図書・雑誌の購入について― 教職員の皆様へ ―名古屋大学附属図書館

目次
１．図書・雑誌の購入について ............................................................................................. 1
1-1.図書の取り扱い........................................................................................................... 11-2.図書の発注 .................................................................................................................. 4
1-3.図書の検収 .................................................................................................................. 7
1-4.学術雑誌の定期購読 ................................................................................................... 8
２．購入後の図書の管理について ......................................................................................... 92-1.オンライン蔵書目録（OPAC）での検索 .................................................................. 92-2.検査および蔵書点検 ................................................................................................... 92-3.異動にともなう手続 ................................................................................................... 9３．中央図書館学習用図書の整備について ........................................................................ 10
3-1.学習用図書推薦制度のご案内 ................................................................................... 10
3-2 中央図書館学習用図書の配架状況 ........................................................................... 10・各部局図書館・図書室連絡先 ........................................................................................... 12１．図書・雑誌の購入について
1-1.図書の取り扱い
図書は大学の教育研究の基礎となるものであることから、原則大学の資産となり、図書館の蔵書として管理されます。
ただし、図書の内容・形態や利用の目的・方法によっては、物品・役務として扱うものや消耗品になるものもあり、その判断は附属図書館が規程に基づいて行います。
（１）図書として取り扱うもの
教育・研究目的で使用する資料
教育・研究目的で購入された資料は、媒体に関わらず図書として扱われます。原則、資産（備品）となりますが、消耗品となるものもあります。
発生源システムの[B]図書で発注入力を行い、所属の部局図書館・図書室で検収を受けてください。
→

名古屋大学ポータル＞財務（上部メニュー）＞財務会計システム＞図書発注/立替払請求申請･照会[B]（図書）＊マニュアル＊名古屋大学ポータル＞業務＞事務手続＞財務＞マニュアル＞（ニッセイコム版）図書発注編「操作手順マニュアル - 発生源業務 図書発注編 -」＜例＞
・冊子体図書、雑誌バックナンバー、その他の印刷物・ディスク形式の資料、マイクロ資料等・全学で利用できる電子ブック・データベース〇図書の備消区分「国立大学法人会計基準」および「国立大学法人会計基準注解」によると、法人として 1年以上にわたって使用する予定の図書は資産（備品）、1 年未満の図書は消耗品となります。購入した図書を資産とするか消耗品とするかは、国の指針や名古屋大学の規則に従って附属図書館が判断します。
名古屋大学の蔵書は、図書館備付の資料（電子版を含む）と研究室配架の資料により構成・運用されますが、図書館の資料費は必ずしも十分ではありません。研究・教育の基盤となる蔵書を豊かに構築し、特に研究費を持たない学生によりよい研究環境を供するため、研究費による購入図書を含め、ぜひ図書の登録・共有・寄贈にご理解・ご協力をお願いいたします。
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○参考資料

図書とは図書とは印刷その他の方法により複製した文書又は図画、又は電子的方法、磁気的方法その他の人の知覚によっては認識できない方法により文字、映像、音を記録した物品としての管理が可能な物をいう。したがって、ＣＤ－ＲＯＭ、マイクロフィルム、ビデオテープ等も含まれる。 （資料 1 第 2 章 Q10-1 A(5)より抜粋）

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図書の評価方法について
図書は国立大学法人等にとって、教育研究の基礎となるものであることから、雑誌やパンフレット等教育研究上一時的な意義しか有さないものを除き、有形固定資産として取得原価をもって貸借対照表価額とする。
（資料 2 第 3 章 第 36 ＜注 32＞より抜粋）

Ｑ 図書について、「教育・研究上一時的な意義しか有さない」とは具体的にはどういった意味か。
Ａ
１「教育・研究上一時的な意義しか有さない」とは、図書が教育・研究の用に供されるものであっても、当該図書の取得時における使用予定期間が１年未満であるか否かにより判断される。
２ 使用予定期間が１年未満であるか否かの判断は、当該図書の装丁等で一律に行うのではなく、当該図書の内容について時の経過による陳腐化の程度、使用による物理的減耗等を勘案し、法人として１年以上にわたって利活用する予定であるか否かによりなされることとなる。例えば、堅牢な表紙を備えた冊子であっても、取得時において１年未満の使用しか予定しないものについては消耗品とし、月刊誌・季刊誌等の雑誌類であっても、取得した形態のままで特段の変更を加えることなく１年以上の利活用を予定するものは図書とすることとする。 （資料 1 第 3 章 Q36-7）

