Jpn J Clin Ecol（Vol.28 No.2 2019）68

関連総説 特別講演２

労働環境におけるシックハウス症候群の過去・現在・未来
相澤好治

北里大学

Sick house syndrome at workplace:past, present and future perspectives
Yoshiharu Aizawa
Kitasato University抄録

欧米では、換気不足のオフィスで非特異的な症状を訴える労働者が発生して、シックビル症候群と名付けられたが、日本では、新築・改築住宅で同様な症状を訴える住民が発生して、シックハウス症候群（sickhouse syndrome, SHS）と名付けられた。臨床環境医学専門外来受診者を対象とした臨床研究データから、
狭義 SHS の疾患概念と診断基準を提案してきた。外来受診者150人の28.7％は職場環境に起因して発症しており、その傾向は15年前も同様であった。SHS が問題となる環境を離れれば改善するのに対し、化学物質過敏症は多種類の微量化学物質暴露により症状が再燃するので慢性な経過をとることが多く、日常生活や職業生活にも甚大な影響を与える可能性がある。将来、その病態解明と客観的な診断方法が確立すれば、予防対策を立てることができる。その上で、医学的な知見を基盤として、補償などによる救済措置を適切に実施することが必要であると考えられる。
（臨床環境 28：68－76，2019）《キーワード》労働環境、シックハウス症候群、シックビル症候群、化学物質過敏症

AbstractThe term “sick building syndrome” is used to describe situations in which certain building occupants
complain of nonspecific various symptoms in Europe and the US. In Japan, “sick house syndrome(SHS)” is used for similarly affected habitants of newly built or reconstructed houses. We proposed theconcept and diagnostic criteria of narrow sense SHS based on clinical surveys of outpatients of clinicalecology unit. The proportion of SHS associated with working environment was 28.7% in 150 patients

受付：令和２年１月５日 採用：令和２年２月12日
別刷請求宛先：相澤好治
北里大学〒157-0066 世田谷区成城5-19-4

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臨床環境医学（第28巻第2号）

and did not differ from that of 15 years ago. The symptoms of SHS are reduced in intensity or disappear
entirely when the person is away from the suspected house. In contrast, multiple chemical sensitivities(MCS) is a disorder characterized by nonspecific recurrent symptoms associated with exposure to lowlevels of chemicals in any places. If SHS cases develop into MCS, their daily life and working ability arelimited. Elucidating pathogenesis and developing objective tests for diagnosis of MCS will help toprevent MCS and to open the way of compensation for the affected workers.
(Jpn J Clin Ecol 28 : 68－76, 2019)《Key words》working environment, sick house syndrome, sick building syndrome, multiple chemicalsensitivity

SHS の歴史と定義・臨床分類

はじめに有害要因のある職場での健康障害対策は、作業室内環境問題として、1984年に WHO は30％環境対策の推進により高濃度短期暴露から低濃度にのぼる新築ないし改築建物で、室内空気による長期暴露の健康影響に変化している。また産業構症状が発生する恐れがあると警告し、EPA（Unit-造の変化に伴い、事務職場が増えているが、特別

ed States Environmental Protection Agency）

な有害要因のない事務職場でも環境由来の健康影

も、原因が明らかでない急性の症状であり、問題

響 が 発 生 す る。 そ の 一 例 が1970年 代 に オ イ ルの建物に滞在する時間と関連するとしている1）。

ショック後、欧米で換気不足のオフィスにおいて日本では「建築物における衛生的環境の確保に非特異的な症状を訴える従業員が発生した事例で関する法律」（通称：ビル衛生管理法）が施行さ

あ り、 シ ッ ク ビ ル 症 候 群（sick building syn-れ、定期的に室内空気汚染を検査していたため

drome, SBS）と名付けられた 。特定の原因は同か、この問題は大きくならなかった。しかし1990

定されないが、建材、家具、カーペットなどから年代より、新改築住宅で SBS と同様の症状が訴発生する多種類の微量な化学物質がその要因としえられ、日本では SHS と呼ばれるようになった。

