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臨床環境医学（第27巻第2号）

関連総説 シンポジウム I

疫学調査からみた日本の環境過敏症患者の実態と今後の展望
北條祥子１）２）３） 水

越

厚

史１）４）

１）早稲田大学応用脳科学研究所
２）尚絅学院大学
３）東北大学大学院歯学研究科
４）近畿大学医学部環境医学・行動科学教室

Proposal for reducing the occurrence ofenvironmental hypersensitivity in patients basedon epidemiological surveys
Sachiko Hojo1)2)3), Atsushi Mizukoshi1)4)1) Institute of Applied Brain Sciences, Waseda University
2) Shokei Gakuin University
3) Tohoku University Graduate School of Dentistry4) Department of Environmental Medicine and Behavioral Science, Kindai University Faculty of Medicine

抄録

近年、先進国を中心に、環境過敏症（環境不耐症）と呼ばれる健康障害を訴える人の増加が報告され始めている。環境過敏症とは、通常では感じないレベルの微量化学物質（建材、受動喫煙、農薬、殺虫剤、芳香剤、柔軟剤由来）や物理的要因（音、パソコン・携帯電話・携帯基地局等からの電磁波（場））によ
り多臓器に多彩な症状が発現する健康障害の総称である。代表例は、シックハウス症候群、化学物質過敏症、電磁過敏症等であり、アレルギー疾患と密接な関係があると考えられているが、その病態は科学的に未解明なことが多い。このような健康障害の病態解明や予防対策は、患者を抱える国々が、自国の患者の実態に関するエビデンスを集積し、情報交換・共有しながら検討する以外ない。そこで、ここでは、北條らが約30年間実施した日本における環境過敏症の疫学調査結果、殊に最新の疫学調査の概要を中心に示しながら、この問題の解決に対する今後の展望について述べた。
（臨床環境 27：83－98，2018）《キーワード》環境過敏症、環境不耐症、化学物質過敏症、電磁過敏症、アレルギー疾患
受付：平成31年１月25日 採用：平成31年４月５日
別刷請求宛先：北條祥子〒981-0942 宮城県仙台市青葉区貝ヶ森3-7-28

Jpn J Clin Ecol（Vol.27 No.2 2018）84

Abstract
An increasing number of people complaining of health disorders, grouped under environmental hypersensitivity (environmental intolerance), has recently been reported predominantly in developed countries. As a generic term, environmental hypersensitivity groups together diverse symptoms that appear
in multiple organs and induced by various factors such as trace chemicals derived from passive smoking,building materials, agricultural chemicals, insecticides, fragrances, softening agents or physical factors
such as noise and electromagnetic waves [field] from personal computers, mobile phones and mobile
phone base stations at levels imperceptible to most people. Typical subcategories include sick building
syndrome, multiple chemical sensitivity, and electromagnetic hypersensitivity. Although a close relationship to allergic diseases has been suggested, scientific explanations for the clinical conditions
induced by environmental hypersensitivity are often lacking. It is essential that government healthservices of countries with such patients consider preventive measures against these health disorders bycollecting evidence on the actual conditions of patients, and exchanging and sharing this information.
Over the last 30 years, Hojo et al. have conducted many epidemiological surveys for environmental
hypersensitivity. In this review, based on the results of numerous epidemiological surveys in Japan,
including recently, the future outlook for solving this problem was proposed.
(Jpn J Clin Ecol 27 : 83－98, 2018)《Key words》environmental hypersensitivity, environmental intolerance, multiple chemical sensitivity, electromagnetic hypersensitivity, allergy

１．はじめに要因と訴える電磁波（場）発生源の波長・周波

環境過敏症（環境不耐症）は、通常では感じな数・電磁強度は様々であり、しかも、次々と新しいレベルの生活環境中の様々な要因により、多臓いものが登場するため、症状と環境要因との因果器に様々な不定愁訴（例：頭痛、めまい、全身倦

関係が証明しにくく、世界的にも研究はスタート

怠感、吐き気、睡眠障害、呼吸困難、咳、動悸、

ラインについた段階と言えよう。

腹痛、下痢、四肢の脱力や痛み、思考力・集中力

北條は、1990年から、厚生労働省のシックハウ低下、うつ症状、意識消失など）を訴える健康障

ス病態解明検討委員会（石川班 3 期、相澤班 2

害と考えられている。代表例は、シックハウス症期）、シックハウス問題対策検討会（代表；吉野候群（sick house syndrome: SHS）、化学物質過博）の中で、米国の Miller と Prihoda が開発し敏症（multiple chemical sensitivity: MCS）、電た Quick Environmental Exposure Sensitivity

磁 過 敏 症（electromagnetic hypersensitivity:

Inventory（QEESIⒸ）8, 9）の和訳版10）の信頼性・妥EHS）であり、アレルギー疾患と密接な関係が当性を確認した（以後、これをⒸ（著作権マーク）あると考えられている

1–7）。環境要因としては、

11）。そして、QEESIをつけない QEESI と呼ぶ）

超微量な化学物質（建材、受動喫煙、農薬、殺虫を用いて、日本における SHS や MCS に関する剤、防虫剤、芳香剤、柔軟剤などに由来する）お疫学調査を実施してきた11–23）。

よび物理的要因（音、パソコン・スマートフォ

これらの調査過程で、SHS 患者や MCS 患者

ン・携帯電話基地局などからの電磁波（場））をの中には、身の周りの様々な微弱な電磁波（場）1–7）。しかし、現段階では、に過敏反応を訴え、化学物質対策だけでは症状が有効な他覚的検査法がなく、環境要因と症状との軽減しない患者の存在を知った。そこで、これら間に明確な因果関係が証明しにくく、環境要因よの患者の電磁過敏性を評価するために、北條ら24）

り心理的要因の方が大きいとして、否定する研究

は英国の Eltiti ら25）が開発した問診票を和訳し、者も少なくない。殊に EHS は、患者が症状発現

さらに日本人の生活スタイルに応じて改定した

挙げる研究者が多い

臨床環境医学（第27巻第2号）

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EHS 問診票を作成した。そして、2010年からは、でも、米国と同様に、患者が急増している可能性

QEESI と EHS 問診票を併用した環境過敏症にが示唆される。

24, 26–28）。

関する疫学調査を実施している

いずれにしても、環境過敏症患者の病態は、各スウェーデンの Nordin らの研究グループは、

国の生活習慣、人種、民族性などによっても大き

著者らと同様に、QEESI を用いて、環境不耐症

く異なる可能性が高く、患者を抱える国々が自国（化学物質過敏、建材過敏、電磁過敏、音過敏なの実態に即した問題解決法を検討する以外ないとど）に関する調査研究を行っており、最近、次々考える。そこで、本稿では、これまで北條らが実

