（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

広島工業大学専門学校

昭和59年1月14日

坂 本 眞 平設置者名

設立認可年月日

学校法人鶴学園

昭和32年11月27日

代表者名
鶴衛

分野

認定課程名

認定学科名

工業

工業専門課程

電気工学科

学科の目的

所在地
733-8533
広島県広島市西区福島町２－１－１
082-295-5111
所在地
731-5193〒（住所） 広島県広島市佐伯区三宅２－１－１（電話） 082-921-3121
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

平成19(2007)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成26(2014)年度

企業における即戦力となる人材を育成するために、座学および実習科目を通じて電気に関するものづくり、保安などを担う学生を養成する。

学科の特徴（取得（取得可能な資格）第一種電気工事士、第二種電気工事士、第三種電気主任技術者、2級電気工事施工管理技術検定、消防設備士甲種第4類 等可能な資格、中退 （中途退学の現状）中途退学者 1名 中退率 1.6%
率 等）
修業年限

昼夜2

昼間
年

生徒総定員80 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

講義

2,176 単位時間

0 単位時間単位単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

960 単位時間

実習
1,408 単位時間
単位

実験

実技

0 単位時間0 単位時間単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
59 人■卒業者数 (C)：27
■就職希望者数 (D)：24■就職者数 (E)：24
■地元就職者数 (F)19■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
79■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
89
■進学者数
1
■その他0%人
人人人％％％
人

広島工業大学編入学 2名
専門学校入学 1名（令和5年度卒業者に関する令和6年5月1日 時点の情報）■主な就職先、業界等
令和5年度卒業生に関する令和6年5月1日時点の情報

NTTｱﾉｰﾄﾞｴﾅｼﾞｰ㈱、㈱中電工、㈱電力ｻﾎﾟｰﾄ中国、旭日電気工業㈱、大亜工業㈱、西日本高速道路ｴﾝｼﾞﾆｱﾘﾝｸﾞ㈱、下花建設㈱、中国電設工業㈱等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.hitp.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,368 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

2,112 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

384 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）64 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

512 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

3人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
電気業界の現場で、リーダーの素質を持った中堅技術者を育成するため、企業等と連携し、教育課程編成委員会を開催する。人材の専門性に関する動向及び業界で求められる専門知識・技術・資格等について意見や提言等を承り、学科のカリキュラム編成や授業内容・方法等の改善に反映させる。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

企業・業界団体等と連携し、各課程及び学科における技術者育成のための実践的な職業教育の充実と、教育の質の保証・向上及び教員の資質・指導力向上等を図ることを目的に、広島工業大学専門学校学則第50条により産学連携協議会を設置し、その中に、教育課程編成委員会を置く。
当該委員会では、以下の事項を審議し、審議結果は教育部長及び各学科長が中心になって教育課程を見直す。
①教育課程の編成及び実施②教育計画に関する事項③教材の開発等（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前

所

坂

本

眞平

校長

瀧口

啓

倫

教頭

竹田

睦

教育部長

三田

弘

幸

電気工学科学科長

永田知明

電気工学科教員

田

中

清

文

電気工学科教員松前信行

電気工学科教員

属

任期

種別

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）
令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）
令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）
令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）
令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）
令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（１年）－

企業関係者委員－－－－－－

令和6年3月31日現在

名 前所

属

豊 島 義 信一般財団法人中国電気保安協会

松 永 和 幸株式会社電力サポート中国

佐々木 隆 雄満長建設工業株式会社

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月31日２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）③③③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 6月、翌年2月（開催日時（実績））
第１回
第２回

令和５年
令和６年

５月
２月

３１日
１４日

１５：００～１７：００（オンライン会議）
１５：３０～１７：００（オンライン会議）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
委員会等の意見

