天理大学

私立大学研究ブランディング事業成果報告書
学校法人番号291003

学校法人名

天理大学

大学名

天理大学

事業名

「天理大学スポーツブランドを活かした地域のスポーツ・健康づくり研究拠点の形成」

申請タイプ

タイプA

支援期間

3年

収容定員3080人

参画組織

体育学部、体育学研究科、人間学部、文学部、国際学部

事業概要

天理大学と天理市地域が中心となって、習慣的にスポーツと運動に参加する人や関心のある人、すな
わちスポーツを「する」「観る」「支える」人を“増やす”ための研究を通じて、人びとが心身ともに豊かな生活を送ることができる研究拠点を形成する。これにより、本学ブランドを浸透させるとともに子どもの体力向上、中高年者の健康増進、高齢者の介護予防、地域福祉の推進に向けてスポーツや運動実践を通じた健康づくりに役立てる。
わが国では、超高齢社会を迎え、健康寿命延伸の重要性が叫ばれるようになってきた。終生、自立した生活活動や身体的な健康を維持するための備えとして、スポーツは競技のみならず、広く身体運動と捉え、心身の健全な発達を図ることから、その重要性が叫ばれている。スポーツは「遊び」「気晴らし」の要素を含み、かつ身体を動かす（運動）という人間の本来的な欲求を満たし、リラックス効果が得られることから、ストレスの解消にも役立つ。また、オリンピックに代表されるように、スポーツを観ることは人びとに夢や感動を与え、さらにその文化的背景にも興味をかき立てられるなど、知的好奇心をも刺激する。他方、スポーツイベントや運動を用いた健康づくり事業などは、その運営に携わる人にとってもプラスの効果を及ぼし、他者への献身的態度や連帯感を高める作用を持つ。このように、スポーツを「する」「観る」「支える」ことは、現代社会において人びとの生活の質の向上にとって欠かせないものである。本事業では、本学がこれまで築いてきたスポーツブランドを活かして、地域のスポーツ振興と健康づくり研究から天理市地域の課題を解決するために、学長のリーダーシップの下に全学的な優先課題として取り組み、スポーツを「する」「観る」「支える」人を“増やす”ことを通じて地域住民の運動習慣者を現状より増加させることを目的とする。

事業目的【自大学の現状と分析】
天理大学は、西日本の私立大学で最初に開設された体育学部を中心として、これまでにオリンピックメダリストなど柔道、水泳、ラグビー、ホッケー等のトップアスリートや優れた指導者を多数輩出し、「スポーツブランド」を構築してきた。このことは、近畿圏の主要大学66校の「大学ブランド偏差値」とされる「大学ブランド・イメージ調査」（日経BPコンサルティング）において、2011年より「スポーツ活動に熱心に取り組んでいる大学」１位の獲得に繋がっている。また、本学卒業生の教職就職率が29.5%と中京大学とともに全国トップであり、保健体育科の教員養成にも大きな力を注いでいる。現在、全国各地で活躍する多くの保健体育科教員は、学校現場における生徒の保健体育授業やクラブ活動の指導に大いに貢献している。
さらに、中学校保健体育において必修化された柔道、剣道、ダンスに関する研究、あるいは、アスリートから地域住民、子どもから高齢者までの幅広い対象について、体育・スポーツに関する学際的な研究を行いその蓄積も多い。前述のように、スポーツを「する」「観る」「支える」ことは、人びとの生活の質を高め、幸福をもたらすインパクトを持つため、それらに関わる人を増やすことは、地域だけでなくわが国の未来にとって極めて意義深く、重要な課題といえる。本学がこれまでに培ってきた体育・スポーツの実践的・学術的な価値の蓄積は有用であり、それらを利用することで、地域や学校現場のスポーツや健康づくり活動に関わる人の増加を促すことが期待できる。本学では、人間学部は人を信じる、教える、支える、癒す学びの人材養成で成果を挙げ、文学部は日本有数の蔵書数を誇る天理図書館や本学周辺の豊かな文化財や史跡の研究に力を注ぎ、国際学部は「語学の天理」の伝統を引き継ぐ言語スキルやコミュニケーション力の教育の実績を有し、体育学部や体育学研究科はオリンピックで活躍する競技者や指導者の育成、保健体育科教員の養成で成果を上げている。これら各学部の教育は、さまざまな分野や現場で活躍する人材養成に繋がっている。また、2015年度からは、天理市の行政施策や各種事業に本学学生が積極的に参加し、建学の精神である「他者への貢献」を果たし、2017年度までの３年間で全学36名の学生が天理市行政施策貢献学生認定制度で認定を受けており、地域社会からの評価も高い。
【外部環境・社会情勢等に係わる環境と課題の分析】
天理市の運動習慣者は男女ともに少なく、国民の健康増進の指針である「健康日本21(第二次)」の平成34年度目標として掲げる20～64歳の男性36％（天理市31.3％）、女性33％（天理市26.3％）、65歳以上の男性58％（天理市39.5％）、女性48％（天理市37.9％）と10％低い割合である(全国43.8％、天理市33.8％）。同じく「健康日本21(第二次)」では、運動やスポーツを習慣的に行っている子どもの割合の増加、肥満傾向にある子どもの割合の減少、高齢者の社会参加の促進なども目標として掲げている。これらの目標達成には、個人や各拠点それぞれの取り組みが必要であることはいうまでもなく、本学と天理市が一丸となった包括的な仕組みづくりの必要性が示唆される。一方で、本学の立地する天理市は、近隣に歴史的遺産が数多く存在し、いわゆる宗教都市でもあることから、国内外を問わず来訪者や観光客が多く訪れる地域でもある。人が集まるタイミングにあわせてスポーツイベントや競技会を開催できれば、スポーツを「する」人やイベントを「支える」人ばかりでなく、競技を「観る」人を増やすことにも繋げられる。天理市との包括的連携に関わる会議では、スポーツ活動の推進及び健康増進に関する協力、将来的には、天理市スポーツ推進マスタープランの策定への協力が求められている。また、天理市をゴールとする奈良マラソンのハーフコースも予定されており、スポーツ環境の整備は喫緊の課題である。さらに、天理市を訪れる人に対するスポーツツーリズムや健康ツーリズムなどのイベントを開催できれば、本学教育の一環として加えることもできる。

