特 集 ファインケミカル産業の展望

作物保護産業の現状と展望

JCPA 農薬工業会

廣岡卓（ひろおか・たかし））

事務局長

はじめに世界を見れば，人口は増加を続けると同時に豊かな食生活を求めて農産物への需要が増大している。
現在の世界人口は 70 億人台であり，経済的に豊かな暮らしをするレベル４から極度の貧困に暮らしているレベル１の４段階に分けられ，レベル１には約 10億人がいるとされている1。経済的に安定していな
い人々は，気候変動，病害虫の被害や感染症まん延などの影響により食料供給に不安を持ち，2020 年段
階で約８億人が飢餓に直面している2。地球上の「誰一人取り残さない」ことを誓って国連で採択されたSDGs の達成が必要となっている。

出典：農林水産省

図１ 世界の穀物の収穫面積，生産量等の推移

2020 年から始まった COVID-19 パンデミック，さより需要を支え，一定量の食料を生産するのに必要

らに 2022 年のウクライナ情勢は，気候変動や病害

な 1 人当たり収穫面積は，21.1 a/ha から 9.7 a/ha へ虫などの既存の危機と相まって複合的な脅威となりと半分以下に減った（図１）3。単位面積当たりの収フードシステムを逼迫させている。食料や各種原材量増は，機械化，新品種，肥料・農薬の開発等のイ料の需給構造の変化や物流の混乱により，食料や農ノベーションによるものである。農業生産力が向上

業資材，エネルギーの価格高騰や供給不安も生じてしたことで，人口増加にもかかわらず，世界から飢いる。

餓人口が減少し，世界経済は成長を続けてきている。

日本も含めて世界の食料生産を取り巻く状況，そ2050 年に向けて，世界人口は約 100 億人に達するとの中にある作物保護産業の現状と展望について，デ推定されている。今後も，飢餓人口を減らし安定的ータに基づいて紹介する。に食料を供給していくためには，更なる農業生産力

１．食料生産を取り巻く状況
1.1

世界

1960 年以降，農耕地面積は約 10％しか増加しておの向上が必要となる。

1.2

日本

日本の状況は世界とは少し異なる。1960 年以降，らず，約 30 億人から約 70 億人超への人口増加に対農地面積は約 25％減少し，耕地利用率も約 30％減少

して単位面積当たりの収量を約 300％伸ばすことにしている（図２）4。人口は，1960 年 0.9 億人から増
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9が大きく成長している。直近を見ると，2020 年 2.7％増という上昇傾向を維持し，2021 年は前年比５%とさらなる上昇が見込まれている。アジア 9.9％増，欧州 9.2％増，北米 7.1％増がけん引しており，中国の米市場での増加，インドにおける労働力移動制限による除草剤の需要増，欧州での穀類・菜種，北米でのトウモロコシ・大豆の作付面積増などが要因と推測されている8。
日本は，温暖多湿のアジアモンスーン地帯に位置している。この気候は，多様な農作物の栽培が可能であるとともに，病害虫や雑草の発生にも適しており，安定した食料生産のためには病害虫や雑草の被出典：農林水産省

図２ 日本の農地面積等の推移

害から作物をいかに守るかが大きな課題となる。国内市場は，農家の高齢化，農業の担い手不足，輸入農産物の増加などに起因する農業環境の変化もあり，加し 2010 年 1.28 億人をピークに減少傾向にある。カ
ロリーベースの食料自給率は，1965 年の 73％から37％と低下している。高齢化の進行とともに食料の国内需要は減少が進んでいる。国内農業の持続的発展に向けては，国内需要だけを念頭においた農業生産から，世界需要も視野に入れた農業生産への移行が鍵といわれている5。

２．作物保護市場
作物は，害虫，病害，雑草から保護しないと収量は約 30 ～ 40％減少する6。そのため，食料生産を支

出典：日本植物防疫協会

えるために，1960 年以降，作物保護のイノベーショ

図４ 日本の作物保護市場の推移

農薬要覧

ンが続けられてきている。拡大する世界人口に必要な食料の効率的な生産は，病害虫や雑草から作物を守る農薬である作物保護製品の需要を喚起し，短期的な増減はあるものの，過去 20 年間に約２倍に成長した（図３）7，8。地域的に見ると，中南米とアジア