学科の対応

学生指導
・入社して２～３年の人がやめてゆくケースが有る。最近の学生に対して特徴的なことが有れば教えて欲しい。

・ここ数年学生がおとなしくなった。そのため内に抱えている物を発言しにくくなっているのではないかと思われる。何に悩んでいるのか踏み込んだ対応が必要と思われる。
・「困った学生」ではなく「学生が困っている」事に着目して指導することが肝要。自分が何に困っているのか主張できない学生が多いい。コロナ禍で籠っていたものだから自分を出すことができない。これは学生だけでなく大人でもこの傾向が少し見える。

・就活に際して求人票だけでは不安であるが、ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟから帰ってくると就活関連の事に対する考えが、大人になっていることを感じられる学生も多い。
インターンシップ・インターンシップへの派遣状況をみるとコロナ前を上回る状 ・今は短期（１～２科程度）が主流であるが学生にとって具体的に会社を見て雰囲気を自らの況になっている。学生が複数社回っているのは好ましい事。今 肌で感じられ、多くのことを考える起点になっており、非常に有用と考える。
・派遣企業は基本的に本人に考えさせている。その後CSCと連携しながら学生の能力と個性に後も派遣が増えるよう取り組んでもらいたい。
合った応募を心掛けている。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
電気工事士として、電気工事現場での実務作業をするために必要となる専門的知識や技術・技能を学生に習得させるため、専門性で特化している電気工事関連会社を選定し、当該企業の技術者を講師とする実践的な授業を展開することとする。また、同時に実習における学習成果等に対して評価を行う体制を学校と連携して取ることが可能な企業であることとしている。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

配電配線技術のノウハウの革新は近年目覚ましいものがある。
これらの技術を知識として習得するため、そのトップメーカの技術者の指導を受ける機会を積極的に設けている。
例として都市の美観化及び配電ネットワークの信頼性向上のため電力ケーブルの地中化が推進されている。
これらに伴う最新技術を習得させる。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

送・配電工学

電力ｹｰﾌﾞﾙの概要や地中埋設ｹｰﾌﾞﾙの施工法・技術的課
題に関して施工会社の講師より講義を受け施工仮技術も 満長建設工業株式会社
合わせ習得した。る。

電気工事実習Ⅱ

光ｹｰﾌﾞﾙの機能や現状に関する講義及び融着接続の実習により接続損失原因について、施工会社の講師より講義を受けその課題を勉強する機会を得た。

下花建設工業３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員が、当学科における急速に変化する経済社会のイノベーションに対応できるよう、専門的な知識や技術・技能を高め、また、学生に対する指導力等の向上を図るため、教育課程編成委員会及び学校関係者評価委員会での審議を通じて示された意見や情報等を十分に把握した上で以下の研修等を計画・実施し、それに参加することで教育活動の充実に努めることを基本方針とする。教員の資質・指導力向上等については、「広島工業大学専門学校教員研修に関する内規」に基づき、専門能力向上および指導力向上を図るための研修を行うこととしている。
①企業が開催する研修会②協会主催学術講演会・講習会・研修会③業界団体主催の研修会（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 職業訓練指導員試験準備講習会

広島県開発協会職業能力対象： 教員連携企業等：

期間：

令和5年9月9日

内容

職業訓練原理、職業訓練関連法規、生活指導、訓練生の心理の習得

研修名：

管理技術者講習会期間：

一般財団法人建設業
振興基金管理技術者
令和5年8月20日
対象： 教員建設工事に関する法律制度、施工計画の作成・工程管理・品質管理他、最新の材料・資機材・施工方法の習得（公社）日本電気技術
電気主任技術者 技術研修会
連携企業等：者協会 中国支部
令和5年8月23日
対象： 教員内容

電力関連の最近の動向を習得し施設管理等の授業に活用（最近の電気保安行政・電気事故概要・新技術事例）

研修名：

第一種電気工事士定期講習

期間：

令和5年11月24日

内容

自家用電気工作物の電気工事に関わる最新の知識・事故例他の習得

期間：
内容
研修名：

連携企業等：

一般財団法人電気工事技術講習センター
対象： 教員連携企業等：②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

