平昌パラリンピック大会に関する新聞報道の傾向分析

平昌パラリンピック大会に関する新聞報道の傾向分析
遠藤華英

はじめに12回目の冬季パラリンピック競技大会が，2018年３月９日から18日まで，10日間にわたり韓国の平昌で開催された。平昌2018冬季パラリンピック競技大会（以下「平昌パラ大会」と略す）は，３カ国の初出場国を含む過去最多の49カ国・地域などから選手567人が出場した１）。平昌パラ大会は，2020年を前にした最後のパラリンピックであり，さらにいえば，北京2022冬季パラリンピック競技大会まで東アジアで３回連続して開催されるパラリンピックの初回である。

１．研究の背景
本研究は，パラリンピックに関する新聞報道を対象に研究を進める。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会開催決定などを契機として，日本における障がい者スポーツを取り巻く環境は急速に変化しているといえる。その変化は，新聞報道数の増加という点からも見受けられ，特に，パラリンピックが開催される年には記事数が増加する２）。メディアと国民世論には相互作用が働いており，報道の内容およびその傾向を把握することは，国民の考えや意見を構成する基礎的な材料となり得る３）。それゆえ，時世の報道内容を対象として研究を遂行することは，社会的関心や視点を探るために有用といえる。
前回大会であるリオデジャネイロ2016夏季パラリンピック競技大会（以下「リオパラ大会」と略す）を対象として実施した調査では，ドーピング問題に関する報道が多くみられた。特に，パラリンピック出場停止という裁定を受けたロシアの動向について盛んに報じられ，オリンピックに限らずパラリンピックにおいてもドーピングは，早急な対応が迫られる課題として改めて認識されることとなった。日本の競技成績に関する言及
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では，金メダル０個という結果であったこともあり，パラリンピック選手の競技環境や強化施策の遅れなど競技面における問題提起がなされた。一方，感動ポルノなど，パラリンピックとはそもそも何か，パラリンピックの価値とは何かについて，競技力重視の傾向を省察し，議論を喚起する報道もみられた４）。
また，今回の研究対象ではないため概観を示すに留まるが，平昌オリンピック大会期間中の新聞報道を収集したところ，政治問題に関する報道が多くみられた。朝鮮民主主
義人民共和国（以下「北朝鮮」と略す）の参加，南北合同チーム選手団の結成，女子アイスホッケーチーム統一など，南北関係に結び付いた話題が連日報道された。そのほか，オリンピック公式ウェブサイトと報道配布資料で使用されている地図の地名表記において，竹島が韓国領「独島」と記載されていることに端を発した日韓問題などが報じられ，今大会ではオリンピックと政治をいかに考えるかという問いを改めて見つめ直す機会になったといえる。そのほか，ドーピングに関する報道では，「ロシア選手団（OlympicAthlete from Russia: OAR）」の参加，日本人選手のドーピング陽性反応について主に報じられ，オリンピック大会全体のマネジメントについては，悪天候により相次いだトラブル，食中毒，ボランティアの待遇を巡る問題に注目が集まった。
これまでも，国際競技大会期間には，競技そのものの魅力を伝えるとともに，そこから派生した様々な内容が報じられている。そこで本研究では，新聞報道の内容に着目し，2020年大会の直前である平昌パラ大会期間中に，どのようなトピックや課題が報じられたのか把握するために研究を進めた。

２．研究目的
本研究は，平昌パラ大会会期中の新聞報道から，その報道内容を体系的に整理するとともに，報道の傾向に関して考察する。

３．方法
３－１．分析対象とする記事の選定基準
大会を扱う新聞報道数は，開閉会式前後から増加することを鑑み，調査期間は平昌パラ大会開閉会式の前後２日を含む2018年３月６日～３月20日と設定した。調査対象とする報道機関は，朝日新聞，産経新聞，東京新聞，日経新聞，毎日新聞，読売新聞（五十音順）の計６社（東京版）とした。
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また，本稿においては，平昌パラ大会に関連してどのような視点で報道されているのか把握することが目的であるため，選手およびチームの戦績，個人的な生い立ち，大会の模様，競技ルールの説明など，パラ大会や選手，競技自体の紹介に留まる記事は分析対象外とした。
さらに，大会期間中においても，東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に関する準備状況や取組みなど，平昌パラ大会とは関連性がないパラリンピック報道がなされることが予想される。本研究においては，あくまで平昌パラ大会と関連性が認められる記事を主として分析するため，平昌パラ大会と文脈上関連がない記事として判断されたものは分析対象から除外した。

