（別紙様式４）
令和５年７月３１日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

横浜実践看護専門学校

平成25年10月31日

山川 美喜子設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人岩崎学園

平成26年3月6日

理事長
岩崎 文裕

分野
医療

認定課程名
医療専門課程所在地２２２－００３３
横浜市港北区新横浜２－４－１８
０４５－４７４－０５７３
所在地
２２２－０００４〒（住所） 横浜市西区北幸１－２－７（電話） ０４５－３１１－５５６１
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成26(2014)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
看護学科

職業実践専門課程認定年度
平成30(2018)年度

学校教育法および保健師助産師看護師法に基づき、看護に関して必要な専門知識、技術および理論を習得させ、豊かな人間性を涵養し、社会に貢献できる有能な看護師を養成する。

学科の目的

学科の特徴（取得可能な資格、中退 専門士の称号 看護師国家試験受験の資格取得
率 等）
修業年限

昼夜

3

昼間
年

生徒総定員
240 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

演習

実習

実験

実技

2,895 単位時間

1,650 単位時間

300 単位時間

945 単位時間

0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

講義

留学生割合(B/A)

0 人
236 人
■卒業者数 (C)：69
■就職希望者数 (D)：69■就職者数 (E)：64
■地元就職者数 (F)35■就職率 (E/D)：
93■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
55■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
93
■進学者数
1
■その他

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

なし
（令和

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

神奈川県内、県外の大学附属病院、公立病院、私立病院など■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

http://jkango.iwasaki.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,895 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

45 単位時間

うち必修授業時数

990 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

945 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

45 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）945 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0 人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0 人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0 人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0 人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

19 人

計

19 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

19 人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本校は、「保健師助産師看護師学校養成所指定規則」の別表三に準じた教育課程を編成しているが、医療が高度化・複雑化する中、社会の期待に応えることのできる看護師の養成を目指して、臨地実習において学生が実践的かつ最先端の看護技術や医療処置の介助などを学べるよう企業等と連携を図っている。また、臨床実習における事前調整や学生のレディ
ネス確認の打合せ、実習後評価において企業等から頂いたご意見や、教育課程編成委員会において検討した事案をもとに、教育課程の精査に取り組んでいる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

実践的かつ専門的な職業教育を充実させ、社会に求められる看護師を輩出するために、教育課程編成を検討する機関として位置づけ、会議で得られた知見を教員間で共有し、講義内容の精選・検討の指針とし、質の高い人材育成を目指す。本
校教務部と教育課程編成委員会委員との間で開催時期の調整を行い、原則として第一回目を後期開始後の10月から11月までの間に、第二回目を12月から3月までの間に開催し、次年度カリキュラムや教育指導方法等の方向性に関する確認の場として位置付ける。
具体的な意思決定過程として、教育課程編成委員会において、現行カリキュラムに対する指摘事項を受けた後に、指摘事項を次年度カリキュラムへ反映するにあたり、教員会議にて審議を行う。指摘事項を教員会議で共有し、校長の決議をもって次年度変更事案についてのカリキュラム会議を実施する。カリキュラム会議にて、教育課程編成委員会の指摘事項に基づく変更事案をどのような形で次年度カリキュラムへ展開するかを審議し、決定する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和５年７月３１日現在

名 前
荒川 眞知子所
属
一般社団法人日本看護学校協議会共済会
会長

任期

種別

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）①

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）②

齊藤 茂子

前 東京工科大学 医療保健学部 教授

瀧谷 樹美

独立行政法人労働者健康安全機構
横浜労災病院 看護部長

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）③

山田 五郎

神奈川県教育委員会 神奈川県立総合教育センター 教育指導専門員

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）①

山川 美喜子

学校法人岩崎学園 横浜実践看護専門学校校長

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）－

長谷 達也

学校法人岩崎学園 横浜実践看護専門学校
教務部部長

令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）－

筧 保夫

学校法人岩崎学園 横浜実践看護専門学校
教務部教務課課長補佐

令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）－

井上 登美子

学校法人岩崎学園 横浜実践看護専門学校
教務部広報学生課課長補佐

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）－

廣田 晶子

学校法人岩崎学園 横浜実践看護専門学校
教務部教務課教務主任

令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）－

高橋 日奈子

学校法人岩崎学園 横浜実践看護専門学校
教務部教務課専任教員（実習調整者）

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）－

山陰 理恵

学校法人岩崎学園 横浜実践看護専門学校
教務部教務課専任教員（実習調整者）

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（第１回は原則として後期開始後の１０月から１１月までの間に開催。第２回は原則として１２月から３月までの間に開催）（開催日時（実績））
第１回 令和４年１０月２７日 １１：００～１２：００
第２回 令和５年３月２３日 １３：００～１４：００（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

新カリキュラムと旧カリキュラムを並行して運用するにあたり、科目の読み替えはシラバスをもとに新旧対象表の作成、卒業までに履修が必要な単位数、未履修科目の履修時期を詳細に説明し、学生が単位履修のために積極的に学習に臨めるよう取り組むこととした。
学力の二極化の学生の学習指導、多様化に対応したマナーの違い、倫理を意識した行動できるような働きかけ（HR運営、
オリエンテーション内容の充実、学校行事など）と個人面談や三者面談の実施につなげた。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針「神奈川県看護師等養成所の運営に関する指導要綱」にて定める実習施設としての基準を満たしており、なおかつ、看護教育に熱心で本校の教育方針と合致している施設と、臨地実習の目的・内容と指導方針について綿密な情報共有を図り、学生・患者双方の保護を踏まえた契約を締結したうえで、連携を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

