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日本建築学会大会学術講演梗概集（中国） 2008年 9 月

鉄筋コンクリート造耐力壁のひび割れ制御工法の開発
その２ 実施工における検証結果

収縮ひび割れ制御
非コンクリート率

誘発目地
ひび割れ誘導率

正会員
同
同
同

太径異形棒鋼
断面欠損率１．はじめに本報その 1 では、耐力壁に対してひび割れ制御（鉄筋挿入工法）を施すことで、壁表面へひび割れがランダムに発生せず、誘発目地内にひび割れを誘導できる工法を報告した。
本報その 2 では、地下外壁４例と、地上戸境壁３例に鉄筋挿入工法を採用した施工事例について述べ、非コンクリート率とひび割れ誘導率との関係を明らかにする。

○井上
松井佐藤
山﨑亮輔*
亮夫*
尚隆**
順二*

6,000
3,000
外壁

柱

3,000

EW30
アイイ

柱内 部

２．実施工例
2.1 ひび割れ発生要因
地下外壁においては、山留め壁外側の土砂温度は一定の状態であるが室内側は随時変動する。それによって、山留
め壁外側と室内側の温度の差が大きくなり、地下外壁に拘

図１

地下外壁施工例

図２

太径鉄筋挿入状況

束ひずみや引張り応力が発生し、柱と地下外壁との入隅部付近およびスパン中央部にひび割れが生じることが多い。
また戸境壁においても、以前から乾燥収縮ひび割れが発生していたが、近年鉄筋コンクリート造建物の高層化に伴い、設計基準強度が 36N/mm2 を超える高強度コンクリートが使用されるようになり、これまで以上に自己収縮や乾燥収縮によるひび割れが増大している。
2.2 ひび割れ本数および間隔の予測
徐らの報告 １）を基に、実建物における地下外壁に発生するひび割れの本数と間隔を予測した。今回の計算条件
として、鉄筋比は 0.48％、壁長 6ｍ、コンクリート強度35N/mm2 であり、コンクリートの乾燥収縮率 800μ、拘束率 0.5、クリープ係数 2.0 とした。計算の結果、ひび割れ本数は 2.4 本、ひび割れ間隔は 2.6m となった。そこで施工性を考慮し、実施工では 3 本の誘発目地を 3m 間隔で設置することとした。

N1N2N3N4N4a N5N5aN6N6a N7N8NBa

NBa

NBNB

誘発目地位置NANA2.3 ひび割れ制御対策
N12.2 よりひび割れ本数および間隔を予測した結果に基づ

図３

き、ひび割れを制御する計画を立案した。図１に地下外壁での実施工例を示す。図２では地下外壁での鉄筋挿入

N2N3N4N5N6N7集合住宅における建物全体の設置例
ひび割れ誘発目地

柱柱状況を示す。
図３に建物全体の設置例、図４に戸境壁施工例を示す。
この例では柱間 14ｍ、柱寸法 1m のため、柱際から 1.5ｍの位置に目地を設置し、目地間隔を 2.5ｍとした。

図４

戸境壁施工例

Development of Structural Method of Cracking Control of Reinforced Concrete Bearing Wall
Part 2 Results of Construction
INOUE Ryosuke，MATSUI Akio，SATO Hisataka，YAMASAKI Junji

―845―

N8

2.4 ひび割れ制御対策の結果
実施工において鉄筋挿入工法を採用した建物の施工実
績および非コンクリート率とひび割れ誘導率との関係を
表 1 に示す。
地下外壁については、非コンクリート率を 25%以上となるように計画した結果、28.7%～35.3%となり、それにより誘発目地へのひび割れ誘導率は 70.0%～100%となった。
また戸境壁についても同様に計画した結果、非コンクリート率は 23.3%~31.7%となり、それにより誘発目地へのひび割れ誘導率は 95.0%～100%となった。
表１

ひび割れ集中率とひび割れ誘導率（％）

10090807060504030
目地間隔３ｍでの断面欠損率

20とひび割れ集中率との関係

10

非コン クリート率とひび割れ誘導率の実測値

00

鉄筋挿入工法施工実績地下外壁

作業所 年度AB
CD

H16H18H18H19

図５102030
断面欠損率と非コンクリート率（％）

40

非コンクリート率とひび割れ誘導率との関係

部位

非CON率

誘導率

壁厚310mm
壁厚530mm
壁厚400mm
壁厚400mm
壁厚250mm

28.7%
29.2%
26.0%
27.4%
35.3%

96%
70%
99%
100%
100%

導することが可能となる。
なお、そのひび割れ部分が耐久性上の欠陥とならないよう、止水対策や中性化抑制対策を実施することが、鉄筋コンクリート造耐力壁の収縮ひび割れ制御において最も重要なことである。

非CON率
23.3%
28.2%
31.7%

誘導率
96%
100%
95%

４．まとめ
鉄筋挿入工法の有効性を実施工により検証した結果、以下のことが分かった。
（１）鉄筋挿入工法を施し、非コンクリート率を 25%～30％程度確保することにより、誘発目地部内にひび割れを誘導できる。
（２）全壁厚が 200mm～400mm 程度において鉄筋挿入工法を施せば、誘発目地内に 90%～95%の誘導率でひび割れを制御することができる。
以上のことから、本報で示す鉄筋挿入工法は、建物供用後の瑕疵防止対策やひび割れ発生制御として有効な手法であると考えられる。今後も継続して本工法を実施工に適用し、さらに実績を重ねるとともに、ひび割れを制御した高品質な構造体を構築していきたい。

戸境壁作業所 年度
H16E
F
H16G
H17部位
壁厚180mm
壁厚210mm
壁厚205mm３．実施工での検証結果
大谷の報告２）による、誘発目地間隔 3ｍでの断面欠損率とひび割れ集中率、鉄筋挿入工法の実施工における非コンクリート率とひび割れ誘導率の実測値を図５に合わせてプロットした。
文献２２）によると、断面欠損率 25％～30%でひび割れ集中率は 90%以上となることが示されている。実施工における実測値では、壁厚が 180mm～400mm の場合、非コンクリート率 25%～30%を確保することによって、90%～95％のひび割れ誘導率となり、文献２ ２）の結果とほぼ一致することが分かった。
しかし、作業所 B のように壁厚が大きい場合は、コンクリート打設時に鉄筋の位置が移動することでひび割れ誘導率が低下することも確認された。これを防止するためには、コンクリート打設中に太径鉄筋が所定の位置から移動しないように専用固定治具を使用し、非コンクリート率を確保することで、目地内にひび割れを誘導することが可能となる。
加えて、誘発目地の両側にメッシュ筋を配置することも目地内にひび割れを誘導する有効な手段である。さらにコールドジョイントや打込み欠陥を発生させないように十分に締め固めを行い、均一なコンクリートを打設することにより、脆弱部が出来ず、目地内にひび割れを誘* （株）淺沼組大阪本店建築部**（株）淺沼組技術本部建築技術部

５．おわりに本報では、実施工における検証結果を報告した。今後は、建築技術審査証明の認証取得に向けた構造実験を行い、鉄筋挿入工法を確立する所存である。
［ 参考文献 ］
1) 徐泰錫・中川隆夫・大野義照：鉄筋コンクリート壁の収縮ひび割れの幅と間隔、コンクリート工学年次論文集、Vol.28 、No.1、pp.557-562、2006
2)大谷博：鉄筋コンクリート造外壁のひび割れ対策における収縮目地の効果に関する研究、日本建築学会構造系論文報告集、第 392号、pp.18-25、昭和 63 年 10 月

*Asanuma Corporation**Asanuma Corporation―846―