2–7）。 例 え ば、 ス

施してきた疫学調査結果、殊に最新の疫学調査のウェーデン（3,406名）とノルウェー（1,535名）

概要を中心に示しながら、環境過敏症問題の解決

で環境不耐症に関する調査を行い、その有病率をに対する今後の展望について述べたい。

と新たな知見を報告している

スウェーデンとノルウェーで比較した結果、 “ 化
学物質過敏（12.2% vs 15.2%）、建材過敏（4.8%

２．著者らが調査に用いている問診票

vs 7.2%）、 電 磁 過 敏（2.7% vs 1.6%）、 音 過 敏

2-1. QEESI（Quick Environmental Exposure（9.2% vs 5.4%）であり、両国間で共通点と相違

Sensitivity Inventory）

点が見られた。” と報告している4）。
29）

世界共通の MCS の診断基準は、まだ、確立しまた、Steinman ら は、オンラインで2016年ていないが、世界各地で最も広範囲に採用されてに無作為抽出した米国の成人1,137名を対象としいるのが “ 米国の1999年合意31）” である。そのた調査を行い、10年前に同一方法で実施した調査“ 米国の1999年合意 ” の中で推奨されているの結果と比較し、以下のことを報告している。①が、 前 述 し た QEESIⒸ8, 9）で あ る。QEESIⒸ は、

MCS と診断された患者は成人の12.8%、自己申現在、日本、ドイツ、スウェーデン、韓国、台湾

告化学物質過敏患者は25.9% 存在した。②10年前など数か国語に翻訳され、世界十数か国で使用さと比較して、MCS 患者と診断された患者は 3 倍

れている2, 8-23, 32-52）。

以上、自己申告化学物質過敏患者は 2 倍以上増加

前述したように QEESIⒸ の日本語訳版は、石していた。③ MCS と診断された患者の86.2% が川と宮田10）が和訳、北條ら11）はその信頼性と妥当

芳 香 剤 で 片 頭 痛 を 発 現 し た。 ④ MCS 患 者 の性を確認後、MCS 患者群と対照群の得点を比較

71.0% が 喘 息 を 合 併 し て い た。 ⑤ MCS 患 者 のして、日本独自の MCS 患者をスクリーニングす60.7% は、職場の香害のために、過去 1 年間で、る 基 準 値（Q 1 ≧40点、Q 3 ≧20点、Q 5 ≧10点

休職したり、重症者は失職をしていた。以上のこ

15, 16）を設定した。
のいずれか 2 つ以上を満足する）とから、 “ 芳香のある製品の曝露を減らすこと

そ の 後、QEESI は、 日 本 で は、SHS 患 者 やは、国民の健康障害予防のためにも有効だと考え

MCS 患者の診断治療に従事する様々な医療機関

る”。

および建築業界などでも幅広く使われてきた11–23,

日本でも、永吉ら30）は、上越市立の全小学校児

32–35, 37–50）。しかし、後述するように、10年前と比童14,024名を対象とした調査を行い、 “ ①小学 1

較し日本の MCS 患者が重篤化している実態を踏

年生から中学 3 年生へ学年が進むに伴い、MCS

まえて、筆者らは新スクリーニング基準値（Q 1様症状を示す児童・生徒の割合が増加傾向にあっ≧30点、Q 3 ≧13点、Q 5 ≧17点の 3 条件すべてた。②小学生全体の MCS 様症状を示す児童の割満足する）を提案している12）。表 1 に QEESI の合は、今回調査した小学生の方が 5 年前に比べて5 下位尺度50項目を一覧表で示した。

大きくなっている。③小学 3 年生から中学 3 年生
までの MCS 様症状を示す児童・生徒は MCS 様症状を示していない児童・生徒より就寝時刻が遅かった。” と、報告している。したがって、日本Jpn J Clin Ecol（Vol.27 No.2 2018）

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表１

QEESI 問診票

表2

EHS 問診票

2-2. EHS 問 診 票（Electromagnetic Hypersensi-（日本の EHS 患者互助会メンバー）と一般人1,306

tivity Questionnaire）

名（SHS／MCS／EHS と診断されたことがある

EHS 問診票は、英国の Eltiti ら が電磁場過人は省いた）を対象とした調査を行い、一般人か

敏性を評価するために開発した問診票を、北條がら “ EHS 患者の可能性が高い人 ” をスクリーニ

和訳し、日本人の生活スタイルに適したように改ン グ す る カ ッ ト オ フ 値（ 症 状57項 目 ≧47点、

変し、さらに日本独自の質問［例；慢性疾患（現q67≧ 1 点、q68に 2 つ以上記載有の 3 条件をす

在・過去）
、THI- 抑うつ尺度、睡眠時間等）］をべて満足）を設定した。一般人群（MCS／SHS

追加した問診票である（表 2 ）。北條らは、そのと診断された人はいない）の中に、このカットオ

25）

信頼性と妥当性を確認後

24, 26）、EHS 自訴者127名

フ値を超過した人が 3 – 6 % 存在した。これらの

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臨床環境医学（第27巻第2号）

人は EHS 潜在患者または患者予備群的な人であ24, 26）⑤合併しているがどちらが先が不明（13.0%）。（註：EHS 問であった。すなわち、EHS 自訴者の80% 以

診票の全文は、北條の総説 の巻末に記載してい上は化学物質過敏も訴えていた25–27）。これらる。
）の結果は世界で最初に EHS 患者の存在を発る可能性があると示唆された
28）

