医療保健学研究

2号：65-77頁 (2011)ISSN 2185-2227

原著論文

日本における助産師の職務行動への影響要因
篠原良子
つくば国際大学医療保健学部看護学科―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――【要旨】本研究の目的は、日本における助産師の職務行動の現状とその影響要因を明らかにすることである。調査票を用い全国の助産師673人(回収率55.2％)から郵送でデータを回収した結果、20項目中「積極的にそうしている」のは、「出産開始・進行状況の診断」55.3%、｢自己判断での経膣出産介助｣53.3%で高く、「女性が選択する権利の支援」23.8%、「女性・家族への支援計
画・実施・評価」25.4%で低いことが明らかになった。助産師の職務行動は、自律性(r=.671)、価値基準の確立(同.662)、責任自覚(同.646)、職業的アイデンティティ(同.588)、職務満足感(同.586)などの個人の意識と関連があり、配置場所(η=.487)、勤務施設(同.470)、産科医の立会(同.465)、
出生証明の職種(同.426)、医師・他者との関係(r=.404)という外的要因の影響も受けていることがわかった。(医療保健学研究 第2号：65-77頁／2011年1月11日採択)
キーワード： 助産師，職務行動，影響要因―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
序論

前年より43施設の減少である。産科診療所は、3年前の調査と比較すると、357施設減少の400

現在の出産環境は、産科医師不足により、必施設であり、産婦人科・産科のある病院および要な産婦人科医療を安定的に提供することが産科診療所は、12年連続で減少している。こ

困難な状況となっている(海野，2006)。その表の結果は、産婦人科・産科のある病院および産れとして、産科病棟の混合化および閉鎖、産科科診療所が、12年間でおよそ4割も減少してい医院の閉鎖が起こっている。厚生労働省の医療ることを示している。大賀他(2009)の全国調査

施設調査結果によると、産婦人科を掲げていたにおいても、2007年時点で調査対象とした808

全国の病院数は、1972年をピークに1994年か

施設のうち25.5%の204施設は産科病棟を有しら減少し、産科診療所数は、1996年から減少ていなかった。産科病棟閉鎖の最も大きな原因している。実数をみてみると、2008年時点では、産科医師不足であり、産科病棟の閉鎖によ

産婦人科・産科のある病院は1496施設で、り婦人科あるいは他科との混合病棟となって――――――――――――――――――――

いることが多い。そこで2005年に、厚生労働連絡責任者：篠原良子

省は「小児科・産科における医療資源の集約〒300-0051 茨城県土浦市真鍋6-8-33

化・重点化に関するワーキンググループ」を設

つくば国際大学医療保健学部理看護学科
TEL: 029-883-6622
FAX: 029-826-6776
e-mail: y-shinohara@tius-hs.jp

置し、地方を中心に出産場所の集約化が急速に推進されている。
そうした中、正常出産であれば、独自の判断

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で出産の介助が可能である助産師の活用が模

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索されている。厚生労働省は、2005年から研

今後も産科病棟の混合化、産科医師の減少、修および施設整備事業予算の確保という側面

産科病棟の閉鎖、産科医院の閉鎖および出産のの対策として「院内助産所・助産師外来開設の集約化などの出産環境は、持続もしくは加速す

ための助産師等研修事業」を講じ、2008年かることが予測される。こうした出産環境を考慮

ら「院内助産所・助産師外来整備事業」を実施すると、助産師が法的に保障されている正常なしている。また、職業団体である日本助産師会

妊娠、出産、産褥というマタニティサイクルには、2006年から助産師業務自立支援プロジェ関わる業務に研究の視点を絞り、現在の出産環

クトを立ち上げている。同じく、日本看護協会

境におかれている助産師の状況を明確にするも、2004年から助産師が自立して助産ケアをことは、早急に行われるべき重要な研究課題と行う体制のための検討の一環として、助産師外考える。その際、病院だけではなく、出産を取来・院内助産の普及を目的とし、助産師の正常り扱う診療所および助産所で勤務する助産師

出産への積極的な関わりのためのプロジェクも含めた検討が重要といえよう。また、施設なトを立ち上げている。つまり、助産師が、助産どの外的要因だけでなく、助産師の自尊感情、師としての業務範囲においての職務を遂行す