新カリキュラムの臨地実習（基礎看護学実習Ⅲ、地域連携実習、継続看護実習）の運用にあたり、効果的な実習指導に繋げられるよう、指導者会議や実習施設及び病棟ごとに看護学実習の位置づけ、実習要綱などを丁寧に説明している。
また、実習施設、実習場所での３者面談（学生・指導者・教員）を中間と最終日に必ず設定し、目標や課題確認、達成状況
をその場で学生が実感し、看護に対するモチベーションの維持や向上に努めている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要基礎看護学実習Ⅱ連 携 企 業 等
医療法人財団明理会東戸塚記念
対象の置かれている療養環境を理解し、日常生活を整え
病院、医療法人社団明芳会横浜るために何を・どのように援助をしていくべきかを、受け持
旭中央総合病院、医療法人社団
ち患者との対話や観察を通して考える学習を行う。
明芳会横浜新都市脳神経外科病
実施する援助は全て安全・安楽が守られ、自立を促してい院、横浜市立市民病院、医療法人
けるものとして実践する必要があることを、日々の振り返り
社団三喜会横浜新緑総合病院
からも学んでいく。
総数14施設

基礎看護学実習Ⅲ

医療法人ユーカリさがみ林間病院、医療法人財団明理会東戸塚
健康状態に不安を抱える対象への日常生活を中心とした記念病院、医療法人五星会菊名援助を通し、NANDA-I を用いた思考プロセスを学習して記念病院、社会福祉法人恩賜財
いく。患者に関心を持ち意図的な関わりにより必要な情報
団済生会支部東神奈川リハビリ収集を行い、アセスメント、看護上の問題を見出し、看護診
テーション病院、独立行政法人地断を確定する。看護診断に基づき、看護計画の立案、援助
域医療機能推進機構横浜中央病の実践、評価と一連のプロセスを体験を通して学習する。
院
総数12施設訪問看護実習医療法人すこやかすこやか訪問看
護ステーション、医療法人社団裕正会ウエルケア訪問看護ステー
地域で生活しながら療養者、要支援・要介護者、その可能 ション、公益財団法人柿葉会しん性のある者と家族の理解を深め、地域の保健・医療・福祉 まち訪問看護ステーション、一般
サービス機関と連携しながら、対象に応じた看護を実践す 社団法人横浜市港北区医師会港るための基礎的能力と態度を養う。
北区医師会訪問看護ステーション、社会福祉法人秀峰会訪問看護リハビリステーション希望の大地
総数15施設独立行政法人労働者健康安全機
構横浜労災病院、川崎市立川崎病院、聖マリアンナ医科大学東横
急性期・回復期にある対象のその家族の健康問題を統合
成人・老年看護学実習
病院、独立行政法人地域医療推的に理解し、対象の発達段階と健康レベルに応じた看護Ⅰ進機構相模野病院、医療法人五実践できる能力を養う。
星会新横浜リハビリテーション病院
総数19施設新カリキュラム
統合実習

独立行政法人労働者健康安全機
看護実践に用いられる判断や行動、チームとしての機能 構横浜労災病院、川崎市立川崎のあり方などを主体的に学び看護実践能力を養う。看護 病院、聖マリアンナ医科大学東横管理の実際やメンバーシップ・リーダーシップの役割、多重 病院、独立行政法人地域医療推
課題における優先順位の判断を学び、場の状況に応じた 進機構相模野病院、医療法人五安全な看護を実践する。また、複数名の受け持ちや夜間 星会新横浜リハビリテーション病
における患者の生活、看護師の役割を理解する。
院
総数19施設３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員の研修・研究に関しては、横浜実践看護専門学校教職員業務分掌規程の定めにより、毎年の学校運営企画立案の際、教員の研修計画を盛り込んでいる。特に、看護師養成所の専任教員養成講習会未受講者に対しては、順次計画的に長期研修に派遣している。さらに、教員は学生の役割モデルであり、生きた視聴覚教材でもあることから、看護基礎教育における専任教員は看護実践能力のみならず教育実践能力および職務遂行のための資質の向上と専門技術の習得を目的とするため、各業界・団体の研修に参加する機会を設けている。
（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員の研修・研究に関しては、横浜実践看護専門学校教職員業務分掌規程の定めにより、毎年の学校運営企画立案の際、教員の研修計画を盛り込んでいる。特に、看護師養成所の専任教員養成講習会未受講者に対しては、順次計画的に長期研修に派遣している。さらに、教員は学生の役割モデルであり、生きた視聴覚教材でもあることから、看護基礎教育における専任教員は看護実践能力のみならず教育実践能力および職務遂行のための資質の向上と専門技術の習得を目的とするため、各業界・団体の研修に参加する機会を設けている。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 日本小児看護学会第33回学術集会
期間：

2023年7月15日（土）～16日（日）連携企業等： 日本小児看護学会
対象： 小林正典

子どもの貧困、思春期のリスク行動、ヤングケアラー、虐待の報告数の増加など看護職の関わりが必要な子どもたちの様相も変化している。テーマにある「子どもたちの未来を見据え、今やるべきこと」を視点に、今後の教授活動に活用する。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 川崎市立短期大学：滝島紀子氏
研修名： 看護過程の学習会
内容

