らされないことが多く、どのように授業改善に使われているのかが分からない、という意見も聞かれた。集計結果は教員に還元されると同時に、問題のない範囲で学生にも還元されるべきものと考える。実際に、授業評価の結果を開示している教育組織もある。今回の全学的授業評価は試行段階ということもあって学生には公開していな
いが、今後、実施方法等の見直しとあわせて公開のあり方についても検討すべきであろう。
以上のように、多くの方々による議論の結果、平成 25 年度以降は新 FD 委員会体制の下で現行の調査
内容・方法を再度見直し、問題点を改善し、十分な議論を経たうえで、平成 26 年度以降に新たな内容・方法で実施することとなった。実施方法については、現行では各教員組織の FD 委員に多大な労力が押し付けられることになるので、授業評価アンケート票は封筒に詰めて、そのまま委託業者に送り出し、
集中的に統計処理を行ってもらうことが理想である。そのための予算措置が必要になるが、予算措置を行うためには、ある程度の実績が必要である。今回の試行により、予算要求のための実績の一端は得られたものと考える。次年度からは是非、業者委託により FD 委員の労務を軽減して欲しいと思う。前述のとおり、筆者は学生の声を教員の教育業績評価に適切に反映することが必要との考えを持っているが、そのためには厳格公正な実施体制が必要になるし、逆に教員評価には繋げないということであれば、授業を行っている教員自身が統計処理して、その結果を全学 FD 委員会に報告すれば十分であるという意見もある。
このように、様々な意見が出される中で、議論を幾度となく重ね、最初の試みとして全学的な授業評
価が実施されるに至った。その集計結果が FD 活動の年次報告として公開されることは、実に感慨深いものがある。各教育組織における授業評価の実施は当然のこととして、分野を超えた共通項目についての全学的な授業評価も当然必要と考える。大学としては、絶えず教育改革のために自律的に改革に取り組むことが求められる。学生による授業評価は、大学における教育改善のための原点であると考える。
定量化された授業評価により、教育力の全体像を把握することは、とりもなおさず、教育力についての定量的な座標軸を持つことになり、その座標軸の中で各教員がどこにいるかを把握することになる。統計資料が長期的に蓄積されると、教育力の年々の変化を見ることも可能となる。もし、教育内容が同じならば、学生の年々の変化も見えてくる。各組織の管理者から教員の授業に対して賞賛の言葉や忠告を受ける前に、各教員が自分の教育力を客観的に認識し、反省すべきは反省し、教育改善の次のステップへ向けて努力と改善を進めることが、教育 PDCA サイクルを健全に回すための鍵であると考える。今回の全学的授業評価の試行が、試行に終わることなく、確実に教育 PDCA サイクルの歯車を回す改善に繋がってくれることを願ってやまない。
５．おわりに
本調査の実施に当たっては、各教育組織の FD 委員に多大な労力をお願いした。実質的な作業は一日も早く業者委託となることを願うが、それまでは引き続きご協力をお願いしたい。また、本調査の実施にあたり、貴重なコメントを頂いた教育組織の長の方々、全学 FD 委員の方々、全学 FD 専門委員の方々、そして実際に集計作業にあたってくださった教職員の方々に感謝の意を表したい。

－187－

〔例〕学生による授業評価アンケート票（全学的調査）筑波大学 FD 委員会
日本の大学教育をより良いものに改善するために、学生による授業評価が重要視されています。教員
から学生への一方通行な講義および学生評価に授業が終始するのでなく、学生が教員の授業を評価し、建設的なコメントを述べるフィードバックの機会が与えられています。
以下のSABCDFの評価基準に従って、設問の各項目について評価し、回答に○を書き込んで提出してください。名前は書かなくても結構です。（大人数ならマークシートに記入して提出。）さらに感想やコメントを記入したい場合には、インターネット上のTWINSを使った自由形式の授業評価欄に書き込みをしてください。なお、この評価結果は、今後の授業改善のための参考となる他、学生による全学的授業
評価の定量的資料として統計処理され、本学における教育改善に役立てられる予定です。
授業科目名

