特集

蚊媒介性感染症をめぐって

世界規模で見た蚊媒介感染症とその対策
ー世界リンパ系フィラリア症制圧計画を例にー
長崎大学客員教授

要約

一盛

和世を提供すること。WHOの2012年の報告では、

世界リンパ系フィラリア症制圧計画（GlobalMDAが73の蔓延国のうち60の国で展開されてProgramme to Eliminate Lymphatic Filaraisis

おり、2000年以来、累積10億人の人々が薬の、以下GPELF）は2000年に立ち上がり、2020投与を受けている。

年までにリンパ系フィラリア症制圧を目指す
世界保健機関（World Health Organization、以リンパ系フィラリア症とは下WHO）主導のプログラムである。GPELFでリンパ系フィラリア症は世界に古くから存は、以下の2つを主戦略としている。1）駆虫薬

在し、人々を悩ませてきた、四肢や性器の変の集団投与（Mass Drug Administration:MDA）

形を引き起こす寄生虫疾患である（図１）。感により、リンパ系フィラリア症の伝播を阻止

染の主体をなすフィラリア（糸状虫）は蚊の吸すること。2）疾病管理・障害予防（Morbidity

血行為によって人から人へ媒介され、現在でManagement and Disability Prevention:も熱帯・亜熱帯の開発途上国を中心に約1億2MMDP）のための最低限のケアへのアクセス千万人が罹患し、12億の人々が感染のリスクにさらされていると考えられている。このうち、4,000万人がリンパ浮腫（象皮病）や陰嚢水腫に代表される泌尿生殖器の腫大などの症状を呈する。リンパ系フィラリア症は死に至る病気ではないが、人々は身体的苦痛と障害により活動が制限され、また社会的偏見を受け、その人生の質を低下させる。
リンパ系フィラリア症の蔓延地域は65%が南東アジア、30%がアフリカ、残りの5％がそれ以外の熱帯・亜熱帯地域という地域分布を示す（図２）。WHOはこの病気を貧困故に蔓延し、人々を苦しめる17の顧みられない熱帯病（Neglected tropical diseases、以下NTD）のうちの１つとして特定している。
フィラリアは地域によって種が異なるが、疾患を引き起こしている約90％はWuchereria

図１

象皮病（左）と陰嚢水腫（右）のフィジー症例（著者原図）

bancrofti（バンクロフト糸状虫）であり、残り◆◆◆3

世界規模で見た蚊媒介感染症とその対策

ー世界リンパ系フィラリア症制圧計画を例にー

図２ リンパ系フィラリア症の蔓延国、2011年（引用元：WHO Global Health Observatory Map Gallery）

図３ Wuchereria bancrofti の生活環
（引用元：CDCホームページhttp://www.cdc.gov/parasites/lymphaticfilariasis/biology_w_bancrofti.html）

10%は南東アジア地域やインド亜大陸にみら

糸 状 虫： 主 にMansonia、 一 部 の 地 域 で はれるBrugia malayi（マレー糸状虫）とわずかAnophelesが媒介）の体内で脱皮を繰り返し、に東チモールやインドネシアのBrugia timori

1-2週間でL3と呼ばれる感染幼虫に成長し、再（チモール糸状虫）である。その感染様式を簡度、吸血の際にヒトの皮膚におりたち、吸血略に図３に示す。フィラリアに感染したヒト口からヒトの体内に侵入する。感染幼虫はリの血中の仔虫（ミクロフィラリア）は、吸血しンパ管に移行し、6 ヶ月以上の時を経て成虫とた 蚊（ バ ン ク ロ フ ト 糸 状 虫：Culex、Aedes、なる。成虫の寿命は4-6年で、その間、雌はミAnopheles、Mansoniaが 主 に 媒 介、 マ レ ークロフィラリアを生み血中に放出する。

4◆◆◆

特集

蚊媒介性感染症をめぐって図４ 日本における平安時代（左）、江戸時代（中央）、明治時代（右）のリンパ系フィラリア症患者の図・写真

フィラリアに感染すると、リンパ系の破壊究者と製薬会社によって、1950年に国産のフィや閉鎖が引き起こされる。その結果、組織液ラリア治療剤スパトニン（DEC citrate）が開発の貯留および細菌などによる二次感染を誘発され、その効果を次々に実証すると共に、そし、リンパ浮腫や象皮病、陰嚢水腫を初めとの最も効果的な集団治療方法（服薬方法、採血した生殖器疾患、乳び尿といった種々の症状量・時刻等）を決定すべく、多くの医師・研を引き起こす。成虫が死滅した後も破壊され究者が意欲的に研究を行った。この結果を受たリンパ系は修復されず、症状は残るため患けて、日本政府はリンパ系フィラリア症予防者の体内にフィラリアを発見できないケース

対策を国家政策として実施することを決定し、も多々ある。発症した病態（リンパ浮腫や象皮それまでの研究成果を基礎として、1962年に病、陰嚢水腫）を治療する薬や予防するワクチリンパ系フィラリア症予防対策要綱を策定しンはない。現在、存在するリンパ系フィラリた。防圧戦略としては、1）蔓延地の全住民をア症の薬は抗ミクロフィラリア剤のみである。