資料 1.「国立大学法人会計基準」及び「国立大学法人会計基準注解」に関する実務指針（令和 5 年 4 月 13 日最終改訂）
https://www.mext.go.jp/content/20230627-mxt_hojinka-100001048_6.pdf
資料 2.「国立大学法人会計基準」及び「国立大学法人会計基準注解」報告書（令和 4 年 2 月 10 日改訂）https://www.mext.go.jp/content/20220603-mxt_hojinka-100001048_2.pdf(参考) 名古屋大学図書資料管理細則（学内限定）
https://www.nul.nagoya-u.ac.jp/guide/siryo/kitei/saisoku.pdf
名古屋大学図書資料管理要項（学内限定）
https://www.nul.nagoya-u.ac.jp/guide/siryo/kitei/yoko.pdf

外部資金の執行にあたっては、各外部資金の使用ルールを十分にご確認ください。

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○消耗品として扱うことが可能な図書の例
図書の内容・形態や利用の目的・方法によっては、会計基準等に則り問題のない範囲で、消耗品として扱うことができます。消耗品とすることができるものの例としては以下のようなものがあります。
① 未製本の逐次刊行物、分冊出版物② 形態（記憶媒体・装丁等）の性質上、長期保存に適さないもの（共同利用に供すべ
きものを除く）＜例＞
・DVD 等のディスク形式の資料、マイクロ資料・小冊子、パンフレット③ 短期間にき損消耗が予測されるもの（貴重書等、学術的価値や希少性が高い資料を除く）＜例＞
・書き込み使用する書き込み式のテキストやドリル・フィールドワークに携行する図書・実験室に持ち込んで使用するマニュアルや手引書
・テキスト分析等、研究遂行のために切り取りが必要な図書（重い／かさばる等の理由によるデジタル化を目的とした裁断は不可）・授業で学生が書き込みをしながら使用する教科書や教員が自分で授業をするた
め、指導内容等の書き込みが必要な教科書（各図書館・室の蔵書整備方針等により使途が決まっている経費で購入する等の場合には認められない場合あり）
・研究遂行のために大部の書き込みが必要な図書（外部資金による購入で、学内の図書館・室（研究室配架資料を除く）にすでに所蔵があり、金額が一万円未満の場合に限る）④ 逐次改訂され、内容が更新されるもので、使用期間が 1 年未満のもの＜例＞
・PC やソフト、プログラミング等のマニュアル
・機器操作・実験の手引書、プロトコル集⑤ 名古屋大学の経費で購入し、学外の研究施設等に配置して利用するもの（貴重書等、学術的価値や希少性が高い資料を除く）

