２０２４年

競 技 関 連 規 程 集

公益社団法人

日本ダンススポーツ連盟（ＪＤＳＦ）競技部

【 公益社団法人 日本ダンススポーツ連盟 競技関連規程 】
目次

１ 公益社団法人日本ダンススポーツ連盟競技規則（ＪＤＳＦ競技規則） ······· １
２ 全日本ダンススポーツ統一級 公認級別競技 実施規程 ····················· ８
３ 全日本ダンススポーツ統一級 公認級別競技 昇降級規程 ················· １０
４ 競技規則 細則 ······················································ １３
５ 競技会全般に関する規程
１）競技会に関する内規 ··············································· １４２）昇降級基準に関する内規 ··········································· １５３）競技会主催者へのガイドライン ····································· １６４）競技会出場選手 罰則規程 ·········································· １７５）競技会出場選手 服装規程 ·········································· １８
ユース、アダルト、シニア 服装区分表 ···························· １９
ユース、アダルト、シニア 正装区分細則 ·························· ２０
ジュブナイル、ジュニア競技のフィガー及び服装判定に関する規程 ··· ２２
ジュブナイル、ジュニア 服装区分表 ······························ ２３
ジュブナイル、ジュニア 服装区分細則 ···························· ２５６）公認競技会開催 特例申請規程 ······································ ２８７）競技方式に関する実施要領 ········································· ２９８）公益社団法人日本ダンススポーツ連盟アンチ・ドーピング規程 ········· ３０９）ドーピング違反にならないための手引きⅠ・Ⅱ・Ⅲ ··················· ３２
６ 公認競技会実施規程
１）ダンススポーツグランプリ大会規程 ································· ３７２）ブロック選手権大会実施規程 ······································· ４０３）都道府県対抗全国ダンススポーツ大会規程 ··························· ４１４）都道府県対抗全国ダンススポーツ大会団体戦規程 ····················· ４３
７ ランキング規程
１）ブロックランキング規程 ··········································· ４５２）都道府県ランキング規程 ··········································· ４６３）都道府県シニアⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳランキング規程 ······················· ４７
８ 審判員規程
１）公認審判員規程 ··················································· ４８２）公認審判員昇級に関する内規 ······································· ５１
３）ＷＤＳＦ公認審判員候補の推薦実施要領 ····························· ５２４）審判員派遣に関する実施要領 ······································· ５３

９ チェアパーソン（競技長）規程
１）チェアパーソン（競技長）規程 ····································· ５４２）チェアパーソン（競技長）認定要領 ································· ５６
10 スクルティニア（採点管理者）規程
１）スクルティニア（採点管理者）規程 ································· ５７２）スクルティニア（採点管理者）認定要領 ····························· ５９
11 登録管理規程 ······················································· ６０
12 その他
１）国際派遣選手 選考規程 ············································ ６２２）海外派遣選手 援助規程 ············································ ６４３）シニアⅠ国際派遣選手・強化選手選考基準細則 ······················· ６５４）強化選手規程 ····················································· ６６５）ジュニア国際派遣選手 強化選手選考基準細則 ························ ６８６）ユース国際派遣選手 強化選手選考基準細則 ·························· ６９７）普及競技に関する内規 ············································· ７０８）申請料に関する規程 ··············································· ７１（附）・２０２４年 競技関連規程集の主な改訂ポイントと解説 ·················· ７２
・シラバス作成について ··············································· ７３
・２０２４年 出場可能年齢早見表 ······································ ７４

平成 ７年１０月２９日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 公益社団法人日本ダンススポーツ連盟 競技規則(ＪＤＳＦ競技規則)】
第１章 総 則（名称）
第１条 本規則は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟競技規則(以下「ＪＤＳＦ競技規則」という)と称する。
（目的）
第２条 本規則は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下「ＪＤＳＦ」という）、ＪＤＳＦ加盟団体及び加盟傘下団体が主催する各種のダンススポーツ競技会及び選手権（以下「競技会」という）の具体的な実施方法等を定めることを目的とする。

第２章 公認競技及び承認競技（公認競技）
第３条 ＪＤＳＦが公認する競技（以下「公認競技」という）は、次のとおりとする。
１ 公認級別競技（級は全国統一とし「全日本ダンススポーツ統一級」と称し、ＪＤＳＦの公認を要する）
１） 一般級別競技
Ａ級～Ｄ級、１級～３級、ノービス （男女共原則年齢制限なし）
２） シニア系競技
シニアⅠ Ａ～Ｄ級（競技年度内に３５歳以上と３０歳以上の誕生日を迎える者）
シニアⅡ Ａ～Ｄ級（競技年度内に４５歳以上と４０歳以上の誕生日を迎える者）
シニアⅢ Ａ～Ｄ級（競技年度内に５５歳以上と５０歳以上の誕生日を迎える者）
シニアⅣ Ａ～Ｄ級（競技年度内に６５歳以上と６０歳以上の誕生日を迎える者）
２ 公認ランキング競技
１） ＪＤＳＦダンススポーツランキング
２） ＪＤＳＦブロックランキング
３） ＪＤＳＦ都道府県ランキング
３ 公認選手権競技
１） シニアⅠ選手権、シニアⅡ選手権、シニアⅢ選手権、シニアⅣ選手権２） シニアⅤ選手権（競技年度内に７５歳以上と７０歳以上の誕生日を迎える者）：代表選考会についてはＷＤＳＦの規則に準ずる。
３） ユース選手権（競技年度内に１６歳～１８歳の誕生日を迎える者。男女の片方が１５歳以下可）４） ジュニアⅡ選手権 （競技年度内に１４歳～１５歳の誕生日を迎える者。男女の片方が１３歳以下可）５） ジュニアⅠ選手権 （競技年度内に１２歳～１３歳の誕生日を迎える者。男女の片方が１１歳以下可）６） ジュブナイル選手権 (競技年度内に、１１歳以下）
７） １０ダンス選手権
８） フォーメーション選手権
４ その他
１） 都道府県別対抗団体戦
２） ＪＤＳＦの公認した競技（公認競技種目）第４条 ＪＤＳＦが公認する競技の種目と競技順序は、次のとおりとする。
１ スタンダード競技にあっては
ワルツ、タンゴ、ヴィエニーズワルツ、スローフォックストロット、及びクイックステップとする。
２ ラテン競技にあっては
サンバ、チャチャチャ、ルンバ、パソドブレ、及びジャイヴとする。

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（承認競技）第５条 ＪＤＳＦが承認する競技（以下「承認競技」という）は、次のとおりとする。
１ 主催団体が公認競技の相当戦を行う場合
２ 昇降級に係わらない選手権（年代別、地域別を含む）を行う場合
３ 団体戦を行う場合（但し普及・振興を目的とした団体戦は除く）
４ 全日本学生競技ダンス連盟が主催する競技会の場合
５ その他、ＪＤＳＦが認めた競技
６ 承認競技は、原則として各競技規程に準拠する（オープン競技及びクローズド競技）
第６条 競技は、オープン競技とクローズド競技とに区分し、次のとおりとする。
１ オープン競技とは、いかなる地域の選手の出場も認めるものをいう。ただし、地域予選を通過することを求めることがある。
２ 公認競技は、オープン競技とすることを原則とする。
３ クローズド競技とは、指定した地域外からの選手の出場を認めないものをいう。
４ 競技をオープン競技とするか、クローズド競技とするかは、主催者が決定する。
ただし、あらかじめＪＤＳＦの承認を得なければならない。
（公認競技会の種類）
第７条 ＪＤＳＦ公認競技を行う競技会を公認競技会といい、公認競技会の種類は以下のとおりとする。
１ ＪＤＳＦ級別競技を行う競技会
２ 公認ランキング競技を行うクラスオープンの競技会
ダンススポーツランキング順位のポイント対象となり、次のとおりとする。
１）ＪＤＳＦダンススポーツランキング競技会は、グランプリ大会とし、別に定める「ダンススポーツグ
ランプリ大会規程」によるものとする。
２）ＪＤＳＦブロックランキング競技会は、主としてブロック選手権大会とし、別に定める「ブロック選手権大会実施規程」及び「ブロックランキング規程」によるものとする。
３）ＪＤＳＦ都道府県ランキング競技会は、主として都道府県選手権大会とし、別に定める「都道府県ランキング規程類」及び各都道府県組織で定めた規程に基づき行う競技会とする。
３ 第３条第３・４項に規定する競技を行う競技会は、別に定める規程によるものとする。
４ 公認競技会の中に、承認競技会も含まれる。
（スタンダード、ラテンの部門区分）
第８条 公認競技会は、スタンダード部門とラテン部門、および１０ダンスとに区分する。
（競技会開催）第９条 ＪＤＳＦ、ＪＤＳＦ加盟団体及び加盟傘下団体が競技会を開催する場合は、ＪＤＳＦの公認又は承認の認可を得なければならない。ただし、普及型競技及び全日本学生競技ダンス連盟が主催する競技会についてはこの限りではない。
（公認及び承認の申請）
第１０条 主催団体は、加盟団体の承認を得て、競技会開催月の４ヶ月前の月の２０日から３ヶ月前までの間に、競技会管理システムより電子申請し、公認又は承認の認可を得なければならない。（ＪＤＳＦ主催の場合は実行委員長が行う）（公認申請料及び承認申請料）
第１１条 主催団体は、開催にあたり別に定める公認申請料又は承認申請料をＪＤＳＦに納めなければならない。
（チェアパーソン、スクルティニア（採点管理者）の資格）
第１２条 ＪＤＳＦが公認又は承認した競技会におけるチェアパーソン、スクルティニア（採点管理者）は、それぞれの資格を有する者でなければならない。

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（結果報告に関わる業務）
第１３条 採点管理及び結果報告に関わる業務はスクルティニア（採点管理者）によらなければならない。
（出場の区分）第１４条 公認競技会の出場区分については、次のとおりとする
１ 公認級別競技
１）選手登録者は、持ち級競技区分と上位級競技区分に出場できるが、下位級競技区分に出場できない。
２）出場カップルは、男性役登録者と女性役登録者との組み合わせとする。
３）同一競技会の同一部門に、異なる組相手と複数の競技区分に出場することはできない。
ただし、エントリー申込時にチェアパーソンが認めた場合はその限りでない。
２ 公認級別競技以外の出場区分に於いて、特に制限を設けない。
（公認級別競技の成立条件）
第１５条 公認級別競技の成立には、以下の条件を要する。
１ エントリー組数は、最低３組を要する。但し、決勝戦で欠場、棄権により２組以下の場合は不成立。
２ 一般級別戦のＡ級～Ｄ級戦の場合、該当級のエントリーが、最低２組を要する。
但し、事前の特例申請をＪＤＳＦが承認した場合、該当級のエントリー組数を問わない。
３ ノービス戦、１級～３級戦、及びシニアⅠ～ⅣのＡ～Ｄ級戦は、該当級のエントリー組数は問わない。
（曲の演奏時間とテンポ）
第１６条 曲の演奏時間とテンポは、次のとおりとする。
１ 公認競技会の決勝では、曲の演奏時間を１分３０秒以上とする。
予選及び準決勝では、１分１５秒以上とするが、１ヒート１０組以下で、アップ数が５組以下の場合は、１分以上でも可とする。
２ 前項の規程に拘らず、ヴィエニーズワルツとパソドブレ、ジャイヴは、１分以上とする。
３ 各種目のテンポは、ワルツ（28～30）、タンゴ（31～33）、ヴィエニーズワルツ（58～60）、スローフォ
ックストロット（28～30）、クイックステップ（50～52）、サンバ（50～52）、チャチャチャ（30～32）、ルンバ（25～27）、パソドブレ（60～62）、ジャイヴ（42～44） を参考とする。
（競技の採点方法）
第１７条 競技の採点方法は、次のとおりとする。
１ 公認競技会の競技採点は、スケーティングシステムを採用し、準決勝まではチェック法、同点決定及び決
勝では順位法を用いる。ただし、新審判基準で実施する競技の順位決定は、新審判方式実施規程に従う。
２ 公認級別競技において、予選及び準決勝においては、出場組数の少なくとも半数以上が、次のラウンドに進まなければならない。ただし、同点により各予選の出場組数が予定を上回った場合、その限りではない。
なお、公認級別競技以外の場合は、原則的にこれに従う。
３ １次予選で欠場により出場組数がＵＰ数以下の場合は、出場組数をエントリー組数としてＵＰ数を定める。
４ 予選で選ぶべき選手数及びヒート数は、チェアパーソンがこれを決定する。
５ 決勝の選出組数は６組、準決勝は１２組を原則とする。但し、出場組数が６組に達しない場合を除き、決勝の組数は６組を下回ることはできない。同点の場合は競技規則細則第１条により決定する。
（詳細は第３５条及び競技規則細則による。）
６ 降級対象の競技区分においては、１次予選通過選手はエントリー組数の５０％～７５％とする。
ただし、エントリー４７組数以下の場合は次のとおりとする。
１） ３２組～４７組 の場合は、１次予選通過選手数を ２４組 とする。
２） ２５組～３１組 の場合は、１次予選通過選手数を １８組 とする。
３） １６組～２４組 の場合は、１次予選通過選手数を １２組 とする。
４） １３組～１５組 の場合は、１次予選通過選手数を １０組 とする。
５）
７組～１２組 の場合は、準決勝からの開始とする。
６）
６組以下（競技成立を条件とする）の場合は、決勝からの開始とする。
フリーパスの準決勝を行うことも出来る。
※ ５）、６） の場合は、出場者は降級規程に定める１次予選を通過したものとみなす。
７ ＷＤＳＦ(世界ダンススポーツ連盟)公式競技会においてはＷＤＳＦルールにより行う。
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（フロアの面積）
第１８条 公認競技会におけるフロアの面積は、原則として１組２５平方メートル以上とする。
（昇級及び降級）
第１９条 公認級別競技の昇級及び降級については、別に定める「全日本ダンススポーツ統一級公認級別競技
昇降級規程」によるものとする。
なお、級は昇降級規程に従い、出場カップルの各個人に与えられる。
（公認競技会開催数の制限）
第２０条 公認競技会の開催数は、別に定める細則によるものとする。

第３章 主催団体の義務（公認競技会及び承認競技会の明示）
第２１条 主催団体は、ＪＤＳＦの公認又は承認した競技会であることを発表し、主要な印刷物等には「ＪＤＳＦ公認」又は「ＪＤＳＦ承認」の文字と「認可番号」を明記しなければならない。
（出場申込の受付）
第２２条 主催団体は、本規則第７章（選手）に定めた事項に合致したＪＤＳＦ登録選手からの出場申込は、受付けなければならない。
（賞状の交付）第２３条 主催団体は、決勝出場選手に、主催者名のある賞状または順位の証明書を交付しなければならない。
（採点表の発表）
第２４条 主催団体は、競技終了後に出場選手全員の採点表を発表しなければならない。
（ＪＤＳＦへの報告）
第２５条 主催団体は、競技会終了後１週間以内に、入賞選手名、出場組数及び審判員名等の主要事項を所定の様式でＪＤＳＦに報告しなければならない。

第４章 審判員（審判員の資格）
第２６条 ＪＤＳＦが公認又は承認した競技会の審判員は、別に定める「公益社団法人日本ダンススポーツ連盟
審判員規程」により認定を受けた公認審判員(ＪＤＳＦＰＤ公認審判員含む)でなければならない。
（公認審判員の登録）第２７条 ＪＤＳＦ公認審判員は、別に定める審判員登録料を納め、公認審判員登録をしなければならない。
（審判員の数）第２８条 公認級別競技会の審判員の数は、原則として次のとおりとする。
１ 一般級別戦のＡ級は７名以上、Ｂ～Ｄ級及びノービスは５名以上、１～３級は３名以上とする。
２ シニア系（Ⅰ～Ⅳ）のＡ～Ｄ級は５名以上とする。
３ 公認級別競技以外の競技会に於いては、審判員の数は特に問わない。ただし、国際派遣大会を除く。
（審判団）
第２９条 審判団について次のとおりとしなければならない。
１ 審判団を複数に分ける場合は、それぞれに審判員長を置かなければならない。
２ すべての審判団の統率責任者として１名の審判員長を置かなければならない。
ただし、それぞれの審判員長のうち１名が兼任することができるものとする。

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（予選及び準決勝でのチェック数）
第３０条 審判員は予選及び準決勝においては、別途定めるＪＤＳＦ全国統一級審判基準に従い、指示された組数を正確に選び、それよりも多くも、また少なくも選んではならない。尚、予選においては、１ヒー
ト当たり８アップ以下で行うこと。
（決勝戦での順位の記入）
第３１条 審判員は、決勝戦は順位法とし、ＪＤＳＦ全国統一級審判基準に従い、２組またはそれ以上の組に、同順位を与えてはならない。

第５章 チェアパーソン（競技長）（チェアパーソンの資格）
第３２条 ＪＤＳＦが公認又は承認した競技会のチェアパーソンは、別に定める｢公益社団法人日本ダンススポー
ツ連盟チェアパーソン（競技長）規程｣により認定を受けた者でなければならない。
(競技開始の指示)
第３３条 全ての競技開始は、審判員長の同意を得てチェアパーソンがこれを行う。また、チェアパーソンは、審判員長の同意を得て、競技を中止することができる。
（次のラウンドに進める組数の決定）
第３４条 チェアパーソンは、第１７条（競技の採点方法）に基づいて各ラウンドの終了毎に次のラウンドに進める組数を決定し、審判員に告げなければならない。
（同点が出た場合の決定戦）
第３５条 準決勝及び決勝戦において、同点が出たときに決定戦を行う場合は、次のとおりとする。
１ スタンダード、ラテン 両部門とも、全種目、全審判員によることを原則とする。
ただし、チェアパーソンと審判員長が協議し、第１番目の種目のみで行うことができるものとする。
１０ダンスにおいては、決勝戦最初に実施する部門側の、第１種目のみで行うことが出来る。
２ 曲の演奏時間は、１分以内とすることができる。
３ 採点は、順位法によるものとする。

第６章 スクルティニア（採点管理者）（スクルティニア（採点管理者）の業務）
第３６条 ＪＤＳＦが公認又は承認した競技会の採点管理及び競技会結果報告に関わる業務の遂行は、別に定める「公益社団法人日本ダンススポーツ連盟スクルティニア（採点管理者）規程」により認定を受けた者でなければならない。
（予選及び準決勝の対応）
第３７条 スクルティニア（採点管理者）は、予選及び準決勝において、次のラウンドに進めるべき組数が指定された組数に一致しない場合には、直ちにチェアパーソンにこれを連絡しなければならない。
（決勝戦の対応）
第３８条 決勝戦の採点集計の結果、同順位が出た場合には、直ちにチェアパーソンに連絡しなければならない。

第７章 選手（公認競技会の出場と選手登録）
第３９条 公認競技会の出場は次のとおりとする。
１ 公認競技の３級戦、ノービス戦、及び承認競技は、選手登録が未登録でも出場することができる。
２ 上記該当者以外の公認競技会にエントリーする選手は、選手登録が必要とされる。
３ 選手登録後、昇降級規程による成績を得た場合、翌競技年度に級が付与される(３級、ノービスを除く)
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（選手登録と更新）
第４０条 選手登録と登録更新については、次のとおりとする。
１ 公認競技会に出場する選手の選手登録は、毎年更新することが必要とされる。
２ 選手登録は出場する競技会の３日前までに登録料振込みとシステム入力が完了していなければならない。
３ 公認競技会のＡ～Ｄ級競技に出場する選手は、原則としてカップル登録しなければならない。
ただし、公認・承認競技会の出場は、カップル登録以外の組相手とも出場することができる。
４ カップルの登録は男性役登録者と女性役登録者とする。それぞれの性別は問わない。
５ 登録年度の途中で、男性役､女性役の性別変更の入れ替えは出来ない。登録更新時と新規登録のみ。
６ 海外からの出場は、ＷＤＳＦにおいて承認されている選手であれば、選手登録は問わない。
（選手登録料）第４１条 登録選手は、別に定める選手登録料を納めなければならない。
（選手の移籍）第４２条 選手の移籍等については、次のとおりとする。
１ 所属登録している団体から、他の団体に移籍する場合は、移籍先団体の同意を必要とする。
（詳細は会員の移籍に関する規程を参照）
２ 公認競技会の出場には、新たな所属団体の選手登録手続きと登録料振込みが完了していなければならない。
（出場の義務）
第４３条 登録選手は、自己級以上の競技会に、競技年度内に１回以上出場しなければならない。
（ゼッケン）
第４４条 ゼッケンは、いかなる折り込みも禁止とし、受け取った形状、大きさを変えてはならない。
（シード）
第４５条 いかなる選手も、特別にシードを認められた競技会以外は、最初の予選から出場しなければならない。
（出場の申込）第４６条 公認競技の出場申込は、原則としてＪＤＳＦ標準様式Ａ（Ａ４横）又はオンラインエントリーとする。
（罰則及びドーピングの禁止）
第４７条 罰則及びドーピングの禁止は、次のとおりとする。
１ 罰則等の選手にかかる細目については、別に定める。（競技会出場選手罰則規程 参照）
２ リフトの禁止
１）リフトは、危険行為とみなし、すべての競技区分で認められない。
２）リフトとは、組相手の補助によって両足が床から離れることを指す。
３）チェアパーソンは、リフトをおこなったカップルを失格とすることができる。
３ ドーピングの禁止
１）ＪＤＳＦは、競技者の健康を保持するとともに競技の公正な実施を確保するため、ドーピングを禁止
し、ドーピングテストを実施する。
２）競技会主催者は、ＪＤＳＦが実施するドーピング・コントロールの進行に協力しなければならない。
３）競技者は、ＪＤＳＦからドーピングテストの対象者として指名された場合拒否することはできない。
４）ドーピングの定義、ドーピングテストの手続き、違反者に対する罰則その他ドーピングに関する事項
は、「公益社団法人日本ダンススポーツ連盟アンチ・ドーピング規程」の定めるところによる。
５）「公益社団法人日本ダンススポーツ連盟アンチ・ドーピング規程」に違反した競技者に対して、同規定の定めにより制裁を科すことができる。

第８章 その他の規定（海外審判員及びデモンストレーター等）
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第４８条 ＪＤＳＦの承認を得ないで、海外から審判員、選手、デモンストレーター及びコーチャーを招聘してはならない。
（不服の申立て）第４９条 不服の申立ては、次のとおりとする。
１ 本規則に基づくＪＤＳＦの決定に不服のあるＪＤＳＦ会員は、所属団体名、住所、氏名、電話番号等を明記の上、ＪＤＳＦにこれを申し出ることができる。
２ ＪＤＳＦの最終決定に対する不服申立てはＪＤＳＦスポーツ仲裁規程に従い、公益財団法人日本スポーツ
仲裁機構が定める「スポーツ仲裁規則」によるスポーツ仲裁にて解決するものとする。
３ 削除（規定外の処理）第５０条 本規則に定めのない事項については、ＪＤＳＦが別に定めるものとする。
（以前から施行されている規則等の効力）第５１条 以前から施行されている規則等のうち、本規則と相容れざるものは、その効力を失うものとする。

