医療保健学研究2号：167-174頁 (2011)ISSN 2185-2227

症例･実践報告

茨城県における介護予防サービス利用者の特徴と日常生活動作能力
鈴木育子
つくば国際大学医療保健学部看護学科―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――【要旨】茨城県内の介護老人保健施設および介護老人福祉施設の介護予防通所サービス利用者

34人を対象とし、その特徴と生活機能および身体機能について調査を行った。介護予防のための生活機能評価基本チェックリスト、FIM、MMSEおよび身体機能評価(TUG、FRT、5m歩行速度、開眼片足立時間)を用いて評価した。対象者の平均年齢は83.4±7.4歳と後期高齢者で、82.4％が女性であり、機能的自立度評価(FIM)、認知機能評価(MMSE)では、自立判定の範囲内だった。対象者を通所介護と通所リハビリテーションで2群に分けて比較をした結果、個別リハビリテーションの利用は通所リハビリテーション利用者に有意に多く(p<0.01)、集団リハビリテーションの利用は通所介護利用者に有意に多かった(p<0.01)。生活機能評価基本チェックリストを用いた評価では、2群間に差は見られなかった。運動機能評価では、通所介護利用者で5ｍ歩行速度が、通所リハビリテーション利用者に比較して有意な低下(p<0.05)が見られた。以上より、茨城県内で介護予防通所サービスを利用している要支援者の特徴は、女性が多く、FIMを用いた評価では自立判定の範囲内にあることが明らかになった。また、通所介護利用者は、通所リハビリテーション利用者に比べ、軽微な運動低下が認められた。[医療保健学研究 第2号：167-174頁／2011年2月8日採択]
キーワード： 改正介護保険法，要支援者，生活機能評価，Timed Up & Go Test: TUG，Functional Reach Test: FRT，5m歩行速度―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
序論

対策や、要支援状態にある高齢者の悪化予防の対策が取り入れられた。しかし、特定高齢者の介護予防に重点を置いた改正介護保険法がための生活機能評価実施状況は、全国で30.7％

平成18年4月から施行となり、介護予防に重点の実施率であり、第1号被保険者に対する要介を置いた内容に改正された。一般高齢者の中護 ( 要 支 援 を 含 む ) 認 定 者 数 は 488.4 万 人

で、要支援状態となる危険性の高い特定高齢者(16.9％)で、そのうち要支援1は12.4％、要支――――――――――――――――――――

援2は13.4％で、介護予防事業実施状況は徐々連絡責任者：鈴木育子に増加しているが、65歳以上の高齢者人口に〒300-0051 茨城県土浦市真鍋6-8-33

対して少ない実施状況にある(厚生労働省，

つくば国際大学医療保健学部看護学科
TEL: 0298-883-6036
FAX: 0298-826-6776
e-mail: i-suzuki@tius-hs.jp2010)。
改正介護保険法では、市町村の地域包括支援センターを中心に、特定高齢者のスクリーニン168
鈴木育子／医療保健学研究

グと介護予防のための健康運動教室や保健指2 号：167-174 頁(2011)

方 法

導などの事業(藤原他，2006；新井他，2006)
や地域包括支援センターが担当する要支援者

平成22年3月3日から4月16日に、対象者34のケアマネジメント(大塚他，2008；川越他，

人が通所サービスを利用している施設におい2008)等が展開されている。しかし、要支援状て、面接法による個別調査および身体機能測定態にある高齢者が介護保険制度の下でサービを実施した。

スを利用することにより、要介護状態への進行予防効果(Fujisawa et al, 2007; Hashidateand Uchiyama, 2007)についての報告は少なく、実態も明らかとなっていない。また、本研

調査項目
1) 個別調査項目究に先行して、茨城県において通所サービス提介護予防のための生活機能評価基本チェッ

供施設を対象とした介護予防サービス提供にクリストに基づく生活機能調査(厚生労働省，対する施設の対応状況についての質問紙調査2009)を実施した結果、介護予防としての通所サービ

