第2章

グローバル・エコノミー分析の基軸（1）近代の国際関係
第1節

普遍的ラテン的キリスト教世界の解体

現代人は政治的統治・支配システムが国家（State）によって担われていることを常識としている．だが，そうした政治的統治システムはルネサンスから市民革命までの，つまり中世盛期といわれる時期から 18 世紀いっぱいまでに形成されたイングランドやフランスを原型とするものすぎない．カロリング朝によってラテン的キリスト教世界が東ローマ帝
国・教会から独立して誕生して以来西欧を支配してきた封建制とは，ジッペ（Sippe）とも言える最小単位の共同体あるいは「全き家」の自治・自律を最基底に11，下から上へと，しかも縺れた網のようにジッペを代表する自由人（市民）の契約によって，彼らの意志関係
によって構成されていた．そこでは，自由人から構成される市民社会(societas civilis)が政
治的統治体をなし12，経済は家政を意味し，権力は自由農民，騎士，貴族，王，皇帝の間で分有され，しかもラテン的キリスト教世界の宗教的権威はローマ教会に置かれていた．権力を集中・系列化した統治機構＝君主が，国内の諸団体や貴族のもっている権力を吸い込
み，ヨーロッパ全体にわたるいかなる権威をも否定して登場したときに，はじめてそれは
societas civilis(旧き市民社会)から State(国家)となったのである13．
ステイトとしての国家－この言い方は State に中国語起源の国家という用語をあてた日
本における曖昧な国家概念を前提としている－の登場は，中世盛期以後，ことに近代の国際関係をそれ以前の「国際関係」から大きく変えるにいたった．それ以前のヨーロッパは楕円の中心のごとく神聖ローマ皇帝とローマ教皇が国際的権威となり14，貴族や教会身分は明らかにヨーロッパ大の，当時としては普遍的なあるいは世界的な身分に他ならなかったからである．まず以下では，ステイトとしての国家に基礎を置く国際関係の諸概念を明確にしよう．
自由人のジッペや種々の中間団体から権力を奪い，自己に集中･系列化したステイトの誕
生は，イングランドやフランスといった王国における政治共同体の変容だけでなく，ラテ
Sippe とは氏族共同体であり，中世後期の社会にこの用語を適用するのは問題である，
あるいはあまりに法制度史的にすぎるという見解もあるかもしれない．だが，ここで問題とするのはジッペが基本的な「平和・保護・法共同体」であったという点である．人間なり集団の「自立」の根拠はここにあったことを看過してはならない．
12 その意味では，アリストテレスが「家政術オイコノミケーは独裁政治であるのに，国政術ポリチケーは自由で互いに等しき者たちの支配である」（アリストテレス（1961），ｐ．
46）と述べたことがヨーロッパの「旧き市民社会」には生きつづけていたと言える．そして，その伝統が実はアメリカにおける銃規制への根源的抵抗をなしているとも言える．
13 旧き市民社会とステイトについては，佐々木隆生（1997―１）(1997―２)（1999）を参
照されたい．
14 この点については，さらに増田四郎(1950)，堀米庸三（1958）を見られたい．なお，中世研究は 1960 年代以後に著しく発展したが，これらは依然として我が国の中世研究の高い
11

10

ン的キリスト教世界全体に及ぶ政治システムの変容をもたらすことにもなった．ラテン的キリスト教世界は広く「旧き市民社会」によって構成されていたが，世俗的には「ローマ皇帝」―カール大帝と神聖ローマ帝国皇帝との間に大きな差異があるとしても―を，宗教的にはローマ･カトリック教会を代表するローマ教皇を普遍的権威として擁き，しかも，こうした普遍的権威の存在は「旧き市民社会」と深く関係していたからである．
中世のラテン的キリスト教世界が旧き市民社会とどのように関連し，どのように変化していったのか．この問題が中世ヨーロッパ史研究の中心に位置し，多くの専門的研究が捧げられてきたことは周知のことであろう．無論，ここでそうした問題に専門的に立ち入ることはできない．ただ，これまで叙述してきた旧き市民社会からステイトとしての国家の形成を俯瞰するという立場から，些か無謀とも言えるかもしれないが，ラテン的キリスト教
世界の解体を概観しておこう．
ラテン的キリスト教世界の普遍的権威である皇帝権と教皇権は互いに独立して存在しうるものではなかった．両者には共通の利害が存在した．共通の利害をもたらしたのは，2 つの対抗勢力であった．第 1 はビザンチン，異部族やイスラムなどの外的な対抗勢力，そして第２は下位の独立権力，すなわち自由人のジッペあるいはその継承者としての貴族，領主が独立して保有する権力の存在であった．これらとの対抗関係を通じて，皇帝と教皇の両者は共通利害で結ばれていたのである．ここから，一方が他方に依存しつつ下位権力に対抗する傾向が生れた．まず，皇帝権が教皇権を必要とした事情について．自由人のジッ
ペがもつ独立権力の上に，下から重層的に積み上げられた権力が存在する社会では，王権は下から制約を受ける傾向が存在した．とくに貴族は王権に対抗しうる存在となりえたし，
よしんば王権への挑戦がなかったとしてもフェーデの行使は王の支配を不安定化するものであった．カール大帝の統治にあって，王が大ジッペに対抗して統治機構体系化に資した
国王巡察使 missi dominici は，カールの死後にたちまち貴族の管区支配権の強化をもたらす制度に転化したが，そのような類のエピソードは中世王権に常に付き纏った15．このためウルマンは，現代の主権概念を利用しながら中世にはゲルマン諸部族に起源をもつ「人民主権論」と王権を神より授けられたものとする「神政君主制論」とが存在したのであり，「中世の政治思想はその大部分がこれら２つの統治理論間での闘争の歴史である」とまで述べた16．ウルマンの叙述は，主権概念を「旧き市民社会」に適用するという難点をもつにしても王権の安定が容易にえられなかった思想的背景をよく描いている．旧き市民社会とはミッタイスの言う人民国制を特徴としていたのである17．

水準を示す古典であり続けている．
Olivier-Martin(1951[1948]), pp.51-52(邦訳，pp.80-81).国王巡察使は，1 名の司教と 1名の伯からなり，王から与えられた訓令に基づいて王令の執行を監視し，伯が支配する地方での貴族の圧政に対する人民の訴えを受け王の支配を強化した．だが，カール大帝死後には，巡察使職は当該地方の伯と司教にゆだねられ実効性を失っていった．
16 Ullmann(1965), pp.12－13（邦訳，pp.4-6）.
17 Mitteis(1988[1949]), pp. 33-34（邦訳，pp49-50）
．
15