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消耗品として扱う必要がある場合には、1-2 の「（５）消耗品として扱うことが必要な図書について」を参考に、消耗品を希望する旨を、具体的な理由を添えて発注書にご記載ください。理由によっては、図書館から確認させていただく場合や、確認の結果、資産として登録する場合もあります。
（2）物品・役務として扱うもの
教育・研究目的以外で使用する資料／個人限定使用の電子資料
媒体に関わらず、教育・研究以外の目的で購入された資料は、図書ではなく物品として扱います。また、購入者本人のみに使用が限定される電子資料については、図書ではなく物品・役務として扱います。
発生源システムの[A]物品・役務で発注入力を行い、検収センターで検収を受けてください。
→ 名古屋大学ポータル＞財務（上部メニュー）＞財務会計システム＞発注/立替払請
求申請･照会[A]（物品・役務）＜例＞
・事務部で使用する事務用図書（PC・ソフトの操作マニュアル、名鑑、実務例集・規則集、一般的な語学辞典、文例集、時刻表、入試の作問等に使用する高校の教科書等）
・無償譲渡するもの（自著の寄贈やイベント等での無償配布等）
・個人限定使用の電子ブック
・特定の 1 台の PC にインストールして使用するプログラム／データ集
1-2.図書の発注（１）書店に発注する
名大生協書籍部、丸善雄松堂名古屋支店、紀伊國屋書店中部営業部等の取引先以外でも、多くの書店が公費購入に対応しています。まずは書店にご確認ください。支払に必要な書類は、物品と同じ適格請求書（見積書・納品書・請求書各１通）です。（150 万円を超える古書を購入する場合には「古書価格認定書」が必要です。
）（２）書店の店頭で選書する
名大生協書籍部（南部書籍・ブックスフロンテ・医学部書籍）では、大学の経費で購入する図書をその場で持ち帰ることができます。店頭で、公費購入を希望する旨をお伝えくだ
さい。見積書・納品書・請求書と品物を受け取り、研究室で財務会計システムの図書発注/立替払請求申請･照会[B]（図書）から発注書を作成し、発注書と見積書・納品書（予算権限者の押印要）・請求書と図書をご所属の部局図書館・図書室へお持ちになって、検収を受けてください。
4名大生協マイページ（名古屋大学公費情報 Web サイト）へ登録しておくと、発注書作成に必要な CSV データが抽出できます。
なお店頭選書に応じてくれる書店は他にもありますので、まずは書店にご確認ください。
（３）インターネットで発注する
名大生協書籍部、丸善雄松堂名古屋支店、紀伊國屋書店中部営業部等の取引先では、インターネット書店で注文した書籍の公費支払が可能です。
○公費対応インターネット書店の例
大学生協書籍インターネットサービス
Knowledge Worker（丸善雄松堂）
Book Web Pro（紀伊國屋書店）
ニュートリノ Web
納品されたら、財務会計システムの図書発注/立替払請求申請･照会[B]（図書）から出力した発注書、支払書類（見積書・納品書・請求書）とともに、ご所属の部局図書館・図書室にお持ちになって検収を受けてください。
（４）立替払出張先や公費対応していない書店等で立替払により図書を購入された場合は、財務会計システムの図書発注/立替払請求申請･照会[B]（図書）で立替払請求から入力を行い、「立替払請求書」を出力して、立替払の証拠となる書類とともにご所属の部局図書館・図書室にお持ちになって検収を受けてください。
その他、図書の購入についてご不明の点は、ご所属の部局図書館・図書室へお問い合わせください。

5（５）消耗品として扱うことが必要な図書について発注書の「連絡事項」に、消耗品を希望する旨を具体的な理由を添えて記載し、提出してください。
（理由によっては、図書館から確認させていただく場合や、確認の結果、資産として登録する場合もあります。
）○「連絡事項」への記載の仕方
図書発注/立替払請求申請･照会[B]（図書）の基本情報入力①の画面で「連絡事項」をクリックし、連絡事項を入力します。

※コメントは、全角 60 文字(半角 120 文字)以内で記載してください。

○連絡事項の文例
・学外の研究施設（○○研究所）に配置して利用するため消耗品希望・フィールドワーク/実験室にて使用するため消耗品希望・テキスト分析のため裁断して使用するため消耗品希望
・授業で学生が書き込みをしながら使用するため消耗品希望・研究遂行のために大部の書き込みが必要な図書のため消耗品希望（※経費と金額をよくご確認ください。所蔵の確認は図書館が行います）＊マニュアル＊名古屋大学ポータル＞業務＞事務手続＞財務＞マニュアル＞（ニッセイコム版）図書発注編「操作手順マニュアル - 発生源業務 図書発注編 -」6

1-3.図書の検収図書を購入する場合は、図書館で検収を受ける必要があります。
（学内生協での購入で 1度の購入額が 1 万円未満の場合でも、図書については検収を省略できませんので、ご注意ください。
）（1）図書として検収するもの
教育・研究目的で使用する資料
ご所属の部局図書館・図書室で検収します。