・生活機能全般(20項目)

スの提供体制は、介護保険法改正前の通所サー・運動機能(5項目)ビス提供体制のままである可能性が高いと考・栄養(2項目)えられた(鈴木他，2009)。本研究では、改正介・口腔機能(3項目)

護保険法の施行後のこのような状況下で、在宅・閉じこもり(2項目)高齢者の日常生活動作能力の特徴について明・認知症(3項目)らかにすることを目的とし、茨城県内の介護老・うつ(5項目)

人保健施設、および介護老人福祉施設の介護予防サービス利用者の特徴、生活機能、身体機能について調査を行った。

2) 身体機能調査
・Timed Up and Go Test: TUG
・Functional Reach Test: FRT
・5m歩行速度

方法

・開眼片足立ち時間・握力

対象者
本研究の先行研究「介護予防に基づくサービ

3) 機能的自立度評価(Functional Independence Measure: FIM) (Kempen et al, 1996;

ス利用者とサービス提供施設の実態調査」にお江藤，1999)

いて、茨城県内の介護老人保健施設、介護老人各項目1～7点の18項目126点満点で評価

福祉施設240施設の内、有効回答のあった88施
設から、施設長の承諾を得られた3施設(県南・県西地域)の通所サービス利用者で、介護予防給付によるサービス利用の対象となる要支援
1・2に該当した47人中、個別に承諾を得られた34人を対象とした。

4) 認 知 機 能 評 価 (Mini-MentalState

Examination: MMSE) (Folstein et al,1975; 江藤，1996)
各項目0～1点の30項目30点満点で評価
これらは高齢者の身体機能や生活機能の低下を最小限の内容で効果的にスクリーニング可能な内容を含んでいる(北湯口他，2009；山崎他，2010)。また、FIMの社会的認知評価5鈴木育子／医療保健学研究

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項目については、機能的自立度を総得点評価と管は、施錠可能な保管庫に保管し、第三者が外して含め、認知機能はMMSEの評価を重視し部に持ち出すことのできないように管理を徹た。

底した。
個別調査に際しては、聞き取り調査の内容分析に、記憶、書字、計算能力などを問う認知能力テストが含まれ、精神的に負担を感じることがFisherの直接法(セル値予測されるので、個人のプライバシーを保護でに5未満を含む場合)、連続変数はt検定、連続きる個室等を確保して実施した。身体機能測定

変数の相関分析はSpearman検定を用いた。統項目のうち、5ｍ歩行速度、TUG、片足立ち時

計解析はSPSS 16.0J for Windows(エス・ピ間、FRTの測定時には、転倒による危険が予測ー・エス・エス株式会社，東京都，日本)を用でされるので、測定日の対象者の体調確認、安いて行った。

全な測定場所の確保、測定に関わる十分な人を名義変数はχ2検定配置し、調査中の事故防止及び対象者の安全確倫理的配慮

保に配慮した。調査時の対象者が体調不良や、精神的に不調であるなど、通常の状態にない場

調査協力施設職員及び調査対象者には、口頭合は、調査実施を延期または中止することとしおよび文書にて、研究の概要、調査内容、調査た。調査中の事故による不利益が生じた場合方法について説明すると共に、調査協力は対象は、責任を持って対応することを口頭および文者の自由意思によるものであり、個人の人権に書で説明して実施した。

配慮し擁護することを説明した。更に、調査協力同意後であっても、調査の途中であっても理尚、本調査はつくば国際大学倫理委員会の承認を得て実施した。

由に関係なく調査を辞退できることが保証されることを十分に説明し、同意書に署名後回収保管した。

結 果

調査データの取扱いはすべてコード化し、データを公開する場合でも、個人が特定できない対象者34人の特性を表1に示した。平均年齢よう配慮した。調査研究に使用するコンピュー