11

教皇権による王なり皇帝の支持は，神と王と人民の関係概念を神の方，つまり「上から」再構成し，王権をゲルマン的伝統とは別に正統化する貴重な資源であった．教皇権による世俗的権威の承認が神政君主制を直ちに正統化しうると必ずしも言えないとしても，また，後のフィリップⅣ（美麗）やヘンリーⅧが教皇権と対抗する際に封建議会に依存したようにゲルマン的伝統が王の権力資源となる場合が存在したとしても，王権が人民国制的な基盤の上に絶えず再生産されざるをえなかった時代に，宗教的権威は王権の正統化手続きに資するものであった．メロヴィンガに代わってカロリンガが王位に就く際には，教皇による王への塗油がカロリンガによる王位の簒奪を正統化した．ゲルマン的な伝統の中だけで，宮宰ピピンが王位につくのはより困難であったことは確かであろう．また，カール大帝のローマ皇帝としての戴冠は，ピピンから継承したフランク帝国を東方帝国から区別して正統化することに資したことも確かであろう．王が宗教的権威に依存した例はいくらでもあるが，ザクセン朝オットーも王権を確立する過程で少なからず教会に依存した．オットー
大帝がフランク帝国を再現しようと試みた際には，大公国対立を超越した「教会高権Kirchenhoheit」を利用し，帝国司教や帝国修道院長を帝国官職とし，世襲化されない官職に財政的負担や軍役負担を負わせた18．その行為は教皇権との関係では皇帝権の優越を示すものであったが，オットーの戴冠なしには成功しなかったことも確かである．カール大帝やオットー大帝についてさえ，支配の強固さは教皇権の確かな支持に基づいていたのであった．
他方，教皇権もまた皇帝権に依存せざるをえなかった．そもそも，教皇権がもつ世俗的権
力の資源は少なく，ある世俗的権力からの圧迫に対抗するためには，自己に親和的な世俗的権力を必要とした．ラテン的キリスト教世界は，なによりもそうした事情にしたがって誕生したとも言える．ローマ帝国がコンスタンティノープルに移った後に，またそれに関連して後に皇帝教皇主義 Caesaropapism と極端な表現を受けるにいたった立場，つまりコンスタンチノープルの皇帝がキリスト教世界への神権を主張する立場をとるにいたって，
ローマ教皇は東方皇帝からの独立を，そして皇帝権を教会の下におくことを追求した．教皇ゲラシウスⅠは 5 世紀末に皇帝に対する教皇の優越性を訴え，その後，彼の思想から発する教皇至上権の主張はローマ教会に受け継がれた19．だが，ゲラシウス理論は教皇にとっての世俗的権威の必要性を排除するものではなく，むしろ必要性を認めるものであった．
ローマ教会は，東方帝国から分離し，ローマ教会の権威を保全するために，別個のローマ
帝国を，すなわちラテン的キリスト教世界を支配する帝国を必要としていたからである．
8 世紀はじめから半ばにかけて，一方，教皇領，ラヴェンナ総督領とともにイタリアを三分して支配していたランゴバルトが教皇領に侵入する危機が生じ，他方，カロリンガによってフランク王国支配が確立された際に，教皇はピピンに救援を求めて教皇領を保全する道を選んだ．ピピンを「ローマ人の保護者 patricius Romanus」に任じ，さらにその後，
18
19

Mitteis（1988[1949]）,pp.117-119(邦訳，pp.191-192).
ゲラシウス理論については，Ullman, op.cit., pp. 40-44(邦訳，pp. 36-40),参照．
12

754 年カール大帝の塗油式においてこの称号をカールにも与え，800 年のクリスマスにローマ皇帝としての戴冠をカールになしたのである．そして，このときに，地理的な意味でのヨーロッパとは異なるラテン的キリスト教世界としてのヨーロッパが誕生した．レオⅢをはじめとする教皇たちは，東方とは別個の帝国を得ることを通じて，ゲラシウス理論を実現しようとした．そして，ローマ教会は，偽造文書である「聖シルヴェステル伝 Legenda
sacti Silvestri」や「コンスタンティヌス大帝の寄進状 Donatio Constantini」までも利用
して，コンスタンティヌス以後東方に移動したローマ帝国とは別のラテン的キリスト教世
界における教皇権の確立を正統化したのであった20．
「旧き市民社会」との関係でも教皇権は皇帝権に依存せざるをえなかった．わけてもローマ教会自体に教皇を頂点とする位階秩序を導入するために世俗的権力の支持が必要とされ た ．「 私 有 教 会 Eigenkirchentum, proprietary church system, systéme de l’église
privée」問題はそうした必要性をよく表している21．ゲラシウスⅠは教会の建立にはローマの許可が必要であり，設立者は教会に対する諸権利の多くをローマに移譲するべきであるとし，ローマ教皇を頂点に司教，司祭によって構成される位階秩序を形成しようとした．
教皇至上権は，ローマ教会によるキリスト教世界の位階秩序の形成によって基礎付けられる必要があったのである．だが，辺境への布教とゲルマン侵入後の混乱の中で中世ヨーロッパには「私有教会」が普及していた．つまり，種々の教会が領主をはじめ様々なジッペや人々によって建立され，司祭は設立者や領主によって選ばれていたのである．6 世紀に教会は土地と同様の不動産と同一視され，司祭は領主の家臣であるという概念が生れ，さらに，教会財産はレーエン制の体系に組み込まれていった．司教，司祭自身が封建領主として，あるいは封建的不動産権保有者として世俗の権力秩序にまきこまれていった．このような私有教会をローマ教会管轄の司教の下に置き，ローマ教会による聖別を受けるように状況を変えるには世俗的権威の確立と教皇権に対する支持・協力が必要であった．しかも，
どの大司教区もローマ大司教区と同じように教皇の管轄下に置かれたわけではなかった．
中世初期にはアルプスを越える世界では多くの地域で首都大司教が自治的な裁治権を有し，教皇が介入しうる範囲は限定されていたのである．また，これに関連して，メロヴィンガ
朝以来フランク王は領邦の教会をローマから切り離し，聖職者叙任権を保有し，その結果
高位聖職者は貴族からなり，司教，司祭が軍役奉仕に積極的に従う場合もあり，また司教教会も貴族の世襲財産となっていたことも忘れてはならない．
ゲラシウス理論に基づくローマ教会の教会組織編成の試みは，フランク帝国の承認とともにはじまった．ピピンやカール大帝時代，そしてルードヴィッヒ（ルイ）Ⅰ（敬虔）時Patricius Romanus は,Donatio Constantini に含まれる観念であり，教皇を助けて世俗の統治にあたる地位を示していた．詳しくは，Ullman, op.cit., pp.45-73(邦訳，pp.41-73),
Mitteis, op.cit., pp.102-115(邦訳，pp.162-185)などを参照されたい．
21 私有教会については，Ullman,op.cit., pp. 82-83(邦訳，pp．85-86)，Mitteis,
op.cit.,pp.68-70(邦訳，pp.104-107), Olivier-Martin, op.cit., pp.35-36(邦訳，pp. 54-56)など
を参照されたい．
20