夏季教職員研修会 「学生が抱える心の問題」

連携企業等： 公認心理士 谷山 活秀

期間：

令和5年8月23日

内容

思春期・青年期の心理的問題についての研修に参加し、適切な学生指導の支援につなげる。

研修名：

実践的職業教育の第三者評価連絡協議会拡大研修会期間：

令和5年11月10日

内容

職業実践専門課程の質保証の在り方について、情報共有を行い拡充に向けた取組に資する研修会に参加した。

研修名：

情報セキュリティ研修

期間：

令和6年2月6日

内容

学校における情報セキュリティの重要性と仕組みなどを理解し、日常業務のセキュリティ向上を図る。

対象： 教員連携企業等： 職業教育評価機構
対象： 教員連携企業等： 鶴学園
対象： 教員（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等（公社）日本電気技術者協会 中国支部
対象： 教員

研修名：

電気主任技術者 技術研修会

連携企業等：

期間：

令和６年

内容

電力関連の最近の動向を習得し施設管理等の授業に活用（最近の電気保安行政・電気事故概要・新技術事例）②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

コミュニケーション能力の育成(仮題)

連携企業等： 広島国際大学 久次弘子

期間：

令和6年8月22日

内容

学生のコミュニケーション能力について理解を深め、学生指導の支援につなげる。

対象： 教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
企業・業界団体・学校関係者・卒業生等の委員で構成される学校関係者評価委員会を構成し、自己評価報告書を基に教育目標に沿った人材育成や学校運営等の教育活動を評価することで、各課程及び学科における教育への取り組みの改善等を促進し、教育の質の保証・向上並びに教員の資質・指導力向上等を図る。
当該委員会では以下の事項について評価・助言を求める。
①自己評価の内容②自己評価の結果に基づく今後の改善方向③学校運営に向けた取り組み④重点的教育の取り組み内容（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
評価結果並びに改善事項は、教職員全員で共有するとともに、各課程及び学科における具体的対応の検討結果を教育課程編成委員会に反映させることで、次年度の教育課程のその他学校運営の改善に活用し、技術者育成のための実践的な職業教育の充実と、教育の質の保証・向上及び教員の資質・指導力向上等を図る。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
学校関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前

役職・所属

職責等坂本

眞平

校長

学校関係者評価委員会委員長

瀧

口

啓

倫

教頭

委員

竹田

睦

教育部長

委員

企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前

所

属

山

口

健

治

学校法人鶴学園

広島工業大学高等学校

松尾

達

憲

一般社団法人 広島県情報産業協会

吉川滋

公益社団法人 日本照明家協会中国支部

田中康平

テンパール工業株式会社

濵井

保

徳

テンパール工業株式会社

宮

内

秀

実

河井建設工業株式会社

大畠晋也

広島工業大学専門学校同窓会

任期
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和5年6月30日（途中委員交代）
令和5年7月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
ホームページ
URL：
https://www.hitp.ac.jp/
令和6年9月30日
公表時期：

種別
高校業界団体
業界団体
企業
企業
企業
地域

卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
教育活動及び学校運営の状況とそれらの自己評価報告書を、学校関係者評価委員会並びに教育課程編成委員会の企業・関係業界・学術機関の委員に配布・公開し意見を求めることで、理解と助言を求め、もって教育の質保証・向上を図ることを基本方針としている。併せて、関係事項をホームページだけでなく、学生募集関係文書、採用案内関係文書等で広く公開し、積極的な情報提供を行っている。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
国際連携の状況（１１）その他
その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
職業実践専門課程に関する情報は、各種メディアを通じて提供しています。
URL: http://www.hitp.ac.jp/