83.4(±7.4)歳で、後期高齢者の女性(82.4％)がターは、インターネットに接続しないものと大部分で、要介護認定区分は、要支援2の該当し、パスワード設定等第三者がアクセスしてデ者が27人(79.2％)を占めていた。介護状況ではータ等の閲覧、コピー等によるデータの持ち出同居介護者のいる者が23人(67.6％)に対し、単しのできない環境で保管した。調査資料等の保独世帯または有料介護施設入居者が11人

表1．要支援1･2の対象者34人の特性．
項目
83.4±7.4 歳

年齢
性別

男性

6/34(17.6%)

女性

28/34(82.4%)

8.4±1.7 年

教育年数
同居家族あり23/34(67.6%)

通所リハビリテーション利用者

13/34(38.2%)

通所介護利用者

21/34(61.8%)人(％)，

mean±SD [range][69-97][3-12]

170
鈴木育子／医療保健学研究

2 号：167-174 頁(2011)

表2．要支援1･2の対象者34人のサービス利用状況．
全体 34 人

通所リハビリテーション(13 人)

通所介護(21 人)

χ2 値/t値

個別リハビリテーション利用あり

25(73.4%)

13/13(100%)

12(57.1%)

7.57**

集団リハビリテーション利用あり

24(70.6%)

4/13(30.8%)20(95.2%)

16.07**

口腔機能改善サービス利用あり

0(0.0%)

0(0.0%)

0(0.0%)－

通所以外のサービス利用あり

11(32.4%)

5(38.5%)6(28.6%)0.36(月数)

34.7

±31.0

24±18.2

41.3

±35.6

1.86

サービス利用回数(回／週)
1.6 ±0.52人(％)，mean±SD，χ 検定，t 検定， **:p＜0.01

1.7

±0.5

1.5±0.6

-1.11

項

目

サービス利用期間

表3．要支援1･2の対象者34人の基本チェックリストによる生活機能の特徴．
項

通所リハビリテーション(13 人)

全体 34 人目

通所介護(21 人)

χ2 値

生活機能全般(10/20 項目に該当あり)

16(47.1)

4(30.8)12(57.1)

2.24

運動器機能向上( 3/5 項目に該当あり)

21(61.8)8(61.5)13(61.9)

0.00

栄養改善(2/2 項目該当あり)

0(0.0)

0(0.0)

0(0.0)-口腔機能改善(2/3 項目以上該当あり)

12(35.3)

4(30.8)8(38.1)

0.19

閉じこもり予防(外出回数減少あり)1)10(29.4)

5(38.5)5(23.8)0.83

認知症予防(1 項目以上該当あり)

26(76.5)9(69.2)17(80.9)0.61

うつ予防(2/5 項目以上該当あり)
25 (73.5)
8 (61.5)
17 (80.9)
1.56人(％)，χ2 検定，Fisher の直接確率法，有意差なし
生活機能評価基本チェックリスト 25 項目の構成
手段的日常生活動作：5 項目，運動器機能：5 項目，栄養改善項目：2 項目，口腔機能向上項目：3 項目，閉じこもり予防項目：2 項目，認知症予防項目：3 項目，うつ予防項目：5 項目
閉じこもり予防(外出回数減少あり)1)：
基本チェックリストでは、「週に 1 回以上は外出していますか：いいえ」の該当を優先するが、本調査では通所サービス利用者であるため、「昨年と比較して外出回数が減少していますか：はい」の該当者とした。

表4．要支援1･2の対象者34人の身体機能．
項

目

全体 34 人

通所リハビリテーション利用者 13 人

通所介護利用者 21 人

t値

FIM

117.5±7.1118.9±5.9116.7±7.7-0.96

MMSE

24.7±3.3

24.2

±2.9

25.1

±3.50.85

BMI

24.9

±4.1

24.0

±4.1

25.5±4.01.04

握力(kg)

17.0±5.6

16.4±5.0

17.4±6.00.54

TUG(秒)