第９章 附則（施行月日）
第５２条 本規則は、２０２４年１月１日から施行する。

※ 本規則で使われる文言の解釈と重要表現
１ 「 原則として 」

規則としては守らなければならないが、諸般の事情によっては、規則の根本がゆがめられない範囲で、多少の変更を認めることを意味する
２ 「 ＪＤＳＦ加盟団体 」 都道府県組織団体（例○○県ダンススポーツ連盟）及び、全日本学生競技ダンス
連盟を指す
３ 「 主催団体 」
ＪＤＳＦ、ＪＤＳＦ加盟団体、ＪＤＳＦ加盟傘下団体を指す
４「区分」
第３条で列記された細部の競技区分を指す
５ 「 登録年度 」
４月から翌年３月を指す
６ 「 競技年度 」
１月から１２月を指す
７「部門」
第８条のスタンダード、ラテン及び１０ダンスを指す
８ 「 エントリー組数 」 第１５条、第１７条、出場申込をした組数とする
９ 「 出場組数 」 第１７条、競技会当日の選手受付を完了し、カップルでフロアに立つ予定の組数とする
10 「 選手受付 」 競技会当日に、選手の参加を確認する為に行う処理（通常、時間制限を設けて行う）
11 「 ＷＤＳＦ 」 世界ダンススポーツ連盟を指し、ＪＤＳＦの上部団体。詳細はＪＤＳＦホームページ参照
12 「 会費の種類と名称 」 会費にはＪＤＳＦ会員会費、選手登録料、指導員登録料、審判員登録料がある
13 「 会員の移籍に関する規程 」 第４２条、（ 11 と 12 はＪＤＳＦホームページ参照）
14 「 男性役、女性役 」 この表現は「ＪＤＳＦ競技関連の各規程」に適用し、ジェンダーフリーに対応する
15 「競技会管理システム」 ＪＤＳＦ総合サービス管理システム内の、競技会管理の項目にあるシステム

7平成１５年１０月１４日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 全日本ダンススポーツ統一級 公認級別競技 実施規程 】（目的）第１条
本規程は、ＪＤＳＦ競技規則の規定に基づき、公認級別競技の運営内容等について定めることを目的
とする。
（適用）
第２条
本規程は、ＪＤＳＦ競技規則第３条の公認競技に適用するものとする。
（競技種目、フィガー制限及び服装）第３条
公認競技の競技種目、フィガー制限及び服装は、別表１－１から別表２－３による。
各区分の服装についての詳細は、服装規程による。
（開催回数）
第４条
各構成団体は競技年度内に決められた回数の範囲内で公認競技会を開催しなければならない。
公認競技会の開催回数は別に定める細則による。
（ＪＤＳＦへの公認申請）
第５条
公認競技会を開催する場合、競技会管理システムより公認申請をしなければならない。

（別表１－１）Ａ級～３級 競技種目、フィガー制限及び服装
区 分

区分表示の略称：Ｊ

スタンダード種目
５種目とし最終予選より５種目
４種目以上とし
最終予選より４種目以上
３種目以上とし
最終予選より３種目以上

ラテン種目
５種目とし
最終予選より５種目
４種目以上とし
最終予選より４種目以上
３種目以上とし
最終予選より３種目以上フィガー制限

服 装

自 由

正 装

自 由

正 装

自 由

正 装

Ｄ級戦

２種目以上

２種目以上

自 由

正 装

１級戦

Ｗ/Ｔ、Ｗ/F、Ｔ/Fのいずれかの２種目

Ｓ/Ｃ、Ｓ/Ｒ、Ｃ/Ｒのいずれかの２種目

自 由

正 装

２級戦

Ｗ・Ｔの２種目

Ｃ・Ｒの２種目自 由

正装又は平服（主催者の決定）３級戦

Ｗ・Ｔの２種目
又はどちらかの単科

Ｃ・Ｒの２種目
又はどちらかの単科

平易な自由フィガー
又は推奨フィガー

平 服
練習着でも可

Ａ級戦
Ｂ級戦
Ｃ級戦

注１： Ａ～Ｃ級戦、最終予選未満のｎ次予選までは、１種目減で実施することができる。
２： 男性役、女性役の性別は問わない。但し服装規程は遵守のこと。
３： ３級戦の推奨フィガーはＪＤＳＦホームページで確認。練習着は服装規程を参照。

（別表１－２）ノービス戦 競技種目、フィガー制限及び服装
区 分

区分表示の略称：Ｊ

スタンダード種目
ラテン種目
フィガー制限服 装
Ｗ/Ｔ、Ｗ/F、Ｔ/F
Ｓ/Ｃ、Ｓ/Ｒ、Ｃ/Ｒ
正装又は平服ノービス戦
自 由のいずれかの２種目のいずれかの２種目（主催者の決定）
注１： 未登録者はノービス戦と３級戦に出場できるが、昇級規程には従うものとする。
２： ノービス戦と１級戦を併催することはできない。
8

（別表２－１）シニアⅠ競技種目、フィガー制限及び服装区分表示の略称：Ｓ区 分

スタンダード種目

ラテン種目

フィガー

服

装

ＳⅠＡ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑ とし最終予選からVを入れる

Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐ とし最終予選からＪを入れる

自 由

正

装

ＳⅠＢ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの４種目

Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐ
の４種目

自 由

正

装

ＳⅠＣ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、３種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、３種目

自 由

正

装

ＳⅠＤ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、２種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、２種目自 由

正装

注１： SⅠA 級戦の最終予選未満のｎ次予選までは、１種目（V）(J)減で実施することができる。

（別表２－２）シニアⅡ競技種目、フィガー制限及び服装区分表示の略称：Ｍ

区 分

スタンダード種目

ラテン種目

フィガー

服

装

ＳⅡＡ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｖ・Ｆ・Ｑの内、３種目以上

Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐ・Ｊの内、３種目以上

自 由

正

装

ＳⅡＢ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、３種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、３種目

自 由

正

装

ＳⅡＣ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、２種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、２種目

自 由

正

装

ＳⅡＤ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、２種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、２種目自 由（別表２－３）シニアⅢ、Ⅳ競技種目、フィガー制限及び服装

正装,又は平服（主催者の決定）

区分表示の略称：ⅢはＧ ⅣはＲ

区 分

スタンダード種目

ラテン種目

フィガー

服

装

ＳⅢ,Ⅳ
Ａ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｖ・Ｆ・Ｑの内、２種目以上

Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐ・Ｊの内、２種目以上

自 由

正

装

ＳⅢ,Ⅳ
Ｂ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、２種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、２種目

自 由

正

装

ＳⅢ,Ⅳ
Ｃ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、２種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、２種目

自 由

正

装

ＳⅢ,Ⅳ
Ｄ級戦

Ｗ・Ｔ・Ｆ・Ｑの内、２種目Ｓ・Ｃ・Ｒ・Ｐの内、２種目自 由

上記以外の区分表示の略称 ・承認競技：Ｘ・普及競技：Ｆ
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正装,又は平服（主催者の決定）・全国メイン競技会：Ｉ平成１４年１１月２１日制定
２０２４年 １月 １日改訂

【 全日本ダンススポーツ統一級 公認級別競技 昇降級規程 】（目 的）
第１条 本規程はＪＤＳＦが公認する級別競技規則のＡ級～３級、ノービス戦、シニアⅠ,Ⅱ,Ⅲ,ⅣＡ～Ｄ級における登録選手の昇級及び降級の基準を定めることを目的とする。
（競技年度）
第２条 昇降級が該当する競技年度は、１月１日から１２月３１日とする。
以下の各条文の年、年間もこれに準ずる。ただし登録年度は４月１日から翌年３月３１日とする。
（昇 級）
第３条 昇級については別表１－１、１－２による。
成績とは競技会終了後のＪＤＳＦの公式な最終成績を指し、級は個人に付与される。
昇級基準はその年における成績とし、翌年には繰り越さない。
（昇級条件）
第４条 競技成立を条件に、最低１組は昇級とする。
昇級条件の最下位が同点の場合は同点の全組が対象となる。
(未登録選手)第５条 未登録選手が、３級戦で最終予選に残る成績を得た場合には、任意による選手登録ができる。
但し、３級戦及びノービス戦で昇級資格を得たときは即日選手登録をしなければ、競技会出場選手罰則規程の対象となる。
（降 級）
第６条 降級については別表２－１、２－２による。
成績とは競技会終了後の公式な最終成績を指し、級は個人に付与される。
降級基準はその年における成績とし、翌年には繰り越さない。
（昇降級優先順位）
第７条 競技成績結果が昇級基準と降級基準の両方に関わった場合は昇降級の上位の級を優先する。
（降級特別措置）第８条 出産、骨折、３大疾病を含む外科手術(医師の診断書が必要)で１年以上の療養を要する場合、１年以上の海外出張(勤務先の証明書が必要)等で競技会に出場できない場合、登録更新時までに、所属団体を通じて競技本部に申請し、妥当と認められた場合、降級規程は適用されない。申請書と申請料は別途定める。
降級特別措置は、申請日以前に１年以上カップル登録をしている場合、組相手にも適用される。
（附） １ 最終予選の定義は、昇級基準に関する内規を参照。
２ 公益社団法人日本ダンススポーツ連盟技術認定規則の規定による認定区分が、グレード６
又はグレード５を認定された者がＪＤＳＦ選手登録をする場合には３級を付与する。
３ 学連の全日本戦１次予選通過者が初期登録する場合は、Ｃ級と認定する。(遡及措置なし）
４ 学連に２年在籍した選手が卒業年までに初期登録する場合は、Ｄ級と認定する(遡及措置なし）
５ ＷＤＳＦ世界選手権の参加者を決める為の代表選手派遣選考会の場合は、年齢条件に１歳満たない選手の参加が許される。この場合、該当競技の昇降級に関わる成績は無効となり、次点の有権者の順位が繰り上がる。
６ 昇級に関わる選手の成績無効処理があった場合、次点の有権者の順位の繰り上げは行わない。
但し、代表選手派遣選考会での該当競技の場合を除く。

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（ 公認級別競技 昇 級 基 準 ）
別表１－１（一般級別競技）
昇
級
出場者が３級へ

昇級
基
準
３級戦に出場し最終予選に残る成績を得たとき下位級から３級戦に出場し、エントリー組数の

２級へ
下位級から

２０％以内の順位を得たとき（端数切り上げ）最大１２位まで
２級以下の登録選手が２級戦に出場し、エントリー組数の

１級へ
下位級から

２０％以内の順位を得たとき（端数切り上げ）最大１２位まで
１級以下の登録選手が１級戦に出場し、エントリー組数のＤ級へ
ノービスから

２０％以内の順位を得たとき（端数切り上げ）最大６位まで
ノービス戦においてエントリー組数の

Ｄ級へ
下位級から

２０％以内の順位を得たとき（端数切り上げ）最大６位まで
Ｄ級以下の登録選手がＤ級戦以上に出場し、エントリー組数の

Ｃ級へ
下位級から

１０％以内（端数切り上げ最大６位まで）の成績を年度内２回獲得したときＣ級以下の登録選手がＣ級戦以上に出場し、エントリー組数の

Ｂ級へ
下位級から

１０％以内（端数切り上げ最大６位まで）の成績を年度内２回獲得したときＢ級以下の登録選手がＢ級戦又はＡ級戦に出場し、エントリー組数のＡ級へ

１０％以内（端数切り上げ最大６位まで）の成績を年度内２回獲得したとき

競技年度の最初に定めたＪＤＳＦ全国メイン競技会のうち、競技年度内に４回以上の優勝または決勝で日本人トップの成績をおさめたカップル、ある
Ａ級からいは同等以上の成績を有し、ダンススポーツ界の発展に寄与したと認められ
ＳｐＡ級へ
た場合
（審査あり）
注１： ノービス戦には、未登録選手及び１級以下の選手が出場できる。
注２： Ａ～Ｃ級への所定の昇級基準１回を獲得した時は「１／２昇級」と呼称する。

昇級期日
即日認定
即日昇級
１月１日
１月１日
即日昇級
１月１日
１月１日
１月１日

随 時

別表１ー２（シニア系競技）
昇

級

昇

級

基

準

昇級期日

有権者から
シニア各Ｄ級へ

シニア各Ｄ級戦において最終予選に残る成績を得たとき

１月１日

下位級から
シニア各Ｃ級へ

シニア各Ｄ級以下の選手がＤ級戦において、エントリー組数の２０％以内（端数切り上げ）の成績を得たとき。最大１２位まで

１月１日

下位級から
シニア各Ｂ級へ

シニア各Ｃ級以下の選手がＣ級戦において、エントリー組数の１５％以内（端数切り上げ）の成績を得たとき。最大６位まで

１月１日

下位級から
シニア各Ａ級へ

シニア各Ｂ級以下の選手がＡ級戦又はＢ級戦において、エントリー組数の１月１日
１０％以内（端数切り上げ）の成績を得たとき。最大６位まで

注１： 有権者とは、選手登録が完了し、各年齢条件に該当したものをいう。
注２： 年齢条件に達した有権者が該当するシニア競技に出場する初年度の場合は、持ち級は無級であり、どの級にでも出場できる。ただし、翌競技年度に持ち級が決定した場合は下位級戦に出場できない。

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（ 公認級別競技 降 級 基 準 ）
別表２－１（一般級別競技）
降

級

降

ＳｐＡ級

級

基

準

降級期日

降級しないが、カップルを解消した場合は返上する
次の①、②、③、④の何れにも該当しない場合① 年間を通じてＪＤＳＦ全国メイン競技会以外のＡ級競技における
決勝（６位以内）入賞。 注１、注３② 年間を通じてＪＤＳＦ全国メイン競技会の準決勝入賞
または、１次予選２回通過。 注２、注３③ 年間を通じてエントリー組数３０組以上のＡ級競技における
準決勝５回入賞④ 年間を通じてＡ級競技に５回以上出場(但し１次予選を１回以上通過)し、シニアⅠ、ⅡいずれかのＡ級に、昇級またはこれを維持
次の①、②、③の何れにも該当しない場合① 年間を通じてＢ級又は上位級における準決勝入賞（６０組以上エントリーの場合、最終予選進出）② 年間を通じてＡ級競技における１次予選２回通過③ 年間を通じてＢ級競技に５回以上出場し、
シニアⅠ,Ⅱ,Ⅲ,ⅣいずれかのＡ級に、昇級またはこれを維持
次の①、②の何れにも該当しない場合① 年間を通じて、Ｃ級又は上位級において、最低２回１次予選を通過② 年間を通じて、Ｃ級競技に５回以上出場し、
シニアⅠ,Ⅱ,Ⅲ,ⅣいずれかのＢ級以上に、昇級またはこれを維持
次の①、②の何れにも該当しない場合① 年間を通じて、Ｄ級又は上位級において、最低２回１次予選を通過② 年間を通じて、Ｄ級競技に５回以上出場し、
シニアⅠ,Ⅱ,Ⅲ,ⅣいずれかのＣ級以上に、昇級またはこれを維持

Ａ級から
Ｂ級へ

Ｂ級から
Ｃ級へ

Ｃ級から
Ｄ級へ

Ｄ級から
１級へ

１月１日

１月１日

１月１日

１月１日

１級から
１級又は上位級競技で、年間１回も１次予選を通過出来なかったとき
１月１日
２級へ
２級以下の
２級以下登録選手の降級はないものとする。
降級
注１： エントリー組数が１５組未満の場合は上位４０％端数切り捨て最低１組とする。
同点の場合は、同点の全組が対象となる。
注２： エントリー組数は問わないものとする。
注３： ＪＤＳＦ全国メイン競技会とは、ＪＤＳＦが毎年度発表するＪＤＳＦ公認全国メイン競技会とする。
別表２－２（シニア系競技）
降級

シニア各Ａ級からシニア各Ｂ級へ
シニア各Ｂ級からシニア各Ｃ級へ
シニア各Ｃ級からシニア各Ｄ級へ
シニア各Ｄ級降級
基
準
各Ａ級戦で、年間通して１回も準決勝に入賞出来なかった場合（エントリー組数が３０組未満場合は上位４０％端数切り上げ、最低１組とする。同点の場合は同点の全組が対象となる。）

降級期日

各Ｂ級及び上位級戦で、年間１回も１次予選を通過出来なかった場合

１月１日

各Ｃ級及び上位級戦で、年間１回も１次予選を通過出来なかった場合１月１日

各Ｄ級の降級は無いものとする。

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１月１日

平成１６年 ９月２７日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 競技規則 細則 】
本細則は、競技実施上においてＪＤＳＦ競技規程に規定が無く、正当性及び公平性を欠く恐れのあることについて定めることを目的とする。
（同点の処理）第１条 全日本ダンススポーツ統一級公認級別競技昇降級規程 第４条における「同点全組が対象となる」の扱い
について、同点が出た場合、及び昇級資格者決定に関する処理は、原則以下の基準とする。
１ 決勝戦への進出組数が、同点により７組以上になった場合
１） ９組までは、そのまま決勝戦を行う。
（同点決定戦は行わない）
ただし、６組に限定する必要が生じた場合に、正規の審判員とは別の補助公認審判員のチェック数を用いることは可とする。
（当分の間、課題フィガーのあるソロ競技を実施時に限る。
）
２） １０組以上の場合は、同点決定戦を行う。
２ 昇級資格を得る順位が、７位から１２位までの場合はチェック数で決定とする。
３ 準決勝への進出組数が、１３組以上の場合は、全組で準決勝戦を行う。(同点決定戦は行わない)（判定の禁止）第２条 次ラウンドの進出者を決める場合、前のラウンドの結果で判定することは行わない。
（採点入力ミス）第３条 スクルティニアは、採点入力のミスを未然に防止するための対応として、入力者の他にチェック者を配置するなど二重チェックの体制で入力を行うようにする。
（決勝戦の順位判定）
第４条 複数競技種目の決勝戦において、たとえ１競技種目でも１曲演奏中の間、すべてフロア外にいて演技をしなかった場合は、総合成績で最下位とする。又、全種目未出場の場合は、順位なしの棄権とみなす。
（無断欠場者の成績処理）
第５条 競技会当日、選手受付完了後に棄権､欠場をする組は、原則ラウンド開始前までに、本人より文書等で正式にチェアパーソンに申し出ることとする。
（詳細は昇降級基準に関する内規第３条による）無断で欠場した組は、その時点で出場権利を放棄したものとし、ホームページ等の修正は行わない。
（未登録選手や海外選手などの処理）第６条 未登録選手等の処理は下記のとおりとする。
１） 競技規則第３９条、第４０条－２、第４２条－２に抵触して出場した選手の出場記録、入賞資格は抹消される。ただし、３級戦とノービス戦は除く。
２） 競技規則第４０条－６に則り、海外選手が昇降級に関わる成績を得た場合は、準決勝以上の成績結果か
らその選手を除き、順位を繰り上げて昇降級の処理を行う（審判員判定の没収の処置）
第７条 チェアパーソンは、ラウンド終了後に判明したチェックミスやシステムトラブル等による審判員判定を没収とする処置ができる。尚、本処置は、次のラウンドが始まる前（含む決勝結果確定）までが、有効
となる。

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平成１３年 ９月２３日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 競技会に関する内規 】
ＪＤＳＦ公認・承認競技会に関して、競技規則、関連規程のほかに、以下の内規を遵守しなければならない。
（競技会開催日に関する事項）
第１条 ＪＤＳＦ主催競技会開催日に、他のＪＤＳＦ公認競技会を開催することを禁止する。
但し、ＪＤＳＦは以下の大会を少なくとも１年前に、開催日・場所を公表しなければならない。
１） 全国で同日開催禁止の競技会
・東京オープン選手権
・三笠宮杯全日本ダンススポーツ選手権２） 開催地ブロック内での同日開催禁止の競技会
・都道府県対抗全国ダンススポーツ大会
・ダンススポーツグランプリ各大会（注）他ブロックにおいて同日開催する場合、同一競技区分の開催は行わず、上記大会及び団体戦への選手出場に協力する。
３） その他
・日本スポーツマスターズ
メイン競技会とＪＤＳＦ主催競技会の日程に被らないよう調整すること。また日程が決まり次第、開催ブロック内(ＰＤ含め)同日のシニア系各Ａ級戦を実施しないよう調整及び周知すること。
２ １２月８日～翌年１月７日までの公認競技会開催を禁止する。但し、サントピア沖縄大会を例外とする。
３ 各都道府県連盟は、前年９月末までに、翌年のＪＤＳＦ公認・承認競技会予定表を所属ブロック及びＪＤＳＦ競技部へ提出する。競技年度初旬に開催がある場合は、速やかにＪＤＳＦ競技部へ提出する。
Ｃ級Ｄ級の２区分開催は、都道府県単位(ＰＤ含め)で各級年間２回までとする。
ブロック運営委員会は開催の調整を行い、１０月下旬までに競技本部に競技会開催予定表を提出すること。
（競技会運営に関する事項）
第２条 ＪＤＳＦ公認・承認許可後の実施内容変更がある場合、競技会管理システムより必ず再申請すること。
２ 競技規則で決められている開催申請、報告の締切り期日を守ること。
３ チェアパーソンは、競技開始前に「競技上の諸注意」を選手に伝えること。
４ 採点管理コンピューターは「ＪＤＳＦ競技会支援システム」を用い、必要事項は必ず入力すること。
５ 競技会結果報告において、次の文書及び採点管理結果の電子媒体を１週間以内にＪＤＳＦ本部に提出しなければならない。
１） 審判員関係選手届→ 審判基準委員会が必要
２） メディカルサポート実態調査票 → 本部事務局が必要
３） 競技会支援に関する文書（３通）「ＪＤＳＦ審判旅費請求書」「ＪＤＳＦ審判旅費精算書」及び「公認料支払明細書」
４） 昇級資格者名簿（ノービス・３級即日昇級者） → 管理部が必要
５） 国際競技会派遣選考競技会開催の場合は、上位決勝入賞者名簿(所定の様式) → 国際本部が必要（罰則）
第３条 第１条、第２条について勧告にも拘わらず再度違反した場合は、原則として次回競技会の公認・承認はしないものとする。
（選手登録更新）
第４条 選手登録更新については以下のとおりとする。
１ 登録選手は、次年度の登録更新を翌年３月３１日までに登録料振り込みを含め完了させなければならない。
２ 登録更新は継続して行われなければならない。
３ 未登録となった選手は、登録選手としての全ての資格と権利を失う。
４ 選手登録失効後３ヶ月以内(６月３０日迄)に、別途定める事務手数料を含む資格回復申請料の振込みと、資格回復申請を完了すれば、選手登録資格を維持することができる。
（降級）
第５条 競技会に出場しなければ降級規程に基づき降級する。
（引退）
第６条 選手が引退しようとする場合は、所定の手続きに従い引退届けを提出しなければならない。
14平成 ９年 １月 １日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 昇降級基準に関する内規 】
本規程は、公認級別競技昇降級規程の内、昇降級基準に関わる具体的な取扱いを定めたものである。
（最終予選の定義）
第１条 昇降級基準上の最終予選の定義は以下とする。なおフリーパスも予選とみなす。
１ ｎ次予選まで実施された場合は「ｎ次予選を最終予選」とする。
（別表１）２ １次予選の次が準決勝の場合は「出場組全てが最終予選進出」とする。
（別表２）
３ 予選がなく準決勝から実施の場合は「出場組全てが最終予選を通過」したものとする。
（別表３）
４ 予選、準決勝がなく決勝のみの場合は「出場組全てが最終予選、準決勝を通過」したものとする。(別表４）（別表 １）（別表 ２）

実際の競技運営

ラウンドの扱い

実際の競技運営

ラウンドの扱い

１次 予選

予選

１次 予選

最終予選

２次 予選

予選

準決勝

準決勝

・
・

〃
〃

ｎ次 予選

最終予選

準決勝

準決勝

決

決

勝

決 勝
決
勝
・１次予選に出場した組は「最終予選進出」とみなす
・準決勝進出の権利を得た組は「１次予選通過」とみなす

勝

・２次予選進出の権利を得た組は「１次予選通過」とみなす
・ｎ次予選進出の権利を得た組は「最終予選進出」とみなす（別表 ３）（別表 ４）

実際の競技運営

ラウンドの扱い

準決勝

準決勝

決 勝

決

勝

実際の競技運営

ラウンドの扱い

決 勝
決勝
・出場組全て「最終予選通過.準決勝通過」とみなす

・出場組全て「１次予選通過.最終予選通過」とみなす（昇級組数算出結果が１組未満となった場合）
第２条 エントリー組数に昇級率を乗じて昇級対象組を算出した結果１組未満（0.5～0.99組）となった場合は、
競技規則第１５条（公認級別競技の成立条件）を満足する事を基に、昇級対象者を１組とする。
（欠場と棄権の定義)
第３条 欠場と棄権の定義は以下のとおりとする。
１ 最初のラウンドに出場しない場合は「欠場」とする。
２ 第２ラウンド以降の場合
原則競技開始前までに、チェアパーソンに文書等で正式に事前申告した場合は「棄権」とし、そのラウンドに進出したものとみなす。
無断欠場の場合は、権利を放棄したものとして「欠場」とし、そのラウンドへの進出はなしとする。