３－２．新聞記事の収集手順および分析手続
新聞記事の収集作業は，研究協力者らとともに実施した。一社につき一名が担当となり，上述した調査期間における平昌パラ大会の関連記事を収集した。収集した記事の総数は，朝日新聞196記事，産経新聞149記事，東京新聞131記事，日経新聞152記事，毎日新聞224記事，読売新聞191記事となった。各自が担当した全記事に目を通した上で，上述の選定基準に沿って報道記事を精査し，最終的に分析対象としたのは，朝日新聞67記
事，産経新聞59記事，東京新聞65記事，日経新聞42記事，毎日新聞51記事，読売新聞61記事であった。
分析作業においては，まず筆者が一社分の対象記事の分析を試みた。記事の内容を細分化した上で分類し，11のカテゴリを生成した。生成した各カテゴリに名称および定義を付し，またカテゴリに分類した記事の要約を記載した。暫定的な結果を基に，研究協力者らがそれぞれ担当する記事をカテゴリに当てはめられるか検討し，結果の妥当性および整合性の確認を行った。カテゴリに該当しない記事や，カテゴリ間に内容の重複，カテゴライズ基準の相違がみられたため，続いて研究協力者２名を含めた３名によるトライアンギュレーションを実施した。議論の上，カテゴリの変更，名称及び定義の修正をし，再度各社の記事をカテゴリに当てはめ，結果の信頼性を確認し，分析を終了した。

４．結果
分析の結果，今回収集した新聞記事では11のカテゴリに類型化された（表１）。

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表１．調査対象とした平昌パラ大会報道記事の類型
記事数＊

割合＊＊

86

24.9％

82

23.8％

東 京2020パ ラ リ ン 東 京 パ ラ 大 会 に 向 け パラリンピックのメディア配信方法
ピック競技大会へ た 問 題 提 起 お よ び 示 パラリンピック大会運営に係る経費節減の提言
唆に関する報道パラスポーツのファン拡大に向けた課題
一般の障がい当事者のスポーツ参加環境の整備
ハラスメントの防止
心のバリアフリーの推進
ボランティアの確保及びマネジメント
アジアにおいて３大会連続パラリンピックが開催されることへの期待
大会期間中の交通状況への懸念

57

16.5％

技術・サポート

企業が実施するパラリンピックへの支援・サポート事業に関する報道

今大会における競技用具の製造・開発の拡充
企業によるアスリート雇用の動向企業による障がい者アスリートへの助成金付与
メダル獲得選手へのインセンティブ付与

53

15.4％

政治問題

大 会 期 間 中 に 起 こ っ 米韓軍事演習の動向
た 政 治 的 な 背 景 を 含 南北選手の合同入場の中止
む事象
竹島を記載した「統一旗」掲揚
NPA 選手の応援にロシア国旗使用
韓国政府による北朝鮮選手団に対する資金援助

41

11.9％

バリアフリー

大 会 期 間 中 に み ら れ 選手村および競技会場のアクセシビリティへ

31

9.0％

カテゴリ

定義

報道内容

競技成績に基づく

今 大 会 の 競 技 成 績 を JISS や NTC の活用など日本のアスリート育評価，分析

踏 ま え た 評 価・ 分 析 成施策への評価
お よ び 課 題 に 関 す る 専門コーチの指導力に対する評価
報道
用具開発・製造における中小企業の活躍
日本選手の高齢化や若手育成に関する課題
2022年北京大会開催国・中国の冬季競技育成
システムへの評価
大会に向け各国が実施してきた選手育成体制・システムに関する言及

勝敗分析および技勝 敗 を 分 け た ポ イ ン 競技実施に際する戦略術論

ト や 競 技 中 に お け る 雪質や風など環境条件への対策
選 手・ チ ー ム の 戦 略 日本選手が使用する高品質な競技用具に関する報道伴走者の技術力
ハイパフォーマンス・サポートセンターの設置

た ハ ー ド・ ソ フ ト・ の評価
情 報 の バ リ ア フ リ ー 競技会場外のバリアフリーの状況と課題に関する報道放送局によるパラリンピック放送に関する工夫16