13

代に，ローマ教会は一面では私有教会制度を承認しつつ，他面では世俗的権威に依存してローマ教会のラテン世界での位階秩序を作り上げていった．カール大帝の意図は別にしても，カール大帝の時代にローマの司教と同様に首都大司教に教皇が肩布 Pallium を与えるようになったことは，教会の位階秩序形成に大きな役割を果した．このような教皇権の世
俗的権威への依存は，カールの戴冠時のみならずオットーの神聖ローマ帝国においても，グレゴリウス改革時においても存在した．その時の皇帝に依存しえない時にも，教皇は何らかの，つまり少なくとも皇帝に対抗しうる世俗的権威を絶えず必要としたのである．
両者の関係は，無論よく知られているように，依存関係のみならず緊張関係を同時に含
むものであった．カール大帝の司教叙任や聖職者への課税，オットー大帝による教会高権の利用にみられるように，王や皇帝は司教，司祭の叙任や授封によって教会を自己の支配に従属させようとし，教皇はゲラシウス理論にみられるように，皇帝を含む全キリスト教
世界におけるローマ教会の優越性，教皇至上権を確保しようとしたからである．教皇にとって教会高権はローマ教会に属するべきものであって，決して皇帝権に属すべきものではなかった．
こうして，ラテン的キリスト教世界には，3 者の間，つまり貴族あるいは領主など自立した権力の保有者，王あるいは皇帝，そして教皇，これら 3 者の間の依存関係と緊張関係が構造的に組み込まれ，それらは中世ヨーロッパ世界の社会的・政治的変動を長く規定していった．普遍的権威の衰退もしくは弱体化と，ステイトとしての国家を軸とする国際シス
テム形成とは，そのような諸変動の帰結でもあった．このような帰結を生んだ第 1 の要因が，神聖ローマ皇帝，ローマ教皇の間の支配と対立から隔たる中で先行して形成された英，仏の君主国家形態でのステイトの誕生，それに続くヨーロッパ政治社会のステイトへの編
成替えにあることは言うまでもない22．諸権力を集中・系列化することによって政治的安定を達成し，同時に市場社会に適合する支配・統治システムとしてのステイトは，貴族のジッペに代表される下位の中間団体の権力を剥奪するとともに上位の普遍的権威の優越性を拒否して生誕しうる．ステイトに向かう政治社会は，いずれも皇帝と教皇に対抗しながら権力の集中・系列化とその安定を図った．これに関連して注目しなければならないのは，先行したステイトがいずれも中部ヨーロッパ，つまり皇帝と教皇の係争地域から逃れていたことであろう．それらから遠く離れていたことは君主の権力集中に種々の優位を与えたのである．本来フランク帝国の版図の外側に成立し，アンジュー帝国の大陸領土喪失の後ブリテンに引きこもったイングランド王権は，皇帝との確執に直面する必要がなかった．
ポスト・カロリンガのフランスもドイツとの係争問題を抱えはしたが，フランク帝国分割の延長上にある神聖ローマ帝国に対しては独立した王権を保有していた．こうした事情は，直属授封者と王の強い結合に基盤を置いたイングランドにおける権力の集中・系列化を，
また，カペーにせよヴァロア，ブルボンにせよ諸侯に優越する王の領土的支配に基礎を置いたフランスの家産的なステイト形成を，ドイツに比してはるかに容易にした．法的にみ22

詳しくは佐々木隆生（1997-2）を参照されたい．
14

れば，「王は彼の王国における皇帝なり」という準則命題がフィリップⅣ（美麗, 1285-1314）
時にフランスに生れ，やがてそれは「至高封主 souverain-fieffeux」概念とあいまって王権の法的正統化にある役割を演じたと言われるが，この命題の本来の意味が皇帝に対する王の絶対的独立にあったことを想起すればよいであろう．
皇帝権が弱体もしくは及んでいない地域での教皇権は，世俗的権威が弱体であった際，あるいは王が教会に敬意をはらっている時には，教皇が皇帝に対抗する上での強固な基盤となりさえした．だが，王権という世俗的権威が強化されるにつれて，皇帝権に依存しえないだけに教皇はこれに対抗しうる資源を欠いた．ノルマン・コンクエスト後のイングラ
ンド，特にヘンリーⅡとトマス・ベケットの対立，フィリップ・オーギュスト（フィリップⅡ）後のフランス，殊に 13 世紀末におけるフィリップⅣ（美麗）とボニファチウスⅧの衝突を見ればよい．宗教改革前に教皇権の決定的衰退をもたらし，グレゴリウス改革によって生れたかに見えた教皇至上権を根底から崩した教皇座のアヴィニョンへの移転（バビロン捕囚）と大分裂をもたらしたのは，フランス王権の確立に他ならなかった．そして，
むしろ，教皇は，皇帝支配力の及ぶイタリアに教会が位置していた関係もあり，絶えず皇帝への対抗の資源としてこれら帝国外の王権に頼らざるをえなかった．そのことは，やがてルネサンス・イタリアを舞台にした勢力均衡の中でより明確になるであろう．
第 2 の要因は，両権の闘争自体に求められる．皇帝は，カール大帝やオットー大帝の例
をみるように聖職叙任権の掌握を通じて宗教的権威を自己の権力の集中化あるいは安定化にしばしば利用したのであったが，ローマ教会の位階秩序編成からみれば，そのことは教皇権を侵害するものに他ならなかった．両権間の緊張関係は，やがてサラセンやヴァイキ
ングなどの外圧の低下や皇帝の領土的基盤の衰退など固有の社会的諸条件と宗教的な諸要因などが備わった中世盛期に，全ヨーロッパの社会変動に結びつく教会改革を生み出していった．聖職売買やニコライ主義（聖職者の不身持，すなわち妻帯や蓄妾），そして世俗による聖職叙任を断罪するグレゴリウス改革は，シルヴェステルⅡやレオⅨなど 11 世紀前半の教皇によって着手され，ニコラウスⅡ，アレクサンデルⅡを経て，グレゴリウスⅦの「教皇令 27 ヶ条 Dictatus Papae, 1075」に基づくハインリヒⅣのドイツ王権との衝突，ウルバ
ヌスⅡによる十字軍提唱，パスカリリスⅡとハインリヒⅤの対立などを遺して 1122 年のヴォルムス協約によって決着をみるまで約 1 世紀にわたって展開され，さらにフリードリヒ
Ⅰ（バルバロッサ）時にも同様に皇帝権と教皇権の対立が生じた．このような対立は容易に決着せず，ステイトの形成まで両者ともに決定的な勝利が得られない状態が続いた．
皇帝権と教皇権の衝突に勝者はありえない．両者の間の依存関係からして，いずれが優越あるいは劣弱となっても，結果的に両者の弱体化をもたらすからである．最も注目すべ
きことは，皇帝権に対する教皇権の挑戦が，しばしば，というよりも必然的に皇帝の帝国等族つまり領邦君主への支配力の弱体化と結びつき，結果的には中間団体の権力を抑制して誕生してきたステイトの両者に対する優越を促したことであろう．皇帝権の安定は，旧き市民社会としての帝国における「人民国制」を担う部族大公を頂点とする貴族，後には15