責任自覚などの個人の意識的な側面から現状ることが社会からも求められている現状があを見ていくことも必要となってくると考えらるといえる。

れる。

これまで、助産師の職場環境と職務の現状に

そこで本研究の目的は、妊娠期から出産・産関する実態調査はいくつかなされてきている。

褥期という一連の流れの中において、助産師の加藤(2001)は、病院で働く助産師897名を対象

職務行動の現状を調査し、助産師の職務行動にとした調査の中で、助産業務の遂行、勤務体制、影響を与える経験年数や自尊感情などの個人

医師との連携が仕事に対する満足感と関連し的要因や、勤務施設などの外的要因を明らかにていると述べている。佐藤他(2002)は、宮城県することにある。そのことにより、現在の助産の総合病院に勤務する助産師491名を対象に師が抱える問題点を探っていく。

職場環境と職業意欲との関係の研究の中で、助産師本来の分娩介助業務ができないことや、混用語の定義

合病棟化や業務の多忙さなどが仕事を不満足と感じさせている原因となっていると述べて本研究では、以下のように用語を定義した。

いる。また、堀内他(2003)は、総合病院に勤務「助産師」とは、厚生大臣の免許を受けて、する病棟師長57名および助産師655名による妊娠・分娩・産褥期を通じて母子および家族へ

ケアシステムの問題に対する質問紙への自由の健康生活上の援助を行う専門職である。ま

記載内容から分析している。そこからは、混合

た、開業権を持ち、自己の責任のもとに正常な病棟化に対する憤り、一人夜勤で多重業務の苦分娩を介助し、新生児のケアを行う職業であ痛、医療介入・チーム医療の制約等をあげている。現在助産師の活動は、女性のライフステーる。しかし、これらの研究は、病院に勤務するジに対応した健康支援活動が包含する位置づ助産師を対象にしたものが多く占めているこけもあるが、本研究では、助産師が法的に保護とに加え、助産師自身が職場環境をどのようにされている正常な妊娠、出産、産褥というマタ捉えているのかの分析に留まっている。したがニティサイクルに視点をおいている。

って、助産師自身がどのような職務の現状で存「職務行動」とは、専門職としての職務をど在しているのか明らかにすることは、今後、助のように実践しているのかの行動内容であり、産師の専門性を活かした活動を考える上でも職務上の必要な知識・技術、行動規範・倫理、

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法意識などの側面をもつ。本研究では、助産師

助産所119施設に勤務する助産師1219人を対が助産師としての職務をどのように実践して象とし、2007年6月28日から8月4日に調査票をいるのかを測定するため、後述する「助産師の郵送で配布し、回収した。
調査の内容は、1)助産師としての職務行動に声明」を参考に作成した職務行動20項目を設関する20項目、2)個人的要因として、年齢、助定した。
「影響要因」とは、助産師の職務行動に関連

産師勤務年数、婚姻、子どもの有無、教育背景、している要因とする。本研究では、職務行動に

自己研鑽状況、自尊感情、責任自覚、自律性、関連している因子として、後述する個人的要因

職業的アイデンティティ、助産師としての価値18項目、外的要因15項目を設定した。

基準の確立、対象の擁護を主なものとした18
項目、3)外的要因としては、職場環境、雇用形
態、医師・他者との関係など15項目である。

研究方法

職場環境とは、助産師の職業に関する特性をまとめたもので、施設の種類や勤務している配属

調査方法

先、産科病棟の状況、経膣分娩および帝王切開術の状況、出産に立ち会う職種に加え、産科医

研究参加の同意を得られた日本全国の出産を取り扱っている病院45施設、診療所40施設、師の立会状況、施設での出生証明者氏名欄の職
種を質問項目として設定した。

表 1．助産師の職務行動に関する質問項目①助産師は、妊娠・出産・産褥各期において女性と家族と共に、支援計画・実施・評価を行いケアの向上に努めている②助産師は、有益で専門的情報を提供し、十分な情報に基づいて女性が選択する権利を支援している③助産師は、女性と家族の知る権利と自己決定する権利を尊重し、自ら意思を表明することを支援している④助産師は、常にケアを受ける人々と共にあるという存在意義を自覚し、女性と家族に対して誠実に対応している⑤助産師は、妊娠各期の経過診断を行っている⑥助産師は、安定した妊娠生活の維持に関する診断と、女性の意思決定や意向を考慮した日常生活上のケアを行っている⑦助産師は、女性と家族に対し出産準備の支援を行っている⑧助産師は、妊娠期から安全で満足のいく出産体験につながるようにケアを行っている⑨助産師は、妊娠経過において正常からの逸脱徴候を発見した場合は、医師と協働して正常の妊娠経過となるよう支援している⑩助産師は、出産の開始ならびに進行状況の診断を行っている⑪助産師は、正常な経過である産婦に対し、自分の判断のもと経膣での出産を介助している⑫助産師は、出産の場において、女性がもつ自然の力を最大限に発揮できるように支援している⑬助産師は、母子が共に安全でかつ女性と家族が納得いく出産体験ができるように支援している⑭助産師は、出産の進行に伴う母子の異常発生予防と早期発見を行っている⑮助産師は、産褥経過の診断を行っている⑯助産師は、正常な産褥復古経過からの逸脱を判断し、適切なケアの提供を行っている⑰助産師は、産褥期にある女性と家族が家族機能と役割変化に対応できるように支援している⑱助産師は、産褥期にある女性と家族のセルフケア能力が高められるよう支援している⑲助産師は、産褥期にある女性と家族に対し、育児の基本が習得できるように支援している⑳助産師は、専門職として職業団体に入会し、提供する業務の質を利用者に保証する社会的責務を負っている68
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なお、職務行動に関する項目は、2006年に数の相関(0～1)であり、群間比較と考える場合