期間：

2022年5月21日（土）・6月25日（土）・9月17日（土）対象： 教員全員

内容

教員全員が、看護学生に看護過程、看護診断をわかりやすく。そして差異がなく教授するため、共通理解
する機会とした。

研修名：

看護師国家試験セミナー（Web）

期間：

2023年4月15日（土）内容

第112回看護師国家試験の振り返りと、第113回看護師国家試験受験に向けての傾向対策の情報をもとに、3年生の国家試験対策の一助とする。

研修名：

看護師国家試験セミナー（Web）

期間：

2023年5月22日（土）内容

第112回看護師国家試験総括と第113回看護師国家試験の具体的年間スケジュール立案の一助とする。

連携企業等： さわ研究所
対象： 3年生担当教員

連携企業等： メディックメディア
対象： 3年生担当教員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 日本家族看護学会第30回学術集会

連携企業等： 日本家族学会

期間：2023年9月9日（土）～9月10日（日）対象： 田中秀子

内容「Dyadic approach／もうひとつのいえづくり」をテーマに開催された。揺れ動く家族員の様々な特性や家族を取り巻くコミュニティや社会を学ぶ機会となる。子どもをなくした家族のグリーフ支援、家族と医師との連携、家族看護の専門性など現場の現状、基礎看護教育における家族看護授業の展開など幅広い視点での内容であり、今後の教授活動の一助とする。

研修名：

第30回日本精神看護専門学術集会期間：

2023年11月22日（水）～11月23日（木）連携企業等： 一般社団法人日本精神科看護協会
対象： 浅賀陽子

たびたび入院施設における虐待が報道される。そこで虐待をテーマに開催される。虐待行為に相当する現場での行為とは何か、患者さんが安心して医療を受けられる場を創るためにどうすることが大切かを講演
会・セッション・パネルディスカッションを行う。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 神奈川県看護師養成機関関連協議会
研修名： 2023年度新人看護教員研修内容

期間：2023年7月22日（土） 2024年3月9日（土）対象： 佐藤裕美 櫻井道子

内容

看護教員のキャリアを高めるよう、自らがどの段階にあるのか確認し、社会や所属する学校などの周囲の状況を捉え自分自身を省察する研修である。また、他校との教員とともに学ぶ機械にもなることキャリアマ
ネージメントの一助となる機会とする。また、他校の教員との情報交換の場となりネットワーク作りに繋が
る。

研修名：

日本看護学校協議会 教務主任養成講習会

期間：2023年4月17日（月）～2025年７月

内容

看護学校教育におけ教育課程・教育方法の開発能力を養う。看護教員に対する指導的役割を果たす能力を磨き、看護学校運営を推進する能力を啓発する。

連携企業等： 日本看護学校協議会
対象： 高橋日向子

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
実践的な職業教育を目的とした教育活動その他の学校運営について、社会のニーズを踏まえた目標を設定し、その達成
状況や達成に向けた取組の適切さについて学校関係者評価委員に、評価・ご意見を頂くことで、学校として組織的・継続的な改善を図る。また、その結果を公表することで、学生、保護者、高等学校など関係者・関係団体に適切な説明責任を果たす。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・学校の理念・目的・人材育成像は定められているか
・社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構造を描いているか（１）教育理念・目標
・学校における職業教育の特色は明確になっているか・理念・目的・目標育成人材像・特色などが学生、保護者等に周知されているか（２）学校運営

・目標等の沿った運営方針、事業計画が策定されているか
・運営組織や意思決定機能は規則などにおいて明確化され機能しているか・人事・給与に関する規定は整備されているか・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか・教育活動に関する情報公開が適切になされているか
・情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動・教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針が策定されているか・教育理念・育成人材像や看護師需給を踏まえた修業年限に応じた教育到達レベルや学習時間の確保は明確か・カリキュラムは体系的に編成されているか・キャリア教育、実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育
方法の工夫・開発などが実施されているか・関係施設等、業界団体との連携により、カリキュラムの教育方法の作
成・見直し等が行われているか・関連分野における実践的な教育が体系づけられているか
・授業評価の実施・評価体制はあるか
・成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか
・資格取得の指導体制、カリキュラムの中で体系的な位置づけはあるか・人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか・関連分野における先端的な知識・技能等を修得するための研修や教員の指導力育成など資質向上のための取り組みが行われているか
・職員の能力開発のための研修が行われているか（４）学修成果

・就職率の向上が図られているか
・資格取得率の向上が図られているか
・退学率の低減が図られているか
・卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
・卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか（５）学生支援・進路・就職に関する支援体制は整備されているか
・学生相談に関する体制は整備されているか
・学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか
・課外活動に対する支援体制は整備できているか
・学生の生活環境への支援は行われているか・保護者と適切に連携しているか
・卒業生の支援体制はあるか
・社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているか

（６）教育環境

・施設設備は、教育上の必要性に十分対応できるように整備されているか
・学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修の場などについて十分な教育体制を整備しているか
・防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集

・高等学校等接続する機関に対する情報提供等の取り組みを行っているか・学生募集活動は、適正に行われているか
・学生募集活動において、資格取得・就職状況等の情報は正確に伝えられているか・学生納付金は妥当なものになっているか（８）財務・中長期的に学校の財務基盤は安定してるといえるか
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
・財務について会計監査が適正に行われているか・財務情報公開監査の体制整備はできているか（９）法令等の遵守・法令、保健師助産師看護師法、専門学校設置基準の遵守と適正な運営がなされているか
・個人情報に関し、その保護のため対策が取られているか
・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか
・自己評価結果を公表しているか（１０）社会貢献・地域貢献

