はじめにわが国では、1960 年代からの高度経済成長に伴い、大規模な国土の改変が進み、それまであった個別の自然保護に関係する法律による施策だけでは、自然環境の保全を図るためには不十分であることから、自然環境保全の基本理念を明確にし、施策を強化するため、1972（昭和 47）年に自然環境保全法が制定されました。
この法律により、わが国の植生、動物、地形などの自然環境の現況とその変化を定期的に調査することが定められ、1973（昭和 48）年に環境庁（当時）により自然環境保全基礎調査が開始されました。
自然環境保全基礎調査は、1973 年からおおむね 5 年を 1 つの区切りとして行ってきており、植生調査では、第 2 〜第 3 回（1978 〜 87 年度）の調査で全国の植生図を作成し、第 6 回以降（1999 年度〜）にその更新を行っています。
動物分布に関しては、第 2 回調査から分布情報の収集を行ってきています。第 2 回では対象種を絞った分布調査を行いましたが、第 3 回調査（1983 年度〜）からは、わが国に分布する全種について分布情報をまとめる目的での情報収集を開始しました。第 6 回調査（1999 〜 2004 年度）では、第 2 回調査からの分布の経年変化をとらえました。
各調査で示された分布図には、情報収集が不足している種、地域などがあることは事実です。しかし、これまでに収集できた分布情報について、わが国で 1978 年から約 30 年にわたって実施してきた動物分布調査の 1 つの到達点として分布図集としてまとめることとしました。
なお、とりまとめに当たっては、専門家の方々によるアドバイザリー・グループを設置してご意見をいただきました。
生物の分布情報は、生物多様性を把握するうえで基本的な情報です。今後、生物多様性の保全とその持続可能な利用を図っていくうえで、これまで蓄積してきた分布情報が基礎的な情報として、行政、研究者、NGO の方々などさまざまな方面で活用されることを期待します。
動物分布調査では、各分野の研究者、都道府県、市民団体、ボランティアなど多くの方々の協力を得てデータが集められてきました。これまでこの分布調査にご協力いただいた方々に深く感謝するとともに、今後のさらなる情報の充実についてもご支援いただきたいと思います。
2010 年 3 月環境省自然環境局生物多様性センター0004PrefaceIn Japan high economic growth during the 1960s led to massive changes in town andcountryside.
Since prior laws to protect the natural environment were insufficient to the task, in1972 Japan instituted the Natural Environment Protection Law to reaffirm the basicnotion of protecting the natural environment and to strengthen measures for doingso.
In accord with this law, Japan set about to regularly survey the conditions of andchanges in the natural environment (including plants, animals, and topography), and in1973 the Environment Agency began conducting the National Survey on the NaturalEnvironment.
The National Survey on the Natural Environment has roughly been conducted everyfive years since 1973. In the vegetation survey, vegetation maps were created for theentire country during the second and third surveys (1978–1987), and these were updated from the sixth survey (from 1999 on).
Data on the distribution of animals have been collected from the second survey. Inthe second survey, distributional maps were drawn for a limited number of species.
From the third to fifth survey (1983–1998), the aim of the survey changed to drawingdistributional maps for all species found in Japan. In the sixth survey (1999-2004),
data were collected to grasp distributional changes that occurred since the second survey.
For the distributional maps of every survey, we have only limited data for some species and regions. Nonetheless, to achieve some finality for the three decades of conducting animal-distribution surveys, we have gone ahead and created a distributional atlasfrom the data thus far gathered.
In making the distributional atlas, we got advice from an Advisory Board composedof specialists on each taxonomical group.
Data on the distribution of species is basic to grasping biodiversity. We hope thatgovernment administrators, researchers, and those working for NGOs (nongovernmental organizations) will use the distribution data collected here as basic information forconservation and sustainable use of biodiversity.
The data of the animal-distribution surveys has been gathered with help from researchers in many fields, prefectural governments, citizens’ organizations, and volunteers.
We greatly appreciate the help we have received in conducting the distributional surveys, and we hope for continued support in making the data more complete in the future.
March 2010Ministry of the Environment, Nature Conservation BureauBiodiversity Center of Japan0005