ラントを支配する帝国等族に対して王権なり皇帝権がどの程度優越し，彼らの権力を自己の下に系列化しうる否かにかかっていたのであり，教会改革は皇帝に対立する貴族や帝国等族と教皇との連合をしばしば生み出したのであった．換言すれば，教皇は教会改革を通じて皇帝権に挑戦することを通じて，自己の庇護者である皇帝権の弱体化をもたらし，自己の弱体化の基礎を育んだとも言えるのである．
第 3 の要因は，宗教改革であった．宗教改革が教皇を頂点とするラテン的キリスト教世界に亀裂をもたらしたことは言うまでもない．だが，それとともに宗教改革はステイトの教会高権を強化し，普遍的権威の衰退を確実にしていった．イングランド国教会の設立だ
けではない．カトリック側に立つ皇帝と争ったドイツのプロテスタント領邦の帝国等族はルター派の国教会を設立し，1555 年のアウグスブルク宗教和議では，帝国等族が自己の支配領域に改革権 ius reformandi を有することが定められた．それはプロテスタント領邦ば
かりではなくカトリック領邦にも及ぶ帝国法であった．無論，トリエント公会議などを通じてカトリックもまた態勢を整えるが，趨勢は変わらなかった．ラテン的キリスト教世界
全体の政治的変動において皇帝と教皇が果してきた位置をステイトとしての主権的領域国家が占めるにいたったことの最終的確認は，宗教改革に端を発した 30 年戦争に終止符を打
つ 1648 年のウェストファーリア講和条約 Instrumenta Pacis Westphalicae においてなさ
れた．講和条約は帝国等族が支配するドイツ領邦 Land に，聖俗に関する領邦高権，つまり主権を認めたのである．確かに，条約は未だ皇帝と帝国に対する帝国等族の同盟を禁じていたが，それはドイツについてのみ適用されるものであり，諸侯が外国と結んで帝国に対する同盟を形成することを阻むものではなかった．そして，ドイツにおいてさえ領邦に対外主権を承認したときに，英，仏，オランダ，スウェーデン，スペインといったステイ
トの対外主権があわせて追認されたことは言うまでもないことであった．政治的な意味をもつ普遍的なラテン的キリスト教世界の死亡はウェストファーリア講和をもって公然となり，代わってステイトを主軸のアクターとする国際的諸関係 international relations－正確に言えばそれは国民 nation の間ではなく国家 state の間の関係と言えるであろう－が生
まれ，西欧国家系あるいは西欧国家システム western state system が登場したのである．
第2節

西欧国家系と勢力均衡

ウェストファーリア講和は，権力を集中・系列化した主権的領域国家が対抗しあう西欧
国家系を生み出した．それは，独立した権力をもつ自由人のジッペが対抗し合いフェーデの絶えない社会にも似た世界であった．ステイトは国家理性を行動原理とし，自己以外に裁判官をもたない．それはジッペと同様の法共同体，平和共同体そして保護共同体であって，無国籍者には権力による保護喪失が，つまりジッペからの追放者と同様の運命が待ち受けている．つまり，西欧国家系とは，ホッブズやロックが１つの社会を対象に自然状態
もしくは無政府的状態として描いたものに極めて近似する世界に他ならなかった．この意

16

味で，国際政治の観察者の多くが西欧国家系をホッブス的なイメージで描いたのは正鵠を射るものであった．カントが言うように，「平和状態は，決して自然状態 status naturalis
なのではなく」，「自然状態はむしろ戦争状態」であり，ゆえに「平和状態は樹立されなけ
ればならない」のである23．
自由人の自力救済権の上にある旧き市民社会が決して安定的でなかったのと同様に，国家理性にしたがうステイトの自力救済権の上にある国際的諸関係は不安定を本来的に内包せざるをえない．すべての国が潜在的に敵国となりうるからであり，価値の共有すら意味をなさなくなるからである．30 年戦争は既にそのことを示していた．戦争はボヘミアにおけるカトリックとプロテスタントの対立から始まったが，やがてハプスブルクあるいは皇帝と対立諸勢力の対抗を主軸とする戦争に転化していった．カトリック勢力であるフランスがスウェーデンとの同盟に基づいてラインに侵攻し，それと同時期にプロテスタント領邦の中でも有力であったザクセンとブランデンブルクが皇帝派に加わったのは，それをよく象徴している．
このように不安定な世界での自己の保全は，ジッペの独立権力が存在し，フェーデがあった社会と同様に，他者にまして強い権力を保有することなしには確保しえない．そして，諸国家＝諸権力間の闘争の抑止は，諸国家の間に同等に権力が配分されて均衡が存在する
か，もしくは諸国家の間に利害を共有する一個の共同体が形成されるか，あるいは弱者の強者への依存を通じて権力の集中・系列化が実現するか，諸国家のもつ権力の独立性を剥奪してさらに一個のステイトがその上に形成されるかによって始めて達成されることにな
ろう．無論，併合や同盟が存在しようとも，世界を普遍的に支配する超国家なり帝国が存在せず複数の列強が対抗し合う限り，ホッブズ的国際関係は存続しつづける．西欧国家系
では，他を圧する覇権国家の形成を他の諸国家が抑止しようとし，その結果，その時々に勢力均衡 balance of power がもたらされ，また自己の保全のためにも各国は自己に有利な勢力均衡を実現しようと努めた．勢力均衡は，モーゲンソーの言うように，主権国家シス
テムには「必然的」なものであった24．
勢力均衡システムは，周知のように，30 年戦争に先立つ歴史の中に既に登場していた．
15 世紀中葉にイタリアに生まれた主権的領域国家ヴェネチア，ミラノ，フィレンツェ，ナポリ，教皇領の 5 都市国家｢列強｣は，当時最も強大なヴェネチアと他の都市国家との間の勢力均衡を軸に勢力均衡実現をめざす対外政策を採用し，世紀末葉のシャルルⅧのイタリ
ア侵攻はスペイン，イングランド，神聖ローマ帝国，イタリア諸都市の間での勢力均衡政治を生み出したのであった．ウェストファーリア講和に先立つステイト形成の中で，既に勢力均衡政治が生まれていたのである．グッチアルディーニが 15 世紀に勢力均衡概念を用Kant(1948[1795]), p. 18(邦訳，p.23).
「力を求めようとする諸国家－それぞれの国は現状を維持あるいは打破しようとしているのだが－の熱望は，バランス・オブ・パワーと呼ばれる形態と，その形態の保持を目ざす政策とを必然的に生みだすものである」（Morgenthau(1954), p.155, 邦訳，p.180）.
23
24