随時更新（職業実践専門課程認定に伴う更新 7月、12月）

学習プレゼン大会（学校行事）の開催 2月（職業実践連携企業、内定先企業、高等学校、保護者、新入学生等に広く案内）
学校案内パンフレット

4月以降配布（入学希望者向け）

就職案内パンフレット

3月以降送付（求人企業向け）授業科目等の概要（工業専門課程電気工学科）令和6年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

文章技術

6○

7

○

9 ○

10 ○

11 ○

12 ○

授業科目概要

学生生活を充実するための基礎学力の向上、将来の人生観及び職業観の育成する。社会に出て、仕1
生き方講座Ⅰ 事をやっていく上での一般教養及び一般常識を学
前び、理解すると同時に、文書作成方法、ビジネスマナーなどを身につける。
学生生活を充実するための基礎学力の向上、将来の人生観及び職業観の育成する。社会に出て、仕1
生き方講座Ⅱ 事をやっていく上での一般教養及び一般常識を学び、理解すると同時に、文書作成方法、ビジネス 後マナーなどを身につける。
学生生活を充実するための基礎学力の向上、将来の人生観及び職業観の育成する。社会に出て、仕2
生き方講座Ⅲ 事をやっていく上での一般教養及び一般常識を学
前び、理解すると同時に、文書作成方法、ビジネスマナーなどを身につける。
学生生活を充実するための基礎学力の向上、将来の人生観及び職業観の育成する。社会に出て、仕2
生き方講座Ⅳ 事をやっていく上での一般教養及び一般常識を学
後び、理解すると同時に、文書作成方法、ビジネスマナーなどを身につける。

1 ○

8 ○

授業科目名

配当年
次・
学期

明快で論理的な「レポート」「実習報告書」等の
1
作 成 能 力 を 育 成 す る と 共 に ， 論 理 的な 思考 を 養
後う。

表計算ソフトを利用し、様々な場面を想定した問題解決方法を身につける。検定試験にも積極的に
2
情報技術Ⅱ 取り組み、技術向上を図る。Excel関数の基礎知識
後を習得し、社会にでてあらゆる分野で必要と思われる表操作の活用能力を高める。
コンピュータを利用した文書作成能力を身につける。検定試験にも積極的に取り組み、技術向上を
2
情報技術Ⅰ 図る。Wordの基礎知識を学習して、文章作成、案
前
内状の作成、図形・描画の挿入、はがきの作成と印刷等の日常の作業で必要なスキルを習得する。
電気工学の根幹を構成する理論を学習するためには重要な学問である。電気現象と磁気現象の本質
1
電気磁気学Ⅰ について学習することにより、電気回路、電子回路、電気機器、発電、送電、配電工学などを理解 前する基礎能力を養う。
電気磁気学は、電気工学の根幹を構成する理論を学習するためには重要な学問である。電気現象と1
電気磁気学Ⅱ 磁気現象の本質について学習することにより、電気回路、電子回路、電気機器、発電、送電、配電 後工学などを理解する基礎能力を養う。
電気回路理論は、電気磁気学と同様に電気工学を理解するために必要な基礎理論である。直流回路
1
電気回路Ⅰ について学習した後、交流回路の定理や計算方法
前について学習し、電気計測や機器など電気工学の全分野を理解するための基礎能力を身につける。
電気回路理論は、電気磁気学と同様に電気工学を理解するために必要な基礎理論である。直流回路
1
電気回路Ⅱ について学習した後、交流回路の定理や計算方法
後について学習し、電気計測や機器など電気工学の全分野を理解するための基礎能力を身につける。
１年次の電気回路の学習に引き続いて、２年次では交流回路の基本的解析手法を三相交流に適用し2電気回路Ⅲ て学習する。さらに、回路網の解析手法について学ぶと共に、ひずみ波交流、過渡現象、分布定数 前回路等についても学習する。

授業方法
実
単験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数実
技企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