日本助産師協会から出された「助産師の声明」

は群間差の大きさを示す。なお、本研究では、を参考に、予備調査などを通じて筆者が作成し相関または群間差の有無は30人で有意となるた20項目である。
「助産師の声明」は、助産師

0.361≒0.35を基準とした。ただし、相関が認のあるべき姿を想定し、それに基づき活動内容められたとしても、因果関係の存在を必ずしもを提言したものであり、助産師の定義、理念、意味してはいない。

倫理綱領、役割・責務についてまとめられている。これらは、助産師の資格をもつ者だけでは倫理的配慮なく、出産を支援する立場、産む側の立場、医師、行政や法律の立場にある者も加わり、議論

倫理的配慮は、以下の点である。1)調査は各され検討されたものである。したがって、「助

施設の責任者を通し、研究の主旨を説明し、同産師の声明」の内容は、助産師が現在、社会か意を得られた施設を研究対象施設とした。研究

ら求められている心得や行動の内容がまとめへの協力は自由意志によるものであること、デられているものといえる。それゆえ、本研究でータは研究以外の目的で使用しないこと、得たは、助産師の職務行動の判断項目の設定に採用

データは個人が特定できないようID番号で整した。20項目についての評価は、それぞれ「積理し、統計的に扱う上で厳重に保管すること、極的にしている」から「ほとんどしていない」

研究終了後回答用紙は粉砕処理し、プライバシまで5段階とした(表1)。

ーの保護を約束し、回答があったことで同意を得ることができたとした。2)プライバシー保護

分析方法のため各施設で調査票のまま収集する方法はとらず、各調査票は個人単位で密封可能な封筒

統計的分析には、記述統計、Pearsonの相関に入れ、投函してもらう方法を取り入れた。ま係数、相関比η(correlation ratio)による分析

た、調査票の返送については、差出人を書かなを用いた。統計解析ソフトは、SPSS ver.13.0J

いようにお願いした。3)本研究を実施する際

for Windowsを使用した。なお、本研究においに、国際医療福祉大学の倫理審査委員会で、ては、以下の点から関連性や影響要因を検討す2007年5月に審議で承認を得た。

る場合、基本的にＰ値による評価は行わないこととする。それは、以下の理由による。1)統計的検定は理論的には、各群内の測定値が独立か

結 果

つ同分布という大前提があるため、各群内で個人差が無視できるかの検討が必要である。2)群間差の大きさを評価できない(「差の有無」、
厳密には有のみしか評価できない)。3)調査数
によって検定結果が異なることがある(P値が異なる)。4)複数検定のため P値のBonferroni

対象の属性・背景2007年6月28日から8月4日に配布し、回収した結果、協力施設の所属助産師からの有効回収数は673人(有効回収率55.2％)であった。これの修正が必要である。このような弱点があるた

は、研究対象とした助産師数の過半数を超えてめ、本研究では助産師の職務行動への影響要因いた。

を、P値による評価は行わず、相関(Pearsonピ

年齢は30代が最も多く、全体の3分の1以上

アソンの積率相関係数、相関比η)の強さから、を占め、50歳未満が全体の約8割であった。最群間差の大きさ(effect size)を評価した(兵頭，年少が22歳、最年長が95歳で、平均39.0歳

2007；2008)。相関比ηは、質的変数と量的変(SD11.2)である。

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助産師としての勤務年数は、最短が0年、最あった。このことから、職務行動に関する質問

長が74年で、平均12.9年(SD10.0)であり、比較

項目間の内的整合性は確保されていると考え

的散らばりが多かった。

られる。

回答者の婚姻状況は既婚者が58.5％、未婚者

また、他の質問項目において、自分の助産師(離婚後独身も含む)40.3％であった。また、子としての職務行動について評価してもらうたどもの有無に関しては、子どもがいる回答者はめ、「助産師であることを意識し実際行ってい54.1％、いない回答者は44.9％であった。