17

いてイタリアの政治構造と変動を描き，16 世紀末にアルベルト・ジェンティリがそれを発展させたのも不思議なことではなかった．以来，勢力均衡概念は－経験科学的に，あるいは分析理論的に十分耐えられるようなモデルに基づくのではなく，しばしば比喩的にしか語られることがなかったのではあるが－，ルネサンス以後の自然科学，数学の発展，殊にニュートン力学の普及も預かって，国際法，国際政治学などが依存する国際関係の基本概念となるばかりか，対外政策を策定する際の基本的な指針として意識的に採用されるにいたったのである25．
勢力均衡は，一般的にしばしば主権国家間での平和を達成するためのシステムとして考えられ，グロティウスとその後継者の思想の中では覇権の抑止と国家間の平和を，したがって国家の独立と自由を保証するシステムなり法として受容された．この場合，勢力均衡
は平衡 equilibrium と同義とみなされ，したがってまた国家系が調和状態にあるとみなされることになる．歴史的に言えば，18 世紀前半のスペイン継承戦争の終焉(1713 年ユトレ
ヒト条約)からオーストリア継承戦争(1740 年から 48 年のアーヘン条約)までの四半世紀，
勢力均衡の定義によっては異議が存在するが 7 年戦争終結（1756 年から 63 年のパリ条約まで）からフランス革命までの四半世紀，19 世紀以後では普仏戦争終焉とプロイセンによるドイツ帝国建設(1871 年)から第 1 次世界大戦までの時期，そして幾つかの条件が必要であるが第 2 次世界大戦後の冷戦期について，勢力均衡システムに基づく平和が実現した時期とみなされている26．
だが，勢力均衡システムは，西欧国家系がもつ本来の不安定性を解決するものではなかった．第 1 に，平衡としての勢力均衡は静学的な定常状態 steady state や静止状態
stationary state を意味するものではない．均衡がかりに存在するとしても－政治学では均衡解が存在するか否かには注意が払われないが，均衡解の存在問題がそもそも明らかにされなければなるまい－，それは諸ステイトの権力なり勢力が絶対的にも相対的にも変化する中で達成されるしかない．そのような世界の中で自己の権力と権力資源を一定に保つ国家は到底ありえないであろう．つまり，勢力均衡は，諸国家による不断の権力強化，権力資源の拡大を前提とせざるをえないのである．そして前者は対抗する諸国家間での累積的な軍事力の相互拡大を，また後者は今世紀前半までは人口と領土の拡大の追求あるいは技術と経済的基盤での支配力の追求を諸国家に負わせたのである．そのような世界で均衡が維持されうるのか否かという問題は，言うまでもなく経済学では動学的モデルの中で取り扱われてきた．そして，極めて希にしか，あるいは極めて厳重な諸前提－たとえば諸変数の間にあらかじめ一定の均衡が保たれるであるとか，変数の数が極めて限定されるである
Sheehan(1996), pp.29-48.
勢力均衡概念や勢力均衡政策，勢力均衡システムについては，国際政治学の中に長く厚い研究の蓄積と論争がある．本稿はそれらに多くを負っているが，問題自体の専門的検討については到底なしうるものではない．問題の概観については，さしあたって Sheehan,
op. cit．を参照されたい．また，19 世紀前半の安定は勢力均衡の直接の効果よりもウイー
ン体制と神聖同盟参加諸国の協調（concert）に基づくと言われる．
25
26

18

とか，あるいはまた関数があらかじめ特殊な形状を有するとか－を置いてしか均衡状態が安定しないことが明らかとなってきたのである．政治的な勢力関係の動学は別だというわ
けにはいくまい．そうであるとするならば，勢力均衡システムは，際限ない勢力拡大競争をもたらし，したがってまた不安定を潜在的にせよ増大させてゆくシステムと言うしかな
い．
第 2 に，上に述べたことからも引き出されることだが，勢力均衡を求める対外政策が弱
小国の独立・自由や諸国間の平和を必ずしも保障しないことに注意しなければならない．
勢力均衡が勢力の不断の変化を通じて実現されるものであるとすれば，主権的領域国家は
国家理性にしたがって自己の勢力なり権力資源を強化してゆかざるをえないであろう．19
世紀までにそうした資源は何よりも領土と人口の大きさに求められ，現代では技術と経済に求められている．だが，そのような資源はもとより平等に諸国間に配分されているもの
ではなく，また領土は別にしても諸国間への配分比率を一定に保って拡大してゆくわけでもない．そこから，現存の勢力均衡システムの全面的修正には至らないまでもサブ・シス
テムの修正がもたらされる可能性が生まれる．つまり，強大なジッペが弱小なジッペを従属させるように強国が周辺の弱小国に侵攻しこれを併合したり，あるいは支配・強制関係を強いたりするであろう．ユトレヒト条約後の勢力均衡システムの中で，イングランドは衰退したスペインからジブラルタルを獲得して海上覇権上の要衝をおさえ，フランスはポーランド継承戦争に乗じてロレーヌを占領し，7 年戦争後の均衡システムの中でプロイセン，
オーストリー，ロシアはポーランドを分割したのであった．この際には，小規模な，しかし小国にとっては命運をかけた戦争が，達成されている勢力均衡の下で常態的に生じ，勢力均衡システムは小国の独立と自由を何ら保障する意味をもたなくなる．言い換えれば，勢力均衡概念に意味転換が生じる．勢力均衡政策を無視して安全保障はありえないとしても，勢力均衡政策は戦争の常態化や弱小国の抑圧・支配を排除しはしないのである．そして，勢力均衡システムに内在するこうした論理は，18 世紀や 19 世紀にあってもイギリスの海上覇権を，またヨーロッパ内部でも列強の均衡期においてさえ中欧，北欧などそこここに地域的覇権を生み出し，第 2 次大戦後は２大覇権国家を生み出したのであった．
第 3 に，平衡状態としての勢力均衡が，勢力均衡政策自体というよりは，しばしば大規
模な戦争の後に生まれることに注意しなければならない．トゥーキュディデース以来の戦史研究は，いずれも現存の勢力配分の修正を挑戦者が試みる際に戦争が生じることを明らかにしている27．7 年戦争は西欧国家系の主要アクターとしてのプロイセンの台頭が，同じく第 1 次大戦はビスマルク的均衡の線を踏み越えたドイツ帝国の既存勢力関係への挑戦が，そして太平洋戦争は日本による中国をめぐる列強の勢力関係の修正が準備したのであった．
そして，ユトレヒト条約が英仏 2 極均衡を生み出し，7 年戦争がこの 2 国にロシア，プロイ
セン，オーストリーを加えた勢力関係を生み出したように，多くの戦争はそれが長期の安定に結びつくか否かは別にしても，またそれが諸国家の独立と自由に対する侵害を伴うと27