・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
・ボランティアなどの社会活動に参加しているか。

（１１）国際交流

・留学生の受入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続き等がとら
れているか
・国際交流を意識した授業科目が設置されているか
・国際的視野を広げるための学習環境を整えているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
実践的な職業教育への理解を深めることの課題に対し、学生便覧・シラバスの活用、カリキュラムマップ・横浜実践看護専
門学校の目指す看護師像を活用した。可視化した資料を使用し、一貫した指導に繋げること、学生と目指す方向の合致を目指した。学生の理解度の差も目立ち、学生個々の理解度や状況に応じた丁寧な対応に取り組んだ。また、学生自身の生活様式の違い、人間関係構築の未熟さ、自傷行為を含めメンタルの問題を抱えながら入学する学生の増加も踏まえ、学年の定期面接や教員間の情報共有の場の確保に取り組んだ。社会人基礎力の３つの能力の１つの、チームで働く力も学校
生活の3年間で培えるように、グループワークや実習場面での学生個々の体験に基づいた指導の工夫に取り組んだ。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期
令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）

種別
企業等委
員

庄司 邦枝

横浜市立市民病院 看護部長

鈴木 理香

医療法人財団ユニメディコ
佐藤内科クリニック 主任

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）

企業等委
員

出口 孝子

独立行政法人地域医療機能推進機構
相模野病院 看護部長

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）

企業等委
員

山田 五郎

神奈川県教育委員会 神奈川県立総合教育センター 教育指導専門員

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）

高等学校
関係者※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://jkango.iwasaki.ac.jp/school/disclosure.html
公表時期：
令和5年11月15日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校に関する教育活動の状況や内容及び資格取得など、学校全体の状況が把握できるような情報提供をすることにより、関連業界等との連携・協力を図り、教育活動の改善や社会的信頼を得る。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
校長名、所在地、連絡先、学校の沿革、教育理念、教育目的、教育目（１）学校の概要、目標及び計画
標、学びの特色（２）各学科等の教育

定員数、在学学生数、入学者数、修業年限、カリキュラム、カリキュラ
ム時数、成績評価基準、進級・卒業の用件等、学修の成果として取得を目指す資格、卒業者数、国家試験合格者数、就職者数、卒業後の進路（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援

教職員数、教職員の組織
臨床実習、就職サポート、施設・設備
学校行事（年間スケジュール）、キャンパスライフレポート
学生支援の組織（クラス担任制、チューター制）（７）学生納付金・修学支援

募集学科・学費、特待生・奨学生制度、指定校特別推薦入学等の案内（８）学校の財務

事業報告書、監事監査報告書、資金収支計算書、活動区分資金収支計算書、事業活動収支計算書、貸借対象表、財産目録
自己点検評価表および学校関係者評価委員会報告書
カリキュラム（国際文化交流）（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://jkango.iwasaki.ac.jp/school/disclosure.html
公表時期：
令和5年11月15日

授業科目等の概要（医療専門課程看護学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要1 ○論理的思考

論理的に思考することや問題解決能力、自己表現力を学ぶ。

2 ○

人間工学

3 ○

4 ○

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数
実
技

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1
30 1 ○
前

○

○

○

○

○

○

医療・看護現場に必要な援助技術における
1
原理・原則の科学的思考に基づく基礎的知
30 1 ○
前識を学ぶ。
主体的に情報収集した事象を、分析し、判
情 報 リ テ ラ 断し、創作し、発信する能力を養うととも 1
15 1 △ ○シーに、情報モラルに対しても基本的知識や能 前力を習得する。
情報科学

5 ○

研究の基礎

6 ○

教育学

看護における情報の取り扱い方、看護に情 2
30 1 ○ △報を提供するための知識や技術を学ぶ。
後
研究は、物事や人間の事象をより広く、深くわかりたいと思い行う活動である。問い2から発展する研究の種類や特徴、プロセス
30 1 ○ △前を学ぶ。看護実践に必要な看護研究の土台となる能力を養う。
教育学は、教育の本質を理解して人間の可能性を引き出す方法、健康教育場面におい
1て対象を理解し、行動変容の効果や評価に
30 1 ○
前
ついて学ぶ。看護展開場面における評価の意味を理解する。

場所

教員

○

○

○

○

○

○

7 ○

心理学

看護の対象である人間を理解するために、人間の心や行動様式を学び、看護の実践に 1
30 1 ○
必要な心理学の基礎を学ぶ。また、自己理 前
解・他者理解を深めるための能力を養う。

○

○

8 ○

人間は「言語」というツールによって他者と共存してきたが、通信ツールの利便性等
から言語能力の低下や人と人の意思疎通のコミュニケー 不完全さが危惧されている。実践の科学と 1
15 1 ○
ション論いわれる看護においてはコミュニケーショ 前
ン能力は必須であり、自己理解・他者理解を基盤とした豊か さ人 間関 係の 基盤 を学
ぶ。

○

○

9 ○

人間関係論

看護師として質の高いケアを提供するために、対象者との援助的関係・信頼関係を形1成していくことが必要である。対象者を深
15 1 ○
後く理解し、人間関係を構築していく際の助けとなるように人間関係の基礎を学ぶ。

○

○

医用英語

社会のグローバル化が進み、医療現場にも外国籍の患者が増えており、英語表示や、英語の略語が多く目にするようになってい 1
30 1 ○
る。看護に必要な英語力、医用英語の活用 後が求められる今日において、国際化に対応できる資質を養いたい。

○

○

10 ○

11 ○

○

○

○ ○

○

○

○

14 ○

芸術と癒し

芸術や文化に触れ、人間の心身の相関について認識を深め、感性を磨き想像力を高め
1
る豊かな人間性の素地を養う。自分自身が15 1 ○
後癒されることや相手を癒すことを、体験を通して体感できることをめざす。