る行動」に対して、「非常に高い」「やや高い」

勤務先は、病院48.1％、診療所21.7％、助産所28.1％、その他1.2％、無回答0.9％であり、ほぼ半数が病院勤務であるが、助産所勤務の助産師も3割弱存在している。

「普通」「やや低い」「非常に低い」の5段階で自己評価をしてもらった。
さらに、「自分が助産師であることを意識し実際に行っている行動」自己評価の質問項目を

配属場所は、産科病棟が29.0％と開業の用いて、その自己評価のカテゴリーごとに職務

28.8％がほぼ同比率で、これら2つで全体の約6

行動20項目合計の平均点を求めたところ、「非割を占める。次いで多い順に、産婦人科病棟

常に高い」助産師は93.4、「やや高い」助産師

24.8％、混合病棟9.4％、その他(産婦人科外来、は83.3、「普通」の助産師は76.5、「やや低い」

NICU)となっている。

助産師は66.4であり、助産師として積極的に行

職場での現在の職位は、スタッフが最も多く動しているほうが、職務行動の合計点の平均が69.7％で、全体の約7割を占めている。次いで高い傾向にあった。したがって、助産師として多い順に、開設者14.4％、主任6.5％、師長の職務行動の総合的質問項目と20項目の職務

5.5％、副師長1.0％となっている。

の実際項目には関連性がみられ、妥当性の中の現在の雇用形態は、常勤が82.3％、パート
14.1％、その他2.5％となっていた。

基準関連妥当性が確保されている調査項目であると考えられる。

回答者の経膣分娩介助件数は、最少が0件、

よって、前述の「助産師の声明」を参考とし最多が8000件で、平均592.3件(SD882.3)であた項目から作成した職務行動の20項目は、信る。介助経験数のデータは、はずれ値(outlier)

頼性・妥当性は保たれているといえよう。

があるため平均値にするとかなり件数は多く、散らばりも大きいことがわかる。ちなみに他の職務行動の状況

代表値を求めると、最頻値(mode)が200件、中央値(median)は300件であるから、度数分布と助産師としての職務行動について知るため、平均以外の代表値から考えると、回答者の一般「あなたの助産師活動の実際についておうか

的な介助経験数は100～300件程度といえよがいします。
」と質問し、20項目についてそれう。

ぞれ回答してもらった(図1)。
その結果、全体的に「積極的にそうしている」

助産師としての職務行動項目の信頼性・妥当性と「ややそうしている」が多かった。「積極的にそうしている」に着目すると、比率が最も高助産師としての職務行動に、「積極的にそうい項目は、⑩「私は、出産の開始ならびに進行している」に5点、「ややそうしている」に4点、状況の診断を行っている」(55.3％)で、次いで「どちらともいえない」に3点、「あまりしてい順に⑪「私は、正常な経過である産婦に対し、ない」に2点、「ほとんどしていない」に1点を自分の判断をもとに経膣での出産を介助して与えた。職務行動項目の信頼性を確認するたいる」(53.3％)、⑭「私は、出産の進行に伴うめ、20項目のα係数を求めたところ、0.951で

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図1．職務行動の状況

母子の異常発生予防と早期発見を行っている」

計画・実施・評価を行いケアの向上に努めてい(53.0％)、⑫「私は、出産の場において、女性る」(25.4％)、⑤「私は、妊娠各期の経過診断がもつ自然の力を最大限に発揮できるようにを行っている」(26.0％)、⑳「私は、専門職と支援している」および⑬「私は、母子が共に安して職業団体に入会し、提供する業務の質を利全でかつ女性と家族が納得いく出産体験がで用者に保証する社会的責務を負っている」

きるように支援している」(共に51.6％)であっ(27.8％)、⑥「私は、安定した妊娠生活の維持た。職務行動の比率が高いのは、全て分娩期のに関する診断と、女性の意思決定や意向を考慮

ケアに関する内容のものであった。

した日常生活上のケアを行っている」(29.4％)

反対に「積極的にしている」が相対的に低いであった。このことから、女性と家族の知る権項目が、②「私は、有益で専門的情報を提供し、利と自己決定の権利への支援や女性と家族と十分な情報に基づいて女性が選択する権利を共に行うケアの向上への努力、妊娠各期の経過支援している」(23.8％)、①「私は、妊娠・出診断に関するものに関しては、積極的に行って産・産褥各期において女性と家族と共に、支援いる比率が低い傾向があった。