1つまり、地域のスポーツイベントや健康づくり事業等への主体的参加（する）、あるいはスポーツの観戦（観る）、または、それらの運営に参加する（支える）人の増加と、天理市のスポーツイベントや健康づくり事業に参加する他地域からの交流人口が増え、運動・スポーツをいつでも、どこでも、誰でも楽しめる生涯スポーツライフ社会実現が期待できる。
【事業目的と大学の将来ビジョンの関係】
本学では、2016年８月に「天理大学将来計画に関する学長私案」が提示され、各学部代表者による100周年構想委員会で「天理大学ビジョン2025」を作成し、全学承認の上で内外に公表した。その中で、本学学生と教職員による一般市民への体育指導や施設利用が取り上げられており、本事業の目的であるスポーツを「する」「観る」「支える」人を増加させるという目的は、本学のあるべき将来ビジョンと大いに関係する。また、スポーツは世界共通の人類の文化であるとするスポーツ基本法の理念とも整合している。
以上を踏まえ、天理市地域を中心としたスポーツと健康づくり活動を推し進める本事業は、大学の将来ビジョンの実現に向けて全学を挙げて取り組むべき課題であり関係が深い。

事業目的のつづき【大学の将来ビジョン】
天理大学では、2017年に創立100周年に向けた「天理大学ビジョン2025」を学内外に公表し、社会の要請に応えうる大学となるため基本方針と行動目標（教育・学生支援・研究支援・社会連携・管理運営体制）に関する54のアクションプランを策定した。このビジョンの方針に従い、学生の教育や研究、学生支援等の充実と人材育成を点検・評価するための会議体（企画評価会議、研究推進会議、研究ブランディング事業専門委員会、外部評価委員会）を新たに整備し、学長のリーダーシップの下に大学の将来ビジョンに向けた具体的活動を機能させる体制を構築した。ビジョンでは、「育成する人材像」を基盤に、自分が何をなすべきかを主体的に判断し、能動的に行動のできる人間を育成する【教育】、学生が個人の特性を活かしつつ、学生生活において学習やクラブ活動などに積極的に取り組むことができ、将来、社会において主体的主導的に活躍できる礎となる時間と場所を提供する【学生支援】、確かな教育力の基盤は、優れた研究（力）にあるとの考えから、外部研究資金の獲得を含む、研究支援体制を強化する【研究支援】、学問の自由を堅持しつつ、社会的公器である大学として、学術研究および教育の成果を積極的に社会に還元していく【社会連携】、学長を中心とした執行部を補佐し、教学マネジメントに必要な情報の収集・分析・課題を検討するためのＩＲ体制を強化する【管理運営体制】を基本方針とした。本事業は、これらビジョンの中で「社会連携の促進」に向けた最優先課題として、全学一丸となり天理市のスポーツ振興や健康づくり事業の促進に貢献できる存在感を確かなものにして、地域から信頼されるブランド力を強化する。