もっとも明確な指摘は，Howard(1983), pp.9-10,に見ることができる．
19

しても，戦争の産物としての一定の均衡状態を生み出してきたのである．このことも，経済動学からみれば不思議なことではない．ある平衡状態が崩壊したときに直ちに安定的に平衡に戻るようなシステムは極めて希であって，むしろ不均衡が累積してゆく場合が現実を支配している．バブルの発生と崩壊はその好例であろう．マルクスは，経済恐慌を不断の不均衡の暴力的均衡化過程として描いたのであったが28，それをもじって言えば，戦争は不断の勢力不均衡の暴力的均衡化過程とも言えるであろう．勢力均衡と平和や覇権抑止を同義とするわけにはいくまい．
第 4 に，モーゲンソーが勢力均衡の決定的な弱点として指摘した不確実性が存在する29．
物理的平衡になぞらえて勢力均衡をとらえようとする場合に，既に述べた諸前提や限定の他にも多くの限定を伴っているのが普通である．たとえば，意識的にか無意識的にか，すべての変数は数量的に把握しうるし，それらについての情報は完全に与えられており，行動を決定する人々は方法論的個人主義に基づいて他に独立して存在し，また合理的に自己の効用関数を最大化するように行動すると仮定しなければならない．しかしながら，そも
そも勢力なり権力を数量的に合理的に把握するには限界がある．そのことは，軍事力比較の際に問題となる兵器の質や士気・熟練などを一瞥すればわかるであろう．完全情報が存在するわけでもない．それどころか政治にあっては，情報の隠匿は普通であって，ゆえに情報収集は決定的な役割を演ずる．さらに重要なことに，対外政策を決定するアクター達が独立して合理的に行動するという方法論的個人主義を適用しうるとは言えない．そもそも目的関数自体が個人の利益にのみかかわるのではなく，共同体や制度的機構に属する価値に深くかかわる．また，短期の合理性と長期の合理性の間に対立が存在する場合，あるいは複数の目標を達成しなければ際にある合理性が他の合理性と緊張関係や矛盾が生じる場合がある．加えて，システム全体が時間にしたがって不可逆に不均斉に変化するとすれば，なお一層均衡の成立は困難となる．統計的な確率を越えた不確実性が大きくなるのである．こうしたことは，最も数量化が容易な戦争一つとって，後知恵を生かして歴史的に検証した際でさえ唯一の判断を下すのが困難であり，多くの作戦について伝説と論争が存在することを見れば，容易に理解しうるであろう．モーゲンソーが言うように，勢力均衡
は，「見せかけの的確性と的確性が実際に欠如していることとの間の対照性，つまり均衡を求める見せかけの欲求と，実際に優位を狙うこととの間の対照性」を本質としており，「実際にはもっていない実体と機能とをあたかももっているかのように装い，だからこそ実際の国際政治を偽り正当化」しさえする30．そして，勢力均衡をめぐるこのような不確実性は「安全保障ジレンマ」の温床となるのである．
これまで見たような不安定性を勢力均衡システムがもつにもかかわらず，勢力均衡シス
テムを調和的に描く傾向がこれまでに存在してきた．勢力均衡への強い意識的批判は，第 1Marx(1959), pp. 492-493(邦訳，pp. 664-665).
Morgenthau, op.cit., pp. 185-189(邦訳，pp.219-223).
30 Morgenthau, op.cit., p.194(邦訳，p.230).
28
29

20

次大戦という代償を払ってはじめてが生まれたのである．では，何故にこのような勢力均衡への支持が存在したのであろうか．無論，力学的均衡概念が勢力均衡論を助けたことは疑いえない．また，グロティウスやプーフェンドルフに見られるように，ホッブスとは対蹠的に，自然状態を平和な状態として描く思想的傾向が存在したことも指摘されうるであろう．しかし，それと同時に，18 世紀から 19 世紀における勢力均衡政策の意識的実践がある種の安定を生み出したという歴史的経験なり認識が，勢力均衡システムの機能への信頼を生み出してきたに違いない．
だが，そうした機能の作用が特殊な歴史的な諸条件に依存し，そのような諸条件の変化
なり喪失が勢力均衡システムの機能を変容させたことを忘れるわけにはいかない．ここでシステム変容を包括的に取り上げることは到底なしえないが，幾つかの条件変化を概観してみよう．たとえば第 1 に，君主がステイトを体現していた時代には，君主や外交政策を左右するエリートは勢力均衡を中心に外交，安全保障政策を裁量的に展開しえた．北方戦
争の際にスタニワフ・レシチニスキーがスウェーデンのカール XII の支持を得てポーラン
ド国王となり，スウェーデンの敗北によって亡命した後に，レシチニスキーの娘婿である
フランスのルイ XV は，ポーランド継承問題をめぐってスペイン，サルディニアと結んでオーストリーとイタリアを舞台に戦い，1735 年のウィーン講和にあたって南イタリアにおけるスペイン・ブルボン支配をもたらすとともに，レシチニスキーにバールとロレーヌ両公
国を与えたのであった．この経過は以後のフランスのロレーヌ併合を準備したが，このようなエピソード，つまり君主の意のままに国境を変更する政治劇は，決して奇異なものとは言えなかった．そして，彼ら君主の大国間対抗関係や国内体制に関する現状維持 statusquo への強い志向が均衡実現を容易にしていたとも言える．だが，フランス革命そして 1848
年のヨーロッパの政治的震撼に続くヨーロッパの政治社会の変容は，君主やエリートによる裁量権を低下させていった．そして，こうした条件変化は，ナショナリズムや種々のイ
デオロギー，さらに国民の不満や欲求が外交政策策定に影響を与える基礎を形成し，純粋に勢力均衡を基軸に外交政策を策定することは困難となっていった．
また，第 2 に，18 世紀から 19 世紀半ばまで勢力を本質的に規定する軍事力，殊に常備陸軍は人口と領土を基本的な資源として成立しており，経済水準から見て大国が互いに相手を無条件降伏に追いつめるような軍事力を動員することへの制限が存在し，かつ軍事力は職業的軍隊によって構成されていた．このような制限は，軍事技術の急速な発展－機関銃や榴弾砲などによる火力の上昇，武装力と防御性能に加えて速力などを飛躍的に高めた艦隊や潜水艦の出現，航空機の登場，戦車・装甲兵力の展開，大量輸送システムによる兵站の革新など－によって，また化学産業，鉄鋼産業の発展を起点にした 19 世紀末からの経済発展，さらに国民皆兵に基づく巨大な軍事機構の創出によって根本的に打ち破られた．
戦争はいつでも総力戦 total war に転化しうるものとなったのである．また，このような条件変化が，18 世紀的な，あるいはビスマルク的な均衡状態の維持を難しくさせ，アジアや中東，アフリカに列強が経済資源を求めて勢力均衡の舞台を拡大する傾向をもたらし，ひ21