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したがって、助産師の職務行動は、分娩期の「自律性」(同.671)、「自己研鑽」(同.529)、「職

ケアに関する内容に積極性が高く、女性の権利

業的アイデンティティ」(同.588)、「助産師とへの支援やケアの向上への努力、妊娠期の診しての価値基準の確立」(同.662)、「職務満足断・援助に関するものが低いということが明ら感」(同.586)で関連性あるいは群間差がみられかになった。

た。一方で、相関または相関係数が0.0～0.2と低値であった項目としては、6項目であり、「帝職務行動への影響要因

王切開分娩の介助(立会)件数」(相関係数.094)、「婚姻の有無」(相関比η.113)、「子どもの有無」

職務行動を先ほどの方法で得点化し、各変数( 同 .115) 、「 学 生 時 代 の 分 娩 件数 」 ( 相 関 係との関連性の分析を行った結果、個人的要因で数.116)、「助産師資格の取得機関」(相関比

相関比または相関係数が高値であったものは8

η.124)、「対象擁護」(相関係数.193)であった。

項目であり、「現在の職位」(相関比η.446)、「自尊感情」(相関係数.429)、「責任自覚」(同.646)、

表2．職務行動合計点との相関
要因

項目

年齢
助産師勤務年数
婚姻（未婚・既婚）
子どもの有無（あり・なし）
助産師資格取得機関（助産師学校・専攻科・四大）
現在の職位（スタッフ・主任・副師長・師長・開設者）
学生時代介助件数個
経膣分娩介助件数人
帝王切開分娩介助件数
的継続意思（ずっと続けたい～早く辞めたいの５段階）
要
自尊感情（合計）
因
責任自覚（合計）
自律性（合計）自己研鑽（合計）
職業的アイデンティティ（合計）
助産師基準確立（合計）
職務満足感（合計）
対象の擁護（合計）
勤務施設（病院・診療所・助産所）
配属場所（産婦人科・産科・混合・外来・開業）
継続可能なシステム（あり・なし）
産科病棟の状況※（単科・２科・３科・４科以上・閉鎖中・休止）
施設の帝王切開割合※
外 施設の年間分娩件数※
的 産科医師立会状況 （常時・昼間・夜間・異常・状況・なし）
通常出産立会者：医師（あり・なし）要因 施設での出生証明者（医師・助産師）
現在の雇用形態（常勤・パート）勤務先変更回数（なし・１回・２回・３回以上）
現在の職場での採用職種（看護師・助産師）
看護業務（あり・なし）
現在の配属先の希望選択（希望通り・異なる）
医師・他者との関係（合計）

職務行動合計点
備考：相関の種類
との相関
相関係数
0.285
〃
0.309
相関比η
0.113
〃
0.115
〃
0.124
〃
0.446
相関係数
0.116
〃
0.274
〃
0.094
相関比η
0.299
相関係数
0.429
〃
0.646
〃
0.671
〃
0.529
〃
0.588
〃
0.662
〃
0.586
〃
0.193
相関比η
0.470
〃
0.487
〃
0.206
〃
0.082

-0.036-0.327
0.124
0.465
0.426
0.072
0.212
0.100
0.213
0.065
0.404

相関係数
〃
相関比η
〃
〃
〃
〃
〃
〃
〃
相関係数

注：「相関比η」は質的データと量的データの相関（0～1）であり、群間比較と考える場合は群間差の大きさを示す。
※ 病院・診療所勤務助産師のみ

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外的要因では5項目で相関比または相関係数

棟の状況〔※病院・診療所勤務助産師のみ〕」が高値であり、「勤務施設」(相関比η.470)、「配(同.082)、「現在の職場での採用職種」(同.100)

属場所」(同.487)、「通常出産時の産科医師の「産科医師立会状況〔※病院・診療所勤務助産立会の有無」(同.465)、「施設での出生届の出師のみ〕」(同.124)であった(表2)。

生証明氏名欄の職種」(同.426)、「医師・他者

職務行動の20項目の合計点と個人的要因のとの関係」(相関係数.404)において関連性ある「自律性」「助産師としての価値基準の確立」

いは群間差がみられた。一方で、相関または相「責任自覚」「職業的アイデンティティ」「職務

関係数が0.0～0.2と低値であった項目として

満足感」「自己研鑽」「自尊感情」はそれぞれ正は、6項目であり、「施設の帝王切開割合〔※病の相関を示し、「現在の職位」は、相関比が高院 ・ 診 療 所 勤 務 助 産 師 の み 〕」 ( 相 関 係 数