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カテゴリ
大会マネジメント定義

報道内容

記事数＊

割合＊＊

298.4％

216.1％

大 会 全 体 の 運 営 に 関 天候悪化による競技場のコンディション不良
する評価と対応の遅れに対する指摘
スタートゲート等競技会場における機器故障
会場の音響や演出に関する評価
ボランティアの好意的な姿勢への評価
ボランティア間にみられた言語の壁
ボランティアの職務内容に関する不満
ダブルブッキングや空席などチケット販売に関する問題点の指摘観客の輸送に際する交通機関の混乱
IPC によるデジタル情報発信

ドーピング

大 会 に 関 連 し た ド ー ロシア選手団の大会出場
ピング報道

日本からの応援

選 手 の 出 身 地 や 所 属 家族や地域，学校，職場における応援の様子
先における応援の様子

21

6.1％

韓国社会へのインパクト

大 会 開 催 に よ る 平 昌 大会観戦者へ及び韓国国民の障がいに対する市， 韓 国 へ の 影 響 に 観念の変化
関する報道
有名人のチケット買い占めによる認知度の向上と批判
地元高校生の動員など教育機関との関わり

20

5.8％

オリンピックとの関連性

オ リ ン ピ ッ ク 選 手 と 韓国カーリング選手によるパラリンピック応援の 関 わ り・ 協 力・ 連 オリンピック選手と比較した競技環境の現状
携に関する報道
パラリンピック選手団とオリンピック選手団の同一公式ウェアの着用
韓国におけるオリンピックとパラリンピックの放送時間の差

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4.1％

＊

１つの記事に複数の内容を含む場合もあるため，記事数の総計は345記事を上回っている。
パーセンテージは，345記事を分母として割合を算出している。

＊＊

全記事に占める割合を算出したところ，大会期間中に報じられていたのは，「競技結果・成績に基づく評価，分析及び提言」が24.9％で最も多く，次いで「勝敗分析および技術論」が23.8％であった。日本人選手の活躍を背景に，なぜこのような成果を残せたのかという国際競技力向上の効果的施策について分析した記事や，依然として課題が残る選手の育成環境に言及する記事が，全体に占める割合で多くみられた。
上記の記事に続き，「東京2020パラリンピック競技大会（以下「東京パラ大会」と略す）への提言」が16.5％となった。報道内容としては，大会の運営やマネジメント，メディア放送，交通機関の整備など大会期間中に限定した課題提起に加え，心のバリアフリー推進やスポーツ場面におけるハラスメントの撲滅など，2020年以降にも通ずる社会的インパクトに関する課題であった。
また，ロシア問題が発覚した直後の大会であったこともあり，前回のリオパラ大会に17

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おいては多く報じられていた「ドーピング」は，一定数報じられつつも，前回ほどの取り上げはなされず，報道量としては比較的少なかった。「政治問題」は，平昌オリンピックと同様に北朝鮮に関する内容が目立っているが，一部日韓問題や，リオパラ大会時にも話題となったロシア国旗に関する報道もなされた。