○

○

15 ○

人体の構造と機能の概要を理解し、病気の1
解剖生理学Ⅰ 理解や医療における様々な課題を解決する
30 1 ○
前ための基礎を学習する。

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

12 ○

13 ○

16 ○

17 ○

18 ○

19 ○

20 ○

生命倫理

生命倫理は、生命科学の発展によって生じ「臨床倫理」「研究倫理」「医の倫理」を概観して「公共政策倫理」などの道徳的問
題にかかわる分野の総称である。この科目 2
30 1 ○
は「生命倫理」を概観してその基本的事項 後について学び、今日の医療現場における医療人としての倫理観を考え生命の尊厳について様々な視点から考えていく。

「国際文化交流」は、多様な価値観を理解して、国際的視野を養う狙いがある。他国
国際文化交流 の人々が自由に交流しグローバルな社会、 2
30 1 ○ △Ⅰ
情報化社会になり、看護においても多様な 前文化、価値観を持つ対象を理解する必要がある。
「国際文化交流Ⅱ」では実際に、台湾に行き、看護大学生との交流、病院見学、歴史探訪などを計画して台湾研修を通して国際
国際文化交流2
的視野を高めると同時に、台湾における医15 1 △ ○Ⅱ
後療制度から我が国の医療について考えていく。日本の良さも改めて感じ問うことができるようにする。

人体の諸器官を系統的に整理して理解し、系統する諸器官を相互的に関連づけて理解
1
解剖生理学Ⅱ する。正常な構造・機能が破綻した場合ど30
前のような病態が出現するか、課題解決能力に結び付ける科目である。
解剖生理学総論を学修し、人体の機能を学修するにあたり基本的知識を学ぶ。情報を収集して判断して 判断 し、 伝達 する 仕組 1
解剖生理学Ⅲ30
み、内部環境を整える仕組み、体を支える 後仕組み、体を動かす仕組みについて理解する。
解剖生理学総論を学修し、人体の機能を学修するにあたり基本的知識を学ぶ。子孫を1
解剖生理学Ⅳ 残す仕組み、外部から情報を取り入れる仕30
前
組み、異物を認識し、記憶して排除する仕組みについて学習する。
物を構成している物質の構造と機能、物質
動態や代謝および生命現象の根底にある物
質的過程について理解し、健康な身体がど 1生化学15のように機能・維持されているのかを生物 前学的視点から考えられる基礎的知識を理解する。
疾病治療論を学ぶうえで必要な基礎的知識
として病気の原因やメカニズムを学び、看 1
病理学
15
護に活用できる観察力・判断力を養う基礎 前を学ぶ。

病原微生物学（細菌、ウィルス、原虫、真菌）の生物学的特徴、生体に及ぼす影響と
1
その対策を学び、 感染 と発 病の メカ ニズ
30 1 ○
前ム、免疫機構と感染予防のための基礎を学ぶ。
薬物の特徴、体内動態、作用機序、生体に及ぼす影響、管理を学び、薬物療法に携わ 1
30 1 ○
る看護専門職者として必要な基礎的能力を 前
学ぶ。

21 ○

微生物学

22 ○

薬理学

23 ○

消化器系および内分泌系の解剖生理学の知識を踏まえて、消 化器 系疾 病お よび 内分泌・代謝系の病態 生理 、診 断、 症状 、治療、処置、検査について学ぶ。また、栄養 1
疾病治療論Ⅰ
30 1 ○を取り入れ代謝し、便として排泄する消化 後器系の機能に障害、および内分泌・代謝機能障害のある患者の身体的アセスメントができる看護に必要な基礎的知識を学ぶ。

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○

27 ○

人体にとっての呼吸の機能をもとに、血液系およびアレルギー系疾患、感染症の病態
生理を理解し、診断、症状、治療、検査に 1
疾病治療論Ⅴ30 1 ○
ついて理解する。また、血液、免疫アレル 後
ギー系の障害や感染症のある患者の看護に活用できる基礎的知識を理解する。

○

○ ○

28 ○

人体にとっての腎泌尿器や生殖器、および感覚器の機能をもとに、腎泌尿器系、生殖器、感覚器疾系の 病態 生理 を理 解し 、診 2
疾病治療論Ⅵ
30 1 ○断、症状、治療、検査について理解する。 前
また、これらの障害のある患者の看護に活用できる基礎的知識を理解する。

○

○ ○

29 ○

救急処置における治療目的・方法および麻酔法や身体侵襲に伴う生体反応を理解し、周手術期（術前・術中・術後）の看護に活 2
疾病治療論Ⅶ
30 1 ○
用できる基礎的知識を学ぶ。また、放射線 前の基本を学び、放射線治療を受ける患者の看護に活用できる基礎知識を学ぶ。

○

○ ○ ○

30 ○

生体を維持するために必要な栄養、食物の消化・吸収、食物と疾病との関連について 2
15 1 ○
理解し、健康障害のある患者や家族に対し 後て食事指導が行える基礎的能力を養う。

○

○

24 ○

25 ○

26 ○

人体にとっての呼吸の機能をもとに、呼吸器系疾病の病態生 理を 理解 し、 診断 、症
1
疾病治療論Ⅱ 状、治療、検査について理解する。また、
30 1 ○
後呼吸機能に障害のある患者の看護に活用できる基礎を理解する。
循環は生命活動に必要な心臓のポンプ機能が基盤となる。循環器系の解剖生理学の知識を踏まえて、循環器系疾病の病態生理、
1
疾病治療論Ⅲ 診断、症状、治療、処置、検査について学30 1 ○
後
び、循環機能に障害のある患者の身体的アセスメントができる看護に必要な基礎的知識を学ぶ。
人体にとっての運動器および脳中枢神経系の構造と機能をもとに、疾病の病態生理を理解し、診断、症状、治療、検査について 1
疾病治療論Ⅳ
30 1 ○
理解する。また、運動機能や脳中枢神経機 後障害のある患者の看護に活用できる基礎的知識を理解する。