対象に、血液調査手法を用いた感染者特定、2）
全 感 染 者 に 対 し て1日DEC 6 mg/kgを12日 間

日本の成功例

連続投与、3）殺虫剤の散布によるベクターコ

日本は早い段階で産官民学の積極的な連携ントロール、が採られた。これに従い、大学、によりリンパ系フィラリア症を防圧した貴重行政、特に保健所そして蔓延地域の住民が一な成功例を持つ。この日本の経験がその後の丸となって、国ならびに県単事業としてフィ研究促進とGPELFにおけるMDA戦略の礎とラリアとの闘いを続けた。その結果、1971年なっている。かつてリンパ系フィラリア症はには全ての県において感染率がほぼ0％に達全国的に広く分布し、鹿児島県や南西諸島等し、1978年にはフィラリア症防圧を達成したにおいてその蔓延は著しかった（図４）。のである。宮古島のフィラリア根絶の碑（図５）

日本では、第二次世界大戦後の国の発展成にあるように、このリンパ系フィラリア症対長に伴い、国民の健康対策としてリンパ系フィ策は科学と行政を信じて住民が参加し、成功ラリア症対策が行われた。日本国内の大学研を遂げた事業であった。リンパ系フィラリア◆◆◆5世界規模で見た蚊媒介感染症とその対策

ー世界リンパ系フィラリア症制圧計画を例にー

図５図６

日本におけるリンパ系フィラリア症防圧

宮古島の碑

プログラムの構築・実施ステップ、各段階で必要となるアクション

図７

GPELFの枠組みとWHOが推奨するプログラムステップ症の対策が地域医療の充実に貢献し、ひいてけた科学的根拠を蓄積し、そして、それを基は経済成長を支える人々の健康に一助を果たに制圧戦略の策定、政策・ガイドラインの発表、したことは容易に想像される。

パートナーシップの構築を通して、実行可能な世界共通のプログラムを作り上げていった

GPELFとは？
GPELFは、病気の制圧という明確な目標（図6）。
1993年のInternational Task Force forと達成期限を持ち、世界各国が一丸となって、Disease Eradication会議において、疫学、昆虫段階的に遂行しているグローバルプログラム学、診断治療科学の総合的知識に基づき、リである。

ンパ系フィラリア症は地球上で6つの撲滅可

WHOはリンパ系フィラリア症を、公衆衛生能な疾患のうちの一つであること、また、病上の重要課題であると特定し、その対策に向気を放置する事は当事国の公衆衛生上の大き6◆◆◆特集

蚊媒介性感染症をめぐってな問題であるという認識が発表された。このする。

ような科学と社会的な動きを受け、1997年の②MDAを実施する。

世界保健総会（World Health Assembly、以下③MDAを 終 了 し て か ら 約5年 間、「MDA終 了WHA）において、リンパ系フィラリア症制圧後のサーベイランス」として伝播評価サーベが決議され、2000年には人類史上初めての世イ（Transmission Assessment Survey、 以 下界リンパ系フィラリア制圧プログラムであるTAS）を施行し、感染レベル状況を追跡調査

GPELFが設立された。

する。

WHOはプログラムの枠組みを簡潔に、明確に分かりやすく示し、（図７）。ガイドライン
によって各蔓延国が準じるべき実施活動のス④伝 播制圧を確認し、伝播が遮断されたという証明を行う。
（ⅱ）
疾病管理・障害予防（MMDP）

テップを提示した。それによって全ての蔓延リンパ浮腫や象皮病、陰嚢水腫による機能国はその活動を段階的に進めることができる

障害や能力障害は、リンパ系フィラリア症のようになった（図８）。

公衆衛生上の重要な課題であり、患者の疾病（ⅰ）
薬剤の集団投与（MDA）による伝播の阻止管理と障害予防に焦点を合わせた戦略を実施

MDAの狙いは、1）感染者の血中ミクロフィしていかなければならない。GPELFでは、リラリア密度を、蚊の媒介によって新たな宿主ンパ系フィラリア症の蔓延地域で全ての患者に伝播され得ないレベルまで減少させること、が、基本的なケアにアクセスできることを実

2）地域全体のミクロフィラリア感染率を、媒現し、苦痛を緩和することでQuality of Lifeの介蚊が存在していたとしても伝播を維持で向上に寄与することを目的としている。

きないレベルまで減少させること、である。

リンパ系フィラリア症の伝播阻止にあたっ

MDAは年に一回、最低5年間、継続して実施すてはMDAが必須であるが、特定の地域においる必要がある。これは一般に、成虫の生産活ては、ベクター対策がMDAによる効果を補足動期間と考えられている年数である。

する重要な役割を果たすと考えられている。

MDAの戦略では、GPELFは以下の4つのス

特定地域としては、MDAのみによる制圧が困テップを推奨している。

難であることが予想される地域、もしくは感①MDAの地域における必要性を決定するため染率が非常に高い地域、或いはMDAが終了し、に、実施区域（Implementation unit）ごとに感伝播の再興を防ぐ段階に入った地域があげら染状況の地理的な分布を示した地図を作成