５．考察
５－１．競技としての報道と日本選手団の成績評価
平昌パラ大会において，日本選手団は，金メダル３個，銀メダル４個，銅メダル３個の計10個のメダルを獲得し，国外で開催された冬季パラリンピック大会において最多の11個を記録した2010バンクーバー冬季パラリンピック競技大会以来の２桁に乗せた。今大会の報道では，「競技成績に基づく評価，分析」が24.9％，「勝敗分析および技術論」が23.8％というように，パラ競技にみられる技術，戦略性に着目した報道が半数近くみられた。具体的には，勝敗を分けたポイントはどこにあるのか，自然環境下で行われる競技では天候や地形にどのように適応したかなど，単なる競技紹介にとどまらない競技性を重視した詳細な情報が報じられていた。
「パラリンピックをメディアがどう伝えるか」については，アスリート個人が持つストーリーの扱い方など実に様々な見解があるが５），今大会では競技そのものの側面を伝える傾向にあったといえる。
「競技成績に基づく評価，分析」では，各選手の練習内容やサポート体制の拡充など，大会に至るまでに実施された強化施策の内容を評価する記事が多くみられた。政府主導のアスリート育成政策については，ナショナルトレーニングセンター（以降，「NTC」と略す）や国立スポーツ科学センター（以降，「JISS」と略す）において，科学的検証に基づいた練習が進められたことや，リオパラ大会に続き２度目，かつ冬季大会で初めて設置されたハイパフォーマンス・サポートセンターの設置６）など，国際競技力向上施策の内容および成果について言及されていた。2014年度に障がい者スポーツの所管が厚生労働省から文部科学省に移管されたことにより，リオパラ大会開催前からパラリンピック出場を目指す選手も JISS の利用が推奨され，段階的に活用が進められていた７）。
しかし，リオパラ大会では金メダルを獲得できなかったことにより，国内の競技力向上施策よりも，諸外国における施策を取り上げ，日本のスポーツ政策としてトップアスリートの育成と草の根の普及・啓発の両輪を動かしていくべきかという課題を提示する傾向にあった８）。今大会でもパラリンピックに関する諸課題が提示されつつも，メダル獲得数の目標達成が後押しとなり，日本のハイパフォーマンス事業に対する一定の評価
18平昌パラリンピック大会に関する新聞報道の傾向分析がなされたと考えられる。
さらに，冬季競技特有の視点として，日本の好成績の背景に，チェアスキーの技術開発など，日本企業が提供する競技用具の緻密さや洗練性があると分析する報道も見られた。障がい者スポーツの競技性の向上には，チェアスキーをはじめとして使用する用具の技術向上がひとつの規定要因とされている９）。今大会では，アルペン日本代表の森井大輝選手が所属するトヨタの参入が大きな注目を集めた。中小企業も含め，日本の「モノづくり」が競技を支える担い手として大きく取り上げられるのは，冬季パラリンピッ
ク競技の特徴とも考えられる。

５－２．若手選手の育成環境に関する言及
平昌パラ大会における日本選手団の競技結果を評価する報道の一方，トップアスリー
トを取り巻く緒課題が示された。なかでも，若手選手の競技環境に関する問題が指摘されている。トップアスリートにもなれば，競技用具にかかる費用も多額であり，そのほか遠征費用を含め経済的なコストがかかることは明白である。専門用具の購入・維持費用や遠征費用を確保するための助成金の付与例もみられるが，これらはすでに実績がある，もしくはメダル獲得の可能性が見出されている一部のトップ層に限られ，まだ実績が少ない若手選手には十分に行き渡らないことが懸念されている10）。
リオパラ大会においても，パラリンピック選手の世代交代や若手選手の育成については報じられていたが，今大会では，村岡桃佳選手や成田緑夢選手など若手選手の活躍が取り上げられたことで，より一層，次大会において活躍できるポテンシャルアスリートの育成に焦点が当てられたと考えられる。
東京パラ大会を控えていることもあり，国・自治体，民間からの障がい者スポーツに対する支援は広がりつつあるが，2020年以降もこれらの取り組みをシステマティックに運用し続けられる体制づくりは、次代のアスリートの活躍を支える上で喫緊の課題であろう。官民問わず，多くの人々が障がい者スポーツに携わる価値を認識し，競技関係者と相互にメリットを創出できる関係構築が目指される。

５－３．平昌パラ大会の運営に関する評価と東京パラ大会への示唆
韓国にとって今回のパラリンピックは２度目の開催となる。競技場内，そして選手村などの施設バリアフリー，車いすを使用する人の輸送に関する工夫を高く評価する報道がなされた一方で，現地に赴いた記者の視点，関係者の視点から街中のバリアフリー，ボランティア，天候の変化への対応などいくつかの課題が提示され，評価のされ方は様々であることがわかった。このように大会のマネジメント面への言及との繋がりで，19