15

【 競技会主催者へのガイドライン 】
ＪＤＳＦ公認・承認競技会主催者は、以下のことを遵守して競技会を運営する。

１ 大会運営全般に関すること① ＪＤＳＦ競技規則、競技関連規程を遵守する。(ＷＤＳＦ公認競技においてはＷＤＳＦ規程を遵守する)② 開催申請書、大会要項は定められた様式を用いる。
③ ダンススポーツ競技に適した会場であること。
（フロアの広さ、床の状態等）④ 競技区分数は、過去の大会出場組数、競技時間等を考慮して、無理の無い運営とすること。
⑤ スムーズな司会進行に努めること。
⑥ 競技開始時刻及び終了時刻は、選手にとって、参加しやすい時間とし、その日のうちに選手が帰宅できることが望ましい。特に遠方からの参加選手のため、宿泊日を最小限にできるよう配慮する。
⑦ 事故対応に備えて救護係を設ける。
（ＨＰ掲載の「競技会での救急事故の対応」参照）⑧ 悪天候や交通機関運行停止等で、開催中止の連絡対策として、シラバスにＵＲＬ等の記載を考慮する。
⑨ ゼッケンはＪＤＳＦが承認するものを使用すること。
⑩ 競技会で使用する音楽は、ＪＤＳＦオリジナルＣＤ（DanceSport）シリーズの使用を推奨する。
⑪ グランプリ、ブロック選手権１位～３位入賞者にはメダルを授与すること。
⑫ 規程以外で、その大会のみのルールを適用する場合は、
チェアパーソン注意の時に選手へ徹底させること。
⑬ ＪＤＳＦ主催競技の主管団体は、主管運営費支援金を予算計上することができる。支援額は収支差額の半額を目安とする。
２ 審判員に関すること① ＪＤＳＦ公認・承認競技会においては、ＪＤＳＦ地方競技会支援制度を用いること。
② 審判員の拘束時間は審判員集合時刻から７時間を基本とし、その日当は１０,０００円とする。
③ 上記時間内に食事時間を、３０分以上設けることとする。
④ 拘束時間の延長をする場合には、３０分につき１,０００円を支給する。
⑤ 大会前に、審判員に来場時刻と会場までの案内図、タイムスケジュール等を通知すること。
⑥ 事前に審判員の服装、会場の空調設備の有無について連絡する。
服装については、正装又は平服（規定のネクタイ・スカーフ着用）のどちらかにする。
３ 大会要項の注意事項に記載すべき細目事項① 選手受付時間を明示すること。
また、選手が事前に交通機関や宿泊先を確保できるように、前泊・後泊の必要性を示すことを推奨する。
② リダンスを行う場合はその旨を記載すること。
③ 決勝戦でソロ競技を行う場合。
④ ヒールカバー着用を義務付ける場合。
⑤ 申し込み締切り日が前の年になる場合は、「昇級資格獲得選手は獲得予定の級以上に出場しなければならないこと」の注意。
⑥ 駐車場のない場合はその旨の記載。
⑦ スタンダード、ラテンの重複出場の可否。
４ 大会前に選手に伝えるべき事項① 招待選手、シード選手には、その旨の通知。
② 締切り後或いは当日に欠場する場合に連絡すべき連絡先。
③ やむをえず、大会要項に記載してある事項に変更があった場合。
５ タイムスケジュールを組む場合には以下のことを原則とする① 種目の順番はＷＤＳＦ及びＪＤＳＦで定められた順番に従うこと。
② １種目ごとにヒートチェンジを行うこと。
③ 最終予選は、フリーパスの場合以外は２ヒートで行うこと。
④ 選手の疲労を考慮して、競技区分によるラウンド間の休憩時間を１０分はとること。
⑤ 審判員の疲労・健康を考慮し、６０～９０分毎に１０～１５分の休憩時間を設定すること。
６ その他① 曲の速さにばらつきの無いようにすること。
② ヒートチェンジの際に事故防止のため、前のヒートの選手が退場したことを確認後に曲を流すこと。

16平成１３年 ８月 １日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 競技会出場選手 罰則規程 】（目 的）
第１条 本規程は競技規則第４７条に基づき、競技会出場選手の違反行為等に対する処分及び罰則を定めることを目的とする。尚、競技規則第３９条１項に定める未登録選手においても本規程の対象とする。
（違反行為）
第２条 違反行為とは以下の事項を指す。
１ 刑法違反の場合（禁止薬物使用、窃盗、暴行、詐欺、等の刑法違反）
２ 主催役員や選手、観客等に対し、暴言、暴力、業務妨害等の迷惑行為をした場合
３ 飲酒しての出場の場合
４ 出場申込書に記載した本人でない者が出場した場合
５ ＪＤＳＦが出場を禁止している競技会に出場した場合
６ 会員証及び控え（画像等を含む）の偽造・変造・改ざんの場合
７ 出場申込書に虚偽の記載をした場合
８ 選手資格或いは出場資格を偽って出場の場合
９ チェアパーソンが再三にわたって注意をしたにもかかわらず従わない場合
１０ 昇級手続きを故意に行わなかった場合
１１ 不正な選手登録手続き（登録申請書に虚偽の記載、登録更新未履行、選手登録料未納等）で出場した場合
１２ 競技関連規程違反や、定められた服装規程に従わない場合
１３ フェアプレイに反し、品位を欠く言動等、選手として相応しくない行為をした場合。
（処分及び罰則）第３条 前条の違反行為を行った場合には、以下の処分及び罰則を科する。
１ 第２条１の場合、選手登録資格を剥奪する。
２ 第２条２の場合、直ちに退場、出場停止、成績無効などの処分とする。重大な違反行為の場合は、ＪＤＳＦ競技本部での精査、審議のうえ、一定期間の出場停止や、選手登録資格の剥奪等の処分とする。
３ 第２条３の場合、１年間以上の競技会出場停止処分とする。
４ 第２条４の場合、本人及びその組相手ともに６ヶ月以上１年未満の競技会出場停止とする。
５ 第２条５、６の場合、６ヶ月の競技会出場停止とする。
６ 第２条７、８、９、１０の場合、当該競技会の出場停止処分、成績無効処分及び６ヶ月未満の競技会出場停止処分とする。
７ 第２条１１の場合、競技会当日に発覚した場合は、出場停止処分とする。
後日判明した場合、チェアパーソンは競技本部に報告し、入賞及び昇級資格を無効とする。
登録内容の虚偽が判明した場合、選手登録は無効とし登録を抹消する。
８ 第２条１２の場合はチェアパーソンの警告にもかかわらず、違反した場合はその選手を出場停止とし、決勝で行った場合は判定した結果の順位を最下位とする。
９ 第２条１３の場合はＪＤＳＦ競技本部で審議のうえ決定する。
（チェアパーソンが行う裁定、処分、及び報告の義務）
第４条 競技途中の違反行為等は、公平な立場で事情調査し、確信ある場合は裁定を下すことができる。
また、出場停止処分、競技途中の処分、決勝順位処分等の内容については、競技本部に報告する。
（ＪＤＳＦが行う処分）
第５条 第４条以外の処分は、ＪＤＳＦ競技本部において事実関係を精査審議し、処分内容は加盟団体を通じて本人に告知する。
（公 開）
第６条 処分の結果は、適切な方法で公開するものとする。
（異議の申し立て）
第７条 処分に対して異議ある選手は、３ヶ月以内に所属団体名、住所、氏名、電話番号等を明記の上、ＪＤＳＦ業務執行理事会にこれを申し出ることが出来る。
（ＷＤＳＦ競技）
第８条 ＷＤＳＦ公認競技に関しては、ＷＤＳＦ規程を優先する。
17

平成 ８年１１月２４日制定
２０２２年１１月１１日改訂【 競技会出場選手 服装規程 】（目 的）
第１条 この規程は、ＷＤＳＦ服装規程に基づき、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟が、公認・承認競技会
における出場選手の服装、メイク、ヘアースタイル及びアクセサリー等の装飾について規定することを目的とする。
（服装及び装飾の定義）
第２条 ダンススポーツにふさわしい服装及び装飾として、機能的であると同時に選手のレベルや年齢を尊重す
るものでなければならない。ジュブナイル、ジュニアについては特に安全性を考慮しなければならない。
（服装の区分）第３条 ユース（１６，１７，１８歳）、アダルト、シニアの服装の区分は、上位より正装・準正装(公共施設会場用正装)・平服及び準平服(公共施設会場用平服)の４区分とする。
年齢を問わず上位区分出場者は下位区分出場者の服装でも可とする。
このほかにジュブナイル（１１歳以下）、ジュニアⅠ（１２，１３歳）、ジュニアⅡ（１４，１５歳）の年齢による服装区分細則を別に定める。

（服装の適否の判定及び出場の禁止）
第４条 服装及び装飾の適否の判定は、チェアパーソンがこれを行う。
・デコレーションや宝石としての宗教上のシンボルの使用は不可
・アクシデントにより使用不可能な状態の発生以外、同一ラウンド内におけるドレスの着替えは不可
・チェアパーソンが適当でないと判断した場合、選手が改めない限り出場禁止とすることが出来る。

18

ユース、アダルト、シニア服装区分表
区 分

正 装

準正装

平 服

ス タ ン ダ ー ドラン《男性役》燕尾服又はジャケットスーツ
・色は、黒または紺(細則参照)《男性役》ラテンウェア《女性役》競技用ドレス(細則参照)
・ツーピース不可・丈は、両膝が隠れる長さ、スリットは膝
以下《女性役》競技用ドレス(細則参照)・布、フリンジ、羽毛、ビーズ等、適切な素材で作られたもの
・直立した状態で、腰部が完全に覆われていること《男性役》燕尾服又はジャケットスーツ
・色は黒または紺《男性役》ラテンウェア
・フェザー類,ダイヤストーン,パール,スパンコール,
ビーズ等床を汚したり、傷つけたりする可能性のある装飾は不可《女性役》競技用ドレス・フェザー類,ダイヤストーン,パール,スパン
コール,ビーズ等床を汚したり、傷つけたりする可能性のある装飾は不可《女性役》競技用ドレス・フェザー類,ダイヤストーン,パール,スパンコール,
ビーズ等床を汚したり、傷つけたりする可能性のある装飾は不可《男性役》
・白ワイシャツにタイを着用する。
・上着（タキシード可）またはベストを着用する
・色は黒または紺《男性役》
・白ワイシャツにタイを着用する・上着（タキシード可）
・ベストを着用してもしなくてもよい ・色は黒または紺
・サッシュベルト類は不可《女性役》
・ワンピース、またはブラウスにスカート
・スカート丈の短い箇所は、膝中心より
２０cm までとする
長い箇所は、床面より２５cm 以上とする・スラックス・スパッツ等のパンツ類は不可《女性役》
・ワンピース、またはブラウスにスカート・スカート丈の短い箇所は、膝中心より
２０cm までとする
長い箇所は、床面より２５cm 以上とする・スラックス・スパッツ等のパンツ類は不可
・スカートの下のアンダーウェアやシースルー,ネットに使用する色は、素肌に見える色の使用は不可《男性役》
・白ワイシャツにタイを着用する・上着（タキシード可）またはベストを着用する ・色は黒または紺《男性役》
・白ワイシャツにタイを着用する・上着（タキシード可）
・ベストを着用してもしなくてもよい ・色は黒または紺
・サッシュベルト類は不可《女性役》
・ワンピース、またはブラウスにスカート
準平服 ・スカート丈の短い箇所は、膝中心より
２０cm までとする
長い箇所は、床面より２５cm 以上とする・スラックス・スパッツ等のパンツ類は不可・フェザー類・ダイヤストーン・パール・
スパンコール・ビーズ等床を汚したり、傷つけたりする可能性のある装飾は不可
練習着

テ(細則参照)《女性役》
・ワンピース、またはブラウスにスカート・スカート丈の短い箇所は、膝中心より２０cm までとする。長い箇所は、床面より２５cm 以上とする・スラックス・スパッツ等のパンツ類は不可
・スカートの下のアンダーウェアやシースルー,ネットに使用する色は、素肌に見える色の使用は不可
・フェザー類・ダイヤストーン・パール・スパンコー
ル・ビーズ等床を汚したり、傷つけたりする可能性のある装飾は不可

・男性役はワイシャツにスラックス、女性役はブラウスとスカート等のダンスに適当と思われる服装のこと ・ネクタイは自由 ・ジャージ等のトレーニングウェアー、Ｇパン、Ｔシャツ等は不可(色の規定はない)19ユース、アダルト、シニア、 正装区分 細則
女 性 役 ラ テ ン
競技ドレス ① ドレスのカットについては、下図参照のこと② ハイカットパンティ、Ｔバックショーツ、ヒップライン(腰骨最上部)以下のカットは不可③ 立った時の姿で、パンティは完全にスカート等で覆われていなければならない④ 踊っているときでも、パンティはできるだけ隠れていることが望ましい⑤ 競技用スラックス可⑥ ツーピース使用の場合には、トップはブラジャーであってはならない⑦ ビキニ不可⑧ 左右のブラ・カップの間隔は５cm 以下であること⑨ 体側面のヒップラインとパンティラインの幅は５cm 以上あること色
任意の色。多色も可。胸部および腰部は不透明の素材で覆われていること
肌と同色のパンティは不可
靴
制限なし
ヘアースタイルとメーキャップ 選手のレベルや年齢を尊重するものでなければならない
宝 石
チェアパーソンは、競技上危険と思われる場合には、取り外すように指導することができる
ドレス等のカットについて
ＩＡ: 肌と同色を除く不透明な素材で被覆されなければならない身体部分 ・ネット素材は不可
・透明素材やネット素材を使用する場合、不透明素材で裏打ちされているものは使用可とする・肌と同色の素材を使用する場合、装飾されている素材のものは使用可とする
ＳＡ: 被覆されなければならない最小範囲。任意の色、多色も可。シースルー可ＰＬ: パンティライン (パンティの下部のラインの上限、ヒップのふくらみ全体を被覆すること)
ＨＬ：ヒップライン(パンティのトップラインの最低限度、腰骨の最上部)【ラテン】【スタンダード】○ 認められる最低限の被覆度合

× 認められない被覆度合20

女 性 役 スタンダード
競技ドレス ①ドレスのカットについては、前頁の図参照のこと②ツーピースドレスは不可③デコレーション可④膝より下部でのスリットは可色
任意の色、多色も可
スカートの下のアンダーウェアに使用する色は、素肌に見える色の使用は不可
靴
制限なし
ヘアースタイルとメーキャップ 選手のレベルや年齢を尊重するものでなければならない
宝 石
チェアパーソンは、競技上危険と思われる場合には、取り外すように指導することができる

男 性 役 ラ テ ン① 肌と同色を除く任意の色のズボン。シースルーは不可：IA② シャツ及びトップはいずれの色も可、多色も可、透明素材可：SA③ ノースリーブのシャツやトップは不可④ シャツの開胸部位置はベルト・バックルの中心、又はズボンの上縁の中心⑤ ズボンと同色のベスト、ジャケット、ボレロジャケットは自由選択可⑥ ズボンやトップとマッチしたタイ、蝶タイ、スカーフは自由選択可⑦ スカーフ使用の場合は結ばれて、また、シャツの中に指し込まれなければならない⑧ 同色異素材の組合せ可。スパンコール状にしたものや金属素材は不可（詳細は、補足Ⅲ：ジュニアⅡの服装詳細 参照）
デコレーション
制限なし
靴
制限なし
靴 下
制限なし
ヘアースタイルとメーキャップ
ショートヘアーが望ましい。長髪の場合は、まとめること。
宝 石
チェアパーソンは、競技上危険と思われる場合には、取り外すように指導することができる

男 性 役 スタンダード① 黒又は紺のジャケットスーツ（黒又は紺のジャケット、ズボン、白シャツ、黒又は紺のネクタイ又は白蝶ネクタイ）② 黒又は紺の燕尾服上下（黒又は紺のテールコートとズボン、白ウエストコート、白燕尾服用シャツ、白蝶ネクタイ）①
靴
靴 下

ジャケットスーツ

制限なし
制限なし

21

②燕尾服

２０２２年１１月１１日改訂

ジュブナイル及びジュニア競技のフィガー及び服装判定に関する規程（目的）第１条 本規程は、ＪＤＳＦ競技規程に基づき、公認・承認ジュブナイル競技に関するフィガーの判定及び公認・承認ジュブナイル・ジュニア競技に関する服装の判定を円滑にすることを目的とする。
（適用）
第２条 本規程は、ジュブナイル・ジュニア公認・承認競技会において適用するものとする。
プレジュブナイル・プレジュニア競技会においては、これを基準とし、主催者が判断する。
（フィガー制限）第３条 ジュブナイルのフィガー制限はＷＤＳＦ規程を遵守するものとする。
（フィガー判定）
第４条 ジュブナイルフィガーがＷＤＳＦ規程遵守の適否の判定は、ジュブナイルフィガーチェッカーがこれを行う。
（服装制限）
第５条 ジュブナイル・ジュニア競技会出場選手は、ＪＤＳＦ服装規程のジュブナイル・ジュニア服装区分を遵守することとする。
（服装判定）
第６条 ジュブナイル・ジュニアの服装及び装飾の適否の判定はチェアパーソンがこれを行う。
但し、ジュブナイル・ジュニア服装判定員がチェアパーソンを補佐し、服装の判定に助言できるものとする。
（ジュブナイル・ジュニア服装判定員）
第７条 ジュブナイルフィガーチェッカー及びジュブナイル・ジュニア服装判定員はジュニア育成部が推薦し、選手強化本部・競技本部で承認された者とする。

22

ジュブナイル・ジュニア服装区分表
男・女
男子役
区分
ＳＴ
ＬＡ
ジュブナイ ① 白長袖シャツ
ル
白または黒長袖ポロネック上着② 黒ズボン
１１歳以下（サイドのサテンストライプは可）③ 黒ネクタイ又は蝶ネクタイ④ 黒ソックス女子役
ＳＴ① 白ブラウス又はレオタード
又はＴシャツと黒スカート

ＬＡ② 無地でシンプルな肌と同色を除く 1 色のワンピースとパンティ③ 肌と同色を除く
１色のレオタードと同色のスカ－ト（ﾂｰﾋﾟｰｽ）

ジュニアⅠ
１２歳
１３歳

ジュニアⅠ
ジュニアⅠ
① 白または① 任意の色の黒長袖シャツシャツ又は上着
白または黒の※ 上着の開胸はｳｨﾝｸﾞｶﾗｰｼｬﾂ
胸骨まで
白または黒長袖② 肌と同色を除く
ポロネック上着
任意の色のズボ② 黒ベスト(任意)ン③ 黒ズボン※ シースルー不可④ 黒又は紺のネク
タイ（ﾌﾟﾚｰﾝｼｬﾂ）
又は白蝶ネクタジュニアⅡイ（ｳｨﾝｸﾞｶﾗｰｼｬﾂ）① 任意の色のシャ⑤ 黒ソックスツ又は上着。
② 肌と同色を除く
任意の色のズボン※ シースルー不可〈 競技ドレス 〉〈 競技ドレス 〉
ジュニアⅠ
ジュニアⅠ
肌と同色を除く任意の色 肌と同色を除く任意の色

ジュニアⅡ
任意の色、多色も可

ジュニアⅡ
任意の色、多色も可

ジュニアⅠ、Ⅱ共通

ジュニアⅠ、Ⅱ共通※ ツーピース可※ ツーピース不可※ 安全性を考慮し裾丈は長すぎないこと
ジュニアⅡ
１４歳
１５歳

※ ビキニ不可① 黒又は紺のジャケットスーツ② 黒又は紺の燕尾服※ 腰部・胸部は不透明な素材で覆われていること※ Ｔバック及び肌と同色のパンティ不可

注 ＳＡ：被覆されなければならない最小範囲（シースルー可）
ＩＡ： 肌と同色を除く不透明な素材で被覆されなければならない身体部分（シースルー不可）
ＰＬ：パンティライン(パンティの下部ラインの上限、ヒップのふくらみ全体を被覆すること)
ＨＬ：ヒップライン(パンティのトップラインの最低限度、腰骨の最上部)

23

装飾品：基本素材及び髪または肌につけるものを含む。ネクタイピン、カフス、ベルトのバックルは除く
男・女
男子役
女子役
区分
ＳＴ
ＬＡ
ＳＴ
ＬＡ
いかなる装飾品も禁止

ジュブナイルいかなる装飾品も禁止

ジュニアⅠ

光効果のない装飾品(羽、花、リボン、フリンジ、レース等)は使用可
制限なし

ジュニアⅡ
光効果のある素材
男・女区分
ジュブナイル
ジュニアⅠ
ジュニアⅡ

男子役
ＳＴ

女子役
ＬＡ

ＳＴ

光効果のある基本素材は禁止

ＬＡ

光効果のある基本素材は禁止
制限なし

靴・ソックス・タイツ
男・女
男子役
区分
ＳＴ
ＬＡ
シューズは黒のみ、ヒール最高２.５㎝迄
黒のソックスのみ使用可
ジュブナイル

ジュニアⅠ
ジュニアⅡ

女子役
ＳＴ
ＬＡ
シューズは任意の色、光素材可
バックルにラインストーン可、装飾不可
ヒール：極太 最高３.５㎝
ソックス又はタイツ：着用すること
タイツは肌と同色のみ可,網ﾀｲﾂは不可
ヒール最高５㎝まで
ヒール最高 2,5 ㎝迄 ヒール最高 3,5 ㎝迄
ソックス又はタイツ：着用すること
黒のソックスのみ使用可
タイツは肌と同色のみ可,網ﾀｲﾂは不可
制限なし
制限なし

ヘアースタイル：髪をまとめるためのヘアゴム、ヘアピンは使用可
男・女
男子役
区分
ＳＴ
ＬＡ

ＳＴ
ＬＡ
髪飾り・ヘアピース不可
着色ヘアスプレー禁止
光物髪飾り・着色ヘアスプレー禁止（光効果のない髪飾りは使用可）
制限なし

ジュブナイルジュニアⅠ

長髪の場合はまとめること

ジュニアⅡ
メイクアップ男・女区分
ジュブナイル
ジュニアⅠ
ジュニアⅡ

女子役

男子役
ＳＴ

女子役
ＬＡ

ＳＴ

ＬＡ

メイクアップ不可
制限なし

デコレーションジュエリー（ダンス用ドレスの一部としてデザインされた宝石、個人的宝石でない）
男・女
男子役
女子役
区分
ＳＴ
ＬＡ
ＳＴ
ＬＡ
ジュブナイル
禁止
光効果のあるデコレーションジュエリーは禁止
ジュニアⅠ（光効果のないデコレーションジュエリーは使用可）
制限なし
ジュニアⅡ
24

ジュブナイル、ジュニア 服装区分 細則
ジュブナイル
男子 スタンダード・ラテン
シャツ ①
②
③
④
⑤

プレーンな白無地の長そでシャツ。または、白または黒のポロネック(折り返し襟)の上着
光沢または柄、模様入り素材は不可
ウィングカラー不可
袖まくりは不可シャツの裾はズボンの中に(タックイン)入れなければならない