表した米国の Rea の報告53）と一致する。

３．北條ら実施の疫学調査の概要

6 ）EHS 自訴者は対照群（年齢性別マッチング

北條が QEESI および EHS 問診票を用いて、した一般人群）と比べ、アレルギー疾患の既約30年間、実施してきた疫学調査結果から言える

往率が有意（p<0.001）に高かった24, 26）。例

ことを以下にまとめた。

えば、アレルギー性鼻炎（31.0% vs 16.0%）、

1 ）年 少者や何らかのアレルギー疾患のある人

アレルギー性結膜炎（24.1% vs 8.7%）、湿疹

は、新築・リフォーム後にシックハウス症候群（SHS）を発症しやすい

14, 17, 19–22）。

（21.6% vs 10.1%）、

花

粉症（33.6% vs18.1%）、食物アレルギー（20.7% vs 6.8%）。

2 ）SHS 段階で気づき、早期に、適切な住環境

ただし、現在治療中のアレルギー疾患の有病改善をすれば、症状は治癒・緩和する。しか率は有意差が認められなかった。EHS 自訴

し、住環境改善が遅れると、MCS に移行し、者がアレルギーの既往歴が高いのは、Eltiti

難治化し、重篤化することが多い。早期に発ら25）の報告する英国の結果と一致している。

見し、早期に適切な対策を講ずることが大事

7 ）問診票の巻末の自由記入欄（A 4 ; 2 枚）には、である

70% 以上の MCS 患者や EHS 自訴者が詳細

14, 17–22）。

3 ）MCS と診断された患者の60% 以上は、EHSに記載し、中には、追加資料を添付してくれ

問診票得点も高く、化学物質過敏だけでなた人もいた。多くの人が携帯基地局からの電

く、電磁過敏反応を示した。電磁過敏を合併

磁波の健康障害について記載していることがする MCS 患者は、MCS 単独患者より重篤注目された。例えば、 “ ①携帯基地局がマン化・難治化しているが、多くは電磁場曝露のションの屋上・200 m 以内に設置されてか回避で症状は回復する

24, 25）。これらの結果は43–48）

水城の報告と一致している。

ら、家族全員が健康障害を起こすようになった。②特に、子供達が、不眠、口内炎、うつ4 ）主治医記載の臨床所見記録表をみると、何ら症状、集中力の低下、引きこもり、攻撃性、かのアレルギー疾患がある患者は84% と、一自殺願望がでるようになった。” などが記載

般的日本人のアレルギー有病率と比べ顕著にされていた。

高かった。例えば、花粉症（50.0%）、ハウ

以上のように、北條は、1990年から、日本におスダストアレルギー（40.6%）、薬物アレル

ける SHS／MCS 患者の実態調査を行ってきた

ギ ー（32.1%）、 カ ビ ア レ ル ギ ー（17.9%）、が、この10年間で、日本人の生活スタイルは急速

食物アレルギー（8.5%）、アレルギー性鼻炎に進行しており、このような変化が日本の MCS（7.5%）、アトピー性皮膚炎（4.7%）、気管支患者や一般人の健康状態にどのような変化を及ぼ

18, 19）。したがっしているかを検討するために実施したのが、以下て、アレルギー疾患との関係を検討する際に述べる疫学調査13）である。（註：論文は英語のは、アレルギー全体でなく、疾患別に詳細に長文のため、その概要を日本語で示して欲しいと検討する必要があると考える。

の要望を受けたので、以下にその概略を示した。

喘息（3.8%）など）であった

5 ）EHS 自訴者が推定する症状・過敏反応の経過では、多い順に、① SHS → MCS → EHS（32.4%）、 ② MCS → EHS（21.3%）、 ③
EHS のみ（18.5%）、④ EHS → MCS（14.8%）、

詳細は原報13）を読んでいただきたい。）

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４．10年前と比較した疫学調査の概要（QEESI 得点）と臨床所見記録表記載内容（各患4-1. 調査方法

者の職業、合併症（アレルギー疾患、生活習慣病（1）調 査 期 間： 新 調 査；2012‒2015年、 旧 調 査；など）の有病率、推定発症要因など）との相関関1999‒2003年実施

係を、SPSS ver 22を用いて統計解析した。

（2）使用問診票：QEESI に、解析に必要な個人（6）倫 理 的 配 慮： 大 分 大 学 医 学 部 倫 理 委 員 会

特性（性別、年齢、居住都道府県名、雇用形態な（No.304, 2009年6月4日承認）、（独）国立病院機構

ど）を追加した調査票。

盛岡病院の倫理委員会（No. 24-01, 2012年6月6日（3）調査対象および問診票配布方法承認）、（独）国立病院機構相模原病院の倫理委員

a. MCS 患者群会（No.6, 2013年6月9日承認）および北里研究所

新調査は、 4 医療機関（①そよ風クリニック、②（独）国立病院機構盛岡病院、③（独）国立病院機

病院臨床環境医学センター（No.13078, 2018年4月
24日承認）の承認を得て実施した。

構相模原病院および④（独）国立病院機構高知病院）、 4 名の専門医により、MCS と診断された

4-2. 結果および考察

患者111名（男21人、女90人）。旧調査は、北里研（1）MCS 患者の個人特性

究所病院臨床環境医学センターの 3 名の専門医が表 3 （原報 Table 1 改変）に新旧調査の個人特一 致 し て MCS と 診 断 し た 患 者103名（ 男25人、

性 を、 図 1 （ 原 報 Fig.1改 変 ） に、 新 旧 調 査 の女78人）。新旧調査とも問診票は主治医を通して

MCS 患者の男女別の年齢頻度分布を示した。

患者に配布し、主治医が回収した。なお、MCSa）性 差：MCS 患 者 の 女 性 の 割 合 は（ 新 調 査の診断基準は、新旧調査とも、同一診断基準、す81.1%、旧調査75.7%）と、75% 以上は女性であ” および②日本独る点は、新旧調査で一致していた。MCS や EHS

自の診断基準 の両方を満足、かつ、既知疾患の患者は男性より女性が多いことは、諸外国の報（例：生活習慣病、慢性疲労症候群、繊維筋痛症

告54–57）とも一致している。女性が男性よりも多いなど）は除外する ” として診断した。）

理由としては、女性が内分泌の変動のために体調

b. 対照群に変動を起こしやすいこと、海馬の神経ネット

なわち、 “ ①米国1999年合意

31）

10）

日本の35都道府県に居住する一般人（新調査

ワークの成長に女性ホルモンが関わっているこ

1,313人、旧調査2,455人）。各種団体（学会、研と、また、海馬の回路を関係している視床下部‒究会、大学、専門学校、建築士会、地域町内会、

下垂体‒副腎系が女性の方が敏感であることなど

環境 NPO）の通信網を通じて、調査協力依頼者が挙げられている58）。なお、女性が男性より有病を募集した。調査協力者には、問診票と返信用封率が高い疾患として、ストレス性障害（適応障害、筒を送り、無記名記入後、データ管理者まで、郵男 女 比： 1 : 2 ）、 身 体 化 障 害（ 男 女 比： 1 : 2 ）、送しもらい、鍵のある保管庫に保管した。