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天理大学

私立大学研究ブランディング事業成果報告書
学校法人番号291003

学校法人名

天理大学

大学名

天理大学

事業名

「天理大学スポーツブランドを活かした地域のスポーツ・健康づくり研究拠点の形成」
本事業は、「天理大学ビジョン2025」にもとづき、学長が議長となる「研究推進会議」を設置し全学をあげて取り組む体制を構築し、「研究ブランディング事業専門委員会」が「地域スポーツ研究チーム」と「健康づくり研究チーム」の研究とブランディング活動を支援した。それらの活動は天理市の担当者を加えた「天理スポーツ・健康推進協議会」において実施計画が立てられて、成果を報告し共有するとともに、天理市長を含む外部評価委員会からの評価を受けて事業を推進した。
事業最終年度の2020年はコロナ禍に見舞われ、大学のみならず市民のスポーツ活動に大きな影響が出たが、外部評価委員からは、学内でのクラスターなどコロナ禍の危機を乗り越え、チャンスに変えて、ラグビー部が活躍し、コロナの問題も研究に取り入れられていると評価された。
この事業を通じて、近隣自治体である田原本町（2020年8月）、橿原市（2021年1月）とも連携協定を結ぶこととなった。また、本学の「天理大学学術・研究・教育活動助成規程」に、天理市からの資金的な支援を得られる「地域課題研究助成」が加えられた。地元自治体から注目と期待を受けるとともに、全学教員に研究による地域貢献の取り組みへのインセンティブができたことも本事業の成果の一つである。

事業成果（１）主な研究成果
本事業において、スポーツを「する」「みる」「支える」人を増やすための研究活動を3年間にわたり2つの研究チーム（各3ユニット）が取り組んできた。当初の事業計画（5年）は3年に短縮されたため、ブランディングの明確化のための「課題抽出と実践」（フェーズⅠ）、ブランディングの周知「実践」（フェーズⅠ）、ブランディングの認知「発展」（フェーズⅡ）の研究活動に留まっている。
平成30（2018）年度においては、天理市地域のスポーツ・健康づくり研究拠点を本学に設置し、ステークホルダーに対してブランディング研究事業の明確化と課題抽出を課題にした。「地域スポーツ研究」では、本学のスポーツブランドを活かした多種目・多世代（子どもから大人）の人々が生涯にわたってスポーツを楽しむための現状と課題について検討をおこなった。まず、20歳以上の天理市民1000人を対象に、住民基本台帳より各地区の住民数に応じた無作為抽出を行い、郵送による「天理市民スポーツ実施状
況・意識調査」を実施した（回収率43.4％）。その結果、自分の健康状態を前向きに評価する者は約8割いる一方、体力の自己評価で優れていると回答した者は約4割にとどまった。また、習慣的に運動やスポーツを実施している人は4人に1人程度であり、市民に対する運動・スポーツ振興は重要であることが明らかとなった。同アンケートでは、運動・スポーツの阻害要因として、「一緒にする仲間がいないから」「身近に場所や施設がないから」を回答している者が多く、市民の運動・スポーツを行える環境や仕組みづくりが重要であるとの知見を得た。また、過去の調査においても、天理市の若年女性に運動習慣者は少なかったことから、まずは天理大学教職員女性を対象としたランニング教室を開催するとともに天理市ウォーキング・ランニングMAP作成に本学学生とともに着手した。「健康づくり研究」では、天理市内の小学生・中学生の体力向上を目的とした予備研究として、「体力・運動能力調査」データより体力の現状を把握し、翌年度予定しているスプリントやジャンプ能力を改善するトレーニング介入研究の準備を行った。次に、中高年者の健康づくりと高齢者の介護予防に関する研究では、これらの活動のリーダーとなる住民を「天理市健康ヘルスアンバサダー」として養成（計20時間の講義・実技）し、6名のリーダーを誕生させることができた。また、自らの体力の現状を知ることが運動やスポーツを習慣化する気づきにつながることから、天理市民140名（中高年者）を対象に5種目からなる健康関連体力を測定する体力測定を実施し、後日体力診断結果表を配布した。この測定では、日頃から運動やスポーツを行っている者だけでなく、ボランティア活動など自らが運動しなくとも、社会文化的活動に参加している者の体力は低下を食い止めることが明らかにできた。さらに、天理市に居住する障害者による運動・スポーツの実施状況を明らかにするため、市内の障害者支援機関へヒヤリング調査を行い、課題や問題点に関する予備調査を実施し、障害者の居場所づくりを検討した。
令和元（2019）年度において、「地域スポーツ研究」では、運動の基本動作である各種の「身のこなし」が体力や運動能力向上に重要であることから、体操競技・器械運動のイベントを企画したが新型コロナ感染症拡大の影響で中止せざるを得なかった。小学生を対象としたイベントであり、本学学生や大学院生の運動指導の場としても考えていた。本イベントを開催できなかったことから、跳び箱などの回転系運動の指導に関わる諸問題を取り上げ、効果的な指導や運動技能評価の研究成果を明らかにするに留めた。また、天理市民を対象としたアンケートから女性の運動・スポーツ実施率は38.9％であり、その阻害要因は「仕事が忙しいから」「一緒に行う仲間がいないから」「身近に場所や施設がないから」と前年度のアンケー
ト調査から明らかになってる。そのため、空いた時間に、どのような場所で、一人でも実施できる手軽な運動として「ジョギング・ランニング」に注目し、予備研究として天理大学教職員女性を対象とした月1回のランニング教室を開催し、運動習慣化できるか効果検証した。教室には19人の参加者があり、6ヶ月の期間で週1日以上のランニングを継続できたのは9人に留まった。そのため、ランニング教室は運動習慣者を増やす一定の効果は認められたが脱落した者も多く、運動習慣の定着化には課題も示された。そのため、天理市ウォーキング・ランニングMAPを用いて、自宅周辺の身近なところに運動する場所があることへの意識化を行い女性の運動習慣化に導いていく啓蒙活動もおこなった。