ズボン ①
②
③
④

黒ズボン
光沢または柄、模様入り素材は不可
サイドのサテンストライプは可ウエストのサテンバンドは可

女子 スタンダード・ラテン①②③④

白ブラウス又はレオタード又はＴシャツ、黒スカート
無地でシンプルな肌と同色を除く１色のワンピースとパンティ
肌と同色を除く１色のレオタードと同色のスカート
同色の異素材の組み合わせ可。透明(シースルー)素材を使用する時は同色の不透明素材で裏打ちされてなければならない。
⑤ 袖は透明(シースルー)素材可。ドレープ、プリーツ可。
⑥ ドレスを閉じるためのボタンは、ドレスと同色又は同素材のくるみボタン可。
装飾のためのボタンは不可⑦ ボタンやフックで閉められたネックの下に、背中の小さな涙型の開口(オープン)は可。
（横幅５㎝以下、縦１５㎝以下）
Ａ ネックライン

Ｂ 袖

カットは下図のいずれかに限る。その他は不可※襟ぐりは開きすぎないこと。

カットは下図のいずれかに限る。その他は不可※袖の長さは短い袖は肩関節が隠れ、長い袖は手首まで25

Ｃ スカート

カットは下図のいずれかに限る。その他は不可※ プレーンかプリーツ加工したもので、１周から２周の円形製品
２周までの円形アンダースカート（ペチコート）の使用可。
但し、スカート丈より長いものは不可※ フリル、スカートの縁のボーン・ソフトボーン・釣り糸（テングスワイヤー）を入れたものは
不可 裾の始末に使用するリボンテープ､巻ロックなどは、フリルに相当することがあるので使用しないこと※ スカート丈は膝上１０㎝まで。膝下は膝のお皿がちょうど隠れる位置より長くないこと
ローウエストの場合、切り替え位置はウエストから５㎝までとする。
スリットは膝上１０cm までとする。
使用可能なスカート例

追加デザイン
スカートの量は、２周の円形を超えない。スカートのはぎは、半円４枚または 1/4 円８枚までとする。

26

ジュニアⅠ男子 スタンダード① 白また黒の長袖シャツ、白または黒の長袖ウィングカラーシャツ、または白または黒長袖ポロネック(折り返し襟)の上着② 黒ベスト(任意)③ 黒ズボン④ 黒又は紺のネクタイ（プレーンシャツに着ける）又は白蝶ネクタイ（に着ける）⑤ 黒ソックス
男子 ラテン① 任意の色のシャツ又は上着② 肌と同色を除く任意の色のズボン※上着の開胸は、胸骨まで
女子 スタンダード① 肌と同色を除く任意の色の競技ドレス（ツーピース不可）※安全性を考慮し、裾丈は長すぎないこと※肌と同色パンティ不可
女子 ラテン
① 肌と同色を除く任意の色の競技ドレス（ツーピース可、ビキニ不可）※胸部及び腰部は不透明の素材で覆われていること※Ｔバック及び肌と同色パンティ不可※踊っている状態でもパンティは、隠れていることが望ましい

ジュニアⅡ
ユース、アダルト、シニアに同じ

27

平成１１年 ４月２５日制定
２０１９年１１月１４日改訂【 公認競技会開催特例申請規程 】（目的）第１条 本規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下当連盟という）の公認競技会を開催するにあた
り、諸般の事情により競技規則及び競技関連規程に準ずる開催が難しいと判断される場合に限り、本規程の運用によって公認競技会が開催できるようにする事を目的とする（適用条件）
第２条 本規程は、次の条件に該当する場合、当連盟に開催特例申請をすることができる
１
加盟団体が初めて公認競技会を開催する場合
２
他団体との競合があり、正規な競技会の運営が困難な場合
３
当連盟の業務執行理事会が認めた場合
４
他団体主催の競技会で、業務執行理事会が認めた場合（特例緩和）
第３条 本規程は、次の事項に付いて規程を特例として緩和することができる
１
過去の承認競技会で一定以上の成績を修めた者に、初期選手登録時に級を付与することができる
２
選手登録を完了していない選手も、特例として公認競技会に出場することができる
但し、昇級資格の成績を修めた場合は、当連盟に選手登録する
３
Ｄ級以上で該当級エントリー組数が２組未満の場合でも、３組以上のエントリー組数がある場合は、公認競技会として認定することができる
４
他団体審判を可能にする
５
競技種目数及び種目の変更ができる。但し、当連盟の指導を受け調整するものとする
６
服装規程を緩和することができる。但し、当連盟の指導を受け調整する
７
その他、業務執行理事会の承認を得て、予算面における支援を申請する事ができる（特例申請）
第４条 本規程を適用する必要がある団体は、所定の特例申請書を公認競技会開催申請書に添付し、業務執行理事会の承認を得なければならない
ただし，第３条の３単独申請の場合は競技本部で決定し、業務執行理事会に報告するものとする（開催特例申請団体の義務）
第５条 本規程の適用を受けた団体は、当連盟の会員登録、及び選手登録を行い、登録管理部に報告しなければならない
今後、正規の規程に則った公認競技会が速やかに計画的、且つ安定的に継続して開催できるよう努めなければならない
尚、開催後の報告は、規程に沿って速やかに行わなければならない
執行委員の派遣、及び予算面での支援を要請した場合は、収支決算書を添付した報告書を提出しなけれ
ばならない
（登録）
第６条 登録関係については、細則に定める（本規程の改廃）第７条 本規程の改正、廃止は業務執行理事会の承認を得なければならない

28平成１７年 ３月 ２６日制定
平成２９年１１月
９日改訂【 競技方式に関する実施要領 】
ダンススポーツを広く多くの人々に知ってもらい、社会的認知を高めることが強く要望されてきている。それには多くの創意工夫が要求されるが、その中にダンススポーツを一般の人々に解り易くして、見て楽しむ愛好家を増やす努力、更には判定方法の明確化、公平性などを高めることが求められている。
本実施要領は、これを実現するための試みとして新方式でダンススポーツ競技会を開催する場合の規定を、現行規定との区別を明確にするために定めることを目的とする。
（現行方式）
第１条 競技の採点は、スケーティングシステムを採用し、準決勝まではチェック法、同点決定及び決勝では順位法を用いる。ただし、新審判基準で実施する競技の順位決定は、新審判方式実施規程に従う。
２種目以上の競技区分がある場合は、総合成績で判定する。
（特別競技方式の選択と許可）
第２条 ＪＤＳＦ主催競技会などにおいて、大会の目的に応じて第４条の特別競技方式を選択して開催を希望する場合は、競技会開催申請時に申請することができ、ＪＤＳＦの承認を得れば申請された競技方式で開催することが出来る。
（許可条件）
第３条 以下の目的において実施する場合を特別競技方式の許可の基準とする。
１
観客に対して、見て楽しむスポーツとしての演出をするため、またより解り易く結果を理解させるため。
２
競技の特性に応じた判定を行うため。
３
審判の公平性をより高めるため。
（特別競技方式）
第４条 特別競技形式として、以下の事項とする。
１ 競技実施方式
１）リダンス方式 ・・・・・ １次予選→リダンス→２次予選と行う。
２）決勝ソロ競技 ・・・・・ ＷＤＳＦにおいて定められた方法による。
３）決勝トーナメント方式・・ 決勝をトーナメントにて行い 敗者復活を組み込む。
４）トーナメント方式 ・・・ 予選からトーナメント戦によって競技する。
５）予選・本戦分離方式 ・・ 予選の競技方法と決勝までの本戦の競技方法を区別する。
(例) 予選は２～３種目総合とし、最終予選に残った２４組において(準決勝に残った１２組において）５種目の単科戦（又は総合競技）を行う。シード選手は予選免除などの特典をつける。
６）その他の方式
２ 複数競技区分の判定方式
１）総合・単科混合方式
ｎ次予選まで総合評価、その後を決勝まで単科で評価、最終的に単科別順位と単科順位をもとにスケー
ティングシステムで総合順位をつける。但し再スケーティングは行わない。
総合評価のｎ次予選の回数は主催者が決定し、ＪＤＳＦに許可を求める。
２）単科純粋方式
１次から決勝まで単科で行い、単科のみの順位付けとする。但し、ランキング、昇降級が関与する競技
会では採用しない。
３）単科成績総合評価
１次から決勝まで単科で行い、単科順位と総合順位と両方順位付けする。総合順位は単科順位のもとにスケーティングシステムで総合順位を判定する。但し再スケーティングは行わない。
（ランキング付与）
第５条 特別競技方式において、ダンススポーツランキングポイントを付与する場合は、総合成績順位に従いポイント付与する。
（昇降級判定基準）第６条 特別競技方式において、昇降級判定基準には総合成績順位を採用する。

29

２０２３年４月２２日改訂【 公益社団法人日本ダンススポーツ連盟アンチ・ドーピング規程 】
第１条（目的）
本規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下、「ＪＤＳＦ」という）のアンチ・ドーピング活動についての事項を定めることを目的とする。
第２条（適用対象者）
本規程は、以下に対して適用される。
(1) ＪＤＳＦ及びその役職員並びに委員会委員等の関係者(2) 競技者(3) サポートスタッフ(4) ＪＤＳＦの権限下にあるその他の人(5) 加盟団体（その下部組織を含む）
第３条（ＪＡＤＡとの連携・協力）
ＪＤＳＦは、公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構（以下、「ＪＡＤＡ」という）が行うアンチ・ドーピング活動について連携、協力、支援するとともに、日本アンチ・ドーピング規程（以下、「日本規程」という）、世界
アンチ・ドーピング規程（以下、「世界規程」という）、国際基準（以下、「国際基準」という）に基づく義務を履行する責任を負う。
第４条（日本スポーツフェアネス推進機構との連携・協力）
日本規程に基づく日本スポーツフェアネス推進機構（以下、「J-Fairness」という）の権限と責務を尊重し、
J-Fairness 及びＪＡＤＡと連携、協力しドーピング検査体制の中立性と独立性の確保を確実なものとする。
第５条（ＪＤＳＦの役割と責務）
１．ＪＤＳＦは、日本規程第 22 条に定める役割と責務を負う。
２．ＪＤＳＦは、加盟する国際競技連盟から世界規程第 20.3 項に基づき求められた事項を履行する責任を負う。
３．ＪＤＳＦは、教育に関する国際基準に基づき、競技者及びサポートスタッフらへの教育の実施のため、教育計画策定、実施、モニタリング、評価を行うものとする。
第６条（競技者の役割と責務）
競技者は、日本規程第 24 条に定める役割と責務を負う。
第７条（サポートスタッフの役割と責務）
サポートスタッフは、日本規程 25 条に定める役割と責務を負う。
第８条（結果管理手続、決定の効力）
アンチ・ドーピング規則違反が問われるすべての事案は、当該事案を管轄する結果管理管轄機関の手続により処理され、その決定はすべての国内競技連盟（その加盟組織および下部組織を含む）を拘束する。
第９条（活動評価）
１ ＪＤＳＦは、ＪＡＤＡが行う国内競技連盟の活動についての評価を応諾し、資料提供等を行うものとする。
２ ＪＤＳＦは、前項の活動評価の結果において改善が必要とされた事項について、ＪＡＤＡと連携し、その改善に努めるものとする。
第１０条（不服申立て）
日本規程第 12 条に基づいてＪＡＤＡがＪＤＳＦに課す制裁処分については、同規程第 13.2.3.5 項に定める通り
ＪＤＳＦは日本スポーツ仲裁機構に対して不服申立てをすることができる。
30

第１１条（他の署名当事者等の決定の拘束力）
署名当事者であるアンチ・ドーピング機関、不服申立機関、スポーツ仲裁裁判所（CAS）の行った決定は、ＪＡＤ
Ａ及び日本の国内競技連盟に対して自動的に拘束力を有する。
第１２条（解釈）
本規程において使用される用語は、世界規程及び日本規程並びに国際基準に従って解釈されるものとする。解釈における矛盾が生じた場合は、世界規程及び日本規程並びに国際基準が本規程に優先されるものとする。
平成１５年 １月２６日制定
平成１９年 ９月 ２日改定
平成２１年１１月 １日改定
平成２３年１０月２３日改定
２０２３年 ４月２２日改定

31

ドーピング違反とならないための手引きⅠ（競技会前）

・・★ 大会５週間前にチェックすること
この時点で慢性疾患を患っている場合、自分の服用薬・治療方法に禁止物質や禁止方法がないかを確認する。
アスリートとして、体調管理、食事を含めた服用物の管理は万全を期すこと
・現在の服用薬を大会まで使用予定の時は、必ず禁止物質リストと照合のこと。特に喘息、強度のアレルギーの方は必ず照合のこと。
・服用薬に禁止物質が含まれていた場合主治医と相談し、治療を第 1 優先とするも、禁止物質、禁止方法は代えてもらうこと。
・代わる治療薬・治療方法がない場合は「ＴＵＥ（治療目的使用の適用措置）申請」をおこなうこと。これは禁止物質を治療目的で使用する許可書である。
・申請先はＮＦ（ＪＤＳＦ）を経由してＪＡＤＡに提出してください。締め切りは基本的には大会の２１日前となりますが、ＴＵＥ申請に不慣れな医師もおり５週間前のチェックが無難です。申請方法は以下を参照く
ださい。
・なお、緊急治療のため、ＴＵＥ申請を遡って行うことが認められる場合があります。
・禁止物質は急な変更もありえますので必ず最新情報を参照してください。禁止物質や規程の変更はＪＡＤＡ（公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構 https://www.playtruejapan.org/）のＨＰ情報が基準となります。
・なお、不明点がありましたらＪＤＳＦに問い合わせてください。正確を期すためＦＡＸ又はメールでの問い合わせを推奨いたします。
ＦＡＸ:０３－６４５７－１８５７（ＪＤＳＦ事務所）
メール：seiichi.furuse@jdsf.or.jp（ＪＤＳＦアンチ・ドーピング委員会）★ 大会４週間前にチェックすること・ＴＵＥ申請の締切日です。なお、前述の通り突然の事故疾病について事後のＴＵＥ申請は可能となりました
が健康管理には細心の注意を払ってください。
★ 大会１週間前にチェックすること
・１週間という期間は、たとえ禁止物質を間違って服用しても体内の残留はないとされる期間でもあります。
ただし、個人差があります。この間に服用した薬剤、サプリメントは、検査時の問診で必ず申告してください。

・★ 大会３日前にチェックすること
この期間は急性疾患（カゼ等）に注意してください。
・急性疾患（カゼ等）時、主治医には状況を説明しドーピング検査と禁止薬物の件を説明してください。明確
に伝えられない時は、「ＪＡＤＡのＨＰ等（https://www.globaldro.com/JP/search）で調べていただき、禁止物質以外の薬剤を処方願います」とたのんでください。ただし余りに重篤な疾患の時は競技よりも治療を優先することはいうまでもありません。
・内容成分不明のサプリメント、ドリンク、健康食品等は、口にしないこと。
・不要な薬物の摂取はやめること。
★ 大会会場での注意
・自分以外の飲み物、食べ物は摂取しないこと
・自分のバックの保管は、自分で責任をもつこと（バックに施錠する等）
・水分補給容器を会場に放置しないこと
・見知らぬひとからの差し入れ物は、不用意に口にしないこと
・内容成分不明のサプリメントは、口にしないこと
参考
１１のアンチ・ドーピング規則違反と制裁期間
32

（１）競技者の検体に、禁止物質またはその代謝物若しくはマーカーが存在すること：4 年（２）競技者が禁止物質若しくは禁止方法を使用することまたはその使用を企てること：4 年（３）競技者による検体の採取の回避、拒否又は不履行：4 年（４）競技者による居場所情報関連義務違反：4 年（５）競技者またはその他の人が、ドーピング・コントロールの一部に不正干渉を施し、または不正干渉を企てること：4 年
（６）競技者又はサポートスタッフが禁止物質又は禁止方法を保有すること：4 年（７）競技者またはその他の人が、禁止物質若しくは禁止方法の不正取引を実行し、または不正取引を企てること：4 年（８）競技者に対して禁止物質若しくは禁止方法を投与すること、若しくは投与を企てること：4 年（９）競技者またはその他の人が、違反関与を行い、または違反関与を企てること：2 年（10）競技者またはその他の人が特定の対象者と関わること：2 年＊特定の対象者：以下のいずれかに該当する人：①アンチ・ドーピング規則違反によって、資格停止期間中の人②アンチ・ドーピング規則違反とされる行為に対して、刑事上・職務上の手続きにおいて有罪判決を受けた人（11）競技者またはその他の人が、当局への通報を阻止し、または当局への通報に対して報復する行為：2 年
引用：ＪＡＤＡhp：アンチ・ドーピング規則違反 https://www.realchampion.jp/what/adrv/kisokuihan/33ドーピング違反とならないための手引きⅡ【重要】（競技会で検査対象者に選ばれた時）「選手」の権利と責務、「付添い人」について
日本代表選手、可能性のある選手、帯同する役員、コーチ、その他関係者の方は、「手引きⅡ」の趣旨を必ず理解していただくお願いいたします。また、都道府県連盟の幹部役員、公認指導員は、国体の時は重要な案件となりますから、一読をお願いいたします。

・・★ 検査対象者の権利と責務
検査対象者の権利同伴者(1名成人に限る)及び必要な場合には、通訳を伴う権利(未成年者（18歳未満）の場合、同伴者を必ずつけてください)
検体採取手続きについて追加情報を求める権利（不明なことは何でも聞くことができます）
正当な理由がある場合、ドーピング検査室への延着を求める権利（ただし、DCO の判断により認められない場合があります）
身体障害を伴う競技者に対する変更に定められている変更を求める権利（けがをしている時は、その対応のために手順の変更を求めることができます）
検査対象者の責務
通告から検体採取手続きが完了するまで、DCO/シャペロンの直接の監視下に置かれます
DCO/シャペロンの指示に従い、本人確認を行うこと
検体採取手続きに従うこと
正当な理由による延着を除き、通告後可能な限り速やかに検査室に到着すること※以上の責務を果たせない場合、アンチ・ドーピング規程違反となります

・・

・

・

★ 検査対象者になった時：「通告」を受けた時の留意点
競技者は本人の出場すべき競技を最後まで終了する権利があります。本人が競技中にもかかわらず、検査対象に選ばれたとの通告を受けたときは、通告に来たＤＣＯ、シャペロン（別名エスコート）及び主催者に、競技中であることを意思表示し、納得できないときは、公式記録書に通告受諾の署名を安易に行わないこと
ＤＣＯやシャペロンを不用意に避けたりしないこと。通常は、検査対象の通告を受けたらすみやかに指示にしたがって検査室に出頭せねばなりません。それまでの間シャペロンは競技者本人に同行します。
競技者本人は、なぜ対象者となったかを知る権利があります。母国語で聞いてかまいません。
トイレに行きたいと思ったときは、真っ先に検査室に直行したほうが得策です。

・

・

・・・

・

★ 検査対象者になった時：「付き添い人」とその選任について
競技者本人は「付き添い人」を１名指名できる権利があります。コーチ、帯同役員や友人等だれでも結構です。
信頼のおける人を指名してください。
「付き添い人」は検査室に自由に出入りでき、用足し等検査対象者の支援をすることができます。
カップルで検査対象になった時は、互いに「付き添い人」を指名しても結構です。
国の威信のかかった競技会では、種々のしがらみから悪意に満ちた検査を行う国があります。競技者の自己防衛は当然として、日本国とＪＤＳＦの名誉のため必ず「付き添い人」を選んでください。
このような国際大会に出場する選手、帯同する役員とコーチは、国内大会で「付き添い人」を経験しておくことを推奨します。
ＪＤＳＦでは、ＷＡＤＡ規程を遵守し、かつ世界最高レベルの公正さで検査を実施します。このレベルでの検査を経験すれば、世界中のどのような不正な検査も見抜けますので、ぜひ快く国内大会での「付添い人」を引き受けて、経験を深めてください。

・★ 検査室に入ったときの留意点
検査室は、ＤＣＯ、競技者本人、付添い人とＩＦ（ＮＦ）の代表者以外は立ち入り禁止となります。最初に入室したときに、それ以外の者がいたときは、退出するよう要請してください。特に外国において、このような事態が発生したときは、母国語でかまわないのですぐにアピールしてください。通じないときは通訳を呼ぶ権
34

・・・

利があります。また、このような状況が発生したことを、公式記録書に母国語で記載する権利があります。
検査室内に用意された飲料は未開封であること、信頼のおける製品であることを確認してください。
検査室内の飲食は自由で、本人や付添い人の持ち込み飲食も自由です。
リードＤＣＯの許可があれば、本人も検査室から外出可能です。この場合はＤＣＯがシャペロンとなります。

・・・

・・

・

★ 採尿における留意点
採尿カップを選択する前に、流水で手を洗ってください。決して備え付けの石鹸は使わないようにしてください（外国では特に）。
採尿カップを選択では、最低３個以上の中から選択してください。
採尿カップを選択では、本人はもとより、付添い人も一緒に確認し、面倒でも以下の点に注意し選択し、有用でないと判断したら、交換や追加を要請する権利があります。
①採尿カップの外装の破損や著しい汚れがある②カップ内に異物がある③カップ内に汚れがある④他、検査が有用でないと判断できる事態が生じたとき
採尿現場には同性のＤＣＯが立ち会うことになります。指示に従ってください。
開封した採尿カップの内側は、不用意にふれないこと
いったん採取した尿は、万全を期すため、必ず本人の手元もしくは視界内においてください。特に外国においては、十分注意ください。

・

・

・・

★ 公式記録書記載における留意点
公式記録書は検査の最も重要な証拠となります。
公式記録書の内容について、ＤＣＯは、本人と付添い人に説明する義務があります。安易な妥協や、あいまいなまま、公式記録書の作成を進めないようにしてください。
本人と付添い人は、最後に検査についての見解を公式記録書に記載できる権利があります。疑問や不審な点があれば、コメント欄に母国語での記載でかまいません。欄が不足していたら、補足の用紙を請求してください。
国の威信のかかった国際大会では、特に以下の点を特に注意してください。
①競技終了以前の通告が、恣意的なものではないかどうか②本人と付添い人が、検査室に入る以前にＤＣＯ、ＩＦの代表者以外の不審者がいなかったか③採尿カップの選択が、本人が納得できる状態でおこなわれたか④その他、検査が、本人の不利になるようにすすめられたことはないか
公式記録書の最終署名は、本人と付添い人が納得した段階で行ってください。

・

・

・

・

・

・

★ 付添い人の役割
ＪＤＳＦでは、アンチ・ドーピングの啓蒙のため、検査室の中では、ＤＣＯ、選手、付添い人が互いにコミュ
ニケーションを十分にとり、可能な限りの教育的措置を併せて、ＷＡＤＡ規程のもとに、全て公正に検査を進めています。このＪＤＳＦで行っているものが、世界標準と自負しています。
日本国内では、どの競技団体も、このようなスタンスで検査を進めていますが、前述のように、国威にかかわる競技会になりますと、巧妙な手口のもと、自国有利に検査を導く国があります。
競技者本人は、近くにいないからとは言わずに、必ず、帯同役員、コーチやチームメイトを付添い人選任することを、ＤＣＯまたはシャペロンに申告してください。
競技者本人が極限の疲労状態の時は、安易に妥協したい心理にかられます。付添い人は、競技者本人を励まし、最悪の事態を未然に防ぐようお願いいたします。
日本人はトラブルなく円滑に速やかに事が運ぶことを良しとし、これを美徳としますが、競技者本人のアスリートとしての誇りと、日本の国威とＪＤＳＦ名誉を守るため、時として、競技者本人と付添い人は、この美徳にかかわらず、納得するまで、担当のＤＣＯに説明を求めてください。いくら時間がかかっても、翌日まで続いたとしても、ルールの上では問題ありません。不明点や不審点は、徹底的に追及し説明を求めてください。
納得したところで最終署名行い、検査を終了してください。
競技終了後の競技者本人は、疲労のため次第に根気がなくなってきますので、ここまでの対処は出来なくなっています。競技者が勝ち得た「日の丸」や名誉を確固たるものにするために、付添い人は、最後まで競技者を支援してください。