PTSD（男女比： 1 : 2 ）、パニック障害（男女比：（4）臨床所見記録表：各患者の臨床所見（診断名、

1 : 2.5）、摂食障害（男女比： 1 : 2 ）および恐怖

職業、家族歴、合併症、既往症、推定発症 /症状

神経回路や不快神経回路の過活動が知られてい悪化要因、各種臨床検査（血圧、一般的血液検査、

る58–66）。一般的に女性は男性より心理的要因を受

IgE 抗体、重心動揺、神経眼科学的検査など）を、けやすい傾向があることは知られており、MCS

主治医に、匿名化した統一フォームで記載してもは心理的要因（社会的要因も含む）と化学物質曝らった（なお、臨床所見記録表は問診票とセット露が複雑に絡み合って発症する疾患である可能性

で送ってもらい、鍵のある保管庫に保管した）。

が示唆される。

（5）有効データおよび統計解析：有効データは性b）患者の年齢：女性患者の年齢の頻度分布は新別年齢が記入されており、かつ、問診票に未記入

旧調査で差がなかった。すなわち、40～49歳に最部 分 が 少 な い デ ー タ と し た。 患 者 の 自 覚 症 状も大きなピーク、次いで55～59歳にもピークが臨床環境医学（第27巻第2号）

表３

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個人特性（原報13）Table 1を改変）

図１

新旧調査の男女別年齢分布（原報13) の Fig. 1を改変）あった。一方、男性患者は、旧調査では30歳のみc）雇用形態：10年前と比べ、フルタイム労働者のに最頻ピークがあったのに対し、新調査では、女割合が有意に減り、無職者の割合が有意に増えて性と同様に40～49歳と55～59歳に大きなピークがいる実態が判明した（表 3 ）。一方、対照群は、あった。すなわち、男性患者は高年者の増加傾向

フルタイム労働者が増加し、無職者が減少しておが認められた（図 1 ）。

り、患者群とは逆の傾向を示した。これらの結果

Jpn J Clin Ecol（Vol.27 No.2 2018）

90

は、 “ MCS 患者は重症化すると、極度の体調不（調整オッズ比 : 1.58）、q4.10 服薬（調整オッズ比 :良のため、通常の日常生活が送れなくなり、フル

1.58）が有意に増加しており、殊に “ 香料入り製タイム勤務ができなくなり、離職者および失職者

品使用 ” と “ 仕事趣味での化学物質曝露 ” が急が増える ” という諸外国の研究結果とも一致し増していることが注目された（図 2 ）。

ており、この結果も、日本の MCS 患者の重症化

国民生活センター67）は “ 日本では、2000年代後半に外国産の強い香りの柔軟剤が普及した後、香を示していると考える。

りを工夫した商品が拡大し、柔軟剤などの香料入（2）
日常的な微量化学物質曝露率の変化

り製品の販売量や金額が増えている。” と報告し

図 2 （原報 Table 2 参照）に、新旧調査の患者ている。また、田淵68）は、 “ 2003年に健康増進法

群および一般人群の Q 4 マスキング得点をロジが施行され、学校、病院、飲食店、劇場など多数

ティック回帰分析で比較した結果を示した。患者の者が利用する施設での受動喫煙の防止が努力義

群は10年前と比べ、q4.5 農薬防虫剤使用（調整

務として規定されたことにより、日本人の受動喫

オッズ比 : 0.34）と q4.7 受動喫煙（調整オッズ比 :煙率は減少している ” と報告している。本研究0.36） が 有 意 に 減 少 し て い た。 先 行 研の結果は、両報告結果と一致している。

では、 “ MCS 患者は重症化する程、

ただし、本研究の一般人群は無作為抽出群では回避項目が増える ” ことが報告されている。そないという研究の限界がある。東ら33）は本調査とこで、10年前と比べて有意に回避項目が減少して同時期に QEESI を用いて、無作為抽出した成人いる結果は、日本の MCS 患者の重症化を反映し

7,425名を対象とした調査を実施している。東らたものと考える。

の QEESI データと本研究の一般人群の QEESI

究

2, 4, 8, 9, 15–18, 31）

一方、対照群では、q4.4 香料入り製品使用（調データを比較した結果、よく一致していた12）。例

整オッズ比 : 4.37）、q4.6 仕事趣味での化学物質

え ば、Miller と Prihoda と 同 様 な 方 法 9）で の曝露（調整オッズ比 : 2.88）、q4.8 開放型暖房器

MCS が疑われる程度による分類結果は、Very

具使用（調整オッズ比 : 1.45）、q4.9 柔軟剤使用

suggestive（5.6% vs 6.3%）、Somewhat sugges-

図２

日常的曝露量の変化（原報13) の Table 2を改変）

Q4各項目の調整オッズ比は、旧調査（1999-2003）に対する新調査（2012-2015）のオッズ比。Q4合計点の調整オッズ比は、各スケール1点増加したときの旧調査に対する新調査のオッズ比。どちらも年齢を共変量にして調整。エラーバーは95% 信頼区間を表す。

臨床環境医学（第27巻第2号）

tive（2.5% vs 2.6%）、Problematic（48.0% vs91

する可能性も示唆された。

47.9%）、Not suggestive（43.9% vs 43.2%）であった12）。そこで、本研究結果は、対象バイアスでな

MCS 患者の自覚症状の変化（3）

く、平均的日本の成人の日常的微量化学物質曝露

表 4 （原報 Table 3 の簡略版）に新旧調査の患状況の変化を反映した結果と考える。それと同時者群と対照群の QEESI 得点をロジスティック回に、現在、日本には “ Very suggestive（MCS の帰分析で比較した結果を示した。患者群は、10年疑いが強い人）” が約 6 %、 “ Somewhat sugges-

前と比べ、Q 1 化学物質不耐性、Q 2 その他の不tive（予備群的な人）” まで含めると、8.5% 存在

耐性および Q 5 日常生活障害得点が有意に増加し

表４

新旧調査の QEESI4下位尺度の得点の比較（原報13）Table 3を改変）

Jpn J Clin Ecol（Vol.27 No.2 2018）92ていた。上述したように、10年前と比べ、MCS

レルギー（調整オッズ比 : 2.63）］が、急増してい患者群では、フルタイム労働者が減り、無職者がる点が注目された。本研究の結果は、諸外国の報増えていることを考え合わせると、日本の MCS

告36, 39, 53–58）とも、類似している。例えば、最近、患者の重症化を示す結果と考える。

韓国の Jeong ら36）は、QEESI の韓国版を用いた

一方、対照群は、上述したように Q 4 マスキン

調査を実施し、その中で、 “ アレルギー疾患を有グ項目得点が増加しているにもかかわらず、10年

す る MCS 患 者 は ア レ ル ギ ー 疾 患 を 有 し な い

前と比べ、Q 1 化学物質不耐性は有意に減少してMCS 患者と比べ、QEESI の 4 下位尺度得点がいた。QEESI の開発者である Miller は、 “ 喫煙・有意に高い。特に、アトピー性皮膚炎を合併して