臨床栄養

31 ○

社会が変化する中で「家族」の考え方が変化してきている。そして社会の変動が家族の在り方まで影響し、社会で生活するため1
家族社会学Ⅰ に家族はどのような役割を果たすのか考え
15 1 ○
後ていく。「家族」 の定 義も 立場 によ って色々あるが、保健医療福祉の観点から、家族の機能、役割について学習する。

○

32 ○

家族社会学Ⅱでは実際の家族の機能・役割
2
家族社会学Ⅱ から家族への看護 のア プロ ーチ をし てい
15 1 ○
前
く。

○

○

33 ○

健康の偏りの予防、積極的な健康増進のために公衆衛生学的な把握・評価方法・対策などについて理解を深める。また、健康及3
びその成立条件のための科学・技術である
30 1 ○
前
公衆衛生学として人間を取り巻く社会環境と健康とのかかわりを学ぶとともに、公衆衛生学的な見方、考え方を理解していく。

○

○

○

○

○

○

公衆衛生学

34 ○

社会福祉Ⅰ

35 ○

社会福祉Ⅱ

36 ○

37 ○

38 ○

39 ○

40 ○

41 ○
42 ○

関係法規

少子化、高齢社会の中で社会福祉・社会保
障制度について理解し、地域社会の在り方 3
30 1 ○の「地域共生社会」における社会保障や社 前
会福祉について学ぶ。
少子化、高齢社会の中で社会福祉・社会保
障制度について理解し、地域社会の在り方 3
15 1 ○の「地域共生社会」における社会保障や社 後
会福祉について学ぶ。
看護・医療福祉関連分野における法律について学習し、医療関係者が知っておくべき
3
法律のしくみや制度について業務を行う上15 1 ○
前で重要なことである。特に、保健師助産師
看護師法、医療法等について学ぶ。

看護学概論はすべての看護学や看護技術の土台となる。対象となる人間の理解、人間を取り巻く環境の理解、健康の捉え方などの基本的概念を学習していく。さらに看護 1
看護学概論
30 1 ○
師に求められる多職種連携の現状や課題、 前
看護師の法的責任などについても学び、医療の場における看護の位置づけについて考えていく。
共通基本技術となる看護技術の考え方、看護の有効性を裏付ける根拠を明らかにすることの必要性、人間関係を成立し発展させ
基礎看護方法1
る技術を学習する。人間関係を通して自己
15 1 ○ △論Ⅰ
前および他者の理解を深めるとともに、看護における「積極的関心」と「援助的関係」の意味を考えていく。
フィジカルイグザミネーション技術を習得
基礎看護方法1
し、得られた情報から「正常か否か」の臨
30 1 ○ △論Ⅱ
前
床判断を行うための知識と方法を学ぶ。
環境調整や活動と休息に関わる看護の方法
基礎看護方法 を理解し、日常生 活の 援助 を営 む上 で、 1
30 1 ○ △論Ⅲ「環境」や「活動と休息」を整えるために 前
必要な看護技術を学ぶ。
清潔、衣生活に関 する 看護 の方 法を 理解
基礎看護方法1
し、日常生活の援助に必要な看護技術を実
30 1 ○ △論Ⅳ
前
践できる援助技術を学ぶ。
食事、排泄に関する看護の方法を理解し、基礎看護方法1
日常生活の援助に必要な看護技術を実践で30 1 ○ △論Ⅴ
前きる援助技術を学ぶ。

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

○

○

○

○

43 ○

診療の補助技術は医師の指示が必要である
ものと、看護師自身の観察及びアセスメン
基礎看護方法1
トをした上で、実施されるものがある。本30 1 ○ △論Ⅵ
前
科目では、無菌操作・罨法・吸入吸引の看護技術について学習する。
診療の補助技術は医師の指示が必要である
ものと、看護師自身の観察及びアセスメン
基礎看護方法1
トをした上で、実施されるものとがある。
30 1 ○ △論Ⅶ
後
本科目では検査及び与薬の看護技術について学習する。

○

○

○

○

看護過程

看護過程は、看護の目標を達成するために科学的に問題を解決していくための思考過
1程の道筋である。看護師の思考過程である
30 1 ○ △後看護過程は、看護実践の専門性を証明する
ことにもなる重要な学習である。

