国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−
佐藤裕視（東京大学大学院）

はじめに
パラリンピックは第二次大戦の傷病兵のリハビリテーションにその起源をもつが，21世紀になってもなおその国際政治との密接な関係は変わらない１）。現に，2012年ロンドン大会においてもアフガニスタンやイラクでの戦争で障がいを負った元兵士が多数参加
し，その活躍は脚光を浴びた２）。
こうしたパラリンピックと国際政治との関わりについては，オリンピックとは対照的（注１）。特に日本国内においてはオリンピックに十分に研究されてきたとは言い難い３）（注２），「平和のとパラリンピックの「結合」という側面が強く推し出されることで４）
祭典」，「国際協調の場」といった標語が強調され，パラリンピック独自の戦争や内戦といった現実の国際政治をめぐる諸問題との関係が取り上げられることは稀である。しかし，障がい者スポーツをめぐる歴史的展開は，その逆を示している。つまり，戦争と障がい者スポーツは強い結びつきを示している。
本論ではこれまであまり言及されてこなかった国際政治とパラリンピックの関係に焦点を当て，「国際政治とパラリンピックはどのような関係にあり，その関係はどのように展開してきたか」を基本的視点として設定する。その場合，国際政治を主要題材とす
る（１）国際開発論，（２）国際政治学，という二つの分野を分析視座とすることにした。

１．分析枠組みの提示
本章では現実の国際政治とパラリンピックの関係について概観し，なぜ本論が（１）
国際開発論，（２）国際政治学という二つの分野に着目するのかを論じる。
まず，現象としての国際政治そのものとパラリンピックの関係についてみてみたい。
本論は現象としての国際政治を，国を基本単位とした権力と価値配分の決定をめぐる動態として捉える。パラリンピックの原点はウィンストン・チャーチル（Sir Winston L.
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Spencer-Churchill）が第一期目の政権を担っていたイギリスに遡ることができる。1943
年，当時の保守党政権の指示によりバッキンガムシャーのストークマンデビル病院内に
戦争で傷ついた兵士への治療と社会復帰を目的として，国立総合脊髄損傷センターが設立された。パラリンピック競技大会は，同センターで治療を受ける脊損患者へのリハビ
リテーションのためにグットマン（Ludwig Guttmann）博士が1948年７月に実施したスポーツ大会が起源とされる５）。この事実は後にパラリンピックがオリンピック同様に世界規模のスポーツ大会として扱われるようになり，広く知られることへの布石となった。
このような脊損患者専用の治療拠点が整備された背景には，イギリス帝国が直面した
兵員不足という課題に関係している。つまり，イギリスは広大な植民地を抱えた帝国であり，第二次大戦に当たっては多くの戦線を構築しなくてはならなかった。具体的には西欧を中心とする対独欧州戦線，地中海沿岸部を中心とする対伊欧州戦線，さらにはソマリアを中心とする対独伊北東アフリカ戦線，そしてインド及びマレー半島を中心とする対日アジア戦線，地球全体に戦線が構築された。このことは翻って各植民地における現地兵力や，カナダや豪州，ニュージーランドといったコモンウェルス諸国だけでなく，イギリス本国からも多くの戦力動員が必要とされる事態を意味していた。同時に，傷病兵の数も莫大であり，特に激戦地である対独欧州戦線はその兵士の治療だけでなく回復と前線への早期復帰が喫緊の課題であった６）。
戦時中に治療拠点を開設する背景には，リハビリテーションで元気に汗を流す傷痍兵たちの姿を国民に伝え，イギリス軍の士気向上だけでなく，戦時内閣が国民からの支持を集める上で重要なツールであったのではないだろうか。
一方で日本における国際政治とパラリンピックの関係についてはどうだろうか。日本
においても，障がい者スポーツの実施は戦争とは密接な関係にあったと言える。例えば，1935年（昭和10年）から1940年（昭和15年）まで世界のニュースを映像でまとめた朝日
新聞社の「朝日世界ニュース」では，太平洋戦争中の1939年（昭和14年）３月19日に行われた傷病兵慰問体育大会の様子が収められている７）８）。また，傷病兵たちは当時より「白衣の勇士」として国家のために再び前線で勲功を上げようと「体力甦生運動」（リハビリテーション）に勤しむ存在として描かれている。さらに，同映像には次のようなナレーションが挿入されている。