1）て考えられている。

シックハウス症候群が社会問題化したため、厚日本では、1990年代に新改築住宅でシックビル

生労働省健康局生活衛生課長の要請による研究会症候群のような症状を訴える人が発生して、シッが開かれ、その成果がまとめられて公表された2）。

ク ハ ウ ス 症 候 群（sick house syndrome, SHS）

その定義は「在室者の健康を維持するという観点

2）と名付けられた 。学校や職場でも、建物の新改から問題のある建物内において見られる健康障害

築、改修後や受動喫煙などで同様の症状を訴えるの総称」であり、欧米ではアレルギー等すでに疾人があり、「シックハウス」の場所を住宅に限定患概念の確立している疾患はビル関連疾患

せず SHS と呼んでいる。SHS は、問題のある場（building associated diseases）として SBS と区所を離れると改善するが、多種類の化学物質に反別されたが、SHS の定義はそれらの疾患も含ん応する化学物質過敏症（multiple chemical hy-でいるため、研究対象が広範になった。

persensitivity, MCS）に移行する例もあり、日そこで Ishibashi ら3）は、表１のように広義の常生活に影響し、労働の継続が困難になる可能性

SHS を、明らかな中毒の 1 型、新改築、改修なもある。

どにより、化学物質が関与の可能性の大きい 2

本稿では、主として職場におけるシックハウス型、化学物質曝露の可能性が少なく、心理・精神症候群の実態と対策について、過去を振り返り、的関与の強い 3 型とアレルギーやその他の疾患のまた将来を展望したい。

４型に分類した。この分類が妥当であるか検証するため、臨床環境医学の専門知識を持ち、SHS

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表１

注

専門医師の判定による SHS 分類

Ishibashi, 2007

Ishibashi, et al.3）を引用や MCS の患者を定期的に診療している熟練医師するが、MCS と言われる状態では、離れても低５人と一般医師 5 人が、初診時に記入された調査

濃度の多種化学物質への再暴露により、多臓器に票（性別、年齢、アレルギー歴を含む既往歴、生わたる症状が誘発されるので、経過も遷延するこ

活歴、症状、職業関連情報、生活状況、検査結果とが多い。1980年代に化学物質に暴露する機会の等）を読んで独立して判定した結果を比べた。対多い労働者を診察していた Cullen5）が、「過去に象 は2001年 ５ 月 か ら2003年 ６ 月 の 約 ２ 年 間 に大量の化学物質に一度暴露された後、または長期SHS ないし MCS の疑いで北里研究所病院を受間慢性的に化学物質に暴露された後、非常に微量診した214人（男性59人、女性155人）である。その化学物質に再接触した際にみられる不快な臨床の結果、 2 型が最も多く55.7％、 3 型が24.8％、症状」という概念を提言した。我が国には1990年

4 型 が12.2 ％、 １ 型 が2.8 ％ で 分 類 不 能4.7 ％ で代に石川ら2, 6）が、この概念を導入して日本臨床あった。また熟練医師と一般医師の判定は概ね一環境医学会を創設して以後、その疫学、病態、診致していたが、熟練医師、一般医師それぞれの５断などについて多方面から研究が行われてきた。

人全員一致して判定された患者の割合は、30％未Miki ら7）は、微量のトルエンと対照としてバラの匂いの phenyl ethyl alcohol（PEA）を14人の満であった。
Miyajima ら は Ishibashi らの分類基準に、よMCS 症例に曝露して fMRI を用いて吸入時の脳り詳細な各型の判定基準を作成し , 基準付臨床分の血流の変化（シグナル増強）を検討し、客観的類を用いて、臨床環境医学の専門医を受診した患診断法となるか検討した。トルエン25ppb 曝露に者を分類し、その有効性を検証した。

より、MCS において、脳全体で少なくとも 1 か4）

その上で、秋山班と合同で著者らは厚生労働科所のシグナル増強の頻度が17人の健常対照群に比学研究費により、中毒、アレルギー、心理的要因べて有意に高い結果を得た。心地よい匂いとしてによるものを除外して、広義の SHS の 2 型を狭知 覚 で き る PEA 曝 露 で は 特 に 大 脳 辺 縁 系 で、義のシックハウス症候群として定義し、診断基準