いては植民地問題を国際政治にもたらしたことも忘れてはなるまい．そして，核兵器と弾道ミサイル，原子力潜水艦や人工衛星システムの登場は，ウェストファーリア講和がもた
らした国家の意味を大きく変え，一方では国家理性にしたがっていかなる国家も戦争をしうるという条件を喪失せしめて米ソにみられる覇権国家を生み出し，他方では勢力均衡を「恐怖の均衡」に，つまり反グロティウス的均衡に変えてしまったのである．
こうして，ステイトの時代の世界，西欧国家系なり，さらに普遍化して主権国家システ
ムとは，ちょうどフェーデの絶えなかった旧き市民社会と同様の緊張と不安定性を本質的特徴とすることが明らかとなる．否，それ以上に事態は複雑であることを看過してはならない．旧き市民社会を基底において構成していたのは他ならぬジッペであったが，種々のジッペ間の格差以上に，領域的主権国家の大きさが異なるのが西欧国家系の特徴でもあった．中世における大貴族と貧しい騎士や自由農民の間にも確かに格差は存在したが，どのような大貴族であってもステイトのような権力の集中を実現していたわけではないからである．ウェストファーリア講和後に承認された都市国家同様の規模をもつドイツ等族国家とフランスやイングランドのような領域的主権国家の差は極めて大きかったのである．その意味では，寡占的とも言える権力構造が西欧国家系の誕生とともに生じたのであった．
そして，上に見たように，勢力均衡は，そうした寡占的構造の解消や大国の権力抑制に向かって機能するものではなかったのである．
第3節

市場社会の普遍性

勢力均衡についての概観は，勢力を生み出し，支持するものの変化が，つまり勢力資源の動学が不均衡や不安定を規定していることを示している．このことは，ステイトとしての国家の背後にある，あるいは国家を越えた社会の変容を，西欧国家系を軸とする国際関係の中に見ることを要請する．既に述べたように，ステイトの時代には国家と社会の分裂と相対が生じるが，この文脈を国際関係に広げて考察することとあわせて，そうした問題に接近することにしよう．
旧き市民社会が解体しステイトとしての国家と新しい市民社会が生れてきた時に，新しい市民社会は，一方では市場社会の，他方では政治社会の顔をもつにいたった．この内，市場社会は，ラテン的キリスト教世界よりもはるかに普遍的な存在として，国家を超える性質を本来備えるものであった．
市場には，様々な財やサービスが生産者たちによって供給され，次に交換されて，やがて消費される．それら多くの財とサービスの消費者は，彼らの消費するものとは別の財やサービスの生産者あるいは供給者として市場に登場する．そこにはロビンソン・クルーソーにはあった生産と消費の直接的同一性が欠けている．生産と消費は間接的に，つまり生産者が他人の欲望なり効用を満たすための供給を行い，それと引き換えに自分の欲望なり
効用を満たすための財やサービスを手に入れるという一連の過程を媒介にはじめて一致を22

みることができる．生産と消費，あるいは供給と需要の一致は市場という社会的広がりの中でしか完結しえないように仕組まれている．換言すれば，社会的に人々が仕事を分かち合って，つまり社会的分業を形成することによって生産と消費の一致がはじめて実現されるのである．
社会的分業の地理的範囲はどのようにして決定されるのであろうか．原理的に言えば，どこに住む生産者がどこに居る消費者の欲求を満たす財やサービスを供給するのか，ある
いはどの消費者がどこの生産者の供給する財やサービスを需要するのかは，社会的分業の性質によってあらかじめ決定されているわけではない．もちろん自然発生的には，特定の地方において生産される財がそこで消費され，そのような財が特産品としてやがては他の消費地にも供給されるようになる．だが，消費に特有の地方性があったとしても，社会的分業システムにあっては，それが生産の地方性と直接結合する必然性は存在しない．どのように遠隔地の消費者の欲望を満たすものであろうとも，ある地域の生産が消費地の生産よりもコストや非価格上の優位をもつならば，生産者は遠隔地向けの生産に資源を振り分ける．当の生産者の居住地ではまったく消費されない財すら，遠隔地の欲望に対応して生産される．北海に面する諸国の漁民が日本でしか好まれない魚のための漁を行い，アメリ
カで使用されるが日本では例外的にしか使用されないポータブル英文タイプライターを日
本企業が生産する．このように分業は地方性なり国民性の衣をいつでも脱ぎ捨てうるのである．
分業に属する非地方性，非国民性，普遍性あるいは世界性の具現化は，市場特有の分業の決定様式，つまり資源配分様式によって，新しい契機を獲得する．分業の地理的な範囲
あるいは空間を決定する事情は，分業の決定様式の中に潜んでいる．誰がどのような労働に従事し，何を生産するのかを決めるにあたっては，２つのコードなり決定様式が区別されなければならない．第 1 のコードでは，人間の意思，つまり何を誰が生産しようとし，そうするのが望ましく，あるいはそうするべきであるなど種々の人間の意思が直接あるいは間接的にぶつかり合い，その結果として分業が決定される．家庭内や学校での分業ばかりでなく，工場，企業，さらに行政など社会のいたるところに，さらには多国間繊維協定（MFA）や「秩序ある市場協定(OMA)」などのように国際間にもこのコードは存在し，作用している．決して特定の共同体の中にのみ存在するわけではない．だが，このコードに基づく分業の範囲が意志関係と直接に結合していることは明らかであろう．ある工場での職長の命令は他の工場の不熟練労働者を拘束しはしないし，ある国の政治的権威がまった
く独立して存在している他の国のどこかに橋をかけたりすることはできないであろう．
これに対して，第 2 のコードなり決定様式は，人間同士の意志関係から独立している．
第 1 のコードが人間の意志関係に基づくとすれば，それは価格関係に基づく．特定のある財やサービスの生産に向けられる労働や諸資源が過小であれば市場価格が自然価格を上回
り，過剰であれば下回る．生産諸要素をどこにどれだけ配分すればよいかを価格というシグナルが伝える．市場では，人間の意志ではなく，人間の意志を体現しはするが，それか23

ら疎外された価格が分業を決定する．このコードなり決定様式がつかむ分業の範囲は意志関係がつかむ範囲をはるかに超えうる．価格が成立する範囲，つまり市場の範囲が分業の範囲となる．そして，価格は言語や宗教にも，また政治的イデオロギーや慣習にも関係なく成立しうる．遠いヴェネチアをはじめヨーロッパで需要があって価格が好条件を示すな
らば，インドのある地方で香辛料生産がなされるであろうし，帆船によって運ばれる気の遠くなるような日々を問題とすることなく日本の茶がヨーロッパに輸出されるであろう．
歴史的にみても，国内あるいは地方的市場に先立って海上貿易は発展した．ギリシャやローマの繁栄は地中海貿易に多くを負っていたのであり，中世前期のヨーロッパはイスラム圏によって地中海制海権を握られ，それが故に長い停滞を経験したのであった．市場は，本来的に普遍的であり，外生的な制限が加えられない限り世界市場として存在するのである．
最後に，社会的分業と価格メカニズムによる資源配分がもつ市場の普遍性を，資本主義
は大きく拡張する力能をもつ．その契機は単一ではない．第 1 に，農業（agriculture）や商業（commerce）と異なって，資本主義は人間の勤労（industry）に基礎を置いた生産を実現する．人間の学習とそれを体化した資本財が，自然の制約を超える生産可能性を社会にもたらす．無論，そうした生産拡大は環境の破壊や資源の浪費など様々な負の富をも同時に生み出し，また単に労働節約的な技術が前面にでる場合には生産性の上昇が社会の厚生全体の向上や経済発展に結びつかない場合もある．それでも，産業の時代に生産力は大きく発展する．特にその際に注目すべきは労働が学習によって高い生産力をもつようになることと，労働が生産に際して利用する対象が労働そのものによって再生産される資本財となることである．もちろん，そうした生産拡大はいつも生じるわけではない．そうした拡大は，シュンペーターの「新結合（neue Kombination）」という概念にみられるように，
そして今日では技術革新（innovation）として知られているように，新商品，新生産方法，
新市場，新原材料，新組織などが登場するような転換によってもたらされるからである31．
しかし，それでも産業の時代に技術革新がそれまでとは比較にならない速度で生産力を上昇させたことは疑い得ない．そして，このような富の集合の拡大が同時に市場の拡大をもたらすであろ．
第 2 に注目しなければならないのは，資本主義が余剰を常に生産の追加に向かわせるシ
ステムとなっている点である．ケインズは，技術とともに「幾世代にもわたって休眠していたかに見える蓄積の複利的機能」が「16 世紀に始まった資本蓄積」をもって再生し，強度を回復したと指摘した32．このような複利機能の登場は，言うまでも無く資本主義的生産がそれ自体余剰と成長を内的な契機としていることに基づいている．このことはまた 2 つの基礎をもっている．１つは，マルクスが言ったように，資本主義的生産の目的が直接には最終消費から切り離され，間接的にしか結びついていないこと，したがって生産者，具31
32