香料使用などで常時に微量化学物質を曝露していいる患者は得点が有意に高いと報告している。しる と、 一 時 的 に、Q 1 化 学 物 質 不 耐 性 が 隠 蔽たがって、今後、MCS とアレルギー疾患との関（Masking）されることがある ” と、報告してい係を考える際は、アレルギー疾患別に、詳細に検

る

8, 9）

。本研究の対照群の結果は、Miller の主張討する必要があると考える。

する Masking 作用を反映した結果の可能性が考えられる。したがって、一般人も、今はマスキン（5）主治医が推定した MCS 発症・症状発現要因

グされているが、いずれ、顕在化する可能性が示の変化
主治医が、MCS の発症・症状発現要因を 1 つ

唆される。

以上推定できた患者は、新調査では111名中103名
MCS 患者のアレルギー疾患合併率の変化（4）（男20人、女83人）、旧調査では103名中95名（男

表 5 に、新旧調査の MCS 患者のアレルギー疾22人、 女73人 ） で あ っ た。10年 前 の 調 査 で は、患の有病率を比較した結果を示した。厚労省のア

68.9% を占めていた “ 新築・リフォーム（自宅まレルギー疾患対策基本法が対象としている 6 種類

たは職場・学校）” は35.1% と、有意に減少してのアレルギー疾患の中で、花粉症（調整オッズ比 :いた。その代わり、旧調査では存在しなかった①

0.40） と ア レ ル ギ ー 性 結 膜 炎（ 調 整 オ ッ ズ 比 :電磁波（場）曝露（新調査26.1%）、②香料入り0.38）以外の 4 種類［（気管支喘息（調整オッズ比 :製品使用（新調査20.7%）、③医療関係での化学

5.19）、アトピー性皮膚炎（調整オッズ比 : 3.77）、物質曝露（新調査7.2%）が新たな要因として加アレルギー性鼻炎（調整オッズ比 : 5.34）、食物ア

わり、MCS の推定発症・症状発現要因が、10年

表５アレルギー合併率（原報13）Table 4を改変）

臨床環境医学（第27巻第2号）

図３

93

新旧調査の MCS 患者の推定発症・症状発現要因（原報13）の Table 5を改変）

前と比べ、多様化している実態が判明したと考えなどの香害 ” の相談件数が急増しているため、る（図 3 、原報 Table 5 を改変）。

日本石鹸洗剤工業会等に配慮するように要望した

まず、新築・リフォームが減少した理由は、

旨 ” が記載されている。さらに、岡田70）は、 “ 日2003年に厚労省はシックハウス症候群を保険対象

本の香害の急増に伴い、一部の自治体（例；埼玉疾患に指定し、1997年から2002年にかけて13の室

県・所沢市議会・吉川市議会・さいたま市議会、

内空気汚染物質のガイドラインを設定し、2003年

宮城県名取市議会など）では、柔軟仕上げ剤などには建築基準法が改正され、建築材料の使用制限

家庭用品に含まれる香料成分表示等を求める意見

や換気設備の設置の義務化等が定められるなど、書を、行政（例；首相・衆参両議院議長・厚労

住環境改善策を講じたことが功を奏した結果だと

省・経産省・内閣府特命相など）に提出した ”

69）

考えられる 。

ことを記載している。上記のことを総合すると、次に、新たに登場してきた主な 3 つの要因につ香料要因が MCS 推定発症要因として登場してきいて考えたい。 “ ①電磁波（場）曝露 ” が登場した背景には、日本人の香料を使ったパーソナルケてきた背景は、日本でも、この10年間で急速にス

ア製品使用量の急増があると推測される。日本でマートフォンの普及、新たな IT 機器が開発されも新たな過敏症患者の発症を未然に防ぐために情報伝達は劇的に便利になったことが原因と推測

も、過度の香料使用を自制すべき時期にきているされる。日本でも、今後は、MCS 発症・症状悪と考える。

化要因としての電磁場曝露対策について、早急に、検討すべき時期にきていると考える。

“ ③医療関係での化学物質曝露 ” （例：服薬、消毒剤曝露など）であるが、水城46）は “ 盛岡病院

“ ②香料入り製品使用 ” であるが、水城43）は、の CS 外来には、全国から、医療機関を転々とし、“ 環境省が温暖化防止対策の一つとして、香り付

いろいろな病名をつけられ、様々な医療行為（服きの柔軟剤や制汗剤の使用を推奨するような対策

薬、MRI、CT スキャン等の電磁曝露を伴う検査を取り始めた2000年以降に、他人の使用する高残など）により、症状が悪化してしまった患者がい香性製品による健康障害（香害）を訴える患者がる。MCS/EHS に関して知識がある医師を増や急増している。” と報告している。また、国民生

すことは、患者発生防止にとって緊急課題であ67）

活センターの報告 の中でも、 “ 近年、 “ 柔軟剤る ” と、記載している。坂部ら58）は、「生体と電Jpn J Clin Ecol（Vol.27 No.2 2018）

94

磁波」の中で、医療機器（例；MRI、カプセルれ以上患者が増えないような予防対策が必要

内視鏡、超音波診断装置からの電磁波）からの電だと考える。

磁波曝露の生理的・神経的な影響の事例を記した

環 境 過 敏 症（SHS・MCS・EHS） は、 ア レ（2）

後に、 “ 医療機器による被曝は利益と障害のバラ

ルギー疾患や生活習慣病と同様、生活環境中ンスである。妊婦と小児は検査機器からの被曝のの様々な環境要因が、遺伝要因、身体要因な障害が成人よりも大きいことを自覚し、医師と相どと複雑に絡み合って発症する健康障害であ談 し て 過 度 の 検 診 を 避 け る。” と 記 載 し て いり、現代人なら、誰が、何時、発症してもお58）

る 。もし、病気を治すための医療行為が環境過かしくない健康障害だと考える。

敏症患者の発症や症状悪化の一因となる可能性が環境過敏症の推定要因は多様化しており、個（3）あれば大問題であり、今後、早急に、検討して欲人レベルで回避可能な対策には限りがあるの

しい課題と考える。

で、社会全体で、予防原則的な対策の検討を最後に、 “ 受動喫煙 ” は、有意差は見られな開始すべき時期にきていると考える。例えば、かったものの、10年前（4.9%）と比べ割合（8.1%）