「不自由な白衣のこれら勇士を眺めていると，知らずゞ感謝の涙が込み上げてまいります ９）」
このナレーションからは，戦時下特有の「感動」と「慰め」の論理が日本において用いられていた片鱗を窺わせる。これらの記録映画は，当時戦時下の日本で傷病兵への64

国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−「手厚い」処遇を示すことで，戦線へ我が子をおくる家族の心配を軽減し，「お国のために」と若者を戦線へ送り出す徴兵制そのものを機能させる上で重要なツールであったことを窺わせる。
このような背景とは逆に現在は「平和の祭典」としての地位を近代オリンピックが占めている。事実，国際オリンピック委員会（IOC）や日本オリンピック委員会（JOC）は，「現代のオリンピックは世界平和を究極の目的としたスポーツの祭典」と謳い，スポー
ツの持つ平和を創り出す側面のみをもって「平和の祭典」であることを強調する10）11）12）（注３）。
しかし，パラリンピックは平和を創り出すだけでなく，戦争という非日常によって生じる影響を，社会生活という日常に伝え，非日常的出来事と日常とを繋ぐ役割を担ってきた。この点は元来戦争と平和をめぐる国際政治と不断の関係にあった，傷病兵をめぐる歴史的事実が物語っている。
こうしたパラリンピックをめぐる歴史的な背景に着目して，本論は国際政治を分析対象とする（１）国際開発論と（２）国際政治学という二つの観点からパラリンピックと国際政治の関係を概観する。そして，それぞれの観点がパラリンピック及び障がい者ス
ポーツと国際政治の関係をどのように捉えているのか明らかにしたい（注４）。
まず（１）国際開発論である。現代の国際政治において，政府開発援助（ODA）などを介した途上国に対する開発を対象とする国際開発論は，スポーツ及び障がい者ス
ポーツと接点の最も大きな研究領域の一つであろう。その根本的理由は，障がい者ス
ポーツが先進国だけでなく途上国においても普及されてきたことにある。そもそも健常者を対象としたスポーツをツールとした途上国の開発は1990年代初頭から本格的に取り組まれてきた。小林勉によれば，「開発と平和を後押しするためのスポーツ（Sport forDevelopment and Peace: SDP）
」は1996年の IOC が国連開発計画（UNDP）との間で締結した協力合意に端を発する。貧困撲滅のためのキャンペーンを協働で展開し，人間開発に資するものとしてスポーツに着目した両組織が，ブルンジにおいて展開した「異
（注５）
。こうし
民族交流スポーツ・プロジェクト」がその最初の事例であったという13）た90年代の取り組みは，21世紀に入りミレニアム開発目標（MDGs）が本格的な世界規模の開発潮流となると，スポーツと開発は急接近をし，SDP もまた主流化してゆく14）。
そして，障がい者スポーツと途上国の結節は2000年代に始まったと考えられる。従来，障がい者スポーツに関する国際開発活動は，社会福祉（social welfare）の分野と文化
芸術・スポーツ（culture, arts and sports）という二つの開発セクターに別れて実施されてきた。この２セクターの分断を埋め，障がい者スポーツを開発ツールとして確立させたのは，上記 SDP の成功体験と，国連障害者権利条約（UN Convention on the65パラリンピック研究会

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Rights of Persons with Disabilities）の締結による各国国内状況の改善が寄与している。同条約は，第三十条に「文化的な生活，レクリエーション，余暇及びスポーツへの参加」を規定し，障がい者がスポーツを行う権利を具体的に規定した初めての国際条約である15）。
こうした世界的潮流に沿って，障がい者スポーツもまた国際開発の重要なツールとして認識されつつある。
次に（２）国際政治学である。国際政治学は戦後の米国に起源を持つ比較的新しい社
会科学である。国際政治学は国際関係論と混同されやすいが，厳密には「国家を基礎単位とする権力と価値配分をめぐるアクター間の動態」を観察・分析する学問である。ハンス・モーゲンソウは国際政治の本質を，軍事力・経済力を基礎とした力（power）によって定義された利益（interest）の獲得をめぐる権力闘争を国際政治の本質であると論じた16）。そして権力の制限は勢力均衡（balance of power）によって達成されると論じた17）。しかし，この現実主義国際政治観（Realism）は，東西冷戦，相互依存の時代，
冷戦後の一極秩序という時代の移ろいとともに多様な理論と共存することとなった。中でも障がい者スポーツとの関係性は，条約の存在を基礎とする国際制度による国家間協力の推進を論じたリベラル国際政治観（Liberalism）との親和性が高い。そして，共通の 規 範 や 価 値 観， 思 想 に 着 目 し て 国 家 間 の 協 力 を 論 じ た 構 成 主 義 国 際 政 治 観（Constructivism）もまた，障害者権利条約の制定にかかるメカニズムを説明する視座として有用だろう。
次章では，この二つの分野とパラリンピックとの結節点を模索している代表的な研究をレビューしつつ，現実の国際政治とパラリンピックの関係について迫りたい。