いことがわかった。また、外的要因については、－.036)、「現在の配属先の希望選択」(相関比「医師・他者との関係」が正の相関を示し、「配η.065)、「現在の雇用形態」(同.072)、「産科病

属場所(産婦人科病棟であるのか、産科病棟で表3．職務行動合計点の平均値

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あるのか、混合病棟であるのか、産婦人科外来

助産師の分娩期に関する実践能力到達度は高であるのか、開業であるのかなど)」「勤務施設

いが、その他は、助産師に求められる能力の範(病院であるのか、診療所であるのか、助産所

囲やレベルに追いついていないと述べており、であるのか)」「通常出産時の産科医師の立会の本研究においても同様の結果であったといえ有無」「施設での出生届の出生証明者氏名欄のる。

職種が産科医師であるのか、助産師であるの助産師のMidwifeは、「女性と共にいる」とか」の順で職務行動との相関比が大きかった。

いう意味をもつ。つまり、助産師には、女性に相関比ηの高い項目について内容を詳細に寄り添う姿勢が要求されていることはいうま

見ると、個人的要因の「現在の職位」別では、でもない。佐藤(1997)は、助産師が助産師本来

開設者、副師長、師長の順で職務行動が高く、の仕事を、責任をもって成し遂げることが最もスタッフ、主任の順で低い値を示していた。外重要で、それは助産師の語源にみることができ的要因の「配属場所」別では、開業の助産師のると述べた上で、エンパワーメントする力をも職務行動が高く、産婦人科外来、混合病棟、産つ必要性を論じている。こうしたことからも、科病棟、産婦人科病棟の順で低くなっていた。

助産師のあるべき姿勢が発揮できていない現「勤務施設」別では、助産所が高く、診療所、在の助産師像を垣間みる結果となった。濱松

病院の順に低かった。「通常出産時の産科医師(2003)は、医療化された出産の中の助産師自身の立会」では、「立ち会わない」が高く、「立ちが、医療機器に依存することにより、本来の助会う」が低い値を示した。「医師・他者との関

産ケアの質的低下を招く可能性を述べている。

係」では、相関係数が正の相関なので、関係性

このことからも、医療がますます進展していくが良好なほど職務行動が高い傾向がみられた。

状況であっても、女性とその家族に寄り添い、「施設での出生証明者氏名欄の職種」では、助その人のもつ力を引き出す身近な存在である産師である場合が高く、産科医師である場合は助産師であり続けることへの課題をみること低かった(表3)。

ができた。
妊娠各期の経過診断に関連し、遠藤(2006)
は、現在の施設助産師の問題として、多重業務

考察などに合わせ、助産師自身の妊産婦への妊娠診
断・経過診断能力の低下をあげている。また、職務行動の状況蛎崎他(2007)のケアの受け手である褥婦を対象とした助産師の認知に関する調査において助産師の職務行動は、分娩期のケアに関するも、出産の業務に関連する内容は認知度が高か

内容が「積極的にそうしている」の比率が高く、ったものの、妊娠期から分娩期、産褥期といっ女性と家族の知る権利と自己決定の権利へのた各時期における診断能力の認知が低いとい支援、女性と家族と共に行うケアの向上への努

う結果がある。本調査対象の助産師の7割弱が力および妊娠各期の経過診断に関するものの医療施設に勤務しているということ、また、職比率が低いということが明らかになった。これ

場環境によっても、妊娠各期の経過診断を行う

により、助産師は、意識的に分娩期のケアを積機会の程度は異なるが、先行研究とも合わせる

極的に行っているといえる。その一方で、助産と、現在の助産師の診断能力、特に妊娠期にお師が女性とその家族に寄り添い、エンパワーメ

ける経過診断については、課題があると考えらントへのアプローチを行うという側面の行動

れる。つまり、妊娠、分娩、産褥期というマタが不十分であるという側面がうかがえた。これ

ニティサイクルの一連の流れを意識するととらの結果は、井上他(2003)の調査においても、もに、助産師自身が行う必要のある正常か異常74
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かの助産診断を行う上での、診断能力の向上のフより職務行動が高い結果は、秋月と藤村必要性を示唆することができた。

(2007)が指摘するように、中間管理職に就く人

また、専門職として職業団体に入会し、提供

は、臨床経験が豊富であり、業務遂行能力や看する業務の質を利用者に保証する社会的責務

護実践能力においてスタッフよりも高い可能についても、相対的に「積極的にしている」が性も関係しているためと考えられる。また、低い項目という結果であった。Carr-Saunders