MCS に対照よりシグナル増強部位の増加を認め（表２）を定めた。

た。この所見から MCS の発現に脳、特に情動脳化学物質過敏症との関連
SHS は問題となる環境を離れれば症状は軽減の変化が関連している可能性が示唆された。
Azuma ら8）も10人の MCS と 6 人の対照群に、3 種類の濃度で 2 種類の匂い刺激を与えて、近赤臨床環境医学（第28巻第2号）

表２71

狭義のシックハウス症候群の定義と診断基準（2007.12秋山・相澤合同班会議合意）

外分光画像で前頭前野の血流を評価した結果、要因を強調し、化学物質過敏症は病態を強調した

MCS では不快で刺激的な匂いに対して反応が強名称で、後者はより重度な病態と考えている。

いという結果を得ている。

MCS の発生機序としては匂いが心理的なストレ

MCS とは言えないが、匂いに過敏な労働者のスになっている可能性はあるが、多種類の匂いに記載は、1700年に労働衛生学、職業医学の始祖と対して反応が拡大する現象を今後の脳科学的研究

9）呼ばれているラマツィーニ の書に記されている。すなわち、「不愉快な臭気の草が薬剤師に有害となるばかりでなく、また気持ちのよい香りのにより明らかにする必要がある。

職場の SHS の現状草も、有害となることを私は聞いた。特異体質に日本の事務職場での SBS の頻度については、よっては驚くべき効果を起こすにおいの力は実に

東10）が2012年の冬と秋に全国約3000の建築物管理

大きく、また驚くべきものである。春、黄金色の者や利用者に対して行ったアンケート調査があシロップを作るため、バラの浸出液をこしらえ、る。狭義の SHS は、SBS とほぼ同様の定義なのペスト（バラの花で有名なイタリアの町）の町ので、事務職場における SHS の頻度を類推できる。

花園のように、仕事場全体がよい香りでいっぱい

冬 期 に は、 緊 張・ イ ラ イ ラ な ど の 非 特 異 症 状になったとき、ある薬剤師は強い頭痛を感じ、下14.4%、目の刺激12.1%、上気道症状8.9%、下気痢をしたのを私は見たり聞いたりしたことがあ道症状0.8%、皮膚症状4.5% であり、夏期にそれる。
」更にその対策として、このような嗅覚過敏ぞれ18.3%、14.1%、6.7%、0.9%、2.2% であった。

な人に対しては、できるだけそのにおいを避けな

米国 EPA BASE 研究の有症率と比べると、「気ければならないので、時々仕事場から出て新鮮なが重い」の他はいずれの症状も低率であった。

空気を吸うことが勧められている。

SBS に関連する要因として、アトピー体質のよSHS と MCS との関係を図１に示した。狭義

うな個人要因、コンピュータ使用、単純作業などの SHS から移行する例もあるが、明らかなエピの作業要因、タバコ煙などの室内汚染、カーペッソードがなく発症する場合もある。SHS と MCS

ト使用、温湿度などの建物要因、仕事の満足度なは化学物質に不耐性な点や症状で一致するところどの心理社会要因があると考えられている。

があるので、一時点では両者の判別が困難であ2015年から 1 年間に北里研究所病院臨床環境医る。筆者は狭義のシックハウス症候群は室内環境

学外来の初・再診受診者150人中、職場要因で発Jpn J Clin Ecol（Vol.28 No.2 2019）

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図１

シックハウス症候群と化学物質過敏症の概念

症 し た SHS と MCS 等 の 合 計 は43人（28.7 ％）11）で あ っ た 。43人 の 中28人（65.1%） は 広 義 のシックハウス症候群対策
1．室内空気中化学物質濃度の指針値