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平昌パラ大会における教訓をいかにして東京パラ大会に活用するかといった視点で報道がなされていた。
課題の一つとされたのは，一部の競技において目立った空席問題である。平昌パラ大会のチケットは，ソチ2014冬季パラリンピック競技大会を上回る33万枚以上のチケットが販売され，冬季史上最多となったと発表された。しかし，自治体や大企業が大量購入したものの，天候や移動の問題で実際の来場にはつながらなかった。
パラリンピック研究会が2017年３月に行った，「2016リオパラリンピック後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心」国際比較調査では，日本における直接観戦意向は相対的に低いものであった11）。東京都が2017年９月に実施した世論調査においても，57.1％が障がい者スポーツに「関心がある」と回答したものの，パラリンピックを「競技会場で直接観戦したい」と答えたのは18.9％にとどまっている12）。
２年後に迫る東京パラ大会においても，平昌パラ大会と同様の課題が浮上しているものと考えられる。このような調査結果を踏まえ，平昌パラ大会でのマーケティングに関する批評は，東京パラ大会への課題として報じられたと予想できる。
東京パラ大会の開催決定以降，新聞報道，そのほかテレビやインターネットなど各種メディアにおいて障がい者スポーツを取り上げる機会が増加している。メディアを介して国民が障がい者スポーツの情報に接触する時間が増加した現在の課題としては，観戦意向やボランティア参加意向にいかにして繋げるかという点であろう。東京都が実施した同調査では，「パラリンピック」の認知度は高くても，デフリンピックやスペシャルオリンピックスなどほかの障がい者スポーツ国際競技大会の認知度は低いことが明らかになった。さらには，パラリンピックで実施される競技への認知，選手の名前についても認知度は依然として低く，パラリンピックをはじめ障がい者スポーツの内容理解は思うように進んでいないというのが現状である。
スポーツマーケティングの分野では，スポーツイベントの観戦行動に関する研究が進められてきたが，名前を知っている選手の数や情報への接触度及び認知度はスタジアムでの観戦行動および観戦頻度に影響を与えることがわかっている13）。障がい者スポーツ大会やパラリンピックの観戦行動に，本理論がすべて該当するかという点については議論の余地があるが，実際の観戦行動を喚起するために，メディアによる発信力の重要さが認められる。

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平昌パラリンピック大会に関する新聞報道の傾向分析

おわりに結果として，今大会においては，スポーツとしての競技性にスポットを当てた報道が多くを占めた。この背景には，「感動ポルノ」という言葉に表現されるように，いかに障がいを乗り越えてスポーツに取り組んでいるかという点にのみ着目するパラリンピッ
ク報道への省察が込められていると考えられる。一方，オリンピックと全く同様の内容に偏重することなく，パラリンピックの独自性，本質を伝える重要性が指摘され14），パラリンピック報道の在り方については今後も検討が続いていくと考えられる。
新聞報道のみならず，テレビ，インターネットを含め，2020年に向けてパラリンピッ
クに関する情報は発信され続けることが予想され，国民のスポーツに関する世論形成に影響を与え得るメディアが果たす役割に期待がされる。そのなかで，新聞は，誰でも公平に情報を得られる「公共性」を有し，多くの人々の意見を集約，発信する機能を担っているとされる15）。現在の日本は，社会構造の変化やグローバル化の進展により多様化が進み，一つの価値を共有するのではなく，お互いに理解し合って共存する新たな「公共性」を見出す過渡期にあると考える。このような時代において，パラリンピックは，障がい者のみならず，社会的マイノリティの存在を認識し，共生社会の実現に向けた議論を進める絶好の機会であろう。あらゆる立場にある人々の関心を喚起し，議論の場を創出する報道の役割に，今後も期待したい。
引用参考文献１）毎日新聞，「平昌パラリンピック2018 熱戦開幕 最多の参加」，2018年３月10日，
https://mainichi. jp/sportsspecial/articles/20180310/ddm/041/050/080000c,（2018年５月30日）．
２）藤田紀昭，2016，『パラリンピックの楽しみ方』，小学館，54-55．
３）Robert, M. E., 2007, ”Framing Bias: Media in the Distribution of Power,” Journal ofCommunication, 57, 163-173.
４）遠藤華英，2017，「リオデジャネイロ・パラリンピック大会に関する新聞報道の傾向分析と一考察」，『パラリンピック研究会紀要』，７，31-38．
５）笹川スポーツ財団，「スポーツの歴史 第３章 パラリンピックとは ３-４ パラリンピックの今後『進むべき方向』どう見定めるか」，http://www. ssf. or. jp/Default. aspx?TabId=1169,（2018年５月30日）．
６）日本スポーツ振興センター，「平昌2018冬季オリンピック・パラリンピック ハイパフォーマン
ス・サポートセンター報告について」，
https://www. jpnsport. go. jp/corp/LinkClick. aspx?fileticket=B1pCkJxlet0%3D&tabid=837&mid=2091,（2018年５月30日）．
７）スポーツ庁，「パラリンピック競技大会における活躍に向けて」，
http://www. mext. go. jp/sports/b_menu/sports/mcatetop07/list/1372071.htm,（2018年５月30日）．
８）遠藤，前掲書，37．
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パラリンピック研究会