日々の業務において、よりよいケアの提供をすand Wilson(1933)は、専門職の特質として、長るための業務評価を行う役割も担っているこ

期の訓練によって獲得された専門的技術、特別とで、助産師として職務を意識的に行う傾向がの責任感情の維持・統制の実行、結社

あることの表れともいえる。また、副師長が、(association)の存在、固定報酬の採用の4つを師長より職務行動が高く出た背景には、副師長あげている。結社すなわち職業団体の存在は、の方が師長より、助産業務を行う機会が多いと専門職の要件として必要であると考えられる。

いうことも関係しているものと考えられる。

しかし、現在の助産師は、専門職の特質を十分外的要因において、相関関係が認められたに満たしているとは言えず、1人1人が独立し「勤務施設」「配属場所」「通常の出産においてて活動している傾向があることもうかがうこの産科医師の立会の有無」「施設での出生証明とができる。

者氏名欄の職種」の項目の職務行動の合計点の平均値をみてみると、「勤務施設」が助産所で職務行動への影響要因

ある群、「配属場所」が開業である群、「通常の出産においての産科医師の立会の有無」で立会職務行動は、「自律性」「助産師としての価値がない群、「施設での出生証明者氏名欄の職種」

基準の確立」「責任自覚」「職業的アイデンティ

が助産師である群が高値を示していた。このこ

ティ」「職務満足感」「自己研鑽」「自尊感情」とから、助産師自身へかかる責任の大きさと、という個人の意識に関連する要因の影響を受その責任を果たしたことに対する証明および

けているといえた。しかし、本研究では、年齢その後の責任継続が職務行動に関係しているや助産師勤務年数、経膣分娩介助件数の結果といえる。つまり、助産師が自らの責任をもっは、はずれ値もあり、比較的散らばりも大きかて独自の助産診断を用いて判断し、ケアを提供った。そのため、相関関係の有無を述べるにはしていくことが強く要求される状況であると、限界があったともいえる。

助産師としての職務行動を積極的に行う傾向

その他の職務行動への関連要因としては、現があると考えられる。

在おかれている職位、勤務施設、配属場所およ野口(1996)は、助産師が仕事をする上で、他

び通常の出産への産科医師の立会状況ならび人から認められることの重要性を述べているに施設での出生証明者氏名欄の職種および医が、この調査でも「医師・他者との人間関係」

師・他者との関係が見い出された。「現在の職が影響要因として認められ、正の相関を示して位」に関しては、開設者、副師長、師長、主任、いた。助産に関わる責務は、助産師のみならず、

スタッフの順で職務行動が高く、業務において医師、看護師とともに協働ケアを行う上で重要管理という側面を要求されることが、職務行動な要素であり、お互いの関係性が良好であるこに影響を及ぼしていることが示唆された。開設とが、積極的に行動していくために関連する項

者の職務行動の高さは、村上他(2003)の調査結目であることが示唆された。

果からも明らかとなっており、本研究も同様の結果が示されたということができる。また、中間管理職である師長、副師長や主任が、スタッ篠原良子／医療保健学研究

結

論

75

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謝 辞本研究の目的は、助産師の職務行動の現状と本研究を行うにあたり、ご協力いただきましそれらに対する影響要因を探り、現在の助産師

た施設の責任者の皆様および多くの助産師のが抱える問題点を実証的データから明らかに皆様に感謝いたします。

することであった。分析の結果、以下のことが明らかとなった。
1. 助産師の職務行動は、分娩期のケアに関する内容については積極的に行っているが、参考文献

女性と家族の知る権利と自己決定の権利

秋月百合，藤村一美 (2007) 日本における病院への支援、女性と家族と共に行うケアの向勤務助産師のバーンアウトに関する研究．

上への努力および妊娠各期の経過診断に関するものに対しては、あまり行われていない現状を示唆していた。
2. 職務行動に関連している要因としては、個

日本助産学雑誌 21(1):30-39．
井上松代，玉城清子，西平朋子，賀数いづみ，
加藤尚美 (2003) 助産師の実践能力に関する自己評価．母性衛生 44(1):57-63．