図書図書（資産）教育・研究用図書（消耗品）ご所属の図書館・図書室で検収○図書の検収に必要なもの
・図書資料
・財務会計システムから出力した発注書、または立替払請求書
・見積書・納品書[予算権限者の押印要]・請求書 各１通（適格請求書発行事業者からは適格請求書の交付を受けてください）、または立替払の証拠となる書類（領収書やクレジットカードの明細書など）○検収担当
ご所属の部局図書館・図書室＊注意事項＊
・全学で利用できる電子ブック・データベースの契約手続きは附属図書館で行いますので、発注する前に、まずご所属の図書館・図書室へご相談ください。
・図書は、複数の経費の合算使用はできないのが原則です。ただし消耗品となる図書では合算使用可能な場合もありますので、各図書館・図書室にご相談下さい。
・検収時は発注確定済の発注書（「未承認」の表示がないもの）をお持ちください。
・迅速な処理に努めておりますが、図書の検収には数日かかることもあります。

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（2）物品・役務として扱うもの
教育・研究目的以外で使用する資料／個人限定使用の電子資料
検収センターで検収します。

物品

教育・研究用以外

物品（消耗品）

検収センターで検収○図書の検収に必要なもの
図書と同様です。
Kindle 版などの個人使用電子ブックの検収を受ける際は、電子資料の画面コピーを添えてください。
○検収担当検収センター

1-4.学術雑誌の定期購読学術雑誌（冊子体および電子ジャーナル）の定期購読を希望される場合は、ご所属の部局図書館・図書室へご連絡ください。
定期購読の希望調査は、年 1 回夏～秋頃に行っています。
現在本学で利用できる電子ジャーナルは、附属図書館ウェブサイトで確認できます。
○名古屋大学電子ジャーナル・アクセスサービス
https://sfx9.usaco.co.jp/nagoya/az/＊注意事項＊
・学術雑誌の定期購読には一般財源をご利用ください。
・年間契約となりますので、年度途中での解約はできません。1 年分の財源を確認した上でお申し込みください。
・購読希望調査に基づく学術雑誌の定期購読では、部局図書館・図書室で支払に係る手続きすべてを行います。
・研究室で購読している新聞等（研究用でないもの）は物品となります。
・バックナンバーや、不定期に購入する雑誌、研究室から書店・学会等へ直接発注した雑誌については、図書の購入と同様の発注・検収手続きを取ってください。

8２．購入後の図書の管理について
2-1.オンライン蔵書目録（OPAC）での検索
登録した図書は検収後、名古屋大学蔵書検索（OPAC）で検索できるようになります。これにより、研究室配架の図書についても、本学の学生や他大学図書館等から利用希望が出されることがあります。
ご利用中でなければ一時貸出にご協力願います。

2-2.検査および蔵書点検
研究室配架の図書も、各種検査の対象となります。また各図書館・図書室では、計画的に蔵書点検を実施しております。研究室配架図書は、研究室で適正に管理いただくとともに、検査・蔵書点検依頼へのご対応をお願いします。

2-3.異動にともなう手続
転出先機関への図書の異動を希望される場合は、早めにご所属の部局図書館・図書室へご連絡ください。以下のすべてに該当する場合、転出先機関への無償譲渡が原則可能です。
・転出先が国内の非営利の機関である・法人化（2004 年 4 月 1 日）以後に外部資金により取得したものである（※ただし各外部資金ルールによっては異動が認められない場合もあります。
）
・無償譲渡を希望する教員の研究課題の遂行のために必要であり、無償譲渡しても名古屋大学の教育・研究に支障をきたさない・研究代表者ではなく共同研究者である場合、研究代表者の了解を得る
研究室配架の図書・雑誌を返却または処分したい、主な使用者を変更したい、などのご希望がある場合も、まずご所属の部局図書館・図書室へご連絡ください。

9３．中央図書館学習用図書の整備について
3-1.学習用図書推薦制度のご案内
中央図書館では、学部学生・博士前期課程院生を主たる対象として、本学の授業科目との関連性を重視し、学習用図書を整備しています。
学習用図書の整備にあたっては、教員の皆様からの推薦も受け付けています。 中央図書
館の学習用図書として推薦したい図書（冊子体および電子書籍）がありましたら、以下のURL よりご推薦ください。学習用図書は、中央図書館 3 階（一部は 2 階）に配架されます。
○中央図書館教員推薦図書申込フォーム
https://www.nul.nagoya-u.ac.jp/central/request.html
3-2 中央図書館学習用図書の配架状況○学習用図書（和書・洋書）3 階
各分野の基礎的資料を整備し、分類順に配架しています。文庫・新書、学習用辞書、留学生用英語基本図書は別置しています。
○シラバス掲載の教科書・参考書