教員名

評価日

評価基準： 100点から0点までの6段階評価
S (100),A (80),B (60),C (40),

D (20),F (0)Excellent

Very Good

Good

Fair

Poor

Very Poor

設問 1. 授業の内容：授業内容、準備状況、まとまり、時間配分、図表の見やすさ、レポートの内容など
回答

1:S

2:A

3:B

4:C

5:D

6:F

設問 2. 授業のやり方：質問に対する応答、表現方法、熱意、声の大きさ、親切さなど。
回答

1:S

2:A

3:B

4:C

5:D

6:F

設問 3. 次年度の学生への情報：受講して学習効果があった、受講を勧めるなど
回答

1:S

2:A

3:B

4:C

5:D

6:F

設問 4. 総合評価：授業の内容、授業のやり方、知識・理解・興味が増したなどの総合的な評価
回答

1:S

2:A

3:B

4:C

5:D

6:F

以上、ありがとうございました。

－188－

表1：学生による全学的授業評価アンケート集計結果（平成24年度試行）【学群・学類】
設問１．授業の内容
設問２．授業のやり方
設問３．次年度の学生への情報設問４．総合評価
授業内容、準備状況、まとまり、 質問に対する応答、表現方法、 受講して学習効果があった、受 授業の内容、授業のやり方、知実施 時間配分、図表の見やすさ、レ 熱意、声の大きさ、親切さなど
講を勧めるなど
識・理解・興味が増したかなどの
科目数 ポートの内容など総合的な評価
A学類