２．国際開発論からみたパラリンピック
初めに，国際開発論とスポーツとの関係について論じた研究として，イギリスの研究者ロジャー・リヴァモア（Roger Levermore）らによる論文がある18）。論文集『スポーツと国際開発』の第１章に収録された「スポーツと開発－分野マッピング」と題されたレビュー論文は，近年注目される「開発におけるスポーツ（sports-in-development）」という開発ツールを批判的に考察している。リヴァモアらは，1990年以降もスポーツが開発の文脈において中核に据えられることは珍しいとし，むしろスポーツが開発の手助けとなるという議論に懐疑的な立場を示す。
その要因としてリヴァモアらはスポーツと国際開発との間の排他的で男性優位，大衆文化と結びつきやすい等のスポーツ特有の据えどころの難しさを挙げている19）。さらに，
彼らは，スポーツと開発の関係は歴史的に遡ることが可能であるとする。コロニアリズ
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ムとポスト・コロニアリズムの観点から概観することで，「開発におけるスポーツ」の課題を洗い出す。具体的には，近代スポーツの伝播と受容は「文明化のプロセス」であり，土着の「未開」を「文明なるもの」へと変化させる触媒であったとする20）。
このポスト・コロニアリズムの発想から，現代における国際開発のドナー（出し手）とレシピエント（受け手）の間の関係性を類推することが可能であると主張する21）。かつて大英帝国における「英国的文化」が，教育とスポーツを通じて植民地へ伝播し受容されたように，今日の「北側」や「西側」の単一文化を「グローバル・サウス（第三世界）」へ伝播・受容させる手段としてスポーツが位置付けられるという22）。
以上のリヴァモアらの研究は，一概に国際開発のツールとしてスポーツを用いることが必ずしもメリットばかりではなく，開発特有の構造的優劣をスポーツが助長ししまう
危険性に警鐘を鳴らすものであった。
リヴァモアらは①紛争解決と知的理解，②物理的，社会的，スポーツに関する共同体の基盤構築，③教育を通じた（社会的）意識の醸成，④能力強化（エンパワメント），⑤一般的な福祉と同様に，心身の健康増進に対する直接的なインパクト，⑥経済成長／
貧困削減という六つの分野においてスポーツが開発において有益であると指摘する23）。
一方で，この研究の限界は，スポーツそのものがもたらす負の側面を十分に指摘していないということであろう。負の側面というのは，社会の中で相対的に弱い立場におかれやすい人々である障がいや民族，性的嗜好といった面でマイノリティとされる集団の
（注６）
。また，近
異質性を強調し，結果的にその集団を否定してしまうことと言える24）
代スポーツの多くが西欧に起源をもち，非西欧的・土着の文化伝統に根ざした生き方や価値観の否定に繋がるという側面を捨象してしまっている。具体例として，イスラム圏にルーツを持つ出身選手に対し，特定の国ではヒジャブやニカブといった戒律に順ずる
ウェアの着用が認められていないことが挙げられるだろう。
こうした負の側面と関連して，障がい者といういわゆるマイノリティを主役とするパ
ラリンピック競技種目に関連した国際援助は，今後ますます「スポーツと開発」の主流となろうとしている。それはパラリンピックがもはや先進民主主義（いわゆる「西側」）
諸国の独占物ではなくなり，途上国から多くの参加者を集める時代となったことからも明らかである。多くの先進国（「ドナー」）は，発展途上国（「レシピエント」）の社会福
祉の向上や，健康な生活を実現する上で「誰一人取り残さない（leave no one behind）」（注７），包摂を目標にする。その最後の課題の一つとして，途上国という理念を掲げ25）
における障がい者をめぐる処遇の改善があげられるだろう。
このような現在の国際開発の潮流を鑑みると，リヴァモアらが指摘した「未開」と「文明」類推論は，今日における障がい者スポーツを介した開発の文脈によく当てはまるの67パラリンピック研究会