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ドーピング違反とならないための手引きⅢ（「禁止物質」と「安全な薬」について）★ アスリートとしての心構え
アスリートとして、大会の７日以上前には、無用な薬物やサプリメントの服用はやめるべきです。
しかし、代表選手のように、病気の治療を行いながら、競技を続けなければならない場面があります。当然、病気治療が優先されますが、禁止物質を使用し治療中に前記競技会に出場するときは、事前 3 週間前までに手続き（ＴＵＥ申請）が必要です。
ただし、緊急治療のための禁止物質使用については、後日のＴＵＥ申請が認められる場合があります。
★ 安全な薬やサプリメントの選択について
・ＪＡＤＡのホームページ内に、Ｇｌｏｂａｌ ＤＲＯ（薬・成分検索システム / 外部サイト）案内がありますから自己責任の上参考にしてください。 https://www.globaldro.com/JP/search・サプリメントの安全性についてＪＡＤＡが認証するものはありません。
なお、以下のサイトで一部禁止物質含有の分析を公開しているものがあります。自己責任の上参考にしてください。
公益財団法人日本分析センター（JCAC）が運用 https://www.sports-supplement-reference.jp
一般社団法人日本スポーツ栄養協会（SNDJ）が運営 https://sndj-web.jp/anti-doping/

アンチ・ドーピングのルールは、社会情勢により変更されますことがあります。不明な時は必ず問い合わせください。
（問い合わせ先）
公益社団法人 日本ダンススポーツ連盟〒135-0063 江東区有明３丁目４番２号 有明センタービル１Ｆ
ＦＡＸ:０３－６４５７－１８５７（ＪＤＳＦ事務所）
メール：seiichi.furuse@jdsf.or.jp（ＪＤＳＦアンチ・ドーピング委員会）

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平成 ５年 ２月２１日制定
２０２１年１１月１１日改訂【 ダンススポーツグランプリ大会規程 】
本規程は、ダンススポーツグランプリとしての競技会の運営方法およびダンススポーツランキングについて定める。ダンススポーツグランプリの競技会を主催および主管する場合は本規程を遵守しなければならない。
（目的）第１条 本大会は下記の目的に従い行うこととする。
（１）ダンススポーツのトップ技術集団としてダンススポーツの模範となること。
（２）競技選手の技術の向上を図る。
（３）競技選手人口の拡大を図る。
（ダンススポーツグランプリ大会とは）第２条 ダンススポーツグランプリ大会とは、競技規則第７条の２に規定する競技会で、ＪＤＳＦダンススポー
ツランキング対象となる競技区分（以下グランプリという）が行われる競技会とする。
（大会の主催）第３条 本大会は、原則として公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下ＪＤＳＦという）主催とする。
各ブロックは、大会運営の主管となることとする。前記以外の場合は、ＪＤＳＦ業務執行理事会の承認を得ることとする。
（大会の主催地）
第４条 本大会は第３条に基づき、本部または各ブロックの管轄所在地での開催を原則とする。大会開催希望地が本条に適合しない場合は、ＪＤＳＦ業務執行理事会の承認を得るものとする。
（大会のタイトル）
第５条 本大会の大会タイトルは下記に従うこと。必要によりメインタイトル、サブタイトルを用いることができる。
１．メインタイトル
メインタイトルは和文、英文のいずれを用いてもよいこととする。
（１）和文タイトル「ダンススポーツグランプリｉｎ○○」とする。
○○については開催地、ブロック名を入れることを原則とするが、各主管にて特別な名称を用いてよいこととする。
（２）英文タイトル（例）「ＤａｎｃｅＳｐｏｒｔ Ｇｒａｎｄ Ｐｒｉｘ ｉｎ ○○」（３）各主管の判断で和文、英文を併用したタイトルを設定することができる。但しこの場合は、ＪＤＳＦ業
務執行理事会の承認を得ることとする。
２．サブタイトル
サブタイトルは各主管が設定できる。但し、ＪＤＳＦ業務執行理事会の承認を得るものとする。
（大会の競技区分）
第６条
１． 本大会の競技区分の内、グランプリとする競技については以下のとおりとし、ＪＤＳＦ業務執行理事会の決定を経て前競技年度終了までに発表する。
① スタンダード競技：三笠宮杯全日本ダンススポーツ選手権スタンダード競技、およびその他のグランプリ大会のうちスタンダード競技グランプリとなった大会② ラテン競技：三笠宮杯全日本ダンススポーツ選手権ラテン競技、およびその他のグランプリ大会のうちラテン競技グランプリとなった大会
２． グランプリ以外の競技区分についてはＪＤＳＦ業務執行理事会の承認を得て決定する。
37

（審判員）
第７条
１．本大会の審判員は下記のとおりとする。
１）グランプリＷＤＳＦ公認審判員、ＪＤＳＦ公認審判員または他団体審判員。
審判員は７名以上とする。
ただし、ＷＤＳＦ公式競技会および新審判基準が適用される競技会はそれぞれの実施規程に従う。
２）その他はＪＤＳＦの定める規程による。
２．審判員の審判料および交通費、宿泊費
審判料 （１）ＷＤＳＦ公認審判員
審判料・・・ＷＤＳＦとＪＤＳＦとの申し合わせに基づく
交通費・・・支給する宿泊費・・・支給する（２）ＪＤＳＦ公認審判員
審判料・・・ＪＤＳＦ規程に基づく
交通費・・・支給する宿泊費・・・支給する（３）他団体審判員
審判料・・・他団体とＪＤＳＦとの申し合わせに基づく
交通費・・・支給する宿泊費・・・支給する（服装）第８条 本大会の服装は下記の通りとする。
１．出場選手グランプリ、ＪＤＳＦ規程による。 その他はＪＤＳＦの定める規程による。
２．審判員
正装または平服 （平服：ＪＤＳＦ規定のネクタイ、スカーフを着用する。）（シード選手）第９条 本大会を開催するにあたり、大会主管は、シード選手を設定しなければならない。シード選手の選考基準などについては以下のとおりとする。
１．シード選手の適用範囲
１）競技区分
グランプリに適用する。
２）シード選手の所属
ＪＤＳＦ登録の選手に適用する。
ＪＤＳＦ登録以外の選手をシードする場合はＪＤＳＦ業務執行理事会の承認を得る。
３）国内シード選手の選考基準
前回のグランプリの準決勝入賞者および前年度ダンススポーツランキング上位２組、但し、グランプリを公認欠場した場合およびスタンダード、ラテン両部門に出場できない競技会で片方に出場するために欠場せざるを得なかった場合、シード権は次回まで有効とする。
２．シード選手の旅費、宿泊費および出場料
出場料のみ免除する。これは試合に出場した時点で免除が確定する。大会主管より返金されるものとする。
申し込みして欠場の場合は返金されない。
※シード選手は、エントリーしたにも係わらず自己の都合などにより欠場を行う際には、欠場の連絡を行うことを義務とする。
３．シードの実施（第１次予選の免除）
グランプリにおいてリダンスが適用されない場合、シード選手は２次予選から出場する。ただし、３次予選
以上が行われる場合にのみ適用する。
（大会役員）
第１０条 大会役員の日当、交通費、宿泊費について下記の通り定める。
１．ＪＤＳＦ本部派遣役員
１）派遣手続き：ＪＤＳＦ業務執行理事会の承認を経て派遣を行う。
２）日当、交通費、宿泊費：ＪＤＳＦ旅費規程に従い、支給する。
３）会計所管：ＪＤＳＦ
38

２．大会実行委員会役員
１）選出手続き：大会実行委員会の決定に委ねる。
２）日当、交通費、宿泊費：大会実行委員会の決定に委ねる。
３）会計所管：大会実行委員会（ダンススポーツランキング制定方法と派遣選考）
第１１条 第１条に基づき、下記の通りダンススポーツ選手の年間日本ランキングを決定するものとする。
１．ダンススポーツランキング対象競技区分
ＪＤＳＦが認めたダンススポーツランキング対象試合とする。
２．ダンススポーツランキングポイント付与（１）ポイントの付与
対象競技会のポイントは、JDSF登録選手以外の選手の成績を除外した順位でJDSF登録選手を繰り上げる。
下位決勝がない場合は、準決勝の順位は準決勝のチェック数で決定する。同点の場合は同順位のままとする。
準決勝が１３組以上の場合は、１２位以下は２４点より１点ずつの減点を付与する。但し、最低点を２１点とする。（１３位は２４点、１４位は２３点、１５位は２２点、１６位以下は２１点の付与。JDSF登録選手
以外の選手が含まれる場合はその組だけ切り上がったポイントとなる。）リダンスは予選の数としてカウントしない。またリダンスを行う場合の最終予選は準々決勝とし、ポイントは２０点とする。
グランプリ
順位

備

考

ポイント

賞状
副賞
メダル
トロフィーまたは楯
１位８０点
有50,000円程度
金メダル
２位
７５点
有
40,000円程度
銀メダル
３位
７０点
有
30,000円程度
銅メダル
４位
６５点
有
20,000円程度
無
有
５位
６０点
有
20,000円程度
無
有
６位
５５点
有
20,000円程度
無
有
７位
５０点
無
無
無
無
８位
４５点
無
無
無
無
９位
４０点
無
無
無
無
１０位
３５点
無
無
無
無
１１位
３０点
無
無
無
無
１２位
２５点
無
無
無
無
４次
２０点
無
無
無
無
３次
１５点
無
無
無
無
２次
１０点
無
無
無
無
１次
５点
無
無
無
無
準々決勝
２０点
無
無
無
無
注１ 準々決勝はリダンスのある場合の最終予選
注２ グランプリが派遣と重なった場合（派遣競技会開催日±２日）はその国内試合は公認欠場とする。
なお派遣は「国際派遣選手選考競技会規程」に基づき派遣する競技会とする。
（２）年間ランキングは、第６条１の対象競技会のポイントのうち、各組上位２競技会のポイントの合計点で決定する。（同点の場合は同順位とする。）ただし、対象競技会が年間２回以下の開催の年は、公認欠場の場合、前年以降の直前出場グランプリのポイントを付与する。
（大会報告の義務）
第１２条 大会主管は大会終了後３ヶ月以内に、大会の全成績を競技部へ、収支についてはＪＤＳＦ業務執行理事会に報告しなければならない。
（利益・損失）第１３条 本大会で得た利益または損失については大会主催団体に帰属する。
補足
ＡＤＳＦ、ＷＤＳＦ公式戦となる場合は、ワールドネームを申込書に書かせ、シラバスに載せるようにする。
39平成１２年 ４月 １日制定
平成２９年１１月 ９日改定

【 ＪＤＳＦブロック選手権大会実施規程 】（目的）第１条
本規程はブロック選手権大会の具体的な実施方法を定める事を目的とする。
（大会の主催）第２条
本大会の主催は原則として、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下ＪＤＳＦという）各ブロックとする。主管となる組織は各都道府県組織とする。
（大会名）
第３条
大会名は大会固有の名称を使用することができるが、サブタイトルにＪＤＳＦブロック規程に定められたブロック名を必ず入れる。
（競技区分）
第４条
本大会においては下記の競技区分により構成するものとし、区分１の他に２～４のいずれかを盛り込
まなければならない。これを変更する場合はＪＤＳＦ競技本部の承認を得る。
１ ブロック選手権（ＪＤＳＦＡ級戦とする）
２ ＪＤＳＦＢ級～Ｄ級戦 １級戦～３級戦
３ シニアⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ、各Ａ～Ｄ級戦
４ ジュニア戦(実行委員会)
第５条
実行委員長及び副実行委員長はブロック運営委員会において任命する。
実行委員長は任命を受けた後、速やかに実行委員会を結成し、実行委員名簿、大会要項と予算書を開催日５ヶ月前までにブロック運営委員会に提出し、競技本部の指導を受ける。
（ブロック運営委員会承認）
第６条
ブロック運営委員会は、第５条の申請について、その適正を審査し、実行委員長に承認を与える。
（ＪＤＳＦ公認手続き）
第７条 運営委員会の承認後、実行委員長は開催日３ヶ月前迄に、
ＪＤＳＦ公認手続きを行わなければならない。
(審判員及び人数)
第８条
ブロック選手権の審判員はＪＤＳＦ公認審判員７名以上とし、他団体審判員を含めることができる。
その他はＪＤＳＦの定める規程に従う。
（競技に関する事項）
第９条 競技種目、フィガー規程、服装等の競技に関する事項はＪＤＳＦ競技規則、競技規程によるものとする。
（大会会長）
第１０条 ブロック選手権大会の大会会長は、ブロック運営委員会委員長とする。
(実行委員会役員)
第１１条 実行委員会役員の日当、交通費及び宿泊費は実行委員会の決定に委ね、会計所管は実行委員会とする。
（報告の義務）
第１２条 実行委員長は競技会終了後、２週間以内に下記書類をＪＤＳＦ競技本部に提出しなければならない。
１．競技会結果報告書及び添付書類
２．ランキングポイント集計表
３．大会プログラム（会計報告）
第１３条 会計報告書は大会終了後３ヶ月以内にブロック運営委員会に提出し、承認を得なければならない。
(利益・損失)第１４条 本大会で得た利益または損失は大会主催団体の帰属とする。

40

平成１２年 ９月２４日制定【 都道府県対抗「全国ダンススポーツ」大会規程 】
総則
本大会は１９９２年、旧日本社会人ダンス連盟（ＮＳＤＲ）による「全国社会人スポーツダンス大会・団体戦」として開催されてきた。１９９８年長野大会より将来の国体参加ならびに団体戦を基調とした新しいダンススポーツ大会を目指すため大会名称を都道府県対抗「全国ダンススポーツ大会」と改め、旧日本アマチュアダンス協会（ＪＡＤＡ）より移管したものである。
本規程の制定にあたり、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟の主催競技会として適切かつ効率的な大会を開催するためその運営方法について定める。
道府県対抗戦を主催および主管する場合は本規程を遵守しなければならない。
（目的）第１条 本大会は、将来の国民体育大会におけるダンススポーツ種目の採用をめざし、都道府県対抗による団体戦競技の普及を図るとともに、各都道府県加盟団体における選手育成・強化ならびにダンススポーツ底辺拡大に寄与し、かつ国民のダンススポーツによる体育の向上を目指すものとする。
（大会の主催および主管）第２条 １．本大会は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下：ＪＤＳＦという）の主催とする。
２．開催地の加盟都道府県団体は本大会を主管する。
（開催日および開催地）
第３条 １．開催は毎年１回とする.
２．開催地は原則として当該年の国体開催地とする。
但し、ＪＤＳＦ業務執行理事会において開催が困難と判断した場合はこの限りではない。
その場合、新たな開催地はＪＤＳＦ業務執行理事会が決定する。
３．開催地の重複は妨げない。
（大会の名称）第４条 本大会の名称は下記に定める。
（正式名称）
内閣総理大臣賞 「都道府県対抗 全国ダンススポーツ大会」ｉｎ ○○○とする。〇〇については開催都道府県名入れる。
（開催競技）
第５条 本大会は、別途定める「JDSF 都道府県対抗戦における団体戦規程」にもとづく団体戦競技を行うものとする。
但し、ＪＤＳＦ公認・承認競技会を併催することが出来る。
（審判員）
第６条 本大会の審判員はＪＤＳＦ公認審判員５名以上とする。
（団体戦選手手選考）
第７条 別途定める実施要綱に則り、加盟団体代表者の推薦によるものとする。
（団体戦申込み方法）
第８条 別途定める実施要領に則り、加盟団体が一括してこれを行う。
（参加費用負担）第９条 団体戦出場にかかわる費用は加盟団体負担とする。
但し、個人負担部分については加盟団体の裁量に委ねることとする。
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（実行委員長）
第１０条 ＪＤＳＦ業務執行理事会は実行委員長を指名し、実行委員長は直ちに実行委員会を組織し、ＪＤＳＦ
業務執行理事会の承認を得なくてはならない。但し、実行委員長は原則としてＪＤＳＦ執行委員から選出する。
（実行委員会の構成）
第１１条 実行委員会は必要に応じて開催主管実行委員会を置くことができる。
実行委員会は開催主管団体と協議し、開催主管団体の推薦により開催主管実行委員長を委託する。
実行委員会は、原則として実行委員長、競技本部長、普及本部長、各ブロック運営委員長、事務局長、総務部長ならびに開催主管実行委員長とする。また、必要に応じて、適材な実行委員を任命することができる。
（実行委員会の職務）第１２条 １．本部委員会は、下記の項目を担当する① 内閣総理大臣賞等の申請手続き等ならびに対外的な後援・協賛名義申請手続き。
② 全国加盟団体に対する参加協力要請③ 全国的なスポンサーならびに協賛金等の依頼ならびに運用資金の確保④ その他大会に関する対外的な業務
２．開催主管実行委員会は下記の項目を担当する① 開催主管大会実行委員会組織化ならびに大会運営役員の選任② 大会事務局業務(出場申込みならびに会計業務等)③ 大会準備ならびに大会運営実施全般④ ローカルなスポンサーならびに協賛金等の依頼ならびに運用資金の確保⑤ その他、本部実行委員会と連携し相互に業務を分担する。
（大会役員）
第１３条
大会役員の日当、交通費、宿泊費について下記の通り定める。
１．ＪＤＳＦ本部派遣役員（１） 派遣手続：ＪＤＳＦ業務執行理事会の承認を経て派遣を行う（２） 旅
費：ＪＤＳＦ旅費規程に従い、ＪＤＳＦより支給する。
（３） 会計所管：ＪＤＳＦ会計
２.大会実行委員会役員（１）選出手続き：大会実行委員会の決定に委ねる（２）日当、交通費、宿泊費：大会実行委員会の決定に委ねる（３）会計所管：大会実行委員会会計（大会報告の義務）
第１４条 委員長は大会終了後３ヶ月以内に、収支決済についてはＪＤＳＦ業務執行理事会に報告しなければならない。
（利益・損失）第１５条 本大会で得た利益または損益については大会主催団体に帰属する。

42平成１１年 ７月２５日制定
平成２９年 １月 １日改訂

【 都道府県対抗全国ダンススポーツ大会団体戦規程 】（目的）
第１条 本規程は、国民体育大会（国体）のダンススポーツ競技種目採用を目指した「都道府県対抗全国ダンス
スポーツ大会」団体戦に関する規程について定めるものである。
（団体戦の構成ならびに選手資格）第２条 団体戦は都道府県加盟団体をもって構成し、その所属会員により第４条により構成する。
また、実行委員会の判断により１団体につき複数を構成出場させることができる。
但し、最大３構成（チーム）以内とし、その場合は独立した団体として扱うこととする。
当面、複数都道府県連合チームも可とする。
（出身地からの出場）
第３条 選手は前条に定めるによる以外に、出身の都道府県からも出場もできる。
但し、その出身都道府県の推薦を受けた者に限る。
（団体戦競技の構成）
第４条 都道府県のダンススポーツ競技を代表する選手にて構成する。
スタンダード部門、ラテン部門それぞれに構成することができる。
選手は、同一部門あるいは部門にまたがり２種目まで出場出来る。（組相手を替えても構わない）
選手は、当日の個人戦にエントリーしなければならない。（ただし、少年Ａ，Ｂ区分は除く）
種目および年齢構成ならびに選出基準については以下に定める。ただし、都度見直す。
ス
種
目
タ ワルツ
ン タンゴ
ダ スローフォックストロット｜ クイックステップ
ド ヴィエニ-ズワルツ
ラ サンバ
チャチャチャ
テ ルンバ
パソドブレ
ン ジャイブ

呼 称
少年Ａ、Ｂ
シニアⅡ
成 年
少年Ａ、Ｂ
フリー
少年Ａ、Ｂ
少年Ａ、Ｂ
シニアⅡ
成 年
フリー

選出組数

各１組

各１組

出場資格（年齢）
当面、高３以下、同性同士可
年末年齢４５歳以上と４０歳以上
大学生以上、詳細は欄外参照
当面、高３以下、同性同士可
年齢オープン
当面、高３以下、同性同士可
当面、高３以下、同性同士可
年末年齢４５歳以上と４０歳以上
大学生以上、詳細は欄外参照
年齢オープン

少年Ｂ：当該開催年の16年前の4月2日～当該開催年の14年前の4月1日の期間に生まれた者(高1・中3)
少年Ａ：当該開催年の18年前の4月2日～当該開催年の16年前の4月1日の期間に生まれた者(高3・高2)
成 年：当該開催年の18年前の4月1日以前に生まれた者（選出方法）
第５条 前条を構成するにあたり、加盟団体は構成区分による予選を行ない代表を選出する。
また、直近の都道府県主催競技会の成績ならびに加盟団体の推薦をもって代える事ができる。
（競技方法）
第６条 競技方法は第２条の構成区分により、団体（チーム）単位の競技とする。
スタンダードチーム、ラテンチーム毎に各種目の集計（予選・準決勝はチェック法、決勝はスケーティ
ング）によるチーム単位での予選通過とする。（リダンスを行うことができる。）
下位決勝戦を実施し１２位までの順位を確定する。但し、背番号ほかその団体を明確に表わすものを選手に装着する。
43

（団体成績の算出方法）
第７条 団体成績は、第６条で定めた競技方法による団体単位の順位をもって団体成績とする。
（成績および表彰）
第８条 表彰は前条に定めるスタンダード、ラテン毎の部門成績ならびにスタンダード、ラテン総合による団体
戦総合成績をもって表彰する。
（内閣総理大臣賞の授与）
第９条 前条の団体戦総合優勝の団体に授与する。
（参加費ならびに選手旅費）
第１０条 団体戦、ならびに選手に懸る費用については、加盟団体の負担とする。
ただし、選手個人への費用分担は加盟団体の事情によるものとする。
（その他付帯事項）
第１１条 本規程の定める以外については、実行委員会にて決定する。
（本規程の改廃）第１２条 本規程は業務執行理事会の承認をもって競技部において改廃することができる

44

平成１２年 ４月 １日制定
平成２９年１１月 ９日改訂

【 ブロックランキング規程 】
本規程は、ＪＤＳＦ登録選手に対して、年間ブロックランキングを与え、ブロック内ダンススポーツ選手の順位を示すものである。
（目的）第１条 １ 地域のダンススポーツの振興と発展を図る。
２ 競技選手の技術レベルの向上を計る。
（ランキングの付与）
第２条 第１条及び第２条に基づき以下のとおり年間ランキングを付ける。
１ 年間ランキング対象競技会は、ブロック選手権(ＰＤブロック選手権含む)、ブロックが認定した各都府県組
織主催の公認競技会（４種目以上の競技会）とする。
２ 年間ランキングポイント基準は、別表１による。
３ 対象競技会のポイントは、ＪＤＳＦ登録の各ブロック所属選手のみの順位で、ブロック外の選手の成績を除
外して、準決勝までの所属ブロックの選手を繰り上げる。
（準決勝の順位は準決勝のチェック数で決定する。
同点の場合は同順位とする。）
４ 順位の繰上げを行うのは、準決勝以上とする。
５ 準決勝が１３組以上の場合は、１２位未満は２４点より１点ずつ減点し、最低点を２１点とする。（１３位は２４点、１４位は２３点、１５位は２２点、１６位は２１点とする。）
６ 対象競技会のうち、各人上位２競技会のポイントの合計点で決定する。
別表１
ブロック選手権
１位
８０
２位
７５
３位
７０
４位
６５
５位
６０
６位
５５
７位
５０
８位
４５
９位
４０
１０位
３５
１１位
３０
１２位
２５
１次
最終予選
２０
１次
２次
３次
１５
１次
２次
１０
１次
５
参加組数が６組に満たない競技会における得点は加算しない。
（その他）
第３条 その他本規程で定め無き事項はＪＤＳＦ業務執行理事会で決定する。