平均回答人数

平均評価点

平均回答人数

平均評価点

平均回答人数

平均評価点

平均回答人数

23.6

73.4

23.6

77.5

23.6

78.6

23.6

平均評価点
79.1

73.4

23.6

77.5

23.6

78.6

23.6

79.1

3学期

8

23.6
19.0

80.4

19.0

87.3

19.0

83.7

18.8

84.2

3学期

34

19.0

80.4

19.0

87.3

19.0

83.7

18.8

84.2

44.7

81.7

44.7

90.0

44.7

80.7

44.7

87.0

1学期

3

44.7

81.7

44.7

90.0

44.7

80.7

44.7

87.0

39.5

81.0

39.5

87.8

39.5

85.1

39.5

85.7

1学期

9

34.1

81.7

34.1

89.1

34.1

86.8

34.1

86.6

B学類
C学類
D学類
2学期

10

44.5

81.8

44.5

87.5

44.5

85.8

44.5

86.3

3学期

6

39.3

78.7

39.3

86.5

39.3

81.5

39.3

83.5

21.5

77.2

21.6

81.6

21.4

78.7

21.3

79.8

2学期

115

21.5

77.2

21.6

81.6

21.4

78.7

21.3

79.8

40.2

76.8

40.2

81.5

40.2

79.0

40.2

79.4

1学期

16

47.4

78.0

47.4

81.5

47.4

79.5

47.4

80.1

2学期

6

26.7

72.5

26.7

81.3

26.7

77.7

26.7

78.0

3学期

3

E学類
F学類

Gプログラム
2学期

9

H学類

28.7

79.0

28.7

81.7

28.7

79.0

28.7

79.0

12.8

84.3

12.8

85.1

12.8

83.0

12.8

84.7

12.8

84.3

12.8

85.1

12.8

83.0

12.8

84.7

26.4

82.3

26.7

82.6

26.4

83.6

26.3

83.1

1学期

6

41.8

80.3

41.8

79.5

41.8

81.2

41.8

79.8

2学期

16

20.3

82.9

20.9

82.6

20.2

84.8

20.1

84.3

3学期

16

I学類

26.7

82.6

26.9

83.8

26.8

83.3

26.8

83.2

31.1

73.6

31.2

76.0

31.1

75.9

31.1

75.9

1学期

30

36.8

74.1

36.8

77.7

36.6

76.7

36.7

77.0

2学期

21

32.0

74.0

32.0

74.6

32.0

75.1

32.0

74.1

3学期

17

76.2

J学類

20.2

72.4

20.2

74.7

20.2

75.5

20.2

47.3

71.5

47.3

73.1

34.6

70.7

47.3

72.2

71.5

47.3

73.1

34.6

70.7

47.3

72.2

1学期

30

47.3
32.4

82.9

32.4

84.0

32.0

84.2

32.3

84.3

1学期

10

35.7

82.2

35.7

85.2

34.7

84.6

35.6

84.5

K学類
2学期

8

31.8

83.4

31.6

83.3

31.6

83.4

31.6

83.9

3学期

8

29.0

83.4

29.0

83.3

29.0

84.6

28.9

84.5

35.9

74.5

35.9

78.1

35.5

76.7

35.5

77.0

1学期

32

44.0

72.8

43.9

78.4

43.2

76.9

43.3

76.9

L学類
2学期

36

35.7

73.5

35.7

76.0

35.3

74.1

35.1

75.4

3学期

36

29.1

77.1

29.1

80.0

28.8

79.1

28.9

78.8

101.9

74.9

102.0

77.3

102.0

75.1

102.0

77.2

1学期

11

137.6

71.7

138.0

74.5

137.9

72.0

137.8

74.0

M学群
2学期

10

76.3

75.2

76.3

77.0

76.3

75.0

76.3

77.7

3学期

10

88.2

78.1

88.2

80.7

88.2

78.6

88.2

80.1

31.4

82.5

31.4

86.2

31.4

85.5

31.4

86.7

1学期

27

37.3

81.7

37.3

86.3

37.3

85.0

37.3

86.9

N学群
2学期

9

19.4

82.7

19.4

83.8

19.4

85.3

19.4

84.1

3学期

5

21.2

86.8

21.2

89.6

21.2

88.6

21.2

90.4

557

34.3

77.3

34.4

80.7

33.5

79.3

34.2

79.8

総計

－189－

【研究科・専攻】設問２．授業のやり方
設問３．次年度の学生への情報設問４．総合評価
設問１．授業の内容
授業内容、準備状況、まとまり、 質問に対する応答、表現方法、 受講して学習効果があった、受 授業の内容、授業のやり方、知実施 時間配分、図表の見やすさ、レ 熱意、声の大きさ、親切さなど
講を勧めるなど
識・理解・興味が増したかなどの
科目数 ポートの内容など総合的な評価
A専攻