れる
（図９）
。

図８

WHO のGPELF ガイドライン、手引き

図９ GPELFにおいてベクターコントロールの必要性を特定する意思決定アルゴリズム◆◆◆

7

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リンパ系フィラリア症のMDAで使用されてグローバルヘルス事業である。2012年の報告いるアイバメクチンあるいはDECは、ロア糸によると、このプログラムで薬を届けられた状虫症を有する患者に重篤な副作用を引き起

人口は、累計で10億人、2011年の1年間だけでこ す 可 能 性 が あ る た めMDAが 困 難 で、 代 替5億4千万人にものぼった。これは、地球上で的な戦略の確立が急務であった。 2012年に13人に1人が毎年フィラリアの薬を飲んでいる

WHOは、ロア糸状虫症が蔓延するアフリカ地事を意味するのである。
（図11）

域はマラリアも流行しており、リンパ系フィラリア症と同種の蚊が媒介している。そのた制圧成功へむかってめMDAによる伝播遮断を補完する戦略として、2011年にWHOはMDAの終了可否をマラリアコントロール同様の殺虫剤を施した判断するための伝搬阻止評価（transmission

蚊帳などのベクターコントロールの導入が推assessment survey: TAS）の手法を確立し、伝奨された。

播証明に至る方針とステップを明確に示した。

フィラリア症制圧の実施活動の最前線は、TASは、プログラムのいちステップ（MDA）かそれぞれの蔓延国の国家フィラリア症制圧ら次のステップ（サーベイランス）へと移行すプログラム（National Programme to Eliminate

るための、大きな意思決定活動である。このLymphatic Filariasis、以下NPELF）として実ような意思決定の出現に伴い、各NPELFは、行される住民参加のプログラムである。このプログラムの始め方、進め方のみならず、終NPELFが円滑に行われるために、GPELFでは、1）最前線の闘いに必要な科学的根拠に基づいた指標と道筋の設定、スタッフの能力開発と訓練などの技術的支援、と 2）薬剤機材の調達、情報データ管理、パートナーとの調整などの後方支援を提供する支援体制を構築している（図10）。
GPELFは世界でも類を見ない、大きなヘル

図10 GPELFのNPELF支援メカニズム：NEPLFによる前線活動とそれを支えるGPELFの技術支援および後方支援

8

◆◆◆

図11

MDAの活動特集

蚊媒介性感染症をめぐってわり方をはっきりと想定することができるよ

フィラリア症制圧に向けて確実に進んでいる。

うになった。それにより、現在、リンパ系フィその成功は同時に同地域のプライマリーヘルラリア症の蔓延が報告されている73 ヶ国のうスケアの強化、そしてグローバルヘルスへのち、MDAを展開している60 ヶ国のうち15 ヶ大 き な 貢 献 と い え る。2000年 か ら2007年 の国ではTASをクリアし、MDAを止め、サーベGPELFにおける経済効果は242億ドルに相当イランスに移行している。

するとも考えられている。MDAの対象となる

GPELF では蔓延国の数が、2020年の制圧

人々は、アフリカ、アジア、ラテンアメリカ

期限までに段階的にスケールダウンしてくこなどの低所得国の住民であることが多い。そとが予測されている（図12）。2019年までにはれはGPELFが、所得ピラミッドの最下層にい全ての蔓延国のMDAが終了し、2020-2021年

る人々を対象とした人道的なヘルスプログラ

までには59 ヶ国が制圧を証明し、22 ヶ国がムであることを示している。

MDA終了後のサーベイランスに移行している

リンパ系フィラリア症制圧の歴史というのと推測される。このようにGPELFはリンパ系は、地球規模の、人類とフィラリアという寄図12

国別MDA進捗状況と今後のプログラムステップ進行予想地図、2000－2021◆◆◆9世界規模で見た蚊媒介感染症とその対策

ー世界リンパ系フィラリア症制圧計画を例にー
生虫との闘いの歴史である。WHOは病気と闘

一盛和世、矢島綾、鴨川由美子、森岡みどり

うために人類同士の結束を“決議”という形で（2013）世界にフィラリア症制圧プログラム-確認し、専門機関として“プログラム”という日本への期待。医学のあゆみ

形で闘いの方向性を明確に打ち出し、世界を370-374。

Vol 247 No 4

ひとつにまとめ上げてきた。今、世界はリンパ系フィラリア症制圧成功へ向う道を着実にWHO（2013）Lymphatic filariasis: a handbook

進んでいる。

of practical entomology for national lymphatic
filariasis elimination programmes. Global

参考文献

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Ichimori,K.et al.（2014）Global Programme toand Western Pacific Islands”. Chiba、The

Eliminate Lymphatic Filaraisis: The Process

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Underlying Programme Success. Plos Neg.
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lymphatic filariasis （GPELF）. Progress

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WHO（2011）Monitoring and epidemiological

一盛和世（2015）世界の動きとリンパ系フィラ

assessment of mass drug administration — A

リア症制圧対策計画、医学のあゆみ

manual for national elimination programmes.

No 1 139-145。

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