出典：Phillips McDougall，IHS Markit

出典：日本植物防疫協会

図３ 世界の作物保護市場の推移

図５ 農薬輸出額の推移

10

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農薬要覧

2000 年以降横ばい傾向を続け，2020 農年度時点で

F2F の戦略的目標は，食料の安全保障，生物多様3,778 億円となっている（図４）9。一方，世界市場性の保持などであり，これらを達成するため，作物の成長にそって，農薬の輸出金額は，2000 年から倍保護分野について，2030 年までに化学農薬・化学肥増してきている。北南米，アジア向けの伸びが牽引料の使用の削減と有機農業面積の引き上げという目9している（図５） 。図５は日本企業が海外の製造場標に向けて立法化が計画されている。みどり戦略にから直接輸出するケースを含まない。そのため，日おいても，2050 年までに類似の目標が掲げられた

本企業の海外市場におけるアクティビティは，このが，イノベーション創出が前提とされている。

数字以上と推察される。

米国農務省 ERS は，F2F にある化学製品投入の３．作物保護産業の研究開発動向
作物保護産業を支える研究開発型企業は，1950 年前後から農薬（殺菌剤，殺虫剤，除草剤）の創出を削減を実施した場合の影響を評価した 17）。F2F を全世界に適用した場合の影響予測として，農業生産量が 11％減少し，食料価格が 89％上昇し，食料不足人口が 1.85 億人増加するとしている。

開始した。その後の変化と統合を経て，1990 年以降

オランダのワーゲニンゲン大学は，F2F の経済的に大きな再編が行われ，欧米では作物保護・種子事影響について，EU の 25 農場で 10 作物を対象に調業に特化した 5 社に集約された。一方，日本では，専査した 18）。F2F にある化学製品投入の削減は，作物業企業，総合化学企業，外資系企業が作物保護産業

によっては，平均収量の低下や品質の低下により食を支えている

10）。

料価格の上昇を招くこと，EU からの農産物輸出の農薬の創薬確率は十数万化合物に一剤と言われ，高額の研究開発費と，10 年以上の時間を投資しなければならない。グローバルに研究開発コストは上昇し，11）減少，輸入の増加により，EU 外での農業生産量の増加と農地拡大が必要になるとしている。
既に，世界の食料価格指数は，COVID-19，気候。そのような変動やウクライナ情勢の影響により急上昇してきて状況において，過去 30 年間の主要企業による新規剤いる（図６）19）。2011 年の食料価格指数の上昇は，ア

研究開発期間も長期化の傾向にあるの上市品に，日本企業のものが約 1/3 を占めている 10）。 ラブの春といわれる動乱の一要因になったとされて新しい化合物クラス（First-in-Class，以下 FIC といる。F2F の実施により一層の食料価格の上昇が起記す）に属する有効成分の数を測定するという手法

これば，世界の貧困層の困窮から大きな政治不安へにより，イノベーションの推移が解析されている。その影響が懸念されることになる。

れによれば，1940-2020 年までに創出された全有効成2021 年９月に開催された国連フードシステムサ分中の FIC 比率は 24％であり，1981-2010 年の 30 年

ミットにおいて，EU 委員会は，F2F 目標として化間は約 20％で推移し，2011-2020 年は約 30％と上昇し学農薬使用の半減等を示した。一方，米国は，食料てきている。除草剤，殺虫剤，殺菌剤別に FIC 推移

保障，気候変動軽減，食料システムにおける公平性を見ると，1940-2000 年まではいずれも同じ傾向を示の向上を，ブラジルは，農業に One size fits all はな

していたが，直近 20 年間の FIC 推移は，除草剤が大いとした。日本は，①生産性の向上と持続可能性のきく低下し，殺虫剤と殺菌剤が増加するという傾向の下で，新しい有効成分の創出は続けられている 12）。
新しい有効成分の創出は，欧州，米国，日本の企業に担われてきているが，過去 30 年間の新しい有効成分創出の最前線は，欧米から日本にシフトし，今後とも日本企業の貢献が続くと予想されている 13）。

４．新農業政策
温室効果ガス排出の低減に向けて，米国では「農業イノベーションアジェンダ」14），EU では「Farm toFork（以下，F2F と記す）」15），日本では「みどりの食料システム戦略（以下，みどり戦略と記す）」16）が策定された。

出典：国際連合食糧農業機関

図６ 世界の食料価格指数の推移
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Vol．70，No.５（2022）11両立に向けたイノベーションやデジタル化の推進，抗性品種の育種といった技術イノベーションが望ま②自由で公正な貿易の維持・強化，③各国・地域のれている。