平均回答人数

平均評価点

平均回答人数

平均評価点

平均回答人数

平均評価点

平均回答人数

15.8

83.2

15.8

85.6

15.8

83.8

15.8

平均評価点
84.8

83.2

15.8

85.6

15.8

83.8

15.8

84.8

1学期

5

15.8
23.9

89.3

23.9

90.5

23.9

86.6

23.9

87.6

1学期

6

26.3

87.7

26.3

88.7

26.3

85.0

26.3

85.7

B専攻
2学期

1

20.0

91.0

20.0

94.0

20.0

85.0

20.0

90.0

3学期

1

13.0

97.0

13.0

98.0

13.0

98.0

13.0

97.0

27.5

89.4

27.5

91.6

27.5

88.6

27.5

89.5

1学期

6

18.2

85.3

18.2

90.5

18.2

85.8

18.2

87.2

C専攻
2学期

3

30.7

88.7

30.7

88.3

30.7

86.7

30.7

86.7

3学期

5

36.8

94.8

36.8

95.0

36.8

93.2

36.8

94.0

8.2

91.0

8.2

91.2

8.2

87.0

8.2

90.1

1学期

3

9.0

87.7

9.0

87.3

9.0

80.3

9.0

84.3

2学期

6

9.5

90.5

9.5

90.5

9.5

86.0

9.5

89.2

3学期

4

5.8

94.3

5.8

95.0

5.8

93.5

5.8

95.8

42.8

86.7

42.8

88.1

42.8

85.8

42.8

87.6

1学期

9

42.8

86.7

42.8

88.1

42.8

85.8

42.8

87.6

14.5

78.5

14.5

88.0

14.5

85.0

14.5

88.0

2学期

2

14.5

78.5

14.5

88.0

14.5

85.0

14.5

88.0

25.5

76.0

25.5

83.0

25.5

76.5

25.5

81.0

1学期

4

25.5

76.0

25.5

83.0

25.5

76.5

25.5

81.0

22.9

81.9

22.9

88.4

22.5

82.0

22.5

83.7

2学期

9

20.8

80.4

20.8

84.8

20.4

79.9

20.6

82.3

3学期

6

D専攻

E専攻
F専攻
G専攻
H専攻

I専攻

26.0

84.2

26.0

93.8

25.7

85.2

25.5

85.8

11.9

72.5

12.0

77.3

12.0

73.4

12.0

76.3

1学期

9

16.2

68.2

16.3

73.6

16.3

70.0

16.3

72.6

2学期

11

10.5

73.8

10.5

76.5

10.5

72.8

10.5

75.7

4

6.3

78.8

6.3

88.3

6.3

82.5

6.3

86.0

94

20.2

82.9

20.2

86.3

20.1

82.3

20.1

84.4

3学期
総計

－190－

－191－

実施
科目数

0.0

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

60.0

70.0

80.0

90.0

100.0

設問２

設問３

設問４

8

34

3

A学類 B学類 C学類

9

10

D学類

6

115

E学類

16

6

F学類

3

9

Gプログ
ラム

6

16

H学類

16

30

21

I学類

17

30

J学類

10

8

K学類

8

32

36

L学類

36

11

10

M学群

10

27

9

N学群

5

3学期 3学期 1学期 1学期 2学期 3学期 2学期 1学期 2学期 3学期 2学期 1学期 2学期 3学期 1学期 2学期 3学期 1学期 1学期 2学期 3学期 1学期 2学期 3学期 1学期 2学期 3学期 1学期 2学期 3学期

設問１

学群・学類

設問１．授業の内容： 授業内容、準備状況、まとまり、時間配分、図表の見やすさ、レポートの内容など設問２．授業のやり方： 質問に対する応答、表現方法、熱意、声の大きさ、親切さなど
設問３．次年度の学生への情報： 受講して学習効果があった、受講を勧めるなど
設問４．総合評価：授業の内容、授業のやり方、知識・理解・興味が増したかなどの総合的な評価

グラフ１－１ 組織別の評点平均値 ≪学群・学類≫

学生による全学的授業評価アンケート集計結果（平成24年度試行）

－192－

実施
科目数

0.0

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

60.0

70.0

80.0

90.0

100.0

5

A専攻

1学期

6

1学期

1

B専攻

2学期

1

3学期

6

1学期

3

C専攻

2学期

5

3学期

3

1学期

設問１

6

D専攻

2学期

設問２

4

3学期

設問３

大学院

設問１．授業の内容： 授業内容、準備状況、まとまり、時間配分、図表の見やすさ、レポートの内容など設問２．授業のやり方： 質問に対する応答、表現方法、熱意、声の大きさ、親切さなど
設問３．次年度の学生への情報： 受講して学習効果があった、受講を勧めるなど
設問４．総合評価：授業の内容、授業のやり方、知識・理解・興味が増したかなどの総合的な評価