本分布図集の目的と構成1．本分布図集の目的わが国において、1973（昭和 48）年度から実施している自然環境保全基礎調査では、1978（昭和 53）年度から約 30 年にわたって、哺乳類、鳥類、両生類・爬虫類、淡水魚類、昆虫類、陸産及び淡水産貝類を対象として、分布を把握する調査が実施されている。
本分布図集は、これまでの調査で得られた分布情報をとりまとめ、わが国の野生動物に関する基礎資料として提示することを目的として作成した。
2．本分布図集の構成本分布図集は、次の 3 部から構成されている。
第 1 部 自然環境保全基礎調査動物分布調査の概要自然環境保全基礎調査と動物分布調査について、調査の目的と経緯、対象分類群とその調査方法等の概要を記載した。
第 2 部 特徴を表している分布図以下の観点からの特徴を表している 35 の分布図を示した。分布図作成においては、過去の基礎調査データを集約するとともに、必要に応じて既存資料や現地調査等からデータを追加した。①分布の変化や多様性の危機等、最近の動向を表すもの②特徴的な分布等を表すもの③分布情報がよく集まっており分布パターンをよく反映したもの第 3 部 動物分類群別分布図これまでの調査で分布図を作成した実績のある動物 3,304 種類（脊椎動物 966 種類；哺乳類 116 種類、鳥類 364 種類、爬虫類 96 種類、両生類 64 種類、淡水魚類 326 種類、無脊椎動物 2,338 種類；昆虫類 1,184 種類、陸産及び淡水産貝類 1,154 種類）について、過去の調査データから、それぞれの分布図を分類群別に掲載した。

0006Purpose and Organization of the Distribution Atlas1. Purpose of the AtlasJapan began carrying out the National Survey on the Natural Environment in fiscal1973. Since fiscal 1978, for over thirty years, the survey has sought to grasp the distribution of mammals, birds, amphibians, reptiles, freshwater fishes, insects, and landand freshwater shellfishes. This book collects distribution information garnered frompast surveys and was compiled to serve as a basic resource on wild animals in Japan.
2. Organization of the AtlasThis atlas consists of the following three parts.
Part 1: Outline of the National Survey on the Natural Environmen, Distributional survey of Japanese Animals.
This part presents the purpose, background information, categories of animals surveyed, and methodology of the National Survey on the Natural Environment and theDistributional Survey of Japanese Animals.
Part 2: Distribution Maps Showing Distinct CharacteristicsThis part presents 35 distribution maps manifesting distinct characteristics according to the following criteria:1. Maps showing recent expansion or contraction of distribution2. Maps showing traits peculiar to Japan3. Maps for which there is substantial data gathered in the distributional survey andthat show a clear distribution patternTo compile these maps, we pulled together data from the distributional survey andadded data from other sources and from site surveys as needed.
Part 3: Distribution Maps of Different Categories of AnimalsThis part draws on past survey data to present the 3,304 distribution maps arrangedaccording to category. There are 966 vertebrates (or 116 mammals, 364 birds, 96 reptiles, 64 amphibians, and 326 freshwater fishes) and 2,338 invertebrates (or 1,184 insects and 1,154 land and freshwater shellfishes).

0007目第1部次はじめに0004本分布図集の目的と構成0006自然環境保全基礎調査 動物分布調査の概要0011自然環境保全基礎調査とは動物分布調査とは第2部第3部特徴を表している分布図0015①分布の変化や多様性の危機等、最近の動向を表すもの0017②特徴的な分布等を表すもの0035③分布情報がよく集まっており分布パターンをよく反映したもの0044動物分類群別分布図0053哺乳類0055鳥類0089両生類・爬虫類0275淡水魚類0323昆虫類0409トンボ類0413セミ・水生半翅類0467甲虫類0489チョウ類0587ガ類0659陸産及び淡水産貝類0723和名索引1017学名索引1038参考文献1067協力者10690009第1部自然環境保全基礎調査動物分布調査の概要0011