SHS であり、その中21人は狭義の SHS（ 2 型）

平成 9 （1997）年から室内空気中化学物質濃度で あ っ た。43人 の 中11人（25.6%） は MCS、 他の指針値が公表されてきたが、指針値は、現時点の 4 人は精神障害と診断された。職場要因のあるで入手可能な毒性に係る科学的知見から、ヒトが群では広義及び狭義の SHS の割合が高く（p <その濃度の空気を一生涯にわたって摂取しても、0.001）、MCS の割合は低い（p < 0.001）ことが健康への有害な影響は受けないであろうと判断さ観察された（図２）。主治医が診断に際して職場れる値を算出したものであり、指針値以下が望ま要因の詳細を記載したうち、最多だったのは 9 人

しいという値である2）。現状では、居住者にアレの職場リフォームまたは工事であり、非定常的環ルギー、中毒、未だ発生の仕組みがわからない症境に注意が必要と思われる。

状を含めた様々な体調不良が生じ、それがなんら

ま た 上 記 外 来 受 診 者 の2001-2003年214人 とかの居住環境に由来するのではないかと推測され2015-2016年150人について約15年間の比較をする場合に、SHS と便宜的に総称されているのでる と、 狭 義 の SHS の 割 合 は そ れ ぞ れ30.8 ％ と多くの場合、指針値が策定された物質と体調不良

34.3％で変化はないが、QEESI（Quick Evalua-との間に明確な対応関係は証明されていない。なtion of Exposure Stimulation Indices） で MCS

お指針値は、今後集積される新たな知見や、それに該当する者の割合はそれぞれ43.5％と70.5％

らに基づく国際的な評価作業の進捗に伴い、将来（狭義の SHS と一部重複）で後者が高率であっ必要があれば変更され得るものである。指針値のた（未発表データ）。また受診者合計で起因・発適用範囲については、特殊な発生源がない限り全生場所別割合をみると、住宅は15年間で44％からての室内空間が対象となる。指針値設定はその物30％に減少したのに対し、職場要因は22％と21％質が「いかなる条件においてもヒトに有害な影響で相違がみられなかった。したがって職場での発を与える」ことを意味するのではない。客観的な生については、現在も十分配慮する必要があると評価に基づく室内濃度指針値を定めることは、化考えられる。

学物質が健康影響の危惧を起こすことがないよう73

臨床環境医学（第28巻第2号）

図２

臨床環境医学外来受診者における職場要因有無別病型割合（n=150）
注）宮島他 11）を基に作成に安全かつ適正に使用され、化学物質が本来もっ関連政省令の改正が、平成15（2003）年４月１日ている有益性が最大限生かされることに貢献するに施行され、室内空気を調査し、規制への適合をと思われる。

図らなければならないものとして、ホルムアルデ

指針値は、ホルムアルデヒドの場合は短期間のヒドの濃度基準が追加された13）。これにより、ホ暴露によって起こる毒性を指標に、それ以外の物

ル ム ア ル デ ヒ ド の 濃 度 は １ m に つ き0.1mg

質の場合は長期間の暴露によって起こる毒性を指（0.08ppm）以下であることが求められる。その標として、それぞれ策定している。また総揮発性

測定時期は新築、大規模の修繕、大規模の模様替

有 機 化 合 物（total volatile organic compounds,えを行った後、最初に訪れる６月初めから９月末TVOC）の暫定目標値は、国内家屋の実態調査のまで（気温が高くホルムアルデヒドが放散しやす結果から、合理的に達成可能な限り低い範囲で決い）の期間とし、その測定方法についても規定さ定した値であり、個別物質の指針値とは独立に、れた。

室内空気質の状態の目安として利用される。

3

国土交通省も、建築基準法政省令改正を平成15

今までに公表された物質は、1997年にホルムア（2003）年７月１日に施行した14）。すなわちシッルデヒド、2000年にトルエン、キシレン（2019年

クハウス対策の規制を受ける化学物質としてクロに濃度変更）、パラジクロロベンゼン、エチルベ

ルピリホス及びホルムアルデヒドが該当し、クロンゼン、スチレン、クロルピリホス、フタル酸ジルピリホスを添加した建築材料の使用が禁止さ-n- ブチル（2019年に濃度変更）、2001年にテトれ、ホルムアルデヒドに関する規制としては、内ラデカン、フタル酸ジ - 2 - エチルヘキシル（2019