3階

全学教育科目シラバスに掲載されている教科書・参考書は、学習用図書と同様に分類順に配架しています。ご担当授業の教科書類で図書館への配架を希望されない場合は、附属図書館資料整備グループ（内線 3670）までご連絡ください。
○学習用新刊電子ブック（和書・洋書）
学習用和書の貸出回数の多いものや需要の高い分野を中心に、新刊電子ブックも整備しています。Maruzen ebook Library（和書）、Wiley、Springer、Elsevier 等の海外出版社発行の電子ブックも多数ございます。以下のページよりご覧ください。
https://www.nul.nagoya-u.ac.jp/db/ebook/ebook.html
OPAC 蔵書検索でも電子ブックの所蔵を検索できます。
○アカデミックライティング支援図書

2 階ライティングサポートエリア

アカデミックライティング関連の書籍は、２階サポートカウンター付近に配架し、論文指導にも利用しています（貸出不可）。同じ書籍は 3 階学習用図書書架にも配架しており、貸出可能です。
○語学教材・多読教材 2 階多目的ラーニングエリア
日本語、英語、その他言語の語学教材は、２階多目的ラーニングエリアに配架しています。多読教材は英語（Oxford、Cambridge、Pearson 等）のほか中・韓・独・仏・西・伊・露語もあります。
○ICT 関連コーナー 2 階多目的ラーニングエリア
プログラミングや ICT 関連技術に関する書籍を揃えています。
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○視聴覚資料

2 階多目的ラーニングエリア

視聴覚資料には、館外貸出可のものと不可のものがあります。貸出不可のものは、館内視聴用ブースでご利用いただけます。
○就職コーナー図書 2 階グループラーニングエリア付近
就職担当部署と協力し、学生の進路形成や就職活動に役立つ資料を揃えています。
○その他
３階ブラウジングルームには、新着雑誌、旅行ガイドが配架されているほか、留学生向けの日本文化を紹介するコーナー、名大ゆかりの著作物を集めた「ゆかりラウンジ」等があります。
＜学習用図書の配置図＞

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・各部局図書館・図書室連絡先【東山キャンパス】
文系図書統括室（内線 2245／5931）
文学図書室（内線 2208）
教育発達科学図書室（内線 2608）
教育学部附属学校（内線 2674）
法学図書室（内線 2318）
アジア法資料室
経済学図書室（内線 2364／4922）
国際経済政策研究センター情報資料室（内線 4941）
情報・言語合同図書室（内線 4730）
国際開発図書室（内線 5065）
理学図書室（内線 2430／2830）
工学中央図書室（内線 3411／3227）
化学・生物図書室
電気・情報図書室
機械・航空宇宙図書室
土木図書室
生命農学図書室（内線 4975）
宇宙地球環境研究所第一図書室（内線 6467）
未来材料・システム研究所（内線 4996）
宇宙地球環境研究所第二図書室（内線 3458）
情報基盤センター図書室（内線 4360）
総合保健体育科学センター図書室（内線 5766）
創薬科学図書室（内線 682０）国際機構図書室（内線 6535）
ジェンダー・リサーチ・ライブラリ（内線 6981）
中央図書館（情報管理課 3670 閲覧係 3678）【鶴舞キャンパス】
医学部分館（内線 81-2508）【大幸キャンパス】
保健学図書室（内線 82-1545）

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図書・雑誌の購入について― 教職員の皆様へ ―2018 年 9 月 27 日作成
2021 年 2 月 5 日改訂
202３年 4 月 ３日改訂
202４年 4 月 1 日改訂
名古屋大学附属図書館情報管理課
内線（3672）
Email: lib-ukeire@t.mail.nagoya-u.ac.jp