気候風土，食文化を踏まえたアプローチの重要性について提唱するとともに，「みどり戦略」に基づき，持続可能な食料システムの構築を進めていくとしている 20）。

６．農薬のリスク管理
日本で登録され使用される個々の農薬については，農薬取締法に基づいて国が厳格な安全性の審査を実

５．みどり戦略への JCPA 農薬工業会の取組み施している 27）。2003 年に内閣府に設置された食品安全委員会が農薬の安全を確保するために大きな役割を果たしている 28）。

みどり戦略は，将来にわたって食料の安定供給を農薬の適正使用について，農林水産省は，安全な図るために，環境に配慮しながら，食料・農林水産農産物の生産に資すること等を目的として，農家に業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションでおける農薬の使用状況及び生産段階における農産物実現しようというものである。作物保護産業がこれでの農薬の残留状況について調査を実施し，結果がまで取組んできた活動方針，すなわちより高性能で報告されている 29）。

より安全な農薬を創出していくという姿勢に合致す

食品の残留農薬等の監視については，輸入農産物る。本戦略は中長期的な取組みが必要と考え，当会も国産農産物も都道府県などの公的検査と，輸入者の取組みについて公表している 21）。

や生産者・流通などによる民間検査がされて消費者

国内の 2000 年から 2019 年の 20 年間を見ても，耕に届けられる（図７）。都道府県の保健所等による国地面積が９％，農作物の延べ作付面積が 11％減少す

内流通品の検査や厚生労働省の検疫所による輸入食る中，当会試算では，農薬の有効成分出荷数量は 29

品の検査が監視指導計画等に基づき行われている。

％低減してきている。有効成分出荷数量の減少が延

厚生労働省が公表した「食品中の残留農薬等検査結

べ作付面積の減少を上回っているのは，単位面積当果」では，毎年 100 万件以上の検査を行い，基準値たりの有効成分投下量が少ない新規農薬への置き換

超過の割合はいずれも低く，国内で流通している食わりが進んでいることと推察している 22）。

品における農薬等の残留レベルは十分に低いものと当会としては，より高性能な新規農薬により，使考えられている 30）。また，スーパーマーケット等で用される有効成分量の低減，薬剤施用方法のイノベ市販された食品を購入して調査するマーケットバスーション，さらには総合的病害虫管理（IPM）に使用でケット方式で検出された残留農薬は許容一日摂取量きる生物農薬や作物保護資材の開発を支援していく。 （ADI）の数パーセントであると報告されている 31）。
日本では，有機農業の全耕作地に占める比率は 0.5

水経由での残留農薬摂取について水道水質調査結果％ 23）にすぎないが，これから成長する分野と捉えら（浄水）が毎年公表されており，水質管理目標対象農れている。日本の気候は病害虫・雑草の発生に好適

薬数 114 の超過数はほぼ０％であった 32）。

であり，さらにここ数年，ツマジロクサヨトウやト使用者の健康については，農林水産省により調査

ビイロウンカなどの越境性害虫が問題となってきている 24，25）。農薬を使用する慣行農業による耕作地が99.5％を占めるため，病害虫からの圧力は低く抑えられていると考えられる。みどり戦略に示された有機農業を農地の 25% に増やすということは，それらの農地を病害虫の圧力から守り，農業生産力を維持できる技術を必要とすることになる。また，麦の赤かび病はかび毒の原因となるため，小麦粉等へのかび毒混入を防ぐために現在は主に農薬により防除されている 26）。食の安全という観点から，かび毒の混入をどう防止するのかが，有機農業に課せられた課
題と考えられる。有機農業で使える農薬は限られているため，病害虫に有効な生物農薬の開発，病害抵12JETI

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図７ 農産物中の残留農薬の監視されており，2019 年は農薬による死亡が０人，中毒

私たちには，科学的に根拠のある公正で正確なデ。

21 人で農業就業人口 186 万人の 0.0012％であった

いとされている 39，40）。

33）

また，生活環境に対するリスク（魚類，甲殻類，ユータに基づく情報リテラシーを身に着けることが求スリカ幼虫，藻類，ユキウキクサなど），水域の生活められる。必要以上に化学物質を恐れるのではなく，環境動植物の被害防止に係る農薬登録基準順守状況

その有益な点やリスク管理の状況を知ることも必要

は環境省が調査しており，2018 年度の超過率は０％である。農薬に関連することで誤解されやすい３点であった

34）。花粉媒介昆虫として重要な蜜蜂について，農林水産省は，農薬使用者と養蜂家の間の情報について述べておく。
⑴「自然は安全，人工は信用ならない」について

共有，巣箱の設置場所の工夫や退避，農薬の使用方「用量が毒をつくる，すべてのものはあるレベルの法の工夫という指導を行い，農薬が原因の可能性が量で毒となる」37）のが事実であり，天然由来の化学ある蜜蜂被害事例を調査し報告している 35）。2020 年