45

他の公認競技会
７０
６５
６０
５５
５０
４５
４０
３５
３０
２５
２０
１５
１０
５
３
１

平成１２年 ４月 １日制定

【 都道府県ランキング規程 】
本規程は、ＪＤＳＦ登録選手に対して、年間の各都道府県ランキングを与え、各都道府県のダンススポーツ選
手の順位を示すものである。各種の代表選手の選考には本規程を用いる。
（目的）
第１条 １ 地域のダンススポーツ振興と発展を図る。
２ 競技選手の技術レベルの向上を計る。
３ 県代表の派遣選手選考の基準の一つとする。
（年間ランキングの付与）
第２条 第１条及び第２条に基づき以下のとおり年間ランキングを付ける。
１ 年間ランキング対象競技会は、各都道府県選手権、及び都道府県が認定した公認競技会とする。
２ 年間ランキングポイント基準は、別表１による。
３ 対象競技会のポイントは、ＪＤＳＦ登録の各都道府県所属選手のみの順位で、都道府県外の選手の成績を除
外して、準決勝までの都道府県の選手を繰り上げる。（準決勝の順位は準決勝のチェック数で決定する。 同点の場合は同順位とする。）
４ 順位の繰上げを行うのは、準決勝以上とする。
５ 準決勝が１３組以上の場合は、１２位以下は２４点より１点ずつ減点し、最低点を２１点とする。
６ 対象競技会のうち、各人上位２競技会のポイントの合計点で決定する。
別表１
都道府県選手権
１位
８０
２位
７５
３位
７０
４位
６５
５位
６０
６位
５５
７位
５０
８位
４５
９位
４０
１０位
３５
１１位
３０
１２位
２５
１次
最終予選
２０
１次 ２次 ３次
１５
１次 ２次
１０
１次
５
参加組数が６組に満たない競技会における得点は加算しない。
（その他）
第３条 その他本規程で定め無き事項は各都道府県役員会議で決定する。

46

他の公認競技会
７０
６５
６０
５５
５０
４５
４０
３５
３０
２５
２０
１５
１０
５
３
１

平成１２年 ９月２４日制定
平成２９年 １月 １日改定

【 都道府県シニアⅠ・シニアⅡ・シニアⅢ・シニアⅣランキング規程 】
本規程は、
将来の国民体育大会に備えて行われる都道府県別対抗団体戦の選手選考基準の基礎となる規程とし、
ＪＤＳＦシニアⅠ・シニアⅡ・シニアⅢ・シニアⅣ（以下シニア系という）登録選手に対して、年間の各都道府
県ランキングをそれぞれに与え、シニア系登録選手の各都道府県における順位を示すものである。各種の代表選
手の選考には原則として本規程を用いる。
（目的）
第１条 １
２
３
４

地域のダンススポーツ振興と発展を図る。
競技選手の技術レベルの向上を計る。
シニア系県代表選手の派遣選手選考基準の一つとする。
国体の種目にダンススポーツが取り入れられる素地を作る。

（年間ランキングの付与）
第２条 第１条及び第２条に基づき以下のとおり年間ランキングを付ける。
１ 年間ランキング対象競技会は、都道府県各シニア系選手権（公認各シニア系Ａ級戦）、及び都道府県内で開催される都道府県連盟が認定したクラスオープンの各シニア系競技会とする。
２ 年間ランキングポイント基準は、別表１による。
３ 対象競技会のポイントは、ＪＤＳＦ登録の各都道府県所属選手のみの順位で、都道府県外の選手の成績を除
外して、準決勝までの都道府県の選手を繰り上げる。（準決勝の順位は準決勝のチェック数で決定する。 同点の場合は同順位とする。）
４ 順位の繰上げを行うのは、準決勝以上とする。
５ 準決勝が１３組以上の場合は、１２位以下は２４点より１点ずつ減点し、最低点を２１点とする。
６ 対象競技会のうち、各人上位２競技会のポイントの合計点で決定する。
別表１
都道府県シニアⅠ・シニアⅡ・ 都道府県内開催クラスオープン
シニアⅢ・シニアⅣ各選手権のＳⅠ,Ⅱ,Ⅲ,Ⅳ各競技会
１位
８０
７０
２位
７５
６５
３位
７０
６０
４位
６５
５５
５位
６０
５０
６位
５５
４５
７位
５０
４０
８位
４５
３５
９位
４０
３０
１０位
３５
２５
１１位
３０
２０
１２位
２５
１５
１次
最終予選
２０
１０
１次 ２次 ３次
１５
５
１次 ２次
１０
３
１次
５
１
参加組数が６組に満たない競技会における得点は加算しない。
（その他）
第３条 その他本規程で定め無き事項は各都道府県役員会議で決定する。

47

平成 ７年 ４月 １日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 公認審判員規程 】（目的）第１条 この規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟競技規則（以下ＪＤＳＦ競技規則という）にしたがい、ＪＤＳＦ加盟団体が主催する公認競技会及び承認競技会（以下ＪＤＳＦ競技会という）の審判員について、及びＷＤＳＦ公認審判員候補の推薦について定めることを目的とする。
（ＪＤＳＦ競技会の審判員）
第２条 ＪＤＳＦ競技規則第２６条により、ＪＤＳＦ競技会における審判員は、特にＪＤＳＦが承認した場合を除き、この規程によって登録された審判員（ＪＤＳＦ公認審判員という）によらなければならない。
（ＪＤＳＦ公認審判員の等級）第３条 次の３等級に区分する。
１ Ａ級公認審判員
２ Ｂ級公認審判員
３ Ｃ級公認審判員（平成26年より募集打ち切り）（ＪＤＳＦ公認審判員の競技歴）
第４条 ＪＤＳＦ公認審判員は、次の資格を持った現役引退者でなければならない。
１ Ａ級公認審判員は、スタンダード、ラテンのうちどちらか年間全国ダンススポーツランキング１２位以内の成績を２回以上獲得の経験を有する者か、全日本選手権１０ダンスにおいて決勝２回以上入賞の経験を有する者、及びそれと同等以上の者。
２ Ｂ級公認審判員は、スタンダード、ラテンのうちどちらか以下のいずれかに該当する者、及びそれと同等以上の者。
１）年間全国ダンススポーツランキング３６位以内の成績(又はランキングポイント１５点以上)を２回以上獲得の経験を有する者。
２）年間ブロックランキング６位以内の成績を１回以上獲得の経験を有する者。
３）年間ブロックランキング１２位以内、又は、関東甲信越ブロック３６位以内の成績を２回以上獲得の経験を有する者。
４）全日本選手権シニアⅠ、シニアⅠ選考会、全日本選手権シニアⅡにおいて決勝２回以上入賞の経験を有する者。
（審判できる範囲）
第５条 審判できる範囲を次のように区分する。
１ Ａ級公認審判員は、国内ＪＤＳＦ競技会のすべて。
２ Ｂ級公認審判員は、Ｂ級以下のＪＤＳＦ競技会及びシニア系の選手権。
３ Ｃ級公認審判員は、Ｃ級以下のＪＤＳＦ競技会。
（申請資格基準）
第６条 第４条の競技歴を有するほか、次の各項のすべてに該当しなければならない。
１ ＪＤＳＦ会員登録をしている２５歳以上６５歳未満（申請時）の者。
２ 現役選手を引退し、国内、海外を問わず公の場での採点の対象となる如何なる競技会にも出場していないもの。但し模範演技 、ＪＤＳＦ傘下団体･ＪＤＳＦ会員拡大パーティーでの余興的競技会は除く。
３ ＪＤＳＦ及び所属団体の規約規程類に照らし、重大な違反歴がない者。
（資格審査）
第７条 認定申請を受けて、審判部において資格審査を行い、その結果を申請団体に通知しなければならない。
なお、資格審査は登録年度内に１回以上行うことを原則とする。

48

（初期研修）
第８条 前条の資格審査に合格した者は、次の初期研修を受け、これに合格しなければならない。
但し、他団体審判員においてはこれを免除する。
１ 審判基準、ダンス理論、競技規則、採点管理、競技運営、審判員として心構え等の研修
２ 審判実技研修
３ その他（公認審判員登録）
第９条 第７条の資格審査に合格し、前条の初期研修を終了した者は、資格認定委員会の審議を経て，ＪＤＳＦ
公認審判員として登録しなければならない。
（審判員会費）
第１０条 公認審判員会費については別に定める。
（定期研修と臨時研修）第１１条 登録された審判員は、審判部の登録年度内に１回以上実施する定期研修、及び必要に応じて実施する臨時研修を受けなければならない。
（罰則）
第１２条 登録された審判員が、次の各号に該当する場合は、登録の取り消し、相当期間の資格の停止、戒告等を行う。これらの決定は業務執行理事会の承認を経て、会長がこれを行う。
１ 選手等から金品の授受、供応を受けたとき。
２ 公認審判員としての品位を著しく傷つけたとき。
３ ＪＤＳＦが事前に審判を承認していない競技会の審判を敢えて行ったとき。
４ ＪＤＳＦの規約、規程等に重大な違反行為があったとき。
５ 競技支援要員としてドーピング検査違反にかかわった場合、日本アンチ・ドーピング規程により審判員資格を永久停止する。また、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟アンチ・ドーピング規程により、与えた損害についてはＪＤＳＦの請求に従い賠償するものとし、状況によってＪＤＳＦは罰金を科す。
６ 申請の内容に重大な不正があったとき。
７ 第６条の申請資格基準を満たさなくなったとき。
８ ＪＤＳＦの決定した事項に従わなかったとき。
９ その他、審判の起用に対する要求をしたとき、審判の依頼に対して不当な理由で断ったとき。
（弁明）
第１３条 前条により、罰則を受けた者が、その決定に異議ある場合は、業務執行理事会において弁明することができる。
（公認審判員の昇級）第１４条 第４条に関わらず、審判の経験、技量、見識に優れていると認められた公認審判員は、審判部が推薦し、資格認定委員会の審議を経て、昇級することができる。
昇級に関する事項は別に定める細則によるものとする。
（ＷＤＳＦ公認審判員候補推薦）
第１５条 ＷＤＳＦ公認審判員候補推薦に関しては、別に定める細則によるものとする。
（公認審判員の定年および再任用）第１６条 審判員の継続登録が出来るのは、７５歳以下の者とする。（平成２７年末より）
ただし、本人の希望により再任用されることがある。再任用を希望する審判員は、審判部が定める実地研修、試験(実地研修でのチェック項目など)を受け、これに合格しなければならない。また、再任
用は３年毎の更新を必要とする。
（公認審判員の派遣）
第１７条 主催団体からの公認審判員の派遣依頼を受けて、ＪＤＳＦは公認審判員を派遣する。人選は審判部で協議し、審判部長がこれを行う。
49

（派遣費）
第１８条 派遣費用は、ＪＤＳＦの規程に従う。
（付則）第１９条 次による。
１ この規程に関わらず、学連が主催する競技会については、その運営の自主性が尊重される。
２ 第４条の現役引退者とは、昇降級に関係なくいかなる競技会にも出場していない者をいう。
（施行）
第２０条

この規程は２０１９年８月から施行する。

50

平成１４年 １月２７日制定
平成１８年 ９月２３日改訂【 公認審判員昇級に関する内規 】（目的）
第１条 この細則は公認審判員規程第１４条に基づき、審判員昇級に関する具体的なことを定めたものである。
（昇級基準）
第２条 審判員昇級の基準は以下のとおりとする。
１ 審判員経験１０年以上を有するもので、真摯な姿勢で審判を務めた者。
２ 第１１条に基づき審判部が開催する年間技術研修会(公認及び承認)に、積極的に参加し技術習得に継続的に取り組んだ者。
３ 審判員としての見識に優れ、品位を備えていると認められる者。
（１等級昇級）第３条 昇級は原則として１等級とする。
（但し特別に優秀と認められる者は２等級以上の昇級を認める。
）（昇級非対象者）
第４条 審判員規程第１２条(罰則)に該当する行為を行った者は昇級の対象者とならない。
（昇級推薦）
第５条 審判部は、本細則第２条の３項目をすべて満されている昇級候補者がある場合には、資格認定委員会に推薦する。
（昇級審査）
第６条 削除（資格認定委員会承認）
第７条 審判部から推薦された昇級候補者は資格認定委員会の審議を経て昇級する。
（附則）
第８条 第５条、第６条、第７条の規定に関し、資格認定委員会の関係規定が適用されるまでの間は、なお従前の例によるものとする。

51

平成１３年 ２月２５日制定
平成２１年 ８月２３日改訂【 ＷＤＳＦ公認審判員候補の推薦実施要領 】
本細則は、ＷＤＳＦ公認審判員候補として、資格取得講習会（ＷＤＳＦジャッジコングレス）への受講及びＷ
ＤＳＦ公認審判員推薦に関する具体的な取扱を定めたものである。
（ＷＤＳＦ公認審判員候補受講資格要件）
第１条 ＷＤＳＦ公認審判員候補としてＷＤＳＦジャッジコングレスに参加受講を申請する者は、以下の要件をすべて備えていなければならない。
１ ＪＤＳＦ公認Ａ級審判員であること。
２ 過去３年以上の競技会における実務審判経験および２回以上の National Championships（グランプリを含む）審判経験を積んでいること。
３ 必要最小限の英語ができること。
第２条＜削除＞（コングレス受講申請）
第３条 第１条の資格要件を備えている者が、ＷＤＳＦ公認審判員の資格を取得するためにＷＤＳＦジャッジコ
ングレスの受講を望む場合は、所定の申請書をコングレス開始２ヶ月前までに、ＪＤＳＦ審判部に提出
し、許可を受けなければならない。
（審査・推薦）第４条 ＪＤＳＦ審判部は、受講申請を受けて受講資格を審査し、その結果を本人に通知しなければならない。
（ＪＤＳＦの推薦）
第５条 ＪＤＳＦ業務執行理事会が、審判員として実績、能力ともに優れていると認める者を、本人の同意を得た上で、ＷＤＳＦ審判員への推薦を行うことができる。
（ＪＤＳＦ特別登録会員の推薦、登録）第６条 ＪＤＳＦ特別登録会員のＷＤＳＦ審判員への推薦及び登録に関しては、次のとおりとする。
１ ＷＤＳＦ審判員資格取得申請者については、申請書の届出があったときに審判部において審査し、適当と認めた者をＪＤＳＦ（業務執行理事会）の承認を得たうえで、ＷＤＳＦに申請する。
２ ＷＤＳＦにおいて公認審判員に承認された者は、ＪＤＳＦ特別登録会員ＷＤＳＦ公認審判員としてＪＤＳＦに登録する。
３ ＪＤＳＦ特別登録会員ＷＤＳＦ公認審判員はＷＤＳＦ審判員登録料のほかにＪＤＳＦで別に定めた会費を納めなければならない。

52

平成１６年 ５月２３日制定【 審判員派遣に関する実施要領 】（目的）
第１条 本実施要領は、審判員規程第１７条に基づき、ＪＤＳＦ公認・承認競技会への審判員派遣業務が競技規
則及び審判部会での決定事項に則り、公正且つ迅速に行われるために明確にすることを目的とする。
（派遣担当業務）第２条 審判部内に派遣担当係を設置し、派遣担当者がＪＤＳＦ公認･承認競技会へ派遣する審判員（以下派遣審判員という）の人選を行い、審判部会に提案する。また派遣に関する実務を行う。
（派遣担当者）
第３条 派遣担当者は審判部会において審判部員から選任し、派遣担当責任者１名、派遣担当者２～３名とする。
その他にブロック担当者を置くことができ、ＪＤＳＦ事務職員を派遣担当事務員とすることが出来る。
（役割分担）
第４条 派遣担当者の役割分担は次のとおりとする。
派遣担当責任者
派遣担当の責任者としてＪＤＳＦ公認・承認競技会への審判員派遣担
当業務を統括する。
派遣担当者
審判員派遣の実務を行う。
ブロック担当者
派遣担当事務員

派遣担当者の依頼のもとに、ブロック内における競技会の派遣審判員
候補を人選し、派遣担当者に報告する。
派遣担当に関する事務的な処理を行う。
（審判員名簿、競技会派遣審判員名簿等の保管等）（部会承認）
第５条 派遣審判員は審判部会の議決をもって最終決定とする。
（派遣通知）
第６条 審判部会の決定を受けて、専務理事名で審判員派遣の通知を行う。
派遣通知は原則競技会開催２ヶ月前までとする。
（派遣審判員変更）
第７条 決定した派遣審判員の変更は原則として認めないが、正当な理由がある場合は部会の承認を得て行う。
但し、緊急に変更する必要がある場合は、派遣担当責任者と審判部長の同意を得て行うことができる。
また、競技会当日に変更する必要のある場合は、審判員長が決定することができる。
主催者への変更通知は審判部長が行う。

53

平成 ８年 ８月２２日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 チェアパーソン（競技長）規程 】（目的）第１条 本規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟競技規則（ＪＤＳＦ競技規則）に基づき、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下「ＪＤＳＦ」という）、ＪＤＳＦブロック、加盟団体及び加盟傘下団体が主催する公認競技会及び承認競技会の運営、進行を円滑に行うために、チェアパーソン（競技長）に関して定めることを目的とする。
（チェアパーソン）
第２条 チェアパーソン（略称ＣＰ）は、本規程によって認定を受け、登録された者とする。
（チェアパーソンの資格要件）
第３条 チェアパーソンは、次の各号に掲げる要件をすべて備えていなければならない。
（１）競技規則及び競技関連規程を充分理解し運用できること（２）競技会の開催手続き、構成、運営、進行をよく理解し、タイムテーブル(進行表)を作成することができること（３）公認、承認競技会当日の競技全般の責任を負うこと（４）採点管理の仕組み及びスケーティングシステムを充分に理解していること（５）選手登録管理システム（昇降級、選手登録その他関係規程）を充分に理解していること（６）各競技会における服装規程を充分理解し、選手に説明指導できること（７）統括、管理指導及び協調性があり、競技会を円滑に進行できる能力を有していること（公認講習会及び公認研修会）
第４条 ＪＤＳＦは、チェアパーソン育成のために、公認講習会及び公認研修会を開催する。
２ 公認講習会とは、本部講師によるチェアパーソン資格認定試験を伴う講習会をいい、公認研修会とは、本部承認の地域委任講師による研修会又は本部講師による研修会をいう。
３ ＪＤＳＦブロック及び加盟団体は、ＪＤＳＦの承認を得て、公認講習会及び公認研修会を開催することができる。
４ 公認講習会及び公認研修会は、全国又はＪＤＳＦブロック内のＪＤＳＦ会員に対して参加する機会を与えなければならない。
（チェアパーソンの認定要件）
第５条 チェアパーソンの認定要件は、次の各号による。
（１）競技会の企画、運営又はチェアパーソンの補佐を２回以上経験すること。ただし、このうち１回は事前に公認講習会又は公認研修会を受講することにより、これらの実務経験をしたものとして取り扱うことができる。
（受験当日の公認講習会受講は含まない）（２）受験に際しては、前号の認定要件を満たしたうえで、予め本人の認定申請書及び加盟団体の推薦書を提出し、受験当日の公認講習会を受講すること（３）試験に合格すること
２ 加盟団体は、前項第２号に定める推薦書を提出するときは、第３条に定める資格要件及び前項第１号に定める認定要件を確認するものとする。
（チェアパーソンの認定、登録及び認定証の発行）
第６条 ＪＤＳＦは、前条に定めるチェアパーソンの認定要件が満たされたと認めたときは、これを認定し、登録のうえ認定証を発行する。なお、その者が所属する加盟団体に対しても、氏名その他必要な事項を通知する
２ 認定に必要な事項は別に定める。

54

（チェアパーソンの資格更新）
第７条 登録年度内の新規資格取得者を除き、チェアパーソンの資格を更新するには、登録年度末までに公認講
習会又は公認研修会を受講しなければならない。なお、受講に際しては事前学習の上、参加すること。
２ 正当な理由により、前項に定める公認講習会又は公認研修会を受講することができない場合は、別途、本部指定の資格更新審査の課題レポートを、指定された期限までに本部に提出し承認を得ることにより、当該資格を更新することができるものとする。
３ 第１項又は前項に定める更新手続きを登録年度内に実施しない場合は、当該資格は抹消されるものとする。
（チェアパーソンの責務）
第８条 チェアパーソンは、次の責務を負うものとする。
（１）チェアパーソンは、他の大会役員と緊密な連携を保ち、競技会の円滑な運営を確保するため、的確な指導と統率に努めなければならない。
（２）ＪＤＳＦ、ＪＤＳＦブロック又は加盟団体の開催する競技関連講習会、その他の競技に関する諸企画には、積極的に参画する。
（３）競技会運営の重要性を認識し、常に自己研鑽、自己啓発に努めなければならない。
（加盟団体の留意事項）
第９条 加盟団体は、競技会運営に関し、次の事項に留意するものとする。
（１）競技会運営の重要性を認識しチェアパーソン及び競技会運営従事者の育成、指導に努めること（２）所属する有資格者を常に把握し、的確な均衡のとれた管理、運用を図ること（資格の喪失）第１０条 ＪＤＳＦは、チェアパーソンが次のいずれかに該当したときは、資格を取消すことができる。
（１）第３条に定める、チェアパーソンの資格要件を欠くと認められる事実のあるとき（２）第８条に定める、チェアパーソンの責務を遂行していないと認められるとき（３）チェアパーソンとして不適当と認められる行為のあるとき（４）第７条第３項に定める資格の抹消が適用されたとき（５）ＪＤＳＦ会員を退会したとき

注） ここで言う、「 登録年度 」は、４月から翌年３月を指す

55

平成１０年１２月２７日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 チェアパーソン（競技長）認定要領 】（認定申請書及び推薦書）
第１条 公益社団法人日本ダンススポーツ連盟チェアパーソン規程（以下「規程」という）第５条第１項第２号に定める認定申請書・推薦書は様式第１号によるものとする。
（公認講習会又は公認研修会の開催申請・報告）
第２条 規程第４条に定める公認講習会又は公認研修会を主催若しくは主管しようとするときは、競技資格部に対し、原則として３ヶ月前までに様式第３号による「ＪＤＳＦ競技資格者公認講習会（研修会）開催申請書」を提出するものとする。
２ 主催者又は主管者は、前項の公認講習会又は公認研修会が終了した場合は、競技資格部に対し、速やかに同じ様式第３号による「ＪＤＳＦ競技資格者公認講習会（研修会）報告書」を提出するものとする。
この場合、領収証等（ＪＤＳＦ予算使用の場合に限る）及び「受講者名簿」を添付するものとする。
（公認講習会及び公認研修会の認定並びに講師派遣）
第３条 前条に定める公認講習会及び公認研修会の認定、並びに講師派遣の選定は、競技資格部長が行う。
（チェアパーソンの資格認定提案等）
第４条 競技資格部は、チェアパーソンの資格認定提案等を行うため、次の事項を審議する。
（１）規程第５条第１項第３号に定める試験の合否に関すること（２）規程第７条第２項に定める資格更新にかかる抹消に関すること（３）規程第１０条に定める資格喪失の適用に関すること
２ 競技資格部長は、前項の審議結果に基づき、資格認定委員会に認定提案等を行うものとする。
（資格認定委員会による認定）
第５条 資格認定委員会は、前条に基づき、チェアパーソンの認定提案等があったときは、内容を調査し、認定の可否を競技資格部に通知するものとする。
（チェアパーソンの登録及び認定証の発行に必要な内容通知）
第６条 資格認定委員会からチェアパーソンの認定等通知があったときは、競技資格部長は管理部に対し、登録及び認定証の発行に必要な内容を通知する。