紀要 vol.9ではないか。そして，なぜスポーツと開発がもたらす負の側面が生じ，なぜ今日における開発においても取り除くことができないのか，その要因をさらに分析する手がかりとすべきであろう。そのために表面的な国際開発だけでなく，集団のアイデンティティとスポーツ，その国の社会とスポーツの関係性の根付く価値観にまで踏み込むことが必要であろう。

３．国際政治学からみたパラリンピック
次に第二の視座として国際政治学からパラリンピックについて検討してみたい。第１章でも触れたように，元来国際政治学は国家を基本的な単位とした価値配分をめぐる権
力政治の動態を観察する学問であった。しかし，冷戦後の欧州統合，国際 NGO などの国家以外のアクターが活躍する世界は権力政治だけでは捉えきれない様相を呈した。そこで生まれたのが制度に着目した主体間の協力について論じたリベラリズムや，国家以外の主体を分析に加え価値や思想，規範の伝播を説明する構成主義と言った国際政治観であった。
こうした国際政治学の枠組みの中でも，構成主義の視点から障がい者スポーツに焦点を当てたのがアーロン・ビーカム（Aaron Beacom）の研究である26）。「障がい者スポー
ツと発展の政治学」と題された論文で，ビーカムは障がい者スポーツをめぐる国際と国
内二つのレベルの政策変化が連動していることを指摘した。そして，その連動が規範（法制度もしくはその根底にある思想や理念）成立のためのダイナミクスを生成し，障がい者の権利保護に結実したと主張する。
まず，国際レベルと国内レベルの政策変化の連動について，イギリス国内を例に取り上げ，開発プロセスを障がい者スポーツにまで拡大することによって，国内と国際レベルにおける障がい者権利保護（促進）の議論を結びけたと指摘する27）。
さらに，障がい者権利保護をめぐる規範生成ダイナミクスについて明らかにしている。ここでいう規範生成ダイナミクスとは，非国家主体のアドボカシー活動による国家の説得によって規範を生成するという，国境を跨いだ（トランスナショナルな）制度設
計過程のことを指す。
冷戦後，多元主義（国際社会は国家だけが主体ではないとする主張）に基づく障がい者組織（Disabled Peoples Organizations: DPOs）の活動域の増加によって，人権アド
ボカシーネットワークが組織されるようになった。これにより障がい者たちの「抑圧されていた」声が国際討議空間での懸念の共有と関係国による支持と説得につながる。権
利保護制度（国連障害者権利条約）などの各 DPOs が目指す成果に結びつくというも68国際政治とパラリンピック−二つのみかた：国際開発論と国際政治学−

図１ 「規範生成のブーメラン・パターン」

出典：Keck, M. E. and Kathryn S., 1998, Activists Beyond Borders: Advocacy Networks inInternational Politics, Cornell University Press, 13.

のだ28）。
DPOs の具体例としては，リハビリテーションの過程においてスポーツを利用するハン ド ブ ッ ク を 作 成 し て い る ハ ン デ ィ キ ャ ッ プ・ イ ン タ ー ナ シ ョ ナ ル（Handicap
International）や，ダイアナ妃杯シッティングバレー選手権大会を主催する地雷生存者
ネットワーク（Landmine Survivors Network）などがある29）。こうした DPOs の活動
は国連障害者権利条約の成立によって障がい者の処遇や地位の向上という意味で実を結んだと言える30）。
この障害者権利保護制度の形成は「ブーメラン・パターン」と呼ばれる規範生成のメ
カニズムに当てはまる好事例であろう。この規範生成メカニズムは国際政治学者シキン
ク（Kathryn Sikkink）とケック（Margaret Keck）によって1990年代に理論化され，「ブーメラン・パターン」とは，条約批准や制度
国際政治学に多大な影響を与えた31）。
の設置に消極的な立場をとる国家ＡをＡ国内 NGO などの非国家組織が，国際 NGO（International NGOs）によるネットーワーキングやアドボカシー活動を通じて制度の設立に積極的な国家Ｂを説得する。この国家Ｂが旗振り役として主体的な役割を担うことで，国際社会の圧力を形成し，同国の国内制度を変化させるという説明モデルである。
本来であればＡ国の国内問題として NGO などの主張は否定され，制度生成まで到達し得ない要求だが，国連などの国際討議空間で形成される圧力を利用することで，制度を実現させるというメカニズムである（図１）。
また，ビーカムは開発ツールとしてのスポーツの長所と短所について次のように議論している。まず長所としては，「触媒」としての役割を挙げている32）。障がい者組織が69