3事業成果のつづきまた、昨年度実施したアンケート調査の結果を広く天理市民に公表し、市民の運動習慣を阻害する要因解決のための研究活動を行った。アンケート調査結果は天理市と共有することで、運動・スポーツ活動の推進、市内スポーツ関係者とのネットワーク化に利用する予定だったがコロナ禍により十分に進めることはできなかった。そのため、天理市の広報誌「町から町へ」（9月号）に調査結果を掲載し、市民の運動・スポーツの実施率や健康意識の現状を広く周知するに留まった。他方、「健康づくり研究」では、中学生を対象として、爆発的な筋力発揮（伸張-短縮サイクル運動、以下SSC）を高めるための専門的トレーニング内容を検討した。本学教員と共同研究にある和歌山県立医科大学の協力を得て、和歌山県かつらぎ町の中学生を対象とし、体育授業時にSSC運動（リバウンドジャンプ）を取り入れた結果、跳躍能力の向上と体重増加を抑制する可能性が示された。また、SSC運動トレーニングはダッシュ時の前足部のジャンプ能力を高め、短距離走タイムとSSC動作能力指標の向上に役立った。中高年者と高齢者の健康づくり・介護予防に関する研究では、体力測定の機会が自らの体力の現状を把握することで運動の習慣化につながるか検討した。今年度の体力測定参加者はコロナ禍であり87名にとどまった。参加
した中高年者の体力年齢を検討したところ、暦年齢に対して約20歳若く、体力を知る機会に参加する者は加齢による体力低下を食い止めていると思われた。また、日本バドミントン協会と天理大学が共催した「バドミントン・キャラバン」を学内で開催し、奈良県内から約200人が参加した。初めてバドミントンをする
子どもから大人、遊ぶ程度の人から競技選手、指導者など幅広い年齢や対象の人がバドミントンを楽しみ、スポーツに触れる機会を持てた。また、同会場に下肢筋力を測定できる機器を設置し、20歳～70歳まで51人が測定し、自らの下肢筋力年齢を知る機会を設けた。障害者への運動・スポーツ支援については、天理市内の障害者サービス事業所等への聞き取り調査を継続するとともに、障害者の運動・スポーツへの参加を促すため「第1回ホスピタルフットボール大会」を学内で開催し、病気や障害を抱えている人たちがスポーツに参加する機会を作るとともに、参加者をサポートするボランティア（学生や市民、保護者等）に必要な課題も併せて検討した。参加者からは「参加機会が限られている」「設備が整っていない」「障害者に応じたルールの改変」「サポートする人との交わる機会の増加」等の意見を参加者から寄せられ、ボランティアと共有することができた。
令和2（2020）年度においては、本ブランディング事業は「発展」段階と捉えて研究活動をおこなった。
「地域スポーツ研究」では、天理市まなび推進課や教育委員会と連携しつつ、市内小学校への巡回出前指導の実施を計画していたがコロナ禍で実施できなかった。大学発のスポーツクラブは、令和3年度中に任意団体として設立することから本事業の継続はスポーツクラブで行う。また、女性を対象としたランニング教室はコロナ禍で実施することができず、オンラインツールを用いた自宅運動やウォーキング・ランニング実施率を向上させる事業として当面継続していきたい。本年度、「令和2年度天理市民スポーツ実施状況・意識調査」を平成30年度の同様な内容で調査をおこなった（対象者1000人）。