人の意識に関連する要因に加え、現在おか

海野信也 (2006) 産婦人科医療の安定的提供れている職位、勤務施設、配属場所およびのために．産婦人科医療提供体制の緊急的

通常の出産への産科医師の立会状況なら確保に関する研究びに施設での出生証明者氏名欄の職種お担報告書(厚生労働科学特別研究事業)，

よび医師・他者との関係であった。
この結果から、助産師自身が協働者との関係

平成17年度総括・分

pp.3-13．
遠藤俊子 (2006) 病院･診療所における助産師を意識化し、専門職として自らの権限と責任がの働き方．助産雑誌 60(4):288-294．

どうあるべきかを考え、明確な意識をもつよう

大賀明子，勝川由美，藤原友紀子，永井祥子，になることが必要であるといえる。そのために坂梨薫 (2009) 分娩取り扱いと人的資源

も、助産師としての実践能力を高めるとともからみた産科診療の現状．母性衛生に、自身が担う助産業務に主体的に取り組み、

49(4): 450-459．

助産師の存在意義を医師、妊産婦および社会に加藤尚美(2001)助産婦の自己効力感および仕認知させる努力が求められており、助産師や助事の満足感に関する研究．母性衛生

産師を目指す学生に対しての啓蒙教育の必要

44(1):134-140．

性があると考えられる。さらに、助産師が助産

蛎崎奈津子，安藤明子，安藤広子，角川志穂，師としての職務行動を行うことができるシス

遊田由希子，野口恭子，福島裕子，石井トテムの存在により、助産師の職務行動が活発化

ク (2007) 岩手県内で出産した褥婦の助されることが示唆された。

産師に対する認知と期待．岩手県立大学看

本研究において、助産師の職務行動の状況の

護学部紀要 9:65-76．

一部が明らかになったが、更に日本の助産師の佐藤香代 (1997) 日本助産婦史研究．第1版．

職務行動の実態について詳細に追究する必要

東銀座出版社，東京，pp.110-120．

がある。今後は、施設の管理者、協働者として

佐藤喜根子，八木橋香津代，高橋順子，高橋純の産科医師からの視点、コスト面などの側面か

子，神文子，伊藤和子 (2002) 宮城県内のらの調査や、継続的・縦断的な調査が必要にな

助産婦の職場環境と職業意識．母性衛生ってくると考えられる。

43(1):81-89．

76
篠原良子／医療保健学研究野口真弓 (1996) 助産師の仕事における承認と仕事の満足度の関係．日本看護科学学会
16(3):48-57．
濱松加寸子 (2003) 医療技術の発達が出産のあり方に与えた影響(第1報)－出産と医2 号：65-77 頁 (2011)

厚生統計協会，東京．
堀内成子，森明子，恵美須文枝，藤本栄子，岸田左智，内藤和子，岩澤和子 (2003) 助産
モデルの展開を阻む現実．日本助産学会誌
17(1):47-53．

師・助産師の役割および協力関係の比較

村上明美，平澤恵美子，滝沢美津子，新田真弓，－．日本看護医療学会雑誌 5(1):53-60．

村上睦子 (2003) 「日本の助産婦が持つべ

兵頭明和 (2007) よくわかる！すぐ使える統き実践能力と責任範囲」に関する助産婦の計学－検定．厚生の指標 54(3):42-45．

認識(下)．助産雑誌 57(2):69-76．

兵頭明和 (2008) 第2章2.6.5検定の弱点．よくCarr-Saunders AM, Wilson PA (1933) The

わかる！すぐ使える統計学－検定CD版．

Professions. Oxford Univ Press．

篠原良子／医療保健学研究

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Original article

Influence factors in the current job behaviors of midwives
in Japan
Yoshiko Shinohara
Department of Nursing, Faculty of Health Science,
Tsukuba International University
Abstract
The aims of this paper were to investigate the current job behaviors of Japanese midwives
and to identify factors that influence them. A mail survey of midwives in Japan yielded 673
completed questionnaires (response rate: 55.2%). Results revealed that large proportions of
midwives in the study reported that they "perform willingly" on the following two out of 20
items: "Diagnose start and progression of delivery" (55.3%) and "Decide when vaginal delivery
assistance is needed" (55.3%). On the other hand, fewer midwives reported they perform
willingly on the following two items: "Support women's right to choose" (23.8%) and "Plan,
execution and evaluation to support the mother and her family" (25.4%). Results also
demonstrated that midwife job behaviors were associated with personal perceptions such as"Autonomy" (correlation coefficient, r=.671), "Establishing values standards" (r=.662),"Awareness of reasonability" (r=.646), "Professional identity" (r=.588), and "Job satisfaction"(r=.586). In addition, job behaviors of midwives were also influenced by external factors suchas "Assigned work location" (correlation ratio, η=.487), "The employing institution" (η =.470),"Presence of an obstetrician" (η =.465), "Job title under birth certifier" (η=.426), and"Relationships between midwives and doctors or other staff members" (r=.404).
[Med Health Sci Res TIU 2: 65-77 / Accepted 11 January 2011]
Keywords: Midwife, Job behaviors, Influencing factors