自然環境保全基礎調査とは自然環境保全基礎調査は、「緑の国勢調査」とも呼ばれ、全国的な観点から、陸域、陸水域、海域の各領域について、わが国における自然環境の現況を把握し、自然環境保全に関する施策を推進するための基礎資料とすることを目的として 1973（昭和 48）年度より実施してきた調査である。この調査は、自然環境保全法第 4 条「基礎調査の実施」に根拠を置いている。
自然環境保全法 第 4 条国は、おおむね 5 年ごとに地形、地質、植生及び野生動物に関する調査その他自然環境の保全のために講ずべき施策の策定に必要な基礎調査を行うよう努めるものとする。
調査の結果は、報告書、地図等に取りまとめたうえ公表し、わが国の自然環境に関する基礎資料として、自然公園等の指定・計画をはじめとする自然環境保全行政のほか、各種地域計画の立案等、各方面において活用されている。

調査の目的と経緯自然環境保全基礎調査は、おおむね 5 年を 1 つの区切りとして調査を実施しており、区切りごとに第 1 回調査、第 2 回調査等とし、2005（平成 17）年度から第 7 回調査が実施されている。その時々の社会的な要請も踏まえて調査項目を設定し、調査を実施してきている。
第 1 回調査（1973 〜 1975 年度）第 1 回調査は 1973（昭和 48）年度に実施し、1974・75（昭和 49・50）年度にとりまとめた。科学的な観点に立った調査を実施することによって、国土の自然の現状をできるだけ正確かつ総合的に把握し、守るべき自然、復元・育成・整備すべき自然は何かを明らかにし、自然環境保全行政を推進する目的で調査が開始された。それまでは、文化庁で実施された緊急文化財調査を除いては、全国レベルで基礎的な自然環境保全のための調査は実施されておらず、第 1 回調査は初めて全国の自然環境の現状を把握した調査であった。
高度経済成長期にあり、急激な国土の改変が進んでいた状況下で、保全施策を講ずべき自然がどこにあるのかを早急に明らかにする必要があったことから、対象を限定した調査が行われた。
第 2 回調査（1978 〜 1982 年度）自然環境に関する基礎的な情報の収集を 5 年おきに繰り返し実施するという調査の性格を明確にし、また、自然環境保全に関する施策での必要性と調査の実行可能性とを考慮して、下記の項目について 1978・1979（昭和 53・54）年度に調査し、1982（昭和 57）年度までにデータの集計・解析を行い、公表した。
・植生調査：自然環境の基本情報図として、縮尺 5 万分の 1 の植生図の整備。
・動物分布調査：広域に生息する中・大型哺乳類8種の分布、繁殖期の鳥類の分布状況の把握。
・動物分布調査・特定植物群落調査：保護上重要な動植物の生息地と生息状態の把握。
0012・海岸、河川、湖沼の自然環境の人為的な改変の程度の把握。
・藻場、干潟、サンゴ礁の分布状況の把握。・以上の情報を整理し、行政機関だけでなく、国民一般が広く利用できるように公開。
第 3 回調査（1983 〜 1987 年度）第 2 回調査に引き続き植生調査を実施し、縮尺 5 万分の 1 の植生図を全国で整備。海岸、河川、湖沼の改変度等を調査し、第 2 回調査以後の変化を把握。
第 3 回調査での新たな調査事項・内容は次のとおり。
・動物分布調査：哺乳類、鳥類、両生類・爬虫類、淡水魚類、陸産及び淡水産貝類の全種及び昆虫類の一部を対象として実施。・一般のボランティア参加による身近な自然の調査を開始。・景観の骨格を成す地形に着目した自然景観の調査を実施（自然景観資源調査）。
第 4 回調査（1988 〜 1992 年度）植生調査は、衛星画像により植生の変化を把握し植生図を更新。動物分布調査は、第 3回調査に引き続き実施。海岸、河川、湖沼について、前回調査以降の変化を把握。藻場、干潟、サンゴ礁の分布状況について、第 2 回調査以降の変化状況を把握。
第 4 回調査での新たな調査事項・内容は次のとおり。
・巨樹・巨木林の分布等の調査を実施（巨樹・巨木林調査）。
・河川調査の対象として主要な二級河川の幹川及び一級河川の支川を調査。
・生態系の動態をモニタリングし、自然現象あるいは人為的影響を捉える調査（生態系総合モニタリング調査）を開始（第 5 回調査まで）。
第 5 回調査（1993 〜 1998 年度）植生調査は、衛星画像により変化を把握し植生図を更新。動物分布調査は、第 4 回調査に引き続き実施。海岸、河川、湖沼について、前回調査以降の変化を把握。藻場、干潟、サンゴ礁の分布と保全状況を把握。
第 5 回調査での新たな調査事項・内容は次のとおり。・湿地の分布状況や保護と利用の現状等を調査（湿地調査）。
・保全すべき重要な生態系を有する地域を対象とした生態系多様性地域調査を開始。
・遺伝的多様性に関する調査を開始。
第 6 回調査（1999 〜 2004 年度）植生調査は、大縮尺での植生図再整備を開始。動物分布調査は、特定の種に着目して分布の変化を捉える調査を実施。
第 6 回調査での新たな調査事項・内容は次のとおり。
・植生調査：植生図を詳細なものとするため、縮尺 2 万 5 千分の 1 での整備を開始。
・動物分布調査：中・大型哺乳類の全国分布調査、鳥類繁殖分布調査を実施し、第 2 回の調査結果と比較。
・「日本の重要湿地 500」に選定されている干潟、藻場を対象に生物相調査を開始。