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スポーツを開発援助の提供枠組みの一部として利用する傾向にあるとしている。つまり，開発援助を引き出す枠組みとして，スポーツが有効であることを障がい者組織が認識しつつあるということである。こうしたスポーツの有効性を研究者が実証するために依拠する証拠は，データで実証しやすいリハビリテーションに関する医療面からの研究に偏重している。他方，短所の一つとして，「スポーツにおける開発」を受容する障がい者組織が，国際開発のプロセス全体におけるスポーツの地位を誇張しすぎる傾向がある点も指摘している33）。
以上のように，ビーカムの論文は障がい者スポーツと国際政治学との接点を見出す貴重な論点を提示している。しかし，ビーカムは障がい者スポーツを分析する上で重要だと思われる国際政治学の次のような視点・概念を見落としている。
ビーカムは特殊のままであることについて特段の評価を付していない。障がい者ス
ポーツは障がい者という，社会の中でのマイノリティ集団を想定しながらも，「非主流」のままでいる可能性の問題を捨象してしまっている。言い換えれば，ビーカムはスポーツによって多数派に統合されていくことに対する評価を明らかにしていないのである。
ただし，ビーカムは障がいをもったままであることへの尊厳を軽視してはおらず，ス
ポーツを通じた特定の価値観の受容には慎重な立場を取っている。
しかし，スポーツはこうした少数者を排除し，多数者への統合を促進するツールともなり得る。まして，多民族国家の崩壊過程で起きる内戦や，南北格差に起因する諸国家間の不平等など，国際社会のあらゆる分断やその背後にあるジレンマについて分析する
国際政治学の観点からは，スポーツが統合と排除という二つの側面を含んだ両義的なツールであると考えることができる。1990年以降，内戦は複数の民族集団が隣り合わせで居住する領域で多発している。そして，現代国際社会で議論される開発概念そのもの
が，世界銀行や国連関係機関が主導し，非西洋的文化や伝統的価値観の軽視という負の側面を有していることを無視することはできない。
さらに，ビーカム論文では「開発におけるスポーツ」とは一体誰が利用する概念なのかが明らかではない。それが開発援助のドナー（出し手）とレシピエント（受け手）が利用するのか。また国内においても社会的弱者のためなのか，政策立案者（社会的強者）のためなのか定かでない。
最後に，国際政治学の視点からパラリンピックを考察する上での論点を提起したい。
国際政治学の利点はアクターの設定が多様であり，それが国家や NGO などの異なる位相であっても，論者の立場によっては扱い得るということだろう。パラリンピックという世界規模のイベントが「普遍的な」様相を保ちながら成り立つ背景には，西洋と非西洋や，宗教，伝統文化といった価値規範同士の折衝があるのではないかと考えられる。
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国際パラリンピック委員会（IPC）が掲げる理念が，開催国や開催地の民族の固有性，
特に非西欧的要素とどこまで両立可能であるのかという問題を検討するにあたり，異なる位相のアクター設定による分析が有効であれば，多角的な検証も可能となるだろう。
そして，国家間戦争や内戦といった国際紛争と不断の関係にあるパラリンピックにおいて，ナショナリズムとスポーツの問題は避けられないテーマであろう。ナショナリズ
ムを動員する上で，スポーツが利用されやすいということはオリンピック研究においても指摘されてきた34）。これはある程度パラリンピックにも当てはまるのかもしれない。
しかし，障がい者という社会集団がスポットライトを浴びるパラリンピックにおいて，国民の愛国心や郷土愛といった感情が，社会的多数者である健常者を中心とするスポーツ大会と同じロジックで鼓舞されるかは定かではない。