今回の調査では、新型コロナウィルス感染症拡大に伴う健康・運動・スポーツへの影響についても調査に加えた。その結果、「健康への意識」は半数以上に変化があったと答えたが、コロナ禍にあっても「健康への意識」は変化しなかった人は3割程度認められた。自分の健康状態を前向きに評価する人（約8割）や、体力の自己評価において前向きに評価をする人（約2割）は2年前の調査結果とほぼ同程度であった。しかし、過去1年間に運動・スポーツを週1日以上実施したと答えた人は3人に1人にとどまり、コロナ
禍の影響もあってか2年前の結果より低下していた。また、感染予防のための外出制限があったため、インターネットを介した動画などで運動・スポーツに関する情報を多くの人は行っていた実態が明らかにされた。「健康づくり研究」では、天理市の小学生・中学生を対象にSSC動作遂行能力データ収集と体育授業を通じた運動の実施を計画したが、コロナ禍の拡大で天理市教育委員会主催の保健体育科主任研修会での必要性の紹介のみにとどまった。和歌山県かつらぎ町の中学生のSSC動作能力に関する経年変化の調査は継続できた。SSCは身長の発育や一般的な筋力の発達とは異なり、成長にともなって必ずしも向上しないことが明らかとなり、この時期には何がしかのトレーニング刺激が必要であるとの知見を得た。また、SSCは反復横跳びと強く関連することから、学校現場で容易に測定・評価できる反復横跳びを用いて、運動やスポーツに必要とされるSSCを高める授業づくりに役立てることができる。中高年者の健康づくり・介護予防に関する研究では、天理市の体力測定会が中止となり、健康関連体力のデータを経年比較することができなかった。そのため、大阪府和泉市で開催された桃山学院教育大学と南海電車が共催する高齢者の「アンチエイジング教室」の体力測定に参加し、3種類の健康関連体力と転倒予防に必要な動的バランス能力の測定を行った。20～85歳の成人男女91人のデータから、動的バランス能力は加齢にともない直線的に低下することを明らかにでき、特に下肢筋力が動的バランス能力と強い関連を示すという知見を得た。また、バドミントンを通じたスポーツ実施者を増やすために本学で公開講座を開催し、9～12月にかけて7回の教室に28人が参加した。終了後のアンケート結果からは、「大変有意義だった」（26人）と「有意義だった」（2人）とすべての人が満足いく内容にできた。さらに、体育学部キャンパスで月1回開催する「天理バドミントンの日」を設け、スポーツに親しむ機会を設けるとともに、健康づくりや介護予防にどの程度役立つか検証も続けている。また、障害者スポーツとして「車いすスポーツ」と「ホスピタルフットボール」を普及させるためアダプテッド・スポーツの専門家を招いて、その意義や目的、問題点について社会福祉専攻の学生に講義をおこなった。これらの学生は、令和3年度に予定されている障害者支援施設及び社会福祉協議会での実習の際に障害者が運動・スポーツに触れる機会創出の貢献に役立つ。
（２）研究と地域連携
3年間の研究ブランディング事業を通じて、天理大学のスポーツブランドを活かした天理市や行政機関（天理市、和歌山県かつらぎ町）、大学（和歌山県立医科大学、桃山学院教育大学）、南海電車など企業との連携活動を行うことができた。天理市は陸上競技場や武道館など体育・スポーツ施設がなく、充実したスポーツライフを楽しむための制限要因になっている。