装の仕上げの制限があり、居室の種類及び換気回年に濃度変更）、ダイアジノン、2002年にアセト数に応じて、内装の仕上げに使用するホルムアルアルデヒド、フェノブカルブの13物質と暫定値とデヒド発散建築材料は面積制限を受ける。また内12）して総揮発性有機化合物量（TVOC）である 。

装の仕上げ等にホルムアルデヒド発散建築材料を使用しない場合であっても、家具等からもホルム

2．室内環境対策
厚生労働省により「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」（通称：ビル衛生管理法）

アルデヒドが発散される恐れがあるため、居室を有する全ての建築物に機械換気設備の設置が原則義務付けられた。

Jpn J Clin Ecol（Vol.28 No.2 2019）74

３．一時的転居対策

ことなどから、目的である公営住宅への転居によ住居における化学物質を原因とする SHS の中る効果が期待できないことから、対象外とする。には、自宅に住むことが困難となっている人がおSHS の診断にあたっては、厚生労働科学研究費り、安心して住むことのできる住宅の確保が課題

補助金地域健康危機管理研究事業「シックハウスとなっていた。そこで平成20（2008）年３月厚生症候群の診断・治療及び具体的対応方策に関する労働省と国土交通省が共同して、「シックハウス研究（主任研究者相澤好治）」及び「シックハウ症候群患者の公営住宅確保に係る医学的な知見にス症候群の診断・治療及び具体的方策に関する研関するガイドライン」を出して対応を全国の地方究（主任研究者秋山一男）」により、提案されて15）自治体に呼び掛けた 。公営住宅は、住宅に困窮する低額所得者に対し、安定した居住の場を提供することを目的としたものであるが、住居におけいる診断基準案（表２）を参考にする。

職場における SHS 対策

る化学物質を原因とする SHS 患者が現在の居住SHS は主に住居の室内空気環境要因により発地から転居することにより、健康上有効な場合が生する事例から命名されたが、職場や学校でも同あることが配慮された。SHS 患者が健康障害のじ問題が発生しうるので、表２の診断基準と図１

原因となっている住居に対する対策を行ったり、の概念図に示したように、同様に取扱うべきであ別の住居を探したりする期間の一時的な住居等とる。新築・改築・改修後の事務職場は発生のリスして公営住宅を目的外使用する際に参考となる事クが高いが、化学物質を取り扱う職場では、耐性項を取りまとめたものである。

ができるか適正配置が行われているのか、大きな本ガイドラインの対象患者は、専門外来等を設問題となることは多くない。

置している医療機関の SHS について知見を有す「職域における屋内空気中のホルムアルデヒドる医師により作成された診断書の記載内容が以下濃度低減のためのガイドライン（平成14年 3 月15の 要 件 を 満 た す 者 と す る。 １）「 病 名 」 に は、

日付け基発第0312002号）」16）は、SHS に関連すSHS であることが記載されていること、２）「発るホルムアルデヒド等の化学物質について職域に症にいたる状況」には、発症の原因が明確に記載おける対策として、労働者の健康リスクの低減にされていること、３）「本人に関する調査」につ資するため策定されたものである。ガイドライン

いては、実施した検査項目のうち、診断に裏付けの骨子は、（１）屋内空気中のホルムアルデヒドになるものが記載され、「住居に関する調査」にの濃度を0.08ppm 以下にするため、濃度測定をついては、対象者の居室内について、ホルムアルして、0.08ppm を超える場合は、換気装置の設デヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン及置または増設、継続的な換気の励行、建材等の撤びスチレンが測定され、またその他の物質につい去または交換等の有効な措置を行う。（２）ホルても必要な場合に測定されて記載されているこムアルデヒド等を製造し、または取り扱う作業場と、４）「転居の必要性」には、現在の住宅に継で、作業の性質上0.08ppm 以下とすることが著続して居住することが不適切であることが記載さ