○

○

46 ○

看護理論

看護理論の発展と主な理論家とその理論概要について学び、看護実践と理論が関連し 1
15 1 ○ △ていることがわかり、看護に活用できる考 後
え方の基本を学ぶ。

○

○

47 ○

看護倫理

倫理とは何かを考え、臨床現場で遭遇する
1
倫理的ジレンマをとらえながら、看護にお
15 1 ○ △前
ける倫理観を磨くための基礎を学ぶ。

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○ ○

○

○ ○ ○

1 ○

○

○

1 ○ △

○

○

44 ○

45 ○

48 ○
49 ○

50 ○

51 ○
52 ○

53 ○

54 ○

55 ○

地域や家庭を基盤とした看護活動の基本的
地域・在宅看1
な考え方や公的サービスの機能について学30 1 ○
護概論
後ぶ。
地域・在宅看護における基本的な日常生活
地域・在宅看2
援助技術と、自立した生活を送るための支15 1 ○
護方法論Ⅰ
前援について学ぶ。
医療管理を必要としながら地域で生活している人々が、その人らしく生活を送るため
地域・在宅看 の基本的な看護技術を学ぶ。可能な限り自 2
15 1 ○ △護方法論Ⅱ 立した生活を送る ため の支 援に つい て学 前び、予防的なケアの重要性について学習する。
地域・在宅看 地域で生活している人々の特徴を統合的に 2
15 1 ○ △護方法論Ⅲ 理解し、看護を実践する基礎を学ぶ。
後
地域包括ケアシステムの意義と概要につい地域包括ケア
2て学び、地域・在宅における看護活動の役
15
システム論
前
割を理解する。
多職種連携・協働の観点から、看護師として普遍的な知識および考え方・態度につい多 職 種 連 携 て理解するとともに、関係職種間の連携お 2
15
チーム論
よび協働により地域社会の人々の保健・医 前
療・福祉に貢献できるような態度を身につける。
変革の時代を生き る成 人期 を生 きる 対象に、成人看護学における基盤となる考え方
成人看護学概1や理論、援助方法 論を 活用 し、 その 人に15
論
前とって最適な健康を維持・促進するための看護援助を学ぶ。
急性期における患者や家族の身体的・心理
社会的反応や周手術期による手術侵襲に対成人看護方法 する生体反応・神経内内分泌反応・代謝系 230
論Ⅰ
反応などの生体反応を理解し、周手術期各 前期から退院に向けた指導までを事例交えて看護を学ぶ。

1 ○ △

1 ○ △

△

56 ○

慢性疾患など生涯にわたり継続したコント
成人看護方法2
ロールが必要とする対象や家族の特徴を理
30 1 ○ △論Ⅱ
前
解し、生活の再構築に向けた看護を学ぶ。

○

○

57 ○

終末期にある対象とその家族の身体的、心成人看護方法 理的、社会的問題を理解し、社会資源を活 2
30 1 ○ △論Ⅲ
用した援助の方法や、援助の在り方につい 前
て学ぶ。

○

○

58 ○

成人看護方法 がん患者に対する理解を深め、がんサバイ 2
30 1 ○
論Ⅳ
バーと呼ばれる人たちの心理を理解する。 前

○

○

59 ○

生活する人々への疾病の予防活動、健康増
成人看護方法 進などの健康支援について理解し、さまざ 2
15 1 ○
論Ⅴ
まな健康レベルの人々への健康管理につい 前て理解できる。

○ ○ ○

60 ○

老年期にある対象 者を 生活 者と して 理解
老年看護学概1
し、ライフサイクルにおける老年期の特徴
30 1 ○
論
後と老年看護の基盤となる考え方を学ぶ。

○

○ ○ ○

1 ○ △

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

61 ○

62 ○
63 ○
64 ○
65 ○

老年期の身体的・精神的特徴を踏まえ、急老年看護方法 性期から回復期に向かう療養形態に応じた 2
30
論Ⅰ
高齢者の看護の実践について事例を通して 前学ぶ。
老年期に多くみられる機能障害の特徴と、老年看護方法2
健康状態の改善を図りながら生活を維持す
30
論Ⅱ
前るための看護の実践を学ぶ。
老年期の対象者の 事例 をも とに 看護 展開
老年看護方法2
し、客観的臨床能力試験（OSCE）を実践す
15
論Ⅲ
後ることで、臨床判断能力を磨く。
小児看護学概 小児看護の対象の特徴を統合的に理解し、 130論
成長発達を促す看護の基礎を学ぶ。
後小児看護方法 健康を障害された小児および家族の看護に 230
論Ⅰ
必要な基礎を学ぶ。
前66 ○疾患や子どもの置かれている状況が、子ど
小児看護方法2
もと家族に及ぼす影響がわかり、看護の果
30 1 ○ △論Ⅱ
前
たす役割について考えることができる。

○

○

67 ○

健康障害のある小児の看護に必要な技術と小児看護方法 問題解決思考に基づいた看護過程の展開を 2
15 1 ○ △論Ⅲ
習得し、それを実践できる基礎的能力を培 前
う。

○

○

68 ○

母性看護の対象を理解し、女性のライフサ
母性看護学概 イクルと健康と課題について学ぶ。リプロ 1
30 1 ○
論
ダクティブヘルス、母性に関する法律をま 前
なび、母性支援について理解する。

○

○

69 ○

女性が胎内で命を育み、出産と、生涯にわ
たって子どもを育むための準備をする重要
母性看護方法 な時期から、安全に分娩が行われるよう、 2
30 1 ○ △論Ⅰ
母子に対する安全性の高いケア提供を保証 前する必要があり、妊娠・分娩期の対象および家族の健康支援の看護を学ぶ。。

○

○

70 ○

分娩に続く産褥期は、妊娠・分娩によって変化した母体の生理学的変化が妊娠前の状態に戻るとともに、育児を始め、新生児と母性看護方法2
いう新しい家族を迎え、家族の調整が必要
30 1 ○ △論Ⅱ
前な時期である。産褥期にある対象と新生児を理解し、対象および家族の健康支援の看
護を学ぶ。

○

○

○

71 ○

分娩に続く産褥期は、妊娠・分娩によって変化した母体の生理学的変化が妊娠前の状態に戻るとともに、育児を始め、新生児と母性看護方法2
いう新しい家族を迎え、家族の調整が必要
15 1 ○ △論Ⅲ
後な時期である。産褥期にある対象の特徴を統合的に理解し、看護を実践する基礎を学ぶ。
精神看護および精神保健について、人間の精神看護学概 生活の営みという視点から、誰にでも起こ 1
30 1 ○
論
り得る出来事としてとらえられるような理 前
論的な裏づけに立って学ぶ。