紀要 vol.10９）相馬りか，2015，「障害者スポーツ用具の技術動向」，『科学技術動向研究』，151，16-22．
10）日本経済新聞，「パラリンピック選手，資金不足に苦慮 競技の専用器具高額，ネット寄付活用
も」，2018年３月15日，
https://www. nikkei. com/article/DGXMZO28150000V10C18A3AC1000/,（2018年５月30日）．
11）日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会，「日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会 2016リオパラリンピック後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心 第２回調査結果報告」，
http://para. tokyo/2018/02/20162.html,（2018年５月30日）．
12）東京都，2018，「オリンピック・パラリンピック開催，障害者スポーツに関する世論調査」，
http://www. metro. tokyo. jp/tosei/hodohappyo/press/2018/01/30/01.html,（2018年５月30日）．
13）斎藤隆志，1991，「観戦行動の分類と要因」，『筑波大学体育科学系 紀要』，14，39-53．
14）笹川スポーツ財団，前掲，http://www. ssf. or. jp/Default. aspx?TabId=1169.
15）浜田純一，田島泰彦，桂敬一，2009，『新聞学』，日本評論社．

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Analysis of Trends in Newspaper Reporting of the PyeongChang 2018 Paralympic Games

Analysis of Trends in Newspaper Reporting ofthe PyeongChang 2018 Paralympic Games
Hanae ENDO

Interaction occurs between the media and public opinion, and understanding
content reported by the media and its trends can serve as basic data constituting
people’s ideas and opinions, and is useful in investigating social interest andviewpoints. During a games period like the Paralympics, the attraction of the games
as well as various details stemming from the games is reported by the media. As the2020 games approach, this study attempts to examine the kinds of issues identified
during the Paralympics period, and changes observed since the 2016 Summer
Paralympic Games in Rio de Janeiro. Referring to analyses of three researchers of theParalympic Research Group, the author systematically categorizes media content ofnewspaper coverage during the PyeongChang Paralympic Games period andultimately establishes 11 categories.
Upon calculating the ratios of coverage of these categories in 6 newspaper’s
articles, the author determined that the most frequently covered categories during
the games period were the “evaluations, analyses and recommendations based on thegame results and achievements” and “analyses of game outcomes and technicaltheories.” There was an increase in the number of articles featuring the results of theJapanese team as well as strong athletes and teams of other countries, and moreattention was paid to sports aspects of the games. The performance of Japanese
athletes is believed to have prompted the question as to how they could achieve suchfine results and to have drawn attention to elite sports measures for improving
international competitiveness. Furthermore, throughout the coverage, reporting of“recommendations for the 2020 Tokyo Paralympic Games” was observed, andalthough some differences between the summer and winter games were noted, manysuggestions for the 2020 Tokyo Paralympic Games were evident.
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Journal of Paralympic Research Group vol.10

As Japan performed well, a characteristic viewpoint evident in the reporting of thewinter sports was the analyses of sports equipment provided by Japanese companies
as being precise and sophisticated, such as the development of chair ski technology.
The prominent featuring of Japanese “craftsmanship” of manufacturers including
SMEs as playing a key role in supporting sports may also be consideredcharacteristics of the winter Paralympic sports.
Furthermore, the training of young athletes and generational change were raised
as issues. In this Paralympic games, media coverage featuring the performance ofyoung athletes such as Momoka Muraoka and Gurimu Narita is believed to haveresulted in more attention being focused on the training of athletes.
As a result, much of the media coverage focused on the competitiveness of sports
in this Paralympic games. This is believed to be due in part to an attempt in themedia to pay attention not only to “how athletes are overcoming their disabilities totackle sports” but also to convey the attraction of the Paralympics as sports.
Meanwhile, it is considered that discussion concerning the uniqueness of theParalympic games, the importance of conveying their essence, and the media’s stanceon the Paralympic games will continue in the future without placing undue emphasison the exact same content as the Olympic games.

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