0013

第 7 回調査（2005 年度〜）植生図の再整備を継続。2009（平成 21）年度末で全国の約半分の地域をカバー。哺乳類に関する調査では、社会的に動向が注目されている種について、密度等生息情報に関する情報も収集。干潟、藻場の生物相調査を継続。
第 7 回調査での新たな調査事項・内容は次のとおり。
・哺乳類調査：外来種アライグマの分布情報を収集。また、ニホンジカ、ツキノワグマ等農林業や生態系に影響が大きい種を対象に生息情報、捕獲情報等を収集し、生息動向の把握を開始。

動物分布調査とは自然環境保全基礎調査の一環として行われた動物分布調査は、わが国に生息する野生動物の生息状況を把握するため、第 2 回調査（1978 ／昭和 53 年度〜）から実施された。絶滅のおそれのある種の保護や、人間生活とのかかわりのなかで適切な保護管理を要する種に対する施策の必要性が高く、第 2 回調査では、的確な管理手法を早急に求められるもの、絶滅のおそれのある種や学術上重要であると思われる種などを対象として、哺乳類、鳥類、両生類・爬虫類、淡水魚類、昆虫類について調査がなされた。
第 3 回調査（1983 ／昭和 58 年度〜）からは、野生動物に関する施策の検討のための基礎的資料を提供する目的で、わが国に産する動物群の全種の分布を把握する調査が開始された。これによって野生動物に関する調査は、対象が一気に拡大され、わが国における野生動物の基礎的データの継続的な収集・蓄積がスタートした。なお、第 2 回調査では実施されていなかった陸産及び淡水産貝類が調査対象として追加された。
第 3 回、4 回（1988 ／昭和 63 年度〜）、5 回（1993 ／平成 5 年度〜）調査を通じ、各種の分布情報の蓄積を進めた。鳥類以外については、3、4、5 回とも、専門の研究者に協力を依頼し、過去の記録、標本の情報も含めた分布情報を集約した。
鳥類については他の分類群とは異なり、（財）日本野鳥の会会員などの協力を得て、第2 回調査で繁殖期の分布について、第 3 回調査で冬季の分布について、第 4 回調査では対象種を限定し、集団繁殖地と集団ねぐらの規模と分布、環境条件等を把握する調査を行った。
第 6 回調査では、幅広く分布情報を収集する調査ではなく、第 2 回調査との経年比較を行うため、中・大型哺乳類の分布調査、鳥類の繁殖分布調査を実施した。
なお、全般を通じて、専門家の少なさや地域的偏在、あるいは調査期間の制約などの事情により、分布状況を的確に表現するに至らなかった分布図も相当数にのぼっている。また、近縁種との誤認と思われるものや、既存の知見からみて検討を要する分布情報が含まれる場合もあり、分布図を活用する際に留意を要する。

0014