56

平成１６年 ７月 １日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 スクルティニア（採点管理者）規程 】（目的）第１条 本規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟競技規則に基づき、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下「ＪＤＳＦ」という）、ＪＤＳＦブロック、加盟団体及び加盟傘下団体が主催する公認競技会
及び承認競技会の運営、進行を円滑に行うために、スクルティニア（採点管理者）に関して定めることを目的とする。
（競技会支援システム）
第２条 競技会支援システム（以下「支援システム」という）とは、競技会における採点管理業務を迅速かつ的確に実施することができ、さらに競技会結果による昇級、降級データ等の報告処理ができる総合システ
ムとしてＪＤＳＦが開発したコンピューターのソフトウェアをいう。
（スクルティニア）第３条 スクルティニア（略称ＳＴ）とは、競技会における採点管理及び昇降級管理を円滑に行うことができ、かつ支援システムを的確に運用できるシステム知識と、コンピューター知識を有する者のうち、本規程により認定された者をいう。
２ スクルティニア熟練者のうち、リアル採点システム運用能力を有すると認められる者を、スクルティニ
ア・スペシャリスト（略称ＳＴＳ）とする。
（スクルティニアの職務の範囲）
第４条 スクルティニアは、公認競技会及び承認競技会における支援システムによる採点管理及び競技会結果報
告（昇降級を含む）を行う。
（スクルティニアの資格要件）
第５条 スクルティニアは、次の各号に掲げる要件を備えていなければならない。
（１）支援システムの仕組みを充分理解し、適切に運用できること（２）競技会進行中に発生する支援システム運用にかかわる問題を迅速に判断し、適切に処理できること（３）第１号及び前号の項目を円滑かつ適正に行うために必要な統率力、管理指導力、協調性等の能力を有していること（４）選手登録管理システム（昇降級、選手登録その他関係規程）を充分に理解していること（公認講習会及び公認研修会）
第６条 ＪＤＳＦは、スクルティニア育成のために、公認講習会及び公認研修会を開催する。
２ 公認講習会とは、本部講師による運用資格者認定試験を伴う講習会をいい、公認研修会とは、本部承認の地域委任講師による研修会又は本部講師による研修会をいう。
３ ＪＤＳＦブロック及び加盟団体は、ＪＤＳＦの承認を得て、公認講習会及び公認研修会を開催することができる。
４ 公認講習会及び公認研修会は、全国又はＪＤＳＦブロック内のＪＤＳＦ会員に対して参加する機会を与えなければならない。
（スクルティニアの認定要件）
第７条 運用資格者の認定要件は、次の各号による。
（１）支援システム実務による事前設定又は当日運用の補佐を２回以上経験すること。ただし、このうち１回は事前に公認講習会又は公認研修会を受講することにより、これらの実務経験をしたものとして取り扱うことができる。
（受験当日の公認講習会受講は含まない）（２）受験に際しては、前号の認定要件を満たしたうえで、予め本人の認定申請書及び加盟団体の推薦書を提出し、受験当日の公認講習会を受講すること（３）試験に合格すること57

２ 加盟団体は、前項第２号に定める推薦書を提出するときは、第５条に定める資格要件及び前項第１号に定める認定要件を確認するものとする。
（スクルティニアの認定、登録及び認定証の発行）
第８条 ＪＤＳＦは、前条に定めるスクルティニアの認定要件が満たされたと認めたときは、これを認定し、登録のうえ認定証を発行する。なお、その者が所属する加盟団体に対しても、氏名その他必要な事項を通知する。
２ 認定に必要な事項は別に定める。
（スクルティニアの資格更新）
第９条 登録年度内の新規資格取得者を除き、スクルティニアの資格を更新するには、登録年度末までに公認講
習会又は公認研修会を受講しなければならない。なお、受講に際しては事前学習の上、参加すること。
２ 正当な理由により、前項に定める公認講習会又は公認研修会を受講することができない場合は、別途、本部指定の資格更新審査の課題レポートを、指定された期限までに本部に提出し、承認を得ることにより、当該資格を更新することができるものとする。
３ 第１項又は前項に定める更新手続きを登録年度内に実施しない場合は、当該資格は抹消されるものとする。
（スクルティニアの責務）
第１０条 スクルティニアは、次の責務を負うものとする。
（１）チェアパーソンの他、大会関係者と緊密な連携を保ち、競技会の円滑な運営を確保するため、支援システム運用を、円滑かつ適正に行うよう努めなければならない。
（２）ＪＤＳＦ、ＪＤＳＦブロック又は加盟団体の開催する競技関連講習会、その他の採点管理に関する諸企画には、積極的に参画しなければならない。
（３）採点管理及び登録管理（昇降級報告）の重要性を認識し、常に自己研鑽、自己啓発に努めなければならない。
（加盟団体の留意事項）
第１１条 加盟団体は、支援システム運用に関し、次の事項に留意するものとする。
（１）支援システム運用の重要性を認識し、スクルティニアの育成、指導に努めること（２）所属する有資格者を常に把握し、的確な均衡のとれた管理、運用を図ること（３）結果処理の迅速化、及び運用の適正化を図る目的で、電子メール等を用いて本部との速やかな連携がとれる体制を確立すること（資格の喪失）第１２条 ＪＤＳＦは、スクルティニアが次のいずれかに該当したときは、資格を取消すことができる。
（１）第５条に定めるスクルティニアの資格要件を欠くと認められる事実のあるとき（２）第１０条に定めるスクルティニアの責務を遂行していないと認められるとき（３）スクルティニアとして不適当と認められる行為のあるとき（４）第９条第３項に定める資格の抹消が適用されたとき（５）ＪＤＳＦ会員を退会したとき

注） ここで言う、「 登録年度 」は、４月から翌年３月を指す

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平成１６年 ７月 １日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 スクルティニア（採点管理者）認定要領 】（認定申請書及び推薦書）
第１条 公益社団法人日本ダンススポーツ連盟スクルティニア規程（以下「規程」という）第７条第１項第２号に定める認定申請書・推薦書は様式第１号によるものとする。
（公認講習会又は公認研修会の開催申請・報告）
第２条 規程第６条に定める公認講習会又は公認研修会を主催若しくは主管しようとするときは、競技資格部に対し、原則として３ヶ月前までに様式第３号による「ＪＤＳＦ競技資格者公認講習会（研修会）開催申請書」を提出するものとする。
２ 主催者又は主管者は、前項の公認講習会又は公認研修会が終了した場合は、競技資格部に対し、速やかに同じ様式第３号による「ＪＤＳＦ競技資格者公認講習会（研修会）報告書」を提出するものとする。
この場合、領収証等（ＪＤＳＦ予算使用の場合に限る）及び「受講者名簿」を添付するものとする。
（公認講習会及び公認研修会の認定並びに講師派遣）
第３条 前条に定める公認講習会及び公認研修会の認定、並びに講師派遣の選定は、競技資格部長が行う。
（スクルティニアの資格認定提案等）
第４条 競技資格部は、スクルティニアの資格認定提案等を行うため、次の事項を審議する。
（１）規程第７条第１項第３号に定める試験の合否に関すること（２）規程第９条第２項に定める資格更新にかかる抹消に関すること（３）規程第１２条に定める資格喪失の適用に関すること
２ 競技資格部長は、前項の審議結果に基づき、資格認定委員会に認定提案等を行うものとする。
（資格認定委員会による認定）
第５条 資格認定委員会は、前条に基づき、運用資格者の認定提案等があったときは、内容を調査し、認定の可
否を競技資格部に通知するものとする。
（スクルティニアの登録及び認定証の発行に必要な内容通知）
第６条 資格認定委員会から運用資格者の認定等通知があったときは、競技資格部長は管理部に対し、登録及び認定証の発行に必要な内容を通知する。

59平成１６年１０月２４日制定
２０２３年１１月１０日改訂【 登録管理規程 】
第１章 総則（目的）
第１条 この規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下ＪＤＳＦと呼ぶ）定款第３章に規定する一般
会員、競技規則第８章に規定する選手、ＪＤＳＦが認定する公認指導員、公認審判員、チェアパーソン（競技長）、スクルティニア（採点管理者）、認定サークル規程に規定するＪＤＳＦ認定サークルの登録管理業務等の効率的な運営ならびに遂行を目的とする。
（組織）第２条 前条の業務は、事務局内の管理部が所掌する。
（所掌事項）
第３条 管理部は、次の事項を所掌する。
１ 会員に関する登録業務（デジタル会員証の交付）
２ 選手に関する登録業務
３ 公認資格保持者に関する登録業務ならびに資格証等の発行
４ 登録管理業務ならびに事務手続き等の管理および運営
５ 登録管理業務に関する講習会、研修会の企画ならびに実施
６ 会員ならびに選手等の登録に関する総合的な管理および管理資料の作成
７ 登録管理規程に関わる違反行為等に関する措置ならびに報告
８ その他登録管理業務に関する一切および他部門との調整の一切（都道府県連盟およびＪＤＳＦブロックにおける登録管理担当部会の設置）
第４条 管理部と連携して各都道府県連盟および各ＪＤＳＦブロック内に登録管理担当部会を設置する。
（登録管理担当部会の運営）
第５条 登録管理担当部会の運営に関しては各都道府県連盟または各ＪＤＳＦブロックで定めるものとする。
（権限の委譲）
第６条 各都道府県連盟および各ＪＤＳＦブロック内に登録管理担当部会が設置されたときは、当該部会に次の事項に関わる業務を委託する。
１ 都道府県連盟またはＪＤＳＦブロックの管理する会員および選手登録業務に関すること。
２ 都道府県連盟に所属する認定サークルの管理および登録業務に関すること。
３ 登録管理業務に関する講習会、研修会等の計画および実施に関すること。
４ 都道府県連盟またはＪＤＳＦブロックに所属する会員、選手等の会費等の徴収および管理に関すること。
５ 都道府県連盟またはＪＤＳＦブロックが管理する会員、選手等の登録管理業務に関すること。
第２章 会員および選手登録（登録年度）
第７条 会員および選手の登録年度は、毎年４月１日より翌年３月３１日までとする。
（会員および選手登録手続き）
第８条 ＪＤＳＦ定款第７条ならびに競技規則第４０条に基づき、会員および選手登録をしようとするときは、
ＪＤＳＦ会員（選手）登録申請書を提出する。各都道府県連盟または各ＪＤＳＦブロックにおける登録
管理担当部会は、当該申請書の内容をＪＤＳＦ総合サービス管理システム内の会員管理システムに入力したうえで、当該申請書を３年間保管する。

60

２ ＪＤＳＦ選手登録との関連において、登録年度の年齢は当該年度内における満年齢とする。
３ 登録する氏名及び生年月日は、住民票等公的証書記載の氏名とする。
（会費の納付）第９条 各都道府県連盟および各ＪＤＳＦブロックの登録管理担当部会は、会費に関する規程に定める会員会費、選手登録料を登録年度毎に徴収し、ＪＤＳＦ総合サービス管理システム内の会員管理システムに入力したうえで、請求に基づきＪＤＳＦへ納入するものとする。
（会員証の交付）第１０条 前条に基づき会費を納付した会員にはＪＤＳＦ会員証を交付する。また選手登録料を納入した会員には会員証に持ち級等の選手情報を記載する。
（２０２３年４月よりデジタル会員証に移行）（会員証の取り扱い）
第１１条 デジタル会員証は、ＪＤＳＦ会員たる身分を証明するものであるので、表示可能端末を常時携帯すること。
２ デジタル会員証は、公認競技会に出場、又はＪＤＳＦおよび傘下団体が行う各種催しにおいて、必要な場合に提示できること。
（異動届）
第１２条 会員および選手は、登録事項に追加または変更が生じたときは異動届を提出すること。
（退会）
第１３条 会員が退会しようとするときは、その事由を付した退会届を提出すること。
第３章 公認資格保持者の登録（公認資格保持者の登録）第１４条 公認資格保持者に関する登録年度、登録手続き、会費の納付等の登録業務については、所轄する各専門部と連携のうえで別途定める。
第４章 記録（データベース）
第１５条 ＪＤＳＦは、事務局に会員総合データベースを置き、全会員のデータを保管・整備して、各都道府県
連盟、各ＪＤＳＦブロック、および各専門部からの必要なデータの要求に応えなければならない。このデータベースに関しては、情報システム委員会の規程で別途定める。

61

平成１４年１０月２４日制定
２０２３年 ４月２２日改訂【 国際派遣選手選考規程 】（目的）第１条 本規程はＷＤＳＦ等に関係するダンススポーツの国際競技会に選手を派遣する選考競技会及び選考に関する事項を明確にすることを目的とする。ただし、ＷＤＳＦ規程に従っていることを前提とする。
（適用競技会）
第２条 選手を派遣する国際競技会を以下のとおりとする。
１ ａ 世界スタンダード選手権、世界ラテン選手権、ワールドカップ（スタンダード、ラテン）のアダルトに関するもの。
ｂ アジア太平洋選手権（スタンダード、ラテン）、アジア選手権（スタンダード、ラテン）、のアダルトに関するもの。
２ 世界ユース選手権（スタンダード、ラテン）、アジア選手権ユース（スタンダード、ラテン）、
アジア太平洋選手権ユース（スタンダード、ラテン）
３ 世界シニアⅠ選手権（スタンダード、ラテン）
４ 世界シニアⅡ選手権（オープン）世界シニアⅢ選手権（オープン）世界シニアⅣ選手権（オープン）
世界シニアⅤ選手権（オープン）
５ 世界１０ダンス選手権、ワールドカップ１０ダンス、その他の国際１０ダンス競技会、世界シニアⅠ１０ダンス、世界シニアⅡ１０ダンス、世界ユース１０ダンス、世界ジュニア１０ダンス
６ 世界ジュニアⅡ選手権（スタンダード、ラテン）７ オリンピック、アジア大会等オリンピック関連大会
８ その他（選考となる競技会及び派遣選考基準）
第３条
１．第２条１の競技会
ａ 世界スタンダード選手権、世界ラテン選手権、ワールドカップ(スタンダード、ラテン)のアダルトに関するもの。グランプリ対象戦とし、グランプリ規程のダンススポーツランキング上位より選考する。
ただし、グランプリ対象競技会が年間２回以下の開催の場合は、優勝者に代表権を付与する。開催順に第１代表、第２代表とし、以降はランキングで決定する。
ｂ アジア太平洋選手権（スタンダード、ラテン）、アジア選手権（スタンダード、ラテン）のアダルトに関するもの。
原則としてグランプリ対象戦とし業務執行理事会の決定により選考競技会を指定することができる。
２．第２条２の競技会（世界ユース選手権等）
グランプリ大会で行われるユース１大会、オールジャパンジュニアダンススポーツカップのユース及び全日本選手権ユースを選考競技会歳、原則として代表派遣をする世界選手権開催日３か月前を起点としたポイント結果により選考する。詳細は別に定める。
３．第２条３の競技会（世界シニアⅠ選手権）
グランプリ大会のうちの２大会及び全日本選手権シニアⅠ（当面三笠宮杯と併催）を選考競技会とし、代表派遣をする世界選手権開催日３か月前を起点としたポイント結果により選考する。詳細は別に定める。
（2025 年の世界選手権から適用）
４．第２条４の競技会（世界シニアⅡ(オープン)、Ⅲ(オープン)、Ⅳ(オープン)、Ⅴ(オープン)選手権）
全日本選手権シニアⅡ、全日本選手権シニアⅢ、全日本選手権シニアⅣの成績等で決定。
原則として全日本選手権シニアⅡはダンススポーツフェスティバルｉｎ東京で、全日本選手権シニアⅢ
は日本スポーツマスターズ大会で開催する。全日本選手権シニアⅣは西部ブロック選手権（2022 年以降）で開催する。但し、業務執行理事会で変更することが出来る。
シニアⅡは前年あるいは当該年の出場可能な代表選考会(三笠宮杯、グランプリ、１０ダンス代表選考会を含む)の決勝入賞者。シニアⅢ、シニアⅣは前年あるいは当該年の出場可能な代表選考会(三笠宮杯、グランプリ、１０ダンス代表選考会を含む)に前年あるいは当該年に１度以上出場経験者が対象。

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５．第２条５の競技会（世界１０ダンス選手権等）
年１回の選考競技会(全日本選手権１０ダンス、全日本選手権ユース１０ダンス、全日本選手権ジュニア
１０ダンス、全日本選手権シニアⅠ１０ダンス)において選考する。但し、シニアⅡ、シニアⅢ１０ダン
スは、出場可能な１０ダンス代表選考会に前年あるいは当該年に１度以上出場経験者が対象。
６．第２条６の競技会（世界ジュニア選手権）
グランプリ大会のうちの１大会、オールジャパンジュニアダンススポーツカップ及び全日本選手権ジュニアを選考競技会とし、代表派遣をする世界選手権開催日３か月前を起点としたポイント結果により選考する。詳細は別に定める。
７．第２条７の競技会（オリンピック、アジア大会等）
別途定める。
８．第２条８の競技会
業務執行理事会の決定による。
（派遣選考詳細）
第４条 第３条１において同点となった場合は以下のとおりとする。
・年間ランキング（上位２試合）が同点で、かつランキングをつける必要がある場合は、スタンダード・ラ
テン両セクションに出場１次予選をそれぞれ２回以上通過している選手を上位とする。
・次に公認欠場の数が多い選手とする。〔公認欠場の意味：グランプリ対象競技会が派遣競技会と重なった場合（派遣競技会開催日±２日を含む）その国内試合は公欠とする〕
・それでも同点の場合は、第３（第４、第５）対象競技会へと順次比較検討していく。
・まだ、同点の場合は、全競技会の順位をスケーティングシステムで検討する。
・それでも同点の場合はマーキングスケーティングで決定する。
以上の結果においても、まだ同位の場合には、業務執行理事会の決定による。
（特別な事情の派遣中止）
第５条 下記項目の特別な事情のある場合において、業務執行理事会において派遣中止を行うことができる。
１．ＪＤＳＦ代表派遣選手として著しく不適当と判断した場合
２．開催地の危険度が高い場合
３．その他妥当な理由がある場合（特別な事情の選考）
第６条 下記項目の特別な事情のある場合において、選手強化部の意見を聴取し業務執行理事会において代表選手の選考を行うことができる。
１. 公認欠場により選考競技会に出場できない場合
２. 上位選手が出場できず、順位を次点以下に繰り下げる場合（特別規定）
第７条 三笠宮杯全日本ダンススポーツ選手権および第３条３、４、５の競技会（シニアⅠ、シニアⅡ、シニ
アⅢ、すべての１０ダンス選考競技会）においては特別に以下のルールに従うものとする。
１ 審判員数を９名以上とする。
（シニアⅠ、シニアⅡ、シニアⅢ、シニアⅣ、シニアⅤは７名以上）
絶対評価審判基準の競技会での審判員数、審判員構成は絶対評価審判方式実施規程に従う。
２ 出場参加できる選手は国際競技会出場資格を有するものとし、原則として海外選手の参加は認めない。
３ シニアⅠ選考競技会（翌年派遣選手選考の場合）の年齢制限はその年内に満３４歳に達するもの以上と満２９歳に達するもの以上とする。
４ シニアⅡ選考競技会（翌年派遣選手選考の場合）の年齢制限はその年内に満４４歳に達するもの以上と満３９歳に達するもの以上とする。
５ シニアⅢ選考競技会（翌年派遣選手選考の場合）の年齢制限はその年内に満５４歳に達するもの以上と満４９歳に達するもの以上とする。
（国籍、居住）第８条 第２条７の派遣選手は日本国籍を有すること、及び２年以上ＪＤＳＦ選手登録を継続している事を条件とする。その他の派遣選手については原則として、男女どちらかが１年以上日本国内に居住していると業務執行理事会が認め、且つ２年以上ＪＤＳＦ選手登録を継続している事を条件とする。
63平成１４年１０月２４日制定
平成２７年１０月２５日改訂【 海外派遣選手援助規程 】
本規程は海外競技会に代表選手を派遣する場合の選手に対する金銭の援助に関する事柄について定めることを目的とする。
（対象競技会）
第１条 対象競技会は世界選手権､アジア選手権、
アジア太平洋選手権及び本部長会議又は業務執行理事会にて決定された競技会とする。
（対象選手）
第２条 強化選手のうち、国際派遣選手選考規程により選考された選手。
（援助額）
第３条 一組あたりの援助額上限はアフリカ､ヨーロッパ､アメリカ､オセアニア地域２４万円、その他の地域は１２万円とし、実費を越えないこととする。ただしワールドカップについては、その半額とする。
また、日本出立日が４月２７日～５月５日、または７月２０日～８月３１日の期間に入る場合には上限
を１３０％まで認める。
ただし、チーム編成をなし、一団として派遣する場合には全額支給とする。その場合には、原則として、航空券を支給することとする。
（主催者等からの補助の取扱）
第４条 主催者等から補助金等が支給された場合、ＪＤＳＦの援助額はその組の交通費（含む空港利用料）からその補助金を引いた額を越えないこととする。
（賞金の取扱）第５条 主催者等からの賞金は第４条の補助金とみなさない。
（支払い）
第６条 旅費を証明するものを添付した報告書を、国際本部選手派遣部長を経由して提出し､専務理事の承認後、速やかに支払われるものとする。
（協力と貢献の義務）
第７条 援助を受けたものは、ＪＤＳＦの行事､活動に積極的に協力するものとする。
(支援と責任の範囲)
第８条 ＪＤＳＦは選手に、出場に関する必要な情報提供をし、出場申込み手続きを支援する。ＪＤＳＦは選手の旅行中におけるトラブル発生の場合にはＪＤＳＦは可能な限りの支援を行うが、責任は選手(未成年者の場合は保護者を含む)自身に委ねられるものとする。
（燃料代に関する補助）第９条 航空燃料代は適当額範囲内において、全額ＪＤＳＦから支給されるものとする。

64

２０２３年 ４月２２日制定【 シニアⅠ国際派遣選手・強化選手選考基準細則 】
本規程は、国際派遣選手選考規程第３条第３項及び強化選手規程第５条第４項の詳細を定めることを目的とする。
（シニアⅠランキング）
第１条 以下の３競技会を対象競技会とし、準決勝進出組以上の選手にポイントを付与し、各組上位２競技会のポイントの合計点でシニアランキングを決定する。
１） 三笠宮杯全日本選手権シニアⅠ
２） グランプリのシニアⅠ戦 ２競技会
（シニアⅠランキングポイント付与）
第２条 ランキングポイント付与は以下の表による。
三笠宮杯全日本選手権シニアⅠ
１位
８０
２位
７５
３位
７０
４位
６５
５位
６０
６位
５５
７位
５０
８位
４５
９位
４０
１０位
３５
１１位

３０

その他の２大会
７５
７０
６５
６０
５５
５０
４５
４０
３５
３０
２５

１２位
２５
２０
ＪＤＳＦ登録選手以外の選手の成績は除外して順位を繰り上げる。
準決勝の順位は準決勝のチェック数で決定する。同点の場合は同順位とする。
（国際派遣選手選考基準）
第３条 対象国際競技会の開催日から９０日前を起点とし、その日からさかのぼって算出したシニアランキング
順位により上位の組を派遣代表選手とする。但し、対象国際派遣競技会のエントリー締切日により、９０日前が困難な場合は、エントリー締切日の３０日前とする。
同点の場合は、次の順序で決定する。
１） 公認欠場の多い選手
公認欠場の意味：対象競技会がシニアⅠ及びシニアⅡの国際代表派遣競技会(以下派遣競技会という)に重なった場合(派遣競技会開催日±２日を含む)
２） ３大会の合計点の多い組
３） 対象派遣競技会の開催日直近の競技会の順位が上位の組
４） ３大会の順位をスケーティングシステムで検討以上の結果において、まだ同点の場合は業務執行理事会の決定による。
２ シニアⅠ１０ダンス派遣については、国際派遣選考競技会規程第３条５項によって決定する。
（強化選手選考基準）
第４条 シニアⅠランキング、及び全日本選手権シニアⅠ１０ダンスの成績により、シニア強化選手、準強化選手を定める場合の基準とする。