21.5±10.4

22.4

±7.0

22.4

±12.1

0.70

FRT(cm)23.9±7.3

26.2±6.6

22.4±7.5-1.54

5m 高速度(秒)8.1±4.0

6.6±2.7

9.1

±4.5

2.06*

開眼片足立時間(秒)4.9 ±6.7
7.0 ±9.6
3.6 ±3.9-1.22mean±SD，t 検定， *: p<0.05
BMI: Body Weight (kg)/Height (m)2 18.5-24 を適正範囲とする
FIM: 1 項目 1～7 点、18 項目 126 点満点で評価
各項目 6 点以上が修正(自助具の使用を含む)または完全自立
MMSE: 1 項目 0～1 点、30 点満点で評価し、24 点以上を認知能力に問題なしとする
握力(kg): 男性＜29, 女性＜19 を機能低下ありとする
TUG(秒): ＜20 を機能低下ありとする
FRT(cm): ＜26.3 を基準値とし、基準値より 15cm 以上低下がある場合転倒の危険性ありとする
5m 歩行速度(秒): ≧5.0 を機能低下ありとする
開眼片足立ち時間(秒): ＜10 を機能低下ありとする鈴木育子／医療保健学研究

2 号：167-174 頁(2011)171(32.4％)と約3人に1人は単独世帯だった。通所齢者であり、虚弱状態より身体機能等の低下がサービスの種類別利用者割合では、通所介護の進行している場合、要介護認定へて要支援者が利用者が21人(61.8％)、通所リハビリテーショ選定される仕組みであること、本研究対象者にンの利用者が13人(38.2％)だった。表2に対象は要支援1より要支援2の該当者多いこと、通者のサービス利用状況を示した。介護予防のた所サービス利用期間も最長で122か月と長期めの選択サービスの内、運動器機能向上サービに利用している者が含まれていることから、制ス利用者は25人(73.5％)で、内容は個別リハビ

度改正により要介護区分が要介護から要支援リテーション利用者が25人、集団リハビリテに変更になった者が含まれていると考えられーション利用者が24人だった。通所リハビリ

た。要介護認定区分が軽くなったことでサービテーション利用者(13人)と通所介護利用者(21ス利用回数が減少し、要介護状態に悪化する危人)で2群比較したところ、通所リハビリテーシ険性が報告されており(大里他，2008；橋立他，

ョン利用者は個別リハビリテーションを受け2009)、新たな要支援認定者の介護予防通所サている者が有意に多く(p<0.01)、集団リハビリービスが少ないことは、サービス利用による効テーションを受けている者は通所介護利用者果が得られ難いのではないかと考えられた。まに有意に多い(p<0.01)結果だった。通所サービ

た、FIMでは自立評価となったが、基本チェッス以外のサービス利用者は11人(32.4％)で、サクリストの評価項目に基づく生活機能評価でービス内容は訪問介護が大部分であった。生活は、運動器機能向上プログラム該当者61.8％、機能基本チェックリストによる対象者の生活うつ予防プログラム該当者73.5％、認知症予防機能を表3に示した。通所介護利用者には認知プログラム該当者76.5％と多い状況にあり、そ症予防該当者17人(80.9％)、うつ予防該当者17

れぞれの介護予防プログラムの利用に結びつ人(80.9％)と通所リハビリテーション利用者いていることが重要と考えられるが、実際に利に比較して多い結果だったが有意な差ではな用されているのは運動器機能向上プログラムかった。また表4に示したように、FIM得点にであり、その内容は提供施設によって差が見らよる機能的自立度評価では、通所リハビリテーれ、うつ予防、認知症予防にも効果がある内容

ション利用者と通所介護利用者の有意な差はなのか、今後さらに調査が必要と思われる。

見られず、108点以上の自立評価となった。し本研究対象者は、FIMでは判定が難しい身体かし、5m歩行速度では、通所介護利用者が機能の微少な変化が生じていると考え、軽度の9.1±4.5秒と通所リハビリテーション利用者の機能低下を評価する尺度として、TUG、FRT、6.6±2.7 秒 に 比 較 し て 有 意 な 低 下 が 見 ら れ