Shinjyo と Shinjyo72）は “ 日本でも携帯基地局

が、1.65倍に増加していた。田淵68）は WHO によ周辺住民に健康障害が起きており、携帯基地

るたばこの規制に関する世界保健機関枠組条約の局からの電磁波のように、個人レベルで回避

たばこ対策の進捗評価では、日本の受動喫煙対策が難しい電磁場曝露の健康影響は社会全体では、2018年初時点では、最低レベルと判定されて検討すべき時期にきている ” と記載しており、

おり、日本は諸外国と比較して受動喫煙対策が遅同感である。

れていると報告している。そこで、新たな MCS（4）予防原則的対策を検討する際は、その影響を患者発生を未然に防ぐためにも、受動喫煙対策の最も受けやすい胎児期・乳幼児期への発症予進んだ諸外国を見習い、さらなる受動喫煙対策が防対策を最優先とすべきであると考える。

急務と考える。殊に、2020年に、東京オリンピッM（5） CS／EHS の診断基準が確立できない最大クを控えており、公共の場での受動喫煙防止の取の要因は、症状が自律神経系を主とする多臓

り組みは急務と考える。

器の不定愁訴で、客観的な他覚的検査法が確立できていないことにある。最近、仏の Bel-（6）
結論

pomme ら73）は、発症メカニズム、診断基準、

この10年間の日本人の生活スタイルの急速な変他覚的検査法に関する論文を発表した。今後化に伴い、日本人の日常的微量化学物曝露状況もは、Belpomme らのような諸外国の研究者と大きく変化しており、それが日本の MCS 患者のの情報・交換・情報共有しながら、病態解明・重篤化に反映していると考える。一方、一般人群予防対策を検討したいと考えている。

では、現状では症状はマスキングされているが、（6）
諸外国と比較するツールとしては、QEESI や

何らかのきっかけで過敏反応が顕在化し、MCS

EHS 問診票のように、日本以外の国でも使用を発症する可能性があるので、早急な予防対策がされている問診票は有効と考える。ただし、求められると考える。

大規模な調査のためには短時間で回答できる

５．今後の展望（結語）
上述した著者らの疫学調査結果を総合して、今後の展望として以下のように考える。

簡略版問診票の作成が不可欠である。特に、年少者の過敏度を評価できる年少者用（保護者に回答してもらう）の作成を急ぎたい。
（7）
日本は欧米諸国と比べると、医療関係者や一（1）現 在、日本の成人の中に、MCS の疑いが強

般市民の環境過敏症に対する認知度が非常にい 人 が 約 6 ％、 予 備 軍 的 な 人 を 含 め る と、低いことが指摘されている44–48, 50, 58, 71）。認知度

8.5％存在する可能性が示唆されており13）、こを上げるためには、医師や研究者は、未解明

臨床環境医学（第27巻第2号）

95

な部分が多い段階でも、調査研究結果などの引用文献

情報を、できるだけわかりやすく、専門医以

1） Stewant DE. Environmental hypersensitivity disor-

外の医療関係者や一般の市民にも提示する啓蒙活動（市民公開シンポジウム、わかりやす
いマニュアルづくりなど）が大事だと考える。
（8）調査・研究や啓蒙活動やを行うためには、幅広い研究分野（例：臨床医、疫学、薬学、看護学、生物学、化学、物理学、建築学、健康リスク学、社会環境学など）の研究者が情報交換・共同研究を行い、知恵を出し合って、学際的に予防対策を検討する場が必要と考える。そこで、著者らは、 “ 日本臨床環境医学会 ” と “ 室内環境学会 ” の中に “ 環境過敏症分科会 ” を設立した。両学会の分科会は、メンバーの多くが重複しており、協力しあって検討していく予定である。ただし、それぞれの学会の特色を生かし、日本臨床環境学会の“ 環境過敏症分科会 ” は、病態解明・診断基準の確立・有効な他覚的検査法や有効な治療法の確立などを中心に、室内環境学会の “ 環境過敏症分科会 ” は、一般市民の生活環境改善などの発症予防対策を中心に検討していきたいと考えている。

der, total allergy and 20th century disease. Can Fem
Physician 33: 405-410, 1987
2） Nordin S, Andersson L. Evaluation of a Swedish
version of the Quick Environmental Exposure andSensitivity Inventory. Int Arch Occup Environ Health
83: 95-104, 20103） Nordin S, Palmquist E, et al. The environmental
hypersensitivity symptom inventory: metric properties and normative data form a population-based
study. Arch Public Health 71: 18 1-10, 2013. [Epub:
Jul. 9, 2013] doi: 10.1186/0778-7367-71-18
4） Karvala K, Sainio M, et al. Prevalence of various
environmental intolerances in a Swedish and Finnish
general population. Environ Res 161: 220-228, 20185） Claeson AS, Palmquist E, et al. Physical and chemical
trigger factors in environmental intolerance. Int J
Hyg Environ Health 221: 586-592, 20186） Karvala K, Sainio M, et al. Building-related environmental intolerances and associated health in general
population. Int J Environ Res Public Health 15: 2047,
2018. doi: 10.3390/ijerph15092047
7） Gruber MJ, Palmquist E, et al. Characteristics of perceived electromagnetic hypersensitivity in thegeneral population. Scand J Psychol 59: 422-427,
2018. doi: 10.1111/siop.12449
8） Miller CS, Prihoda TJ. A controlled comparison of

謝辞
本研究は JSPS 科研費16K16207の助成を受けた。また、早稲田大学の文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事
業の助成を受け実施した。
10年前と比較調査の共著者である東賢一先生、奥村二郎先生、坂部貢先生、石川哲先生、宮田幹夫先生、水城まさみ先生、小倉英郎先生に感謝いたします。また、貴重な患者さんの臨床データ提供にご協力いただきました、相澤好治先生、
長谷川真紀先生、大友守先生、乳井美和子先生、松井孝子
先生にも深く感謝します。調査にご協力いただきました多くの患者さん、電磁過敏症患者互助会の皆様に感謝します。一般
人のデータ収集に、多大なご協力いただきました「早稲田大学応用脳科学研究所（所長：熊野宏昭）の「生活環境と健康研究会（代表：北條祥子）」のメンバーである辻内琢也先生、
吉野博先生、柳澤幸雄先生、高野裕久先生、今井奈妙先生、
土器屋美貴子先生、西影京子先生、宮田英威先生、森美穂
子先生、五十嵐公英先生、井上博之先生、平久美子先生、吉富邦明先生、近藤加代子先生、加藤やすこ先生、吉田貴彦先生他60名の先生方に深く感謝します。