32

1○

○○

32

1○

○

○

32

1○

○

○

32

1○

○

○

32

2 ○

32

132

132

授

場所

教員

○

○

○

○

○

○

○

○

2 ○

○

○

32

2 ○

○

○

32

2 ○

○

○

32

2 ○

○

○

32

2 ○

○

○

13 ○

電気回路Ⅳ

14 ○

電気計測

15 ○

電子回路

１年次の電気回路の学習に引き続いて、２年次では交流回路の基本的解析手法を三相交流に適用し2て学習する。さらに、回路網の解析手法について後学ぶと共に、ひずみ波交流、過渡現象、分布定数回路等についても学習する。
電気計測の理論と電気計測機器は、さまざまな分野で広く応用されている。ここでは、計測機器の動作原理および応用について学習した後、デジタ 2ル技術を応用した計測機器および実務の計測技術 後についても学習し、電気実験などで測定技術を向上させる基礎能力を身につける。

322 ○○

○

322 ○

○

○

最近の電気機器は至る所に電子技術が利用されて2いる。それらに対応すべく、技術を身につけるた
前めに学習する。

322 ○

○

○

16 ○

発電は従来より水力・火力・原子力発電が主流であったが、最近では太陽光発電や風力発電等の新 2発・変電工学 しい発電が注目されている。これらの方式につい前て学ぶと共に、変電設備についても学習する。

322 ○

○

17 ○

送電の領域は、発電所から最後の配電用変電所に至るまでの線路である。電力はすべての産業の基幹となるものであり、大量の電力の送電が、事故により停止する事態が生じると、このために生じる災害は計り知れないものがあり、被害は甚大で
1
送・配電工学 ある。また配電は線路や施設物が我々の身近かに後あるので、人畜に対する保安,危険防止ということが大切である。このため配電事業は電気設備技術
基 準 な る 法 規 に よ っ て 、 取 り 締 ま りを 受け て いる。送・配電工学では、安全に良質の電気を送配するための技術を学習する。

32

2 ○

○

18 ○

電気法規Ⅰ

我々が日頃使用している電気を安全に使用できるのは、電気の法規の恩恵にあずかっているところ 1が大きい。電気を安全に使用するために電気法規 後について学ぶ。

32

2 ○

○

○

19 ○

電気法規Ⅱ

我々が日頃使用している電気を安全に使用できるのは、電気の法規の恩恵にあずかっているところ 2が大きい。電気を安全に使用するために電気法規 前について学ぶ。

32

2 ○○

○

20 ○

電気を消費する側及び供給する側にとっては、安全が第一である。発電所から末端の需要家に至る 2
電気施設管理 まで、どのような安全対策と保護装置が用いられ後ているのかについて学習する。

322 ○

○

21 ○

電気材料を作るには、多くの種類の電気材料を合理的に使用して、性能が優秀かつ経済的で寿命の長い装置を製作することが求められる。そのため 1に電気材料の特徴を理解すると共に、どの材料を 前使用するのが適切かの判断ができる能力を修得する。

322 ○

○

○

322 ○

○

○

322 ○

○

○

32

2 ○

○

電気材料

22 ○

電気機器Ⅰ

23 ○

電気機器Ⅱ

24 ○

電気機器Ⅲ

電気エネルギーを他のエネルギー（例えば、機械エネルギー、熱エネルギー）等へ変換する能力を持つ装置（電気機器）について学ぶ。各種の電気 1
機器について、原理、構造、特性、運転、試験方 前法などを学習し、電気機器を適切に選定して効果的に利用する能力を身につける。
運動エネルギーや他のエネルギー等を電気エネルギーへ変換する能力を持つ装置（電気機器）につ1い て 学 ぶ 。 各 種 の 電 気 機 器 に つ い て、 原理 、 構造、特性、運転、試験方法などを学習し、電気機 後器を適切に選定して効果的に利用する能力を身に発電所、工場など、さまざまな場所で利用されている電気機器について学ぶ。各種の電気機器につ2いて，原理，構造，特性，運転，試験方法などを学習し，電気機器を適切に選定して効果的に利用 前する能力を身につける。