65

平成１３年 ９月２３日 制定
２０２３年１１月１０日 改訂【 強化選手規程 】（目的）第１条 本規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟が国際的レベルの選手を体力・気力・技術面で育成、強化する強化選手の認定基準、選手の受益及び義務を定めることを目的とする。
(選手強化事業)第２条 第１条の目的達成のため、ＪＤＳＦは次の事業を企画実行する。
１ 講習会（個人レッスン、グループレッスン）
２ 強化合宿、強化練習、海外研修、海外遠征
３ 科学的トレーニングの実施及び応用
４ その他
（礼節）
第３条 強化選手は礼節を尊重し社会的規範を守り、全選手の模範にならなければならない。
（強化選手の受益）第４条 強化選手は第２条に記載する当連盟が行う選手強化事業への参加などの利益を受けることができる。
（強化選手の認定基準）
第５条 強化選手は、毎年選考する。
原則として国際的なレベルに達する将来性のある選手を選考することとし、下記の基準を目安として選手強化部で決定する。登録は個人登録とする。
１ （ジュニア強化選手）１５歳以下の選手同士で、「ジュニア国際派遣選手・強化選手選考基準細則」のジュニアランキング上位組及び全日本選手権ジュニア１０ダンス上位組のうち選手強化部が認め、且つＪＤ
ＳＦジュニアアスリートクラブの会員である者。詳細は別途定める。
２ （ユース強化選手）その年の年末時点で１６歳から１８歳で「ユース国際派遣選手・強化選手選考基準細則」のユースランキング上位組及び全日本選手権ユース１０ダンス上位組のうち選手強化部が認めた者。
３ （アダルト強化選手）前年度ＪＤＳＦランキング上位よりスタンダード、ラテン各６位及び全日本選手権
１０ダンス上位組のうち選手強化部が認めた者。
４ （シニアⅠ強化選手）前年度シニアⅠ世界選手権日本代表派遣選手資格があり、選手強化部が認めた者。
５ （その他）その他選手強化部が認めた者。
６ （経過処置１）ジュニア強化選手が、ジュニア最終年度のスタンダードまたはラテンのＪＤＳＦ ジュニ
アランキングで、３位以内の成績を得たときは２年間は第２項に該当しなくても強化選手と認定し、６位以内の成績を得たときは１年間（ユース初年度）は第２項に該当しなくても強化選手と認定する。
７ （経過処置２）ユース強化選手が、ユース最終年度のスタンダードまたはラテンのＪＤＳＦユースランキ
ングで、３位以内の成績を得たときは２年間は第３項に該当しなくても強化選手と認定し、６位以内の成績を得たときは１年間（アダルト初年度）は第３項に該当しなくても強化選手と認定する。
（特別強化選手の認定基準）
第６条 特別強化選手は、前条の強化選手の内、国際的なレベルであると認められ、更に向上が期待される選手を選考することとし、必要に応じ別途基準に基づき業務執行理事会で決定する。
（準強化選手認定基準）
第７条 準強化選手の認定基準は、以下のとおりとする。準強化選手には当連盟強化事業に参加する権利を与える。
１ （ジュニア）本規程第５条１のジュニアランキング及び全日本選手権ジュニア１０ダンスを参考とし
その他将来性を判断して、選手強化部が認めた者。
２ （ユース） 本規程第５条２のユースランキング及び全日本選手権ユース１０ダンスを参考とし
その他将来性を判断して、選手強化部が認めた者。

66

３ （アダルト）強化選手以外で当年度世界選手権、アジア選手権、アジア太平洋選手権の日本代表派遣選手となった者。
４ （シニアⅠ）代表派遣競技会成績を参考とし、その他将来性を判断して選手強化部が認めた者。
５ (その他) その他選手強化部が認めた者。
（認定）
第８条 選手強化部は、第５条、及び第７条を基準として強化選手、準強化選手を審査のうえ認定し、ＪＤＳＦ業務執行理事会に報告しなければならない。
（認定取り消し）第９条 選手強化部は、第３条、第１１条に反する場合は、強化選手、準強化選手の認定を取り消すことが出来る。認定を取り消した場合はＪＤＳＦ業務執行理事会へ報告する。
（強化選手登録）第１０条 （登録）強化選手として認定されるためには、当連盟に会員登録及び選手登録をしなければならない。
当連盟を退会した時点で、強化選手から除外する。
２ (他団体登録) 強化選手として認定された選手は、他団体に登録してもＪＤＳＦに選手登録を継続したうえで国際派遣代表としての地位を保全され、代表選考会にも出場できる。
（強化選手等の義務）
第１１条 強化選手、特別強化選手、準強化選手として認定を受けた者は、以下の義務を負わなければならい。
１ 本規程第２条の選手強化事業に、指定された回数参加すること。
２ その他当連盟事業のうち指定されたものについて参加し、ダンススポーツの普及、発展に寄与すること。
３ 日本ドーピング防止規定を遵守すること。
４ 特別強化選手、強化選手及びジュニア強化選手については、別途覚書を締結すること。
（ユニフォーム）
第１２条 強化選手は、ＷＤＳＦ，ＪＤＳＦの競技会及び別途指定する行事には必ず着用しなければならない。

67平成２３年１０月２３日制定
平成２９年１１月 ９日改訂

【 ジュニア国際派遣選手・強化選手選考基準細則 】
本規程は、国際派遣選手選考規程第３条第６項及び強化選手規程第５条第１項の詳細を定めることを目的とする。
（ジュニアランキング）
第１条 以下の３競技会を対象競技会とし、準決勝進出組以上の選手にポイントを付与し、各組上位２競技会のポイントの合計点でジュニアランキングを決定する。
１） 三笠宮杯全日本選手権ジュニア
２） グランプリｉｎ大阪のジュニア戦３） オールジャパンジュニアダンススポーツカップのジュニア戦（ジュニアランキングポイント付与）
第２条 ランキングポイント付与は以下の表による。
三笠宮杯全日本選手権ジュニア
１位
８０
２位
７５
３位
７０
４位
６５
５位
６０
６位
５５
７位
５０
８位
４５
９位
４０
１０位
３５
１１位

３０

その他の２大会
７５
７０
６５
６０
５５
５０
４５
４０
３５
３０
２５

１２位
２５
２０
ＪＤＳＦ登録選手以外の選手の成績は除外して順位を繰り上げる。
準決勝の順位は準決勝のチェック数で決定する。同点の場合は同順位とする。
（国際派遣選手選考基準）
第３条 対象国際競技会の開催日から９０日前を起点とし、その日からさかのぼって算出したジュニアランキン
グ順位により上位の組を派遣代表選手とする。但し、対象国際派遣競技会のエントリー締切日により、９０日前が困難な場合は、エントリー締切日の３０日前とする。
同点の場合は、次の順序で決定する。
１） 公認欠場の多い選手
公認欠場の意味：対象競技会がジュニア、ユースの国際代表派遣競技会(以下派遣競技会という)に重なった場合(派遣競技会開催日±２日を含む)
２） ３大会の合計点の多い組
３） 対象派遣競技会の開催日直近の競技会の順位が上位の組
４） ３大会の順位をスケーティングシステムで検討以上の結果において、まだ同点の場合は業務執行理事会の決定による。
２ ジュニア１０ダンス派遣については、国際派遣選考競技会規程第３条５項によって決定する。
（強化選手選考基準）
第４条 ジュニアランキング、及び全日本選手権ジュニア１０ダンスの成績により、ジュニア強化選手、準強化
選手を定める場合の基準とする。

68平成２６年 １月２６日改訂【 ユース国際派遣選手・強化選手選考基準細則 】
本規程は、国際派遣選手選考規程第３条第２項及び強化選手規程第５条第２項の詳細を定めることを目的とする。
（ユースランキング）
第１条 以下の３競技会を対象競技会とし、準決勝進出組以上の選手にポイントを付与し、各組上位２競技会のポイントの合計点でユースランキングを決定する。
１） 全日本選手権ユース２） オールジャパンジュニアダンススポーツカップのユース戦
３） グランプリｉｎ仙台のユース戦（ユースランキングポイント付与）
第２条 ランキングポイント付与は以下の表による。
全日本選手権ユース
１位
８０
２位
７５
３位
７０
４位
６５
５位
６０
６位
５５
７位
５０
８位
４５
９位
４０
１０位
３５
１１位

３０

その他の２大会
７５
７０
６５
６０
５５
５０
４５
４０
３５
３０
２５

１２位
２５
２０
ＪＤＳＦ登録選手以外の選手の成績は除外して順位を繰り上げる。
準決勝の順位は準決勝のチェック数で決定する。同点の場合は同順位とする。
（国際派遣選手選考基準）
第３条 対象国際競技会の開催日から９０日前を起点とし、その日からさかのぼって算出したユースランキング
順位により上位の組を派遣代表選手とする。但し、対象国際派遣競技会のエントリー締切日により、９０日前が困難な場合は、エントリー締切日の３０日前とする。
同点の場合は、次の順序で決定する。
１） 公認欠場の多い選手
公認欠場の意味：対象競技会がジュニア、ユースの国際代表派遣競技会(以下派遣競技会という)に重なった場合(派遣競技会開催日±２日を含む)
２） ３大会の合計点の多い組
３） 対象派遣競技会の開催日直近の競技会の順位が上位の組
４） ３大会の順位をスケーティングシステムで検討以上の結果において、まだ同点の場合は業務執行理事会の決定による。
２ ユース１０ダンス派遣については、国際派遣選考競技会規程第３条５項によって決定する。
（強化選手選考基準）
第４条 ユースランキング、及び全日本選手権ユース１０ダンスの成績により、ユース強化選手、準強化選手を定める場合の基準とする。

69

【 普及競技に関する内規 】
１．
「普及競技」の定義
ＪＤＳＦ競技規則第９条に規定する普及型競技（以下「普及競技」という）として認められるのは、以下の条件をすべて満たす場合とする。
１ ダンススポーツの普及・振興を目的としたものであること
２ 公認競技、承認競技にあたらないこと
３ エントリー料が２,５００円/組（団体戦の場合は１エントリー）以下であること
４ 複合戦の種目数は３種目までであること（団体戦は６種目まで）
２．
「普及競技」開催時の免責事項
１ 開催申請は不要
開催申請は不要とし、申請料も不要とする。
（審判員も含めて都道府県連盟への申請、承認のみ）
ただし、「公認競技」、「承認競技」との併催で「普及競技」を開催する場合は、「公認競技」、「承認競技」
そのものの開催申請は必要となる。
又、「公認競技」、「承認競技」との併催ではなく、普及競技のみの開催であって本部ホームページの競技会リストに掲載する場合は、掲載料として５,０００円必要である。
（イベント情報に掲載は無料）
２ 公認料免除
申請料等に関する規程 第２条の（２）に定める公認競技会公認料・承認競技会公認料（延べエントリー組数×３００円）を免除する。
３ 競技会支援システムの使用料は不要
４ 公認審判員の審判料、交通費等の経費
公認審判員の審判料、交通費等の経費は、「普及競技」が「公認競技」「承認競技」との併設の場合は、「普及競技」のためとして主催者が別枠で負担することはしない。
ただし、「普及競技」の区分数が過半数を超えている場合、審判員交通費は主催者が全額を負担する。
３．
「普及競技」の運用
普及競技は、ＪＤＳＦ競技規則を基準とするが、運営にかかる全ての条項において主催者の裁量により変更できるものとする。以下、その例を示す。
１ 審判員は公認審判員でなくても良い
審判員は公認審判員に拘らず、現役選手、他団体、指導員、或いは、地域の有名人など、競技内容に相応しい審判を主催者の判断で決めることができる。審判料、交通費等が必要になる場合は、その経費は主催者が負担する。
２ チェアパーソン(競技長)などの資格を問わない
チェアパーソン(競技長)、スクルティニア（採点管理者）は運営上支障がなければ有資格者でなくても良い。但し、競技会支援システムを会員未登録者が利用の場合、事前に競技本部に許可を取ること。
３ 参加対象は自由
参加対象は主催者が決め、選手登録及びＪＤＳＦ会員登録の有無、女性同士など自由に設定できる。
４ 種目は自由公認種目の他、マンボ、サルサ、メレンゲ、ジルバ、ブルースなども可能。単科、複合も自由。テンポ
も標準テンポに拘らない。
５ 服装は自由ＪＤＳＦ服装規程を適用することも可能だが、下位クラスであっても自由としたり、練習着程度として範囲を広げるなど、主催者が判断し決定する。
６ 罰則について違反行為の処分及び罰則については、競技会出場選手罰則規程に準拠する。
※ 「承認競技」については、競技規則 第５条 を参照

70

平成２３年６月
制定
２０１９年１１月１４日改訂【 申請料等に関する規程 】（目的）
第１条 この規程は、公益社団法人日本ダンススポーツ連盟（以下、「本連盟」という。
）
定款第４条の事業に係る申請料等について必要な事項を定める。
（公認・承認競技会申請料等）
第２条 当連盟競技規則によって定める公認競技会または承認競技会を開催する団体は、次に定める申請料等を納めなければならない。
（１） 公認競技会申請料
承認競技会申請料

１５,０００ 円
５,０００ 円

（２）公認競技会又は承認競技会が終了した場合、開催した団体は、速やかに次に定める公認料（審判員旅費負担金）を納入しなければならない。
公認競技会又は承認競技会の延エントリー組数 ×３００ 円（３）公認競技会が終了した場合、開催した団体は、速やかに次に定める昇降級管理負担金を納入しなければならない。
昇降級対象区分の延エントリー組数 ×５００円（ゼッケン）
第３条 公認競技会に使用するゼッケンは、ＪＤＳＦが承認したものでなければならない。
金額は別途定める。

71

２０２４年 競技関連規程集の主な改訂ポイントと解説（Ｐ５）

第３５条の１ ： １０ダンスで同点決定戦が発生した場合の対応を明確にした。

（Ｐ７）

第４９条 ： JDSFの最終決定に対する不服申し立てについて
ＪＤＳＦスポーツ仲裁規程に従い解決するとより明確にした。

（Ｐ８）第５条 ： 競技会電子シラバス申請を行うためのシステム名に変更した。

（Ｐ１０）

第５条 ： ３級戦及びノービス戦で昇級資格を得たにも拘らず選手登録を行わない場合は、罰則規程の対象となるよう改訂した。

（Ｐ１０）（降級特別措置）第８条 ： 降級免除の対象を、出産、骨折、３大疾病を含む外科手術と、１年以上の海外出張とより明確にした（Ｐ１２）降級基準（D級から１級へ） ： 「D級戦に年間１０回以上出場し１次予選の合計で２０チェック（フリーパスは除く）」を適用しての持ち級維持者はここ数年いない為、③は削除とした。

（Ｐ１４）

競技会に関する内規 第１条 ： ３）に日本スポーツマスターズについて記載した。

（Ｐ１４）

競技会に関する内規 第２条の５ ： １）に審判員関係選手届について記載した。

（Ｐ１７）

競技会出場選手罰則規程 ：登録選手罰則規程から、競技会に出場する全ての選手に適用とする為規程名称など改訂した。

（Ｐ３０）

公益社団法人日本ダンススポーツ連盟アンチ・ドーピング規程：
２０２２年１０月１日から施行されたアンチ・ドーピング規程にあわせ、「ドーピング防止規則」を一新した。

（Ｐ６０）

第１１条の１と２ ：デジタル会員証においては、表示可能端末を常時携帯すること。また、必要な場合に提示できることと改訂。

（Ｐ６２）

第３条の３（世界シニアⅠ選手権）： 派遣選考基準について明確にした。

（Ｐ６５）

シニアⅠ国際派遣選手・強化選手選考基準細則 ： ２０２３年４月２２日に制定された内容を記載した。

（Ｐ６６）

第５条の６と７：強化選手の認定基準内容について明確にした。

（Ｐ７０）

３「普及競技」の運用 ２ ： 会員登録者以外が競技会支援システムを利用する場合、競技本部に事前に許可を取ることと明確にした。

（P７０）

３「普及競技」の運用 ６ ： 会員未登録者及び未選手登録者であっても違反行為があった場合は、競技会出場選手罰則規程が適用されるものと改訂した。

（P７３）

シラバス作成について ： ２０２３年４月以降の電子シラバス作成にあわせ内容を一新した。

その他 １

シニアⅤについて ：（P１）第３条の３の２） 代表選考会についてはＷＤＳＦの規則に準ずると明記。
（P６２）第２条の４ 選手を派遣する国際競技会に世界シニアⅤ選手権（オープン）を追加。

その他 ２ 下線は改訂重要部分のみとし、その他、文言や数字等の加除訂正、配列の訂正、変更などをした。

72

２０２３年１１月１０日改訂【 シラバス作成について 】
２０２３年４月より、加盟団体の競技会申請については競技会管理システムを利用して公認申請（通称：電子シラバス申請）することとなっています。各加盟団体内で申請者が電子シラバスを作成し、加盟団体の承認を経て競技部長の公認を得る流れになっています。
（ＰＤ区分がある場合はＰＤの承認を先に取得してから公認申請してください）

１．競技会公認申請する前に①電子シラバス作成担当者（申請者）及び加盟団体承認者は、デジタル会員証の登録が必須となります。
② https://adm.jdsf.jp/admin/ に、デジタル会員証用に登録したメールアドレスとパスワードでログ
インし、JDSF 総合サービス管理システム管理者登録申請書を記入し、会員サービスセンターに提出して下さい。
（本部からシステム利用許可が下りない限り、２．以降に進めません）③電子シラバス作成の詳細手順は左側の項目にある「その他」操作説明書から『競技会管理システム操作説明書』をダウンロードしてご確認ください。
２．電子シラバス作成手順①申請中競技会から「新規登録」をクリックし電子シラバスを作成する。
②『申請情報』の各項目内を入力して下さい。
・審判員の数について、特にＧＤ,ＰＤの人数割合の記載がない場合は審判部の判断に一任となります。
・オンラインエントリーする場合、必ず運営管理者を選定すること（複数人選定可）。
（加盟団体独自のオンラインエントリーシステムのみを使用する場合は「オンラインエントリーしない」
を選択し、独自のオンラインエントリーフォームのアドレスを申込方法の項目などに記載すること）③会場までの案内地図等がある場合は付録ＰＤＦの項目に、ＰＤＦ資料で添付する。
④大会専用のエントリーシートは３０区分以上の実施のため改変する必要がある場合や、行政が絡む大会等の場合を除いて添付不要です。
⑤『競技区分』の項目内に実施予定の競技区分を入力する。
・略称をリスト内から選択すれば、公認競技については競技名と出場資格は自動入力で時短になります。
３．加盟団体承認者に申請と承認者の対応
・必要事項を全て入力後、「県連に申請」をクリック。承認者は作成された電子シラバスを確認し、訂正箇所があれば「差し戻し」、訂正箇所がなく「承認」をクリックすると本部競技部へ公認申請となります。
４．Ｄ級戦Ｃ級戦の２区分開催について
・ワルツ及びタンゴまたは、チャチャチャ及びルンバを同一競技区分での実施申請は不可となっています。
・Ｃ級戦、２区分開催で最終予選まで１種目減の３種目で実施する場合の例
区分１：Ｗ(Ｃ)を入れる⇒Ｆ(Ｓ)またはＱ(Ｐ)を選択⇒最終予選から実施の種目を入れる
区分２：Ｔ(Ｒ)を入れる⇒Ｆ(Ｓ)またはＱ(Ｐ)の残った方を入れる⇒最終予選から実施の種目を入れる
５．３級戦及びノービス戦実施の場合
・電子シラバスの「申込方法」または「注意事項」の項目内に、必ず即日登録をする旨を記載すること。
６．競技区分コードについて※ 競技区分コード［ 半角３文字で構成 ］→ （最初の文字：種別）＋（真ん中の文字(半角２文字可)：級・識別）＋（最後の文字：部門）
種別： Ｊ(Ｉ) 一般（メイン競技会）
Ｓ シニアⅠ ／ Ｍ シニアⅡ ／ Ｇ シニアⅢ ／ Ｒ シニアⅣ
Ｘ 承認・その他／ Ｆ 普及級・識別 ： Ａ～Ｄ、１～３、Ｎ（ノービス）
識別の場合は、判り易い略称（半角２文字可）
部門： Ｓ スタンダード ／ Ｌ ラテン ／ Ｍ 総合 ／ Ｘ その他
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２０２４年 出場可能年齢早見表【競技によっては、対象年齢が変更される場合があります】

ジュブナイルⅠ （年内に９歳の誕生日を迎える者。以下可。)
２０１５年（平成２７年）生

９歳以下

ジュブナイルⅡ （年内に１０歳１１歳の誕生日を迎える者。男女の片方が９歳以下可。)
２０１４年（平成２６年）生
１０歳
２０１３年（平成２５年）生
１１歳（ジュブナイルⅠの選手も出場可）
ジュニアⅠ（年内に１２歳１３歳の誕生日を迎える者。男女の片方が１１歳以下可。)
２０１２年（平成２４年）生
１２歳
２０１１年（平成２３年）生
１３歳（ジュブナイルⅠ、Ⅱの選手も出場可→但し国内ルール）

ジュニアⅡ（年内に１４歳１５歳の誕生日を迎える者。男女の片方が１３歳以下可。)
２０１０年（平成２２年）生
１４歳
２００９年（平成２１年）生
１５歳（ジュニアⅠ、ジュブナイルⅡの選手も出場可→但し国内ルール）

ユース（年内に１６歳１７歳１８歳の誕生日を迎える者。男女の片方が１５歳以下可。
）
２００８年（平成２０年）生
１６歳
２００７年（平成１９年）生
１７歳
２００６年（平成１８年）生
１８歳（ジュニアⅡの選手も出場可）

シニアⅠ（年内に３５歳以上と３０歳以上の誕生日を迎える者。）
１９８９年(昭和６４年、平成元年)生 以上と １９９４年(平成６年)生 以上◎世界選手権派遣選考会は年内３４歳以上と２９歳以上
１９９０年(平成 ２年)生 以上と １９９５年(平成 ７年)生 以上

シニアⅡ（年内に４５歳以上と４０歳以上の誕生日を迎える者。）
１９７９年(昭和５４年)生 以上と １９８４年(昭和５９年)生 以上◎世界選手権派遣選考会は年内４４歳以上と３９歳以上
１９８０年(昭和５５年)生 以上と １９８５年(昭和６０年)生 以上

シニアⅢ（年内に５５歳以上と５０歳以上の誕生日を迎える者。）
１９６９年(昭和４４年)生 以上と １９７４年(昭和４９年)生 以上◎世界選手権派遣選考会は年内５４歳以上と４９歳以上
１９７０年(昭和４５年)生 以上と １９７５年(昭和５０年)生 以上

シニアⅣ（年内に６５歳以上と６０歳以上の誕生日を迎える者。
）
１９５９年(昭和３４年)生 以上と １９６４年(昭和３９年)生 以上◎世界選手権派遣選考会は年内６４歳以上と５９歳以上
１９６０年(昭和３５年)生 以上と １９６５年(昭和４０年)生 以上

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２０２４年版 競技関連規程集
発行日 ２０２３年１２月１日
発行所 公益社団法人 日本ダンススポーツ連盟〒135-0063 東京都江東区有明 3-4-2 有明センタービル 1階
TEL 03－6457－1850
FAX 03－6457－1857
URL http://www.jdsf.or.jp/