グラフ１－２ 組織別の評点平均値 ≪大学院≫

設問４

9

E専攻

1学期

2

F専攻

1学期

4

G専攻

2学期

9

2学期
H専攻

6

3学期

9

1学期

11

I専攻

2学期

4

3学期

－193－

20
0

20

0

140
120
評 100
点
80
別
科 60
目
数 40
20
0

140

120

評 100
点
80
別
科 60
目
数 40

20

0
評
点

評 100
点
80
別
科 60
目
数 40

評 100
点
別 80
科
60
目
数 40

３．学生への情報（学群・学類）

120

120

評
点

140

140

１．授業の内容（学群・学類）

グラフ２－１ 設問別の評点分布 ≪学群・学類≫

４．総合評価（学群・学類）

２．授業のやり方（学群・学類）

評
点

評
点

－194－
評
点

20
評
点 15
別
科
目 10
数
5
0

20
評
点 15
別
科
目 10
数
5

0
評
点

25

25

３．学生への情報（大学院）

0

20
評
点 15
別
科
目 10
数
5

20
評
点 15
別
科
目 10
数
5

0

25

25

１．授業の内容（大学院）

グラフ２－２ 設問別の評点分布 ≪大学院≫

４．総合評価（大学院）

２．授業のやり方（大学院）

評
点

評
点

第５章

教育に係る学長表彰

筑波大学の学士課程、大学院課程において特色ある教育活動を行い、教育の質の向上に貢献したと認められる 5 組織を教育に係る学長表彰として、表彰を行いました。
表彰は平成 24 年度が 4 回目で、各教育組織長からの副学長（教育担当）あての推薦に基づき、審査のうえ候補組織を学長に推薦し、学長が被表彰組織を決定しました。
1 各教育組織からの推薦件数：18 件
2 表彰件数：5 件
平成 24 年度教育に係る学長表彰組織一覧
ＮＯ

表彰組織

1

理工学群（代表）
生命環境学群
情報学群
アドミッションセンター
産学リエゾン共同研究センター

プログラム名開かれた大学による先導的研究者資質育成プログラム2

附属坂戸高等学校
国際教育推進委員会

海外大学間交流協定
校ネットワークを活用したグローバル人
材育成事業

3

人文・文化学群
日本語・日本文化学類

日本語・日本文化学類「国際科目」

4

人文社会科学研究科

経済・公共政策マネジ
メントプログラム（世銀プログラム）5

芸術専門学群「高校生アートライ
ター大賞」による芸術専門学群生の芸術支
援力育成

－195－

表彰理由
理数分野に強い学習意欲を持ち、研究活動を行いたい学生には１年次から研究計画書を提出させ、審査の上、採択者には研究を遂 行させるなどモチベーション向上の実践を行う取組である。また、
理 数分野におけるモチベーションの高い学生への取組や国際科学オリンピック代表選抜への推進は高く評価しうる。学生全般のモチベーション向上に関しては、今後更なる検討が望まれる。
海外大学間交流校ネットワークを活用して、国際的な教材開発と活用、国際教育の実践、国際的視野に立った卒業研究の支援を行う取組である。また、グローバル人材育成に向けて積極的に取組んでいる。更に、今年度の取組である持続可能な開発のための教育はタイムリーな企画であり、生徒・学生にとって ESD を見直すいい機会になる点が高く評価しうる。総合的な成果にする評価に関してはもう少し時間が必要である。
学生を海外に派遣し、現地での研修と交流を通して異文化理解力、表現力、日本語・日本文化発信
力、国際社会に通じる協調性、交渉力、国際社会での行動力など、国際的な活動に必要な能力を涵養することを目的とした取組である。また、学類生を積極的に海 外の大学で実習させ、同時に日本文化を発信させようとする、組織全体で行う取組や学生を海外に派遣する種々の授業「国際科目」の開設は高く評価しうる。他の同様の取組との差異が明確でなく、更なる検討が望まれる。
世界銀行との協定の下で、開発計画の立案や研究に従事する開発途上国の若手職員に対し、高度な専門的研修を通じて学位（修士号）を取得させ、開発分野における途上国の人材育成につながる取組である。長年にわたり多くの留学生を受け入れ、英語で授業を行ってきた取組は高く評価しうる。
今後はより広い分野や教育プログラムへの展開が望まれる。
高校生によるアートに関するエッセイのコンテストである「高校生アートライター大賞」の運営企画に、学群生が学生選考委員として参加し、芸術によって人を育てる支援活動の実際を学ぶ取組である。また、芸術を介して、高校と連携し組織的に取組んでいる点も高く評価しうる。取組の成果
に関する具体的な効果に関しては更なる検証が望まれる。