5m歩行速度、開眼片足立ち時間を併用して用(p<0.05)、基準値の5.0秒を上回っており機能いた。一般高齢者の身体機能評価項目として有低下を示していた。開眼片し立ち時間の値も、効性が報告されており(岡田他，2008)、本研究

通所介護利用者は3.6 ± 3.9秒と基準値の10秒

対象者34人においても、FIMの結果との有意を大きく下回り、バランス能力の低下を示す値な相関関係が見られ、要支援者の身体機能評価であった。に用いることが可能であると考えられた。対象者34人を通所リハビリテーションと通所介護利用者で2群に分け比較した結果、通所介護利考察用者で、5ｍ歩行速度が有意に低下していた(p<0.05)。TUG、FRTなど動的バランスの指本研究の対象者34人は、平均年齢が80歳以標では、有意な差は見られなかった。また、基上で、要支援2が8割以上を占めていた。介護本チェックリストによる閉じこもり予防、認知予防スクリーニングの対象者が65歳以上の高症予防、うつ予防のプログラム該当者数も2群

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鈴木育子／医療保健学研究

間で有意な差は見られなかった。本調査対象者

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Osteopor Jap 17:175-177.の内、通所介護利用者に歩行機能の低下した者

金憲経，吉田英世，鈴木隆雄 (2007) 介護保険が多く、本調査内容からは明確な理由は得られで要支援と認定された者の転倒予防を目なかったが、対象者の居住地域の生活上の問題指す介入プログラムの成果と課題についが考えられ、対象者の日常生活の中での運動時て．教育医学 53:205-214.

間、手段的日常生活動作の実施状況などの1日

大塚里香，菊池和則，鈴木隆雄 (2008) 介護保の身体活動の内容を検討する必要があると思険法改正によるサービス利用制限の影響われた。と残された課題東京都の地域包括支援セ

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スを利用している34人の生活機能および身体岡田洋平，高取克彦，梛野浩司，徳久謙太郎，機能について調査を実施した。介護予防通所サ

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ただきました施設長様をはじめ関係職員の皆厚生労働省 (2009) 介護予防のための生活機様に感謝申し上げます。また、個別調査にご協

能 評価 に関す るマ ニュ アル ( 改訂 版 ) ．

力いただいた皆様に心より感謝いたします。

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鈴木育子／医療保健学研究

2 号：167-174 頁(2011)

ReportStudy of characteristic and the faculty decline item of the activities ofdaily living actual situation of Nursing Care Preventive-Service user
Ikuko Suzuki
Department of Nursing, Faculty of Health Science,
Tsukuba International University
Abstract
The purpose of this research was evaluated the characteristics and the factor of the living
function of the elderly who are using the service which is based on the nursing careprevention benefits package. The study included investigation of ADL and body features of 34
elderly subjects. The chi-square and Fisher’s exact probability, tests were used for evaluationof categorical variables, the student’s- t-tests for continuous-variables, and Spearman’s rankcorrelation test for comparison. The investigator evaluated ADL of subjects using a basic
check-list prepared for nursing care prevention and, the timed up and go, functional reach,
5m walking speed and one-leg stand tests. The average age of the subjects was 83.4 years and82.4% of them were females. The body evaluation of function by FIM and the recognition
evaluation of function by MMSE were normal. It compared, dividing into two groups by theservice which uses the subjects. There were many rehabilitation users according to theindividual program in the day care users. No difference was found in ADL among the twogroups using the check-rest prepared for nursing care prevention. However in the motor
function evaluation, the 5-m walking speed of day service users was found to be less than thatof day care users. The subjects identified nursing care preventive service users were womenand aged 75 years or more and the body feature by FIM and the recognition feature by MMSE
were normal. However, the day service users had the a little lower motor function.
[Med Health Sci Res TIU 2: 175-182/ Accepted 8 February 2011]

Keywords：Revised long-term care insurance system, Person requiring long-term care,
Activities of daily living function evaluation; timed up & go (TUG ) test;
Functional reach test (FRT ); 5-m walking speed