しく困難な作業場では、屋内空気中のホルムアルれているか、現在の居住地から転居することが健

デヒド濃度を0.25ppm 以下とするため、濃度測

康上有効であることが記載されていること。化学定を行い、0.25ppm を超える場合は、代替物質物質暴露による急性中毒（有機リン中毒など）やへ変更、設備の密閉化、遠隔操作の導入、局所排アナフィラキシー・ショック、接触性皮膚炎など気装置の設置、有効な呼吸用保護具の使用等の有のアレルギー疾患など、既存の疾病概念で把握で効な措置を講じる。（３）SHS に関連した症状をきるものについては、対象外とする。

訴える労働者に対しては、産業医等の意見に基づ

いわゆる MCS については、医学界で概念が整き、就業場所等の変更等の必要な措置を講じる。

理されていないこと、原因が住居に限定されない

その後、平成20（2008）年 3 月 1 日に労働安全

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衛生法施行令及び特定化学物質障害予防規則等のが、SHS として一定の確立がなされているので、改正が行われ、ホルムアルデヒド等に係る労働者

職場における濃度基準を超え、症状・障害が告示

17）の健康障害防止措置が拡充された 。その背景

33号による症状の範囲である場合は、業務起因性は、「平成18年度化学物質による労働者の健康障を認める。一方、MCS の病態、発症機序につい害防止に係るリスク評価検討会」において、ホルては未解明な部分が多く、臨床検査法や診断基準ムアルデヒド等について、労働安全衛生関係法令の開発等、現在は研究段階にある。また診療報酬の整備を検討すべきとされ、これを踏まえ必要なの請求の対象疾病となっておらず、確立された傷改正を行うこととなった。ホルムアルデヒドは国病名となっていないので、現在のところ、業務起際がん研究機関（International Agency for Re-

因性を認めることはできない。しかし SHS と同search on Cancer, IARC）により、ヒトに対する様、労働環境中の濃度測定を行った上で、告示33発がん性がある（Group 1 ）と判定されたため、号による症状の範囲である場合は、中毒等化学物

特定化学物質第 3 類物質から第２類物質に変更さ質の曝露に起因する疾病として認められる。

れた。その結果、事業者は、ホルムアルデヒドを実際に、新築・改修した建物で働く事務作業

製造又は取り扱う業務に労働者を従事させる場合者、ホルムアルデヒドを扱う作業者、内視鏡の殺には、特定業務従事者健康診断により一般健康診菌に使用する物質に暴露した看護師などで SHS断を 6 か月毎に行うこととなった。ホルムアルデないし MCS にり患したとして業務起因性疾患とヒドが原因で、まれにヒトに対して鼻咽頭がんがして労災請求を行う労働者も見られている。平成

見られるとの指摘があるからである。またホルム

19年度から厚生労働省において「化学物質に関すアルデヒドを製造又は取り扱う作業場についてる個別症例検討会」を開催して業務起因性を判断は、作業環境測定を行わなければならないことと18）している 。

なり、管理濃度は、0.1ppm とされた。

労働者の災害補償に関連して今後の展望
SHS は、住民の健康を脅かす社会の重要な問

一般に業務上疾病に係る業務起因性の判断に当題として取り上げられ、厚生労働省と国土交通省

たっては、労働者に発症した疾病について、労働とが中心となり、対策が実施されて改善の兆しがの場における有害因子の存在、有害因子への曝露見られることは幸いである。しかし SHS でみら条件並びに発症の経過及び病態のそれぞれの要件

れる微量化学物質の健康影響は、古典的な中毒学が満たされる場合に、原則として業務起因性が肯では説明できないものであり、その病態は未だ十定される。有害性とは医学経験則上、人に対して分解明されていない。日常生活で使用される化学有害因子であることが実証されていることを意味

物質の種類と量は増加し、それらの暴露の慢性的し、曝露条件は基本的に曝露の濃度と曝露期間に影響を危惧する指摘もある。化学暴露に敏感なヒよって決まる。発症の経過とは業務に内在する有トあるいは化学物質に対する脆弱性を示すヒトの害因子に曝露して発症するので、曝露開始後に発特 性 を 明 ら か に す る こ と も、 今 後 の 課 題 で あ症することである。告示33号において、単体たるる19）。そのためには、著者らが提案した狭義の化学物質及び化合物と列挙疾病が合致して、上記SHS の定義と診断基準を用いて、全国的な実態の要件を満たすか、これらに該当しない場合、 4の疫学調査を行い、実状を把握した上で敏感な集号 8 に基づき業務上疾病として認められることが団の特性を把握することが求められている。