【活動一覧・関係規程】○平成２４年度筑波大学ＦＤ活動一覧
月

日

名

称

備

考

4月4日

新任教員研修会【第 1 回ＦＤ研修会】

4月5日

全学ＴＡ研修【第 2 回ＦＤ研修会】

4月9日

大学院入学生アンケート

5 月 10 日

学生による授業評価の全学的な実施（依頼）

6 月～7 月（共通科目）学生による授業評価アンケート第 1 学期

7月6日

第１3 回筑波大学ＦＤ委員会

8 月～9 月

卒後 20 年の卒業生アンケート

試行実施

対象：ホームカミング
デー招待者

9 月 24 日／
筑波大学の 2 学期制についての説明会
10 月 26 日【第 3 回 FD 研修会】

10 月

平成 23 年度筑波大学 FD 活動報告書作成・公表

11 月～12月（共通科目）学生による授業評価アンケート第 2 学期

12 月 11 日

学生による授業評価の全学的な実施：第 1 学期分集計結果報告

12 月 25 日

学生支援 FD ～学生支援対応チームの今後の取組みに向けて～ 【第 4 回 FD 研修会】

12 月～1 月

ステークホルダー調査（企業アンケート）

2 月～3 月（共通科目）学生による授業評価アンケート第 3 学期

3月1日

第１4 回筑波大学ＦＤ委員会

3 月上旬

各教育組織のＦＤ活動における総合的な取組状況の調査（依頼）

3月8日

2 学期制に向けての説明会【第 5 回 FD 研修会】

3 月 14 日

筑波大学「フレッシュマン・セミナーFD」【第 6 回 FD 研修会】

3 月 15 日

学生による授業評価の全学的な実施：第 2 学期分集計結果報告

学群教育会議、大学院
教育会議にて報告

3 月 25 日

卒業生・修了生アンケート－196－

学群教育会議、大学院
教育会議にて報告

○関係規程・筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会の設置に関する取扱い
平成１８年１１月１６日
教 育 研 究 評 議 会
一部改正 平成２２年８月５日（設置）
１ 筑波大学に、各教育組織との連携の下にファカルティ・ディベロップメント（以下「ＦＤ」という。
）活動を企画立案し、実施するため、教育を担当する副学長の下にＦＤ委員会（以下「委員会」
という。
）を置く。
（任務）
２ 委員会は、次に掲げる事項を行う。
(1) 大学教員の教育に係る研修に関すること。
(2) 大学教員の教育技術の向上に関すること。
(3) その他ＦＤの推進に関すること。
（組織）
３ 委員会は、次に掲げる委員で組織する。
(1) 各学群から選出される大学教員 １人(2) 各研究科から選出される大学教員 １人(3) 教育企画室から選出される大学教員 若干人(4) その他教育を担当する副学長が指名する者 若干人（委員長等）
４ 委員会に委員長を置き、教育を担当する副学長の指名により選出する。
５ 委員会に副委員長を置き、委員長が委員のうちから指名する。
６ 委員長は委員会を主宰する。
７ 副委員長は、委員長を補佐し、委員長に事故があるときは、その職務を代行する。
（任期）
８ 委員の任期は、２年とし、再任を妨げない。
（委員以外の者の出席）
９ 委員会は、必要に応じて委員以外の者の出席を求め、その意見を聴くことができる。
（専門的事項を行う組織）
１０ 委員会に、専門的事項を行わせるため、必要な組織を置くことができる。
（事務）
１１ 委員会に関する事務は、教育推進部が行う。
（雑則）
１２ この取扱いの定めによるもののほか、本学のＦＤ活動に関し必要な事項は、別に定める。
附 記
この決定は、平成１８年１１月１６日から実施する。
附 記
この決定は、平成２２年８月５日から実施する。

・筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会の運営について
平成２２年８月５日
教育担当副学長決定（趣旨）
１ 筑波大学ファカルティ･ディベロップメント委員会の設置に関する取扱い（以下「ＦＤ委員会取扱い」という。
）第１２項に基づき、本学のＦＤ活動の推進等に関する必要な事項を定める。
（専門的事項を行う組織等）
２ ＦＤ委員会取扱い第１０項に基づき、ＦＤ推進専門委員会（以下「専門委員会」という。
）を置き、次に掲げる委員で組織する。
－197－

（１）ＦＤ委員会委員長（２）ＦＤ委員会委員長がＦＤ委員会取扱い第３項の委員から指名する者 若干人（専門委員会の委員長）
３ 専門委員会に委員長を置き、前項第１号の委員をもって充てる。
（専門委員会の任務）
４ 専門委員会の任務は、次のとおりとする。
（１）ＦＤ委員会取扱い第２項の任務に関する原案の作成（２）その他ＦＤ委員会から権限を委任された事項（会議等の開催）
５ ＦＤ委員会は、年２回程度開催することを原則とする。
６ 専門委員会は、必要に応じて開催する。

・筑波大学ファカルティ・ディベロップメントの実施要項

平成２１年３月９日
筑波大学ＦＤ委員会
一部改正 平成２２年１０月２５日
１．趣旨・目的等
この実施要項は、筑波大学学群学則（平成１６年法人規則第１０号）第２８条の２第１項及び筑波大学大学院学則（平成１６年法人規則第１１号）第３１条の３第１項の規定に基づき、筑波大学の教員の教育能力向上を図るためのファカルティ・ディベロップメント活動（以下「ＦＤ活動」という。）の実
施のための基本的事項を定めるものとする。
２．ＦＤ活動の基本概念等
本学の研究科、学群等の教育組織は、当該教育組織の授業の内容（大学院においては「授業及び研究指導の内容」）及び方法の改善（カリキュラムの改善等を含む）を図るための組織的な研修及び研究を実施するとともに、教授法の向上、単位の実質化、成績評価の厳格化など、教員各自の教育実践の在り方や職能開発に向けた支援の体制を整える。
３．ＦＤ活動の概要等（１）全学共通の取組みの概要は、次に掲げる事項とする。
ア．全学的な講演会、研修会、研究会等の企画及び実施に関すること。
イ．大学教員の教育技術の向上に関すること。
ウ．ＦＤ活動に関する全学の情報の共有化に関すること。
エ．その他、全学のＦＤ活動の推進に関すること。
（２）各教育組織の取組みの概要は、次に掲げる事項とする。
ア．各教育組織に特化した講演会、研修会、研究会等の企画及び実施に関すること。
イ．教員各自の教育技術の向上に関すること。
ウ．教員各自のＦＤ活動に対する調査及び研究に関すること。
エ．教育組織内の教育活動への支援及び環境整備に関すること。
オ．その他、各教育組織のＦＤ活動の推進ならびに全学的なＦＤ活動との連絡及び調整に関すること。
４．ＦＤ活動の実施に関する基本的項目等（計画＝Ｐ、実行＝Ｄ）（１）全学共通の取組み項目
ア．筑波大学ＦＤ活動報告書の作成
イ．全学に共通のＦＤ実施項目に関する基本的な指針、実施項目等の策定
ウ．全学的なＦＤ活動の企画・実施等－198－