おわりに－こらからのパラリンピック理解のために最後に国際開発論と国際政治学の二つの視座からパラリンピックと国際政治の関係性
ついてまとめてみたい。まず，国際開発論からは障がい者スポーツが重要な開発ツールとして論じられていることがわかった。しかし，そこにはリヴァモアらが指摘した「未開」と「文明」類推論が当てはまる。つまり，国際開発とは本来「北から南へ」（「先進国から発展途上国へ」），ヒト・モノ・カネ・サービス（役務）が援助として提供されるだけでなく，必ずある特定の文化や価値観の伝播が伴うことである。
こうした開発がもつ負の効果は，自国のパラリンピアンの活躍を目指す被援助国に先進国の文化や価値観の「押しつけ」が行われる可能性を孕んでいる。パラリンピックのもつ西洋的，欧州的な価値観や文化の伝播・浸透によって，途上国の伝統的な価値観や文化が衰退する危険性があることに自覚的でなくてはならないだろう。今後，ドナーとしての日本がスポーツ・フォー・トゥモロー（SFT）スキームを介して途上国の障がい者スポーツに関与する機会を増やしてゆく際に重要なのは，パラスポーツ・エリート育
成だけでなく障がい者スポーツそのものの裾野を広げることと多様性の尊重であろう。
特に，開発アプローチは草の根（グラス・ルーツ）を基礎とした支援を組み合わせるべきであろう。具体的には，NGO や被支援国競技団体が，裨益する自治体と協働し，政府主導で行われるエリートの養成と草の根で行われる障がい者スポーツの普及活動を支援の両輪として行っていくことで，裨益集団間の対立が特定のアイデンティティの固定化に結び付けられるような事態を避けなくてはならない。この草の根支援による補完
は，ある特定の価値の「押し付け」による文化支配・搾取を予防する意味でも重要である。
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次に国際政治学の視点からは，トランスナショナルな非国家主体による国際・国内制
度や規範の生成メカニズムが有用であることがわかった。この点は国連障害者権利条約の成立によって障がい者が国際的な人権保護の対象として認知されたことからも，各国
内の障がい者の地位向上やスポーツに関わる機会の増加が期待される。国際政治学は国家を基本的な分析単位とするが，冷戦終結以降はその分析枠組みは多様化している。とりわけ，構成主義は，被国家主体や文化，思想といった国際社会を構成する根源的要素をカバーする。現に，昨今のパラリンピックは国家代表だけでなく，特定の国家のパラ
リンピック委員会から支援が期待できない難民などの個人資格での参加が定着しつつある。こうした時代において，国際政治学は依然として有用なツールだと言える。
各分野におけるパラリンピックに関する研究の蓄積は十分とは言い難い。しかし，パラリンピックと国際政治は奥行きのあるテーマあるといえよう。本論で示したのは，こうしたパラリンピックと国際政治の複雑な関係性を紐解くヒントに過ぎない。今後，複数の視座を組み合わせ，学際的な研究が積み重ねられていくことを期待したい。
脚注⑴

パラリンピック研究の不足は，パラリンピックに関する教育の課題と直結している。大林太郎
はパラリンピック教育について，「定義や目的が必ずしも十分に理解されておらず，単発的なイベントとしてのパラリンピアンによる講演会や，障がい者スポーツの体験講座等にとどまっている現状がある」と指摘する（大林，2015）。

⑵

小倉和夫はパラリンピックとオリンピックの「結合」を，オリンピックとパラリンピックを，できるだけ平等に扱い，健常者のスポーツ大会と障がい者の大会とをできればさらに連携ある
いは結合さらには統合した形で行おうとする試みとして定義し，利点と欠点について考察している（小倉，2017）。

⑶

なお，古代オリンピックがその開催期間中に諸ポリス間で実践された停戦行為「エケケイリア（Ekecheiria）」をもって「平和の祭典」とする見方もある（小林，2014）。

⑷

なお本論で扱う二つの観点についての議論は，紙幅の関係上必ずしも網羅的ではない。

⑸

開発ツールとしてスポーツを用いた活動の起源には諸説ある。例えば，ケニア首都ナイロビ近
郊のスラムで実施されたサッカーを通じた青少年の組織化，コミュニティにおける繋がりの強化に対する支援は，1987年に開始された。この「マサーレ青少年スポーツ協会（Mathare
Youth Sports Youth Sports Association: MYSA）」を起源とする説もある（Coalter, 2010）。