○ ○

○

○

○

○

25 ○

26 ○

27 ○

28 ○

29 ○

30 ○

現在では電力用ダイオード、サイリスタ、GTO、IGBTなどのパワーデバイスがめざましい進歩を遂
げ、電力の変換、制御を応用したパワーエレクト
パワーエレク ロニクスの分野は格段に広がっている。例をあげ 2
トロニクス れ ば 、 エ ア コ ン 、 蛍 光 灯 か ら ソ ー ラー 発電 、 ロ 前
ボットそして新幹線、リニアモータカーなどがある。これらに対応できる技術を身につけるべく、パワーエレクトロニクスについて学習する。
自動制御はスイッチ、リレー、タイマーなどを用いたシーケンス制御の基本回路について学習した
2
後、モーターのシーケンス制御回路、カウンター自動制御回路、空気圧制御回路などのシーケンス制御回路 前の設計について学習する。その後で、フィード電気応用

電 力 応 用 の 照 明 及 び 電 熱 に つ い て 、電 気エ ネ ル
2
ギ ー か ら 光 熱 エ ネ ル ギ ー へ の 変 換 の基 礎を 学 習
後し、その計算能力を身につける。

322 ○○○

32

2 ○○

○

32

2 ○○

○

電気に関する基礎的な実験を通して電気の理論と法則を理解し、その応用である各種の電気機器と電子機器について、原理、構造、特性、運転、試
1
電気基礎実験 験方法などを理解すると同時に、関連する測定器
64の使用方法と測定技術を修得する。また、各テー 前
マについてレポートを作成することにより技術的表現方法を修得する。
電気に関する実験を通して電気の理論と法則を理解し、その応用である各種の電気機器と電子機器について、原理、構造、特性、運転、試験方法な
1
電気応用実験 どを理解すると同時に、関連する測定器の使用方
64
後法と測定技術を修得する。また、各テーマについてレポートを作成することにより技術的表現方法を修得する。
電気工事に必要な工具の使用方法と安全作業につ電気工事実習 いて学習し、電線の接続方法を修得した後、各自 1
192がさまざまな低圧屋内配線工事を施工できる能力 前Ⅰを身につける。

2○○○ ○2○○

○ ○

6○

○

○ ○

電気工事実習 いて学習し、電線の接続方法を修得した後、各自 1
192 6がさまざまな低圧屋内配線工事を施工できる能力 後
Ⅱ

○

○

○ ○ ○

○

○

○ ○ ○

○

○

○ ○

電気工事に必要な工具の使用方法と安全作業につ31 ○を身につける。

電気工事に必要な工具の使用方法と安全作業につ32 ○電気工事実習 いて学習し、電線の接続方法を修得した後、各自 2192 6がさまざまな低圧屋内配線工事を施工できる能力 前
Ⅲを身につける。

電気工事に必要な工具の使用方法と安全作業につ33 ○電気工事実習 いて学習し、電線の接続方法を修得した後、各自 2192 6がさまざまな低圧屋内配線工事を施工できる能力 後Ⅳを身につける。

264
前

2○○○ ○

264
後

2○○○ ○

電気ＣＡＤ製 電気設備設計図はＣＡＤ製図化が進み、公式の図2面はＣＡＤ製図が一般的である。そのため、実社
64
図後会で即戦力になるＣＡＤ技術の修得を目指す。

2○○

○

34 ○

電気実習Ⅰ

35 ○

電気実習Ⅱ

36 ○

37 ○

38 ○

以下のシーケンス制御関連知識を付与する。
・電子制御技術（Tr.IC.ダイオード等）
・コンピューター制御
・センサ技術・通信制御技術
以下のシーケンス制御関連知識を付与する。
・リレーシーケンス制御
・コンピューター制御
・ロボットプログラミング
・センサ技術