エ．全学的なアンケート調査の企画・実施等
オ．全学的な新任教員研修会
カ．全学的な履修状況の調査
キ．その他、全学的なＦＤ活動等（２）各教育組織の取組み項目
ア．教員相互の授業参観・授業評価
イ．学生による授業評価
ウ．教育組織に関するＦＤ講演会、研修会等の実施
エ．アンケート調査の企画・実施等
オ．教育組織に関する新任教員研修会
カ．その他、各教育組織に特化したＦＤ活動等
・シラバス、評点分布、成績評価基準、学生の履修相談 他
５．ＦＤ活動に対する点検等（点検＝Ｃ）
全学ＦＤ委員会、各教育組織のＦＤ委員会等は、ＦＤ活動に対する点検等を行わなければならない。
ＦＤ活動に対する点検等の結果は、これを全学教職員に公表し、共有化を図る。
６．点検結果の報告・公表等（改善＝Ａ）
全学ＦＤ委員会をはじめとした各教育組織は、ＦＤ活動に対する点検等に基づき要改善点を明確化
し、今後のＦＤ活動方針を定める。
筑波大学ＦＤ委員会は各教育組織の点検等の報告に基づき検証を行い、今後の取組の方向性を提案する。
７．実施体制筑波大学ＦＤ委員会に専門的事項を行うためＦＤ推進専門委員会を置くことができる。

－199－お わ り に昨年度は、2 学期制移行に向けた取り組みが各組織で行われ、大学の教育全体が非常に忙しい一年でしたが、カリキュラムの見直しなど、教育システム全体を見渡す良い機会にもなりました。また、このよ
うな改革に伴い、KdB を使った科目登録システムへの移行や、学生による全学授業評価システムなどの先駆的な試みも行われました。
FD (Faculty Development) とは大学構成員の教育技能を向上させる総合的な取り組みのことですが、きわめて多義的な概念です。筑波大学では古くから FD 活動を行ってきており、教員個人による教授法の改善が中心だった当初の考え方から大きく進展し、大学全体の問題として FD 活動を捉える方向に進んで来ています。教育水準を高める為には、教育に関わる個人や組織が、高い目標を持って、計画し(Plan)、実行し(Do)、確認し(Check)、改善する(Act)という、教育 PDCA サイクルを繰り返し行うことが必要です。
さらに、複数のサイクルを重ね、連携させることで、より高い効果を得られます。
まずは、授業を担当する教員が、授業の周到な準備、学生との真剣なやりとり、そして学生の反応をみて、高いレベルの授業を次回の為に準備することであり、これが第 1 の PDCA サイクルです。同時に、現在の大学が行っている FD 活動のように、教員を支援するシステムを作るのが第 2 の PDCA サイクルです。例えば、良い授業や活動例を紹介する研修会を実施したり、教員側からでは気付かない点を入学者
アンケート、授業評価アンケートや卒業生アンケートで汲み上げています。卒業生アンケート結果を見る限り、序々に改善されて来ていることがはっきり見て取れます。
これからは、さらに一歩進んだ FD 活動が求められています。各授業を単独や小さな枠組みで見ず、全体の中で捉えるという考え方です。各授業が学生の学習全体の中でどの様な意味を持ち、授業内容はその専門分野の中でどの様な立場を取り、この時期に教えることが本当にコンセンサスを得られたものなのかどうか。また、多くの授業から得た知識や技能を有機的に繋げて利用できる能力を学生達に身につけさせるという視点も大切です。料理に例えるなら、ある授業によってジャガイモ、別の授業によって肉を手にいれているので、それらを料理する能力をいかに学生達に身につけさせるか、ということです。
本質的に学生が主体となる問題ではありますが、それを支援する FD 活動を第 3 の PDCA サイクルを通して作り出していくことが今後必要になってくるでしょう。
今回の報告書に掲載された情報が、大学構成員に共有され、より高い FD 活動への資料となることを期待しつつ、これからも筑波大学の FD 活動にご協力いただければ幸いです。

平成 25 年度 筑波大学 FD 委員会委員長
宮

－200－

本

雅 彦

編集担当者
平成 24 年度

阿江通良

平成 24 年度筑波大学 FD 委員会

田中博

平成 25 年度筑波大学 FD 委員会

宮本雅彦（委員長；数理物質系）

発

平成 25 年 9 月

行

日

教育担当副学長（委員長；生命環境系）

編集・発行

筑波大学 FD 委員会

編集協力

筑波大学

発行場所

〒305-8577 茨城県つくば市天王台 1-1-1
電

教育推進部

話：

029-853-2239

ＦＡＸ：

029-853-7379