ある。

また SHS が、問題となる環境を離れれば改善

SHS は平成16（2004）年 4 月から診療報酬のするのに対し、化学物質過敏症は多種類の微量化請求が可能となっており、医学的に確立した単一学物質暴露により症状が再燃するので慢性な経過疾病ではなく、様々な健康障害を総称するものだをとることが多く、日常生活や職業生活にも甚大Jpn J Clin Ecol（Vol.28 No.2 2019）

76な影響を与える可能性がある。加藤ら19）が実施した化学物質の代謝酵素の遺伝的個体差を解析する分子疫学的研究が、化学物質に曝露する職場での適正配置に役立つ可能性もある。また治療を含め対処法は確立していないので、病態解明とともに適切な一次、二次、三次予防法の開発が求められている。多臓器症状を呈するが、客観的な診断方法が確立していないために、化学物質過敏症が疾患として認められない現状を打開するための研究は必要であろう。その上で、医学的な知見を基盤として、補償などによる被害者の救済措置を適切

6） 石川 哲．化学物質過敏症：診断基準・診断に必要な検査法．アレルギー・免疫 6: 990-998, 1999
7） Miki T, Inoue Y, et al. Enhanced brain images in thelimbic system by functional magnetic resonanceimaging (fMRI) during chemical exposures to patientswith multiple chemical sensitivities. Kitasato Med J
40: 27-34, 20108） Azuma K, Uchiyama I et al. Association of odor
thresholds and responses in cerebral blood flow of theprefrontal area during olfactory stimulation inpatients with multiple chemical sensitivity. PLoS
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pone.0168006. eCollection 2016.に実施することが必要であると考えられる。

9） ラマツィーニ（松藤 元訳）．働く人々の病気．札幌，北海結論

10）東 賢一：建築室内環境に関連する症状とそのリスク要

道大学図書刊行会，1980

住宅における SHS は、厚生労働省と国土交通省の規制および指導で改善されているが、より多くの要因が関与すると考えられる職場における対策は未だ十分とは言えない。女性の職場進出が進み、職場での新規化学物質の使用が進む中、特に病態が遷延する MCS についての病態解明と客観的な診断方法の開発が、予防対策を実施する上で必要と思われる。

因．保健医療科学 63: 334-341, 201411） 宮島江里子，角田正史他．臨床環境医学外来受診者のう
ち職場環境要因が疑われる患者についての検討．第 92回日本産業衛生学会講演集 : 329, 201912）http://www.nihs.go.jp/mhlw/chemical/situnai/hyou.
html（2020.1.1）
13）https://www.mhlw.go.jp/topics/2002/12/tp1218-2a.
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14）http://www.mlit.go.jp/ jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_tk_000043.html（2020.1.1）
15）http://www.ne.jp/asahi/kagaku/pico/sick_school/
shiiryou/Kokudo_Koutuu/guideline_f inal.pdf

謝辞
臨床データの解析にご協力頂いた坂部貢、角田正史、宮島江里子先生、杉浦由美子氏に謝意を表します。

1） https://www.epa.gov/sites/production/files/2014-08/
documents/sick_building_factsheet.pdf（2019.12.31）
室内空気質と健康影響．

東京，ぎょうせい，東京．2004
3） Ishibashi M, Tonori H, et al. Classification of patientscomplaining of sick house syndrome and/or multiple
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20074） Miyajima, E., Kudo, et al. Classification with detailed
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17）http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anze-

引用文献2） 室内空気質研究影響研究会（2020.1.1）
16）https://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/03/h0315-4.

neisei17/dl/01.pdf（2020.1.1）
18）https://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/06/s0621-3a.
html（2020.1.1）
19）加藤貴彦：化学物質過敏症：歴史，疫学と機序．日衛誌
73: 1-8, 2018