⑹

こうしたスポーツ自体の負の側面については，いくつかの既存研究でも議論されている（Shehu, 2015）。

⑺

持続的開発目標（Sustainable Development Goals: SDGs）の定める標語。SDGs は，2015年にポスト・ミレニアム開発目標（Millennium Development Goals: MDGs）として定められた2030年までの17項目からなる開発目標。特徴としては，MDGs が主に途上国や低開発国を念頭に設定されていたのに対し，SDGs は対象を先進国まで広げた包括性が挙げられる。
（（独）国
際協力機構（JICA），ウェブサイト）。

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引用参考文献
１）Brittain, I. and Green, S., 2014, “Disability sport is going back to its roots: rehabilitation of
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B.（eds.）,Paralympics and Disability Sport, Routledge, 72-92.
２）The Guardian, “Paralympics offers life after trauma for wounded soldiers,” August 23, 2012,https://www.theguardian.com/sport/2012/aug/23/paralympians-british-militaryrehabilitation,（December 29, 2017）.
３）大林太朗，2015，「2020年東京大会に向けた『オリンピック・パラリンピック教育』に関する一考察―IPC の『パラリンピック教育』の定義と過去の事例分析から―」，『日本財団パラリン
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４）小倉和夫，
2017，「オリンピックとパラリンピックの『結合』についての一試論」，『パラリンピック研究会紀要』，７，１−17．
５）Brittain, I., 2014, From Stoke Mandeville to Sochi: A History of the Summer and WinterParalympic Games, Common Ground Publishers, 6-8.
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（eds.）, The Economics of World War II: Six Great Powers in International Comparisons,Cambridge University Press, 43-80.
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メディア ID: 060009B, https://vivia-library.appspot.com/lib/data/detail?f=l&mdsq=6894&call
back=ndUKmnkjOGvPqtdEfHEV,（2017年８月22日）．
８）東京新聞（Tokyo Web），
「日中戦争下，軍が傷病兵体育大会

パンフ発見，士気維持に危機感か」，2017年８月17日，http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201708/
CK2017081702000137.html,（2017年８月22日）
９）朝日新聞社 ,「朗らかに体力を養う白衣の勇士たち」（映像資料），1939年月日不明，朝日世界ニュース No.266，メディア ID: 060009B, https://vivia-library.appspot.com/lib/data/detail?f=l&mdsq=6861&callback=ndUKmnkjOGvPqtdEfHEV,（2017年８月22日）
10）International Olympic Committee, “Peace Trough Sport,” https://www.olympic.org/peacethrough-sport,（December 26, 2017）．
11）公 益 財 団 法 人 日 本 オ リ ン ピ ッ ク 委 員 会 , 「 コ ラ ム イ ン タ ビ ュ ー」，https://www.joc.or.jp/
column/olympic/history/001.html,（2017年12月26日）．
12）小林勉，2014，「なぜスポーツを通した国際開発か？」，清水諭編『現代スポーツ評論31号スポー
ツを通した開発のいま』，創文企画，38−39.
13）Coalter, F., 2010, "The Politics of Sport-for-Development: Limited Focus Programmes andBroad Gauge Problems?" International Review for the Sociology of Sport, 45（3）,295-314.
14）小林，前掲書，38−43.
15）佐藤裕視，2016，「国際障害者権利保障制度と日本による国際協力の結節─アジア太平洋障害者支援センター（APCD）設立を焦点として」，『日本財団パラリンピック研究会紀要』，４，65-86.
16）ハンス・モーゲンソウ（原彬久監訳），2013，『国際政治―権力と平和（上）』，岩波書店，94.
17）ハンス・モーゲンソウ（原彬久監訳），2013，『国際政治―権力と平和（中）』，岩波書店，1621.
18）Levermore, R. and Beaco, A., 2009, Sport and International Development, Palgrave
Macmillan, 1-25.
19）Ibid., 15-16.
20）Ibid., 11-12.
73