○

○

○

○

73 ○

主な精神疾患および精神症状と、その治療
精神看護方法 および検査についての知識を獲得し、精神 2
30 1 ○
論Ⅰ
疾患および精神症状をもつ人の権利を尊重 前した看護を考えるための方法を学ぶ。

○

○

74 ○

精神障害者の尊厳と安全を守るため視点を精神看護方法2
養い、精神障害をもつ人を援助する看護の30 1 ○ △論Ⅱ
前方法を学ぶ。

○○

75 ○精神疾患の模擬事例を用いて、科学的根拠に基づいた情報の 解釈 、計 画の 立案 、実
精神看護方法2
践、評価の方法について学び、対象を身体
15 1 ○ △論Ⅲ
後的・心理的に、かつ社会的に理解するための専門的な知識と技術を習得できる。

○

○

76 ○

安全な医療を提供するための組織全体の取
2
医療安全・看 り組みおよびリスク及びセーフティマネジ
前 30 1 ○ △護管理
メントを理解し、多職種との協働における後
マネジメントの基本が理解できる。

○

○

72 ○

77 ○

78 ○

79 ○

80 ○
81 ○
82 ○

83 ○

災害時において看護職者が果たす役割、医療チームにおける多職種との連携、および危機状況下での看護活動に必要な知識・技 3
災害看護術、さらに災害が健康へ及ぼす影響につい 前 15て学ぶ。また、看護の国際協力および外国 後人に対する保健医療・看護活動を推進するための知識を身につける。
基礎分野、専門基礎分野および専門分野で習得した知識、技術、態度を統合し、事例
臨床看護の実 をもとに臨床場面で遭遇する対象の状況を 3
15践
理解し、状況を踏まえて応用・発展させた 前
実践能力、リスク管理能力、倫理的判断能力を養う。
研究の基礎で学んだ基本的知識を理解し、
3
看護実習で受け持った事例を選択し、事例
看護研究
前 30
研究としてまとめ る一 連の プロ セス を学
後
び、自己の看護観を深める。
医療現場の実際とそこで協働する多職種の基礎看護学実1
存在を知り、看護師の役割について体験を
30
習Ⅰ
前
通して学ぶ。
基礎看護学実 対象の療養環境を理解して日常生活援助を 1
45
習Ⅱ
実践する基礎的能力を養う。
後
健康障害のある人を理解し、科学的思考プ
基礎看護学実2
ロセスを用いて対象に応じた看護を実践す
90
習Ⅲ
後るための基礎的能力を養う。

1 ○ △

○

1 △ ○

○

○

1 △ ○

○

○

○

○

1

○

○ ○

○

1

○

○ ○

○

2

○

○ ○

○

地域で生活している療養者、要支援・要介
護者、その可能性のある者と家族への理解 3
訪問看護実習 を深め、地域の保健・医療・福祉サービス 前 90 2
機関と連携しながら、対象に応じた看護を 後実践するための基礎的能力と態度を養う。

○

○ ○

○

84 ○

急性期・回復期にある対象とその家族の健3
成人・老年看 康問題を総合的に理解し，対象の発達課題
前 90 2
護学実習Ⅰ と健康レベルに応じた看護実践できる能力
後
を養う。

○

○ ○

○

85 ○

慢性期・終末期にある対象及び家族を理解3
成人・老年看 し、治療による回復が期待できないあるい
前 90 2
護学実習Ⅱ は、病気と共生し自己コントロールが必要
後な対象への看護を実践できる能力を養う。

○

○ ○

○

2

○

○ ○ ○

○

2

○

○ ○ ○

○

2

○

○ ○

○

2

○

○ ○

○

90 ○

疾病や障がいにより、自宅での生活が困難
地域連携実習 な対象に対して、家庭や地域をつなぐため 2
60 2
Ⅰの介護老人福祉施設を中心とした生活支援 後の実際や社会資源の活用の実際を学ぶ。

○

○ ○ ○

○

91 ○

疾病や障がいに限 らず 、幅 広い 年齢 層の3
地域連携実習 方々の生活の実際を知り、要支援者が地域
前 30 1
Ⅱでより良く生活していくための仕組みを理
後解し、看護に活用できる能力を養う。

○

○ ○ ○

○

小児期にある対象 を理 解し 、成 長発 達段 3
小児看護学実階・健康段階に応じた看護を実践できる基 前 90
習礎的能力を養う。
後周産期にある母性の特徴および新生児の特3
母性看護学実 徴を理解し、母性および新生児に必要な看前 90
習護と保健指導を実践できる基礎的能力を養後う。
精神障がいをもつ人と関わり、理解する体 3
精神看護学実験を通して、健康回復に応じた看護を考え 前 90
習る基礎的能力を養う。
後看護チームの一員として一勤務帯の実習体
験や複数患者の受け持ち、および夜間実習
体験など臨床の場で行われている看護実践 3
統合実習
90
を通して、患者の状態や状況、看護の場に 後応じた総合的な判断能力の必要性を理解し看護実践能力を養う。

86 ○

87 ○

88 ○

89 ○

92 ○

疾病や障がいを持ちながら地域で生活を継2続していくための 退院 支援 と、 地域 連携
継続看護実習前 60 2○ ○ ○ ○ ○ ○室、外来、人工透析、訪問診療などで行わ後れている継続看護の実際を学ぶ。
合計
102 (2,895) 単位（単位時間）
92 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 全ての単位修得ができていること

授業期間等
１学年の学期区分

2期

授業時間の2/3以上の出席が満たされていることを科目認定試験の受
１学期の授業期間
41 週
験資格とする。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

履修方法：

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。