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また、天理市には市民のスポーツ振興や推進のための基本計画も制定されていない。天理大学ス
ポーツブランドを活かした研究活動（地域スポーツ研究及び健康づくり研究）の継続は、生涯にわたりスポーツを楽しむための「天理市スポーツ推進マスタープランの策定」にもつながる。基本計画が策定されることにより、市民は「誰でも」「いつでも」「どこでも」運動やスポーツを楽しむことができ、「する」「みる」「支える」の各立場からスポーツの振興に役立てることができる。ひいては地域社会の活性化や健康づくり、介護予防に役立つ。また、令和2年度には、天理大学は隣接の田原本町と「高齢者の建国増進と地域振興」を目的とした包括連携協定を締結した。この協定により、天理市に加えて近隣の地域にもスポーツ・健康づくり拠点の形成による事業成果を拡大することにつながる。
（３）ブランディング活動① （株）ドームとの連携のもと、体育系クラブのユニフォームを一新し、本学のイメージ向上を図りつつ、インパクトを持って本学の取り組みである「スポーツをする人・観る人・支える人の増加」をステークホルダーにうったえる広報活動に取り組んだ。

事業成果のつづき② ステークホルダー（地域住民、学生・保証人、高校生・保護者、卒業生、企業、自治体）に向け、特設ウェブサイトを新規構築、またWEBリスティング広告を配信し、本事業の取組について周知を図った。
（https://do-suru.tenri-u.net/）③本事業をステークホルダーに体感してもらうため、選定後から2021年3月までに各種イベントを天理市、または企業、団体と共催で実施。新聞記事掲載に加え、特設ウェブサイト、SNS配信等のメディアミックス戦略でブランディング活動を推進した。

今後の事業成果の活用・展開【今後の事業成果の活用・展開】
本事業は「天理大学ビジョン2025」（2016年策定）にもとづくものであり、研究力を強化し、研究成果を積極的に公表し、地方自治体との連携強化によって地域社会の活性化をめざす本学の方針に沿ったものである。5年計画で始めた本事業は、まだ道半ばであり、これからもスポーツブランドを活かした研究を推進していく。2023年には姉妹校である天理医療大学との合併が予定されており、市民のスポーツや健康づくりの取組は、感染症から大きな影響を受けたことから、コロナ禍が終息した後も、医療と連携した研究の推進は外部評価委員からも期待されている。
今後も２つの研究グループを基礎研究と研究成果の発信の拠点として、さらに地域社会の要請に応え「地域のスポーツ・健康づくり」に貢献するため天理大学のブランディングと研究を推進していく。
（１）地域スポーツ研究
本事業の成果として、子どもの運動技能を向上させるための指導法について保健体育科教員を多く志望する本学学生や大学院生に教授することができる。また、スポーツクラブの設立は、天理市地域の住民にスポーツ体験や活動支援、指導者の養成等にもつながり、活動拠点としても大いに役立つ。本事業の成果から、天理市のスポーツ振興のための基本計画の策定に協力していきたい。
（２）健康づくり研究
心身の発育が盛んな時期に、基本的な動作や運動能力を高めておくことは将来にわたる運動・スポーツ実施者を増やすことにつながる。このことは、人生における体力のピークを高めることにつながり、生涯にわたる健康の維持や介護予防にも役立つ。健康づくりや介護予防は医療費の削減や要介護高齢者の鈍化につなげられ、「Exercise is Medicine」と言われるように地域社会の諸問題解決に役立つ。また、障害者スポーツやスポーツを通じた障害者の居場所づくりの課題は多く残されている。「誰でも」「いつでも」「どこでも」運動やスポーツができる環境づくりに本事業成果が役立つものと考える。
（３）研究による貢献
天理大学スポーツブランドの歴史と伝統は、主に「する」と「観る」スポーツを通じて育まれてきた。これに加えてスポーツを「支える」ことは、多くのスポーツファンとともにスポーツの振興・発展に欠かせない。
本事業による研究成果は、天理市地域の子どもから高齢者、健常者だけでなく障害者など多様な人々に対して、運動やスポーツを通じた地域社会の活性化に貢献することができる。また、本事業の研究成果は、我が国が推し進めるスポーツ基本計画の目的達成の一助となる。

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