symptoms and chemical intolerances reported by
Gulf War veterans, implant recipients and persons
with multiple chemical sensitivity. Toxicol Ind Health
15: 386-397, 1999
9） Miller CS, Prihoda TJ. The Environmental Exposureand Sensitivity Inventory (EESI): a standardized
approach for measuring chemical intolerances forresearch and clinical applications. Toxicol Ind Health
15: 370-385, 1999
10）石川哲，宮田幹夫．化学物質過敏症 ― 診断基準・診断に必要な検査法、アレルギー・免疫 6: 34-43, 199911） Hojo S, Kumano K, et al. Application of Quick
Environment Exposure Sensitivity Inventory (QEESI Ⓒ )for Japanese population: study of reliability andvalidity of the questionnaire, Toxicol Ind Health 19:
41-49, 2003
12）Hojo S, Mizukoshi A, et al. New criteria for multiple
chemical sensitivity based on the Quick
Environmental Exposure and Sensitivity InventoryJpn J Clin Ecol（Vol.27 No.2 2018）

96

developed in response to rapid changes in ongoingchemical exposures among Japanese, PLoS one 14:
e0215144, 2019. [Epub: Apr. 26, 2019] doi: 10. 1371/
journal. pone. 0215144
13）Hojo S, Mizukoshi A, et al. Survey on changes in sub-for Japanese. Bioelectromagnetics 37: 353-372, 2016.
[Epub: Jun. 21, 2016] doi: 10.1002/bem.21987
25）Eltiti S, Wallace D, et al. Development and evaluationof the electromagnetic hypersensitivity questionnaire.
Bioelectromagenetics 28: 137-151, 2007

jective symptoms, onset/trigger factors, allergic dis-

26）北條祥子，土器屋美貴子．電磁過敏症に関する最新知

eases, and chemical exposures in the past decade of

見と今後の課題．臨床環境医学 21: 131-151, 2012

Japanese patients with multiple chemical sensitivity.
Int J Hyg Environ Health 221: 1085-1096, 201814）Yoshino H, Hojo S, et.al. Investigation of indoor envi-

27）北條祥子．環境不耐症（環境過敏症）の今後の課題．
応用薬理 92: 35-37, 201728）北條祥子．新たな健康リスク要因としての電磁場 - 電磁

ronments and occupant’s health in sick houses.

過敏症の疫学研究からの問題提起．臨床環境医学 25:

Chemical Sensitivity and Sick-Building Syndrome.

94-112, 2016

CRC Press, Boca Raton, U.S.A. 2017, pp151-164

29）Steinemann A. National prevalence and effects of15）Hojo S, Sakabe K, et al. Evaluation of subjective

multiple chemical sensitivities. JOEM 60: e152-e156,

symptoms of Japanese patients with multiple chemi-

2 018 . [ E p u b : J a n . 12, 2 018 ] d o i : 10 .10 9 7 /cal sensitivity using QEESI©. Environ Health Prev

JOM.0000000000001272

Med 14: 267-275, 200916）北條祥子，熊野宏昭，他．QEESI© を用いた日本の化学物質過敏症のスクリーニング用カットオフ値の設定および常時曝露化学物質の影響の検討．臨床環境医学 17: 118132, 200830）永吉雅人，杉田収，他．児童・生徒（6 ～ 15 才）の化
学物質過敏症様症状に関するアンケート再調査．室内環
境 16: 97-145, 201331） Anonymous. Multiple chemical sensitivity: a 1999
consensus. Arch Environ Health 54: 147-149, 199917）Hojo S, Ishikawa S, et al. Clinical characteristics of32）Watai K, Fukutomi Y, et al. Epidemiological associa-

physician-diagnosed patients with multiple chemicaltion between multiple chemical sensitivity and birthsensitivity in Japan. Int J Hyg Environ Health 211:

by caesarean section: a nationwide case-control study.

682-689, 2008

Environ Health 17(1): 89, 1-9, 2018. [Epub: Dec. 14,

18）Hojo S, Kumano H, et al. Indoor air contaminants as

2018] doi: 10.1186/s12940-018-0438-2

the most common onset factor of multiple chemical33）Azuma K, Uchiyama I, et al. Prevalence and charac-sensitivity in Japan. Proceedings of the 6thteristics of chemical intolerance: a Japanese popula-International Conference on Indoor Air Quality,tion-based study. Arch Environ Occup Health 70: 341-

Ventilation and Energy Conservation in Buildings:
563-568, 200719）北條祥子，石川哲，他．日本の化学物質過敏症患者の臨床的特徴．臨床環境医学 16: 104-116, 200720）北條祥子，吉野博，他．宮城県内の化学物質過敏症患者に関する症例報告．尚絅学院大学紀要 52: 113-121,
2006

353, 201534）Cui XY, Lu X, et al. The correlation between mental
health and multiple chemical sensitivity: a survey
study in Japanese workers. Environ Health Prev
Med 20: 123-129, 201535）Cui XY, Lu X, et al. Prevalence and interannualchanges in multiple chemical sensitivity in Japanese21）Hojo S, Yoshino H, et al. Use of QEESI© questionnaire

workers. Environ Health Prev Med 19: 215-219, 2014.

for a screening study in Japan. Toxicol Ind Health 21:36）Jeong I, Kim I, et al. Allergic diseases and multiple

113-124, 200522）北條祥子，吉野博，他．日本人に対する QEESI 応用の

chemical sensitivity in Korean adults. Allergy
Asthma Immunol Res 6: 409-414, 2014

試み ― QEESI の MCS およびシックハウス症候群患者

37）Mizukoshi A, Kumagai K, et al. In-situ real-timeのスクリーニング用問診票として使用事例 ― ．臨床環境

monitoring of volatile organic compound exposure

医学 13: 110-119, 2004

and heart rate variability for patients with multiple

23）北條祥子．日本における MCS 患者のスクリーニング用
問診票としての QEESI の使用．神経眼科 19: 169-175,
200224）Hojo S, Tokiya M, et al. Development and evaluationof an electromagnetic hypersensitivity questionnairechemical sensitivity. Int J Environ Res Public Health
12: 12446-12465, 201538）Ojima M, Tonori H, et al. Odor perception in patientswith multiple chemical sensitivity. Tohoku J Exp Med
198: 163-173, 2002