パラリンピック研究会

紀要 vol.921）Ibid., 12.
22）Ibid., 13-14.
23）Ibid., ９-10.
24）Shehu, J., 2015, “Theorizing Sport for Development: Intersections among Sport. Gender andDevelopment,” Hayhurst, L., Tesskay, K., and Chawansky, M. （eds.）, Beyond Sport forDevelopment and Peace: Transnational Perspectives on Theory, Policy and Practice,
Routledge, 12-28.
25）（独）国際協力機構（JICA）ウェブサイト，「国際協力・ODA について」，https://www.jica.
go.jp/aboutoda/sdgs/index.html,（2017年12月30日）．
26）Beacom, A., 2009, “Disability Sport and the Politics of Development,” Levermore, R. and
Beacom, A.（eds）, Sport and International Development, Palgrave Macmillan, 98-123.
27）Ibid., 99.
28）Ibid., 100-101.
29）Ibid., 104.
30）Ibid., 117.
31）Keck, M. E. and Sikkink, K., 1998, Activists Beyond Borders: Advocacy Networks inInternational Politics, Cornell University Press, 1-38.
32）Ibid., 105.
33）Ibid., 103.
34）Bainer, A., 2005, “Sport and Nation in the Global Era,” Lincoln, A.（eds.）, The Global Politics
of Sport: The role of global institutions in sport, Routledge, 89-91.

74International Affairs and Paralympic Games:
Perspectives from International Development Studies and International Politics

International Affairs and Paralympic Games:
Perspectives from International Development
Studies and International Politics
Hiromi SATOH（The University of Tokyo）“Uncertainty” has been a feature of international affairs in recent years. There is awave of international terrorism and migration, and the pendulum swing towards
protectionism is rife. Under these circumstances, the world will be looking moreclosely to the direction that Japan will take as it prepares for the 2020 Tokyo Olympic
and Paralympic Games.
This is also true of the Paralympic Games, which are inherently closely related tointernational affairs, such as wars and civil wars that engendered large numbers ofpeople who became socially vulnerable. The Paralympic movement has its origins in
the rehabilitation of war veterans wounded in the Second World War, and its close
links with international affairs remain unchanged even in the 21st century. In fact, aSyrian refugee who fled the Syrian civil war participated in the 2016 Rio Paralympic
Games.
In a sharp contrast to the Olympics, there is little research on the relation between
the Paralympics and international affairs. On the contrary, the emphasis on the link
between the Olympics and international affairs has been laid, particularly in Japan, on
high-flown rhetoric, such as in the form of the “festival of peace” and “forum forinternational cooperation,” while the inherent link between the Paralympics andinternational politics has been diluted.
Against this backdrop, this research aims to elucidate the relation between the
Paralympics and international politics, setting the question, “What is the relation
between international affairs and the Paralympics and how has that relation evolved?”
To address this question, two approaches that pertain to international politics asmajor themes were used, namely, （1） International Development Studies and （2）International Politics. From the perspective of international development studies, the75

Journal of Paralympic Research Group vol.9

introduction of the concept of “sports-in-development” brought to light the negative
aspect of linking sports and international development. From the perspective ofinternational politics, it was clarified, from the constructivist standpoint that includes
in its scope non-state actors like international NGOs, that improvement in the statusof people with disability was brought about by the interlinkage of domestic andinternational policies.
These approaches to the link between disability sports and sports on one hand andinternational politics on the other may be sounding an alarm that what we see inJapan is the opposite of what it should be. In other words, development undertaken
blithely without regard for the strong historical link between war and disability
sports will bring to the surface the intrinsic gap between sports and disability.
As the origins of the Paralympics symbolize, disability sports have strong links
with international affairs in the form of wars and civil wars. It is widely known that
the Paralympics have their origins in the rehabilitation of patients with spinal injuries
at the Stoke Mandeville Hospital inthe U. K., which was established with the purposeof treating and rehabilitating war veterans injured in the Second World War. In
Japan too, the origins of disability sports always had links with war.
The above discussion from the perspectives of International Development Studies
and International Politics clearly showed that the Paralympics are inherently deeplyinterconnected with international affairs in the form of war and peace. The move torapidly link international development and disability sports and bring about
interlinkage between domestic-level and international-level policies is positive and has
value. On the other hand, the decreasing tolerance towards non-universality thatlurks behind the notion of respect for the uniqueness of people with disability andpursuit for the spread of such universal principles as nationalism and sports isnegative and must not be overlooked.

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