物質も合成化学物質も量について考えることが大切は 29 件であり，蜜蜂飼育戸数の１% 未満であった。

である。食品リスク研究者は，食品安全について，自このように，農薬は，登録に当たってのリスク評然発生する発がん物質がもたらす潜在的な危険を最価と適正な使用と相まって国民の健康や生活環境動小限に抑える最良の方法は，バラエティ豊かな食品植物へのリスクは管理されている状況にある。さらを食べることとしている 39，41）。に，全ての農薬について，2018 年の農薬取締法の一部改正により，再評価において，「公表文献の収集，⑵「残留農薬は微量であっても排除しなければならない」について選択等のためのガイドライン」36）に基づき収集及び登録となっている農薬は，先に述べたように適正選択をされた人，環境等に対する影響に関する公表な使用と相まって国民や環境へのリスクは管理され文献を含む最新の科学的知見に基づき審査を行うこている。ゼロリスクを求めるのではなく，あるレベととなった。

ル以下にリスクを管理することが大切になる 41）。
⑶「農業革命は自然を破壊した」について

７．環境保護運動と化学物質恐怖症

実際には，その逆であることを示す有力な証拠が欧米では，社会的関心の高い課題として，生物多ある。食料生産のイノベーションのおかげで，農地様性，蜜蜂，有機農業，除草剤裁判が取り上げられ， の生産性が上がったことで，多くの土地や森が耕起農薬をターゲットとした環境保護運動キャンペーンや放牧や伐採をまぬがれている。この「土地温存」を行われることが多い。環境保護運動のルーツは 1962

は，生物多様性にとって良いことは明らかだ。1960

年に出版された「沈黙の春」であり，DDT の危険性年から 2010 年のあいだに，一定量の食料を生産するを指摘し，世界中で環境保護運動が始まった。そののに必要な土地の面積は半分以下に減った（図１）。

結果，1970 年前後で国際的に DDT は使用禁止とな

さらに最近の研究では，一定の食料産出量に対して，り，多くの国で国際的な化学物質規制や安全基準が集約農業のほうが有機農業や粗放農業より，使用す適用されることとなった。しかし，環境保護運動にる土地が少ないだけでなく，出す汚染物質が少なく，も副作用があり，まるでパラノイアにでもなったか引き起こす土壌流出も少なく，消費する水も少ないのように化学物質汚染を怖がるようになった。そのと結論されている 42，43）。

ような恐怖症は化学物質恐怖症（chemophobia）37）

おわりにと呼ばれている。ワクチン，放射線被ばく，DDT な
どの化学物質について，事実に基づいた理解を広めるのはとても困難な状況になっている1。

心配すべきグローバルリスクとして，感染症の世界的な流行，金融恐慌，世界大戦，地球温暖化，極その後，DDT による悪影響の調査が行われ，200238）

度の貧困があげられている1。これらのリスクのなをかで，地球温暖化と極度の貧困に関連して安定的な公開し，2006 年に世界保健機構（WHO）が DDT に食料生産・供給のための作物保護の重要性が増して関する調査を検証し終え，両者は DDT を人体にといくと考える。持続可能な日本及び世界の農業のたってやや有害だと位置づけ，多くの場面で DDT のめに，作物保護の重要性と役割を周知するという当メリットはデメリットを上回ると指摘している1。

会のビジョン活動 44）を通じて，社会への貢献に努めその他の著書でも DDT ほど人命を救った物質はなていきたい。

年に米国疾病予防管理センター（CDC）が調書

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13

参考文献
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31）厚 生 労 働 省：https://www.mhlw.go.jp/content/000831252.pdf
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T .C Sparks and R.J Bryant： Pest Management
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35）農 林 水 産 省：https://www.maff.go.jp/j/nouyaku/n_
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https://www.ers.usda.gov/amber-nouyaku/attach/pdf/29-5.pdf37）G.W. Gribble：Food chemistry and chemophobia, Food
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19）国 際 連 合 食 糧 農 業 機 関：https://www.fao.org/worldfoodsituation/foodpricesindex/en/
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ンド社（2021 年）41）畝山知香子：ほんとうの「食の安全」を考える，DOJIN
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パブリッシング（2021 年）
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