97

臨床環境医学（第27巻第2号）

39）Skovbjerg S, Berg ND, et al. Evaluation of the quick
environmental exposure and sensitivity inventory in

examination of potential overlap. J Occup Environ
Med 47: 518-522, 2005a Danish population. J Environ Public Health 2012:56）Kreutzer R, Neutra RR, et al. Prevalence of people

304314, 2012. [Epub: Jan. 12, 2012]

reporting sensitivities to chemicals in a population-

doi:1155/2012/304314

based survey. Am J Epidemiol 150: 1-12, 199940）Tonori H, Aizawa Y, et al. Anxiety and depressive57）Martini A, Iavicoli S, et al. Multiple chemical sensi-

states in multiple chemical sensitivity, Tohoku J Exp

tivity and the workplace: current position and need

Med 193: 115-126, 2001

for an occupational health surveillance protocol. Oxid41）Yoshino H, Hojo S. et.al. Chapter 15, Investigation ofindoor environments and occupant’s health in sick

Med Cell Longev 2013: Article 351457, 201358）坂部貢，羽根邦夫，他．第 1 章 1-4-5

houses. In. Yanagisawa Y, Yoshino H, et al. (eds).

波．In.

Chemical sensitivity and sick-building syndrome.

pp48-51

医療機器の電磁生 体 と 電 磁 波． 丸 善 出 版， 東 京．2012．

CRC Press, Boca Raton, U.S.A. 2017, pp151-164.

59）坂部貢，羽根邦夫，他．第 3 章 電磁波と生体．In.

42）戸高恵美子，森千里．環境改善型予防医学の実践．医学

生体と電磁波．丸善出版，東京．2012．pp61-139のあゆみ 228: 749-753, 200960）Alessandrini M, Micarelli A, et al. Involvement of

43）水城まさみ，北條祥子．労働現場で発症した化学物質過敏症を廻る最近の動向．室内環境（in press）
44）水城まさみ．化学物質過敏症の実地診療．アレルギーの臨床 36: 539-543, 2016

subcortical brain structures during olfactory stimulation in multiple chemical sensitivity. Brain Topogr 29:
243-252, 201661）Azuma K, Uchiyama I, et al. Assessment of cerebral

45）水城まさみ．
「専門外来医」から診た電磁波過敏症．建築ジャーナル 2016 年 7 月号 : 18-19, 201646）水城まさみ．化学物質過敏症の難治化要因．医療 69:
117-126, 2015

blood flow in patients with multiple chemical sensitivity using near-infrared spectroscopy–recovery after
olfactory stimulation: a case-control study. Environ
Health Prev Med 20: 185-194. 201547）水城まさみ．化学物質過敏症．呼吸 30: 546-552, 201148）水城まさみ．シックハウス症候群の診断 ― 問診票の有用性．臨床免疫・アレルギー科 46: 175-181, 200662）Hillert L, Jovanovic H, et al. Women with multiple
chemical sensitivity have increased harm avoidance
and reduced 5-HT(1A) receptor binding potential in49）鈴木珠美，馬醫世志子，他．化学物質過敏症高リスク群

the anterior cingulate and amygdala. PLoS One 8:とアレルギー疾患の検討．アレルギーの臨床 36: 558-

e54781, 2013. [Epub: Jan. 22, 2013] doi: 10. 1371/

562, 201650）加藤貴彦．化学物質過敏症

journal. pone. 0054781― 歴史，疫学と機序 ― ．

日衛誌 73: 1-8, 201851）Huang LL, Ikeda K, et al. Field survey on the rela-63）Spencer TR, Schur PM. The challenge of multiple
chemical sensitivity. J Environ Health 70: 24-27, 200864）Orriols R, Costa R, et al. Brain dysfunction in multi-

tionship between IAQ and occupants’ health in 40

ple chemical sensitivity. J Neurol Sci 287(1-2): 72-78,

houses in southern Taiwan. J Asian Archit Build Eng

2009

10: 249-256, 201165）Berg ND, Linnerberg A, et al. Prevalence of self-52）Huang LL, Ikeda K, et al. Study of the different

reported symptoms and consequences related to inha-

cutoff points of the QEESI questionnaire as a screen-

lation of airborne chemicals in Danish generaling tool for sick building syndrome diagnoses in

population. Int Arch Occup Environ Health 81: 881-

Taiwan. J Asian Archit Build Eng 13: 507-513, 201453）Rea WJ. Definition of chemical sensitivity, In: Rea et887, 2008
66）Caress SM, Steinemann AC. Asthma and chemicalal. (eds), Chemical Sensitivity. Lewis Publishers, Boca

hypersensitivity; Prevalence, etiology, and age ofRaton, U.S.A. 1992, pp147-149.

onset. Toxicol Ind Health 25: 71-78, 2009

54）Andersson MJ, Andersson L, et al. The idiopathic

67）国民生活センター．柔軟仕上げ剤のにおいに関する情報

environmental intolerance symptom inventory: devel-

提 供．http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20130919_1.

opment, evaluation, and application. J Occup Environ

pdf（2019.1.24.）

Med 51: 838-847, 200968）田淵貴大．第 1 節 たばこの規制に関する世界保健機関

55）Caress SM, Steinemann AC. National prevalence of枠組条約（FCTC）．In. 喫煙の健康影響に関する検討会

as t hma a nd c h em i ca l h y pe rsensi t i v i t y : a n（編）．喫 煙と健 康．厚 生 労 働 省．2016，pp419-433.

Jpn J Clin Ecol（Vol.27 No.2 2018）98

h t t ps: / / w w w.m h l w.g o. jp/ f i le /05-Sh i ng i ka i10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000172687.pdf（2019.1.24.）
69）東賢一．室内空気汚染の健康リスク．臨床環境医学 25:
76-81, 201670）岡田幹治．香害最前線 『脱・香害』めざす取り組みが始まった．週刊金曜日 2019 年 1 月 18 日号
71）上田厚．日常生活環境に起因する健康障害（環境不耐症）の発症事例とその社会的対応～くまもと CS の会の試み～．
暮らしと自治くまもと，2015 年 12 月号，4-5，201572）Shinjyo T, Shinjyo A. Signifikanter Rückgang
klinischer Symptome nach Senderabbau – eineInterventionsstudie. Umwelt-Medizin-Gesellschaft 27:
294-301, 201473）Belpomme D, Champagnac C. et.al. Reliable dieses
biomarkers characterizing electromagnetic hypersensitivity and multiple chemical sensitivity as two etiopathogenic aspects of a unique pathological disorder.
Rev Environ Health 30: 251-271, 2015