Schumpeter(1926),第 2 章を参照されたい．
Keynes(1972), pp.323-324(邦訳，pp.389-391).
24

体的には企業が自らの利潤や成長を目的に生産を行うことである33．商品生産は既に生産と消費の直接的同一性を欠くが，それでもまだ自分の消費のために他人の欲望を満たす財を生産する．だが，企業の生産はもはや自身の最終消費と結びつくことはない．生産と消費の乖離は，資本主義的生産の下で極限にまで押しやられるとも言えるであろう．もう 1 つは，資本主義的市場競争の特質に求められる．資本主義が産業的生産に基づくとき，そして資本財が再生産物として登場し，労働がギルドの制約を離れていったときに，個々の生産者の生産力は平準化する傾向をもたざるをえない．農業と産業の相違はまさにこの点にある．農業では土地の肥沃度などが生産者ごとに相違し，相違の解消はままならないのに比して，産業では社会的に生産力は平準化しうるのである．リカードゥはマルサスに対して市場にある財の多くは希少性ではなく労働によって獲得しうるものであり，しかも際限無く増加しうる，と述べて労働価値説を擁護したが，古典派経済学が生産費なり投下労働量をもって自然価格を規定したのは，社会の生産が産業的生産を中心に据えつつあるという認識に基づいていた34．なぜなら，生産条件なり生産力が平準化する社会では，長期供給
曲線と社会的な供給曲線―マーシャルが特殊経費曲線と呼んだもの35―は水平となり，価格は供給によって決定され，需要は生産量に影響を与えるにしても価格には影響を与えないからである．ところで重要なのは，この産業的な供給曲線が競争の中では不断に低下する傾向をもつことである．一方では他の生産者に比して生産費の低減を実現すれば超過利潤(surplus profit)あるいは準地代(quasi-rent)が手に入り，他方では社会全体の生産費低下に対応しえない劣等生産者は市場から駆逐されてしまうのである．そして，このような環境の中にある生産者，資本主義的企業は競争の中で生き抜くことを強制される．単に利潤めあての生産が目的とされるだけではなく，それを欠いては存在しえない制度的環境が資本主義によって生み出されるのである．そして，このような結果として，市場は以前の商品生産とは比較にならないほどに拡大する．それが市場の普遍性の顕在化を促すことはいうまでもないであろう．新たな資源，販売市場を求めて世界市場を空間的に拡大する過程は，それを象徴的に表現している．
第 3 に，資本主義的生産は商品生産の上に発展するが，実のところ商品生産システムは資本主義の下ではじめて社会に支配的な影響を及ぼすようになる．たとえば為替手形は資本主義以前の海上交易の中から生み出されたが，資本主義的商品生産の発展とともにはじめて全社会の中で利用されるようになる．それだけではない．資本主義は，本来は商品でないものを商品化する．土地や国債に価格がつけられ，資本そのものにも利子という一種の価格がつけられる．価格メカニズムがいたるところに浸透し，その結果市場の普遍性の支配領域は飛躍的に拡大するのである．
市場は多かれ少なかれ歴史的な個性をもつ制度や慣習と結びつくが，本質的に普遍的性

Marx(1966[1867]), p.167(邦訳，p.197)．
Ricardo(1951[1817]),p.12-13,(邦訳，pp.14-15)第 1 章第 1 節を参照されたい．
35 Marshall（1994[1890]）, pp.668-669.
33
34

25

格をもつ．これまで述べてきたように，社会から疎外されたステイト形成の１つの基礎は市場社会の発展にあった．したがって，ステイトが一方で神聖ローマ皇帝やローマ法皇という普遍的な権威を否定する代わりに，世界市場という普遍的社会，ラテン的キリスト教
世界に限定されない普遍性を伴う時代を生み出したのは決して偶然ではないのである．
だが，こうした市場の普遍性が常に世界市場に具体化したわけでも，またそうした普遍性が次第に具現化するように歴史的発展が生じてきたわけもなかった．市場が自由な時代
は，11 世紀の商業の復活から 15 世紀半ばのチューダー・イングランド成立，16 世紀終わりのオランダ独立とブルボン・フランスの成立から始まる重商主義の台頭まで，19 世紀イ
ギリスにおける自由貿易主義の勝利から 19 世紀末の高率関税制度と植民地獲得競争の開始
まで，そして第 2 次大戦後のブレトン・ウッズ体制の確立以後，この３期しかないのである．そして，その他の時期には国家の市場への干渉が，わけても国際経済関係への干渉が強化され，あるときには世界市場は解体され，縮小したのであった．つまり，国際的相互依存関係の深化・拡大を妨げるものが他ならぬステイトとしての国家であること，また国家による障害の無い場合には世界市場の普遍的性格が全面的に開花し，国際的相互依存関係は奔放なまでに深化・拡大することが明らかとなる．通信・運輸の発展などの要因もあろうが，インシュラー・エコノミーかグローバル・エコノミーを分かつのは国家の市場に対する干渉の程度であり，現代の急速な相互依存の発展はなによりも国際的経済流束に対する国家の干渉機能の低下にあることを理解しなければなるまい．
国家が市場の普遍性をある時抑制し，また，ある時に解放してきたのはどのような理由に基づくものであろうか．この問題に立ち入るためには，前に１社会の枠内で考察した国家と市場の関係を，国際関係をも視野に入れて見直すことが必要となるであろう．換言す
れば，ステイトをも構成要素とする世界市場とはいかなる特質を有しているのか，という問いかけに答えなければなるまい．

26