低圧屋内配線工事の施工については、電気設備技
電気工事施工 術基準が電気工事の基本となるので、主な条項は 1関連条項を含めて学習し、電気工事実習などの関法Ⅰ連科目で施工技術を向上させるための基礎能力を 前身につける。
低圧屋内配線工事の施工については、電気設備技
電気工事施工 術基準が電気工事の基本となるので、主な条項は 1関連条項を含めて学習し、電気工事実習などの関法Ⅱ連科目で施工技術を向上させるための基礎能力を 後身につける。

322 ○○○

32

2 ○○○低圧屋内配線工事の施工については、電気設備技
電気工事施工 術基準が電気工事の基本となるので、主な条項は 2関連条項を含めて学習し、電気工事実習などの関法Ⅲ連科目で施工技術を向上させるための基礎能力を 後身につける。
電 気 エ ネ ル ギ ー は 、 現 代 社 会 の生 活、 生産 、娯楽、スポーツ等、あらゆる分野で欠かせないエネルギー源であり、その役割は非常に重要なものとな っ て い る 。 電 気 は 、 便 利 で ク リ ーン なエ ネ ル
配電・配線設 ギーであるが、その扱いを誤ると感電・火災等の 1危険性があるため、安全性を十分考慮した設計を 前計することが大切である。設計を行うには、電気設備技術基準や、設計・施工・維持・検査の規範として定められた内線規程を十分理解する必要がある。以上の観点を考慮しつつ学習してゆく。
・設計図はその「設計意図・内容」をわかりやすく表現したものであり、要望事項や法的な規制な
1
電気製図Ⅰ どを正しく表現するために、 「電灯コンセント前
配 線 図 」 と 「 技 術 計 算 」 よ り 「 図 面を まと め る力」の習得をめざす。

39 ○

32

2 ○○

32

2 ○○

32

1○○

○

42 ○

電気製図Ⅱ

電気設計図・特記仕様書（指示書）をもとに必要な部材（長さ・数量・個数等）や施工単価・人件 1費 を 計 算 し て 工 事 原 価 を 算 出 し て 見積 作成 を 行 後う。

321○○

○

43 ○

実際に電気でつかっている具体的な計算をしながら多くの公式の意味を理解しながら変形や組合せる 1
電気基礎数学 方法を学習する。
前
交流に特に必要な三角関数やベクトルについても学習し交流の計算に便利な複素数についても少し

322 ○○○

44

電験対策講座 ベクトル図、三相回路計算、電力測定、コンデン 132サー計算等を学ぶ。第三種電気主任技術者試験の 前
Ⅰ2 ○○

○2 ○

○

○

2 ○○

○

電験対策講座 の構造と取り扱い、パワーエレクトロニクスにつ 132いて学ぶ。第三種電気主任技術者試験の応用問題 後
Ⅳ2 ○○

○

イ ン タ ー ン 企 業 に 出 向 い て 、 電 気 工 事 、 電 気 設備 の保 守 点 164
検、電気機器の製造などの実践的な実習を行う。 後シップ

240 ○41 ○○○オームの法則、キルヒホッフの法則、交流計算、○基礎固めの学習をする。

磁気の性質について学び、電磁誘導とインダクタ

45

電験対策講座 ンスを理解する。また、電気計測の基礎について 1学び、半導体と増幅回路を学習する。電力では主32Ⅱに水力発電について学ぶ。第三種電気主任技術者 後○試験の基礎固めの学習をする。
汽力発電と原子力発電について学ぶ。また、新し

46

電験対策講座 い発電方式についても学ぶ。さらに、変電と送電 232を学習する。第三種電気主任技術者試験の応用問 前Ⅲ○

題の学習をする。

交流機と直流機の回転機器の原理と構造、変圧器

47○の学習をする。

48○

合計

48

科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 所定の修業年限以上在学し、卒業に必要な単位数を修得した者
履修方法： 学科・クラス毎に定められた時間割に則って履修する。

○2368○ ○ ○ ○

単位時間

104

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

単位

2期
16 週