鈴木ほか：e-Learning を活用した身体活動増進プログラムの効果

原著
大学体育スポーツ学研究 ，21: 41-50.
©2024 全国大学体育連合 https://daitairen.or.jp/

大学体育授業における e-Learning を活用した
身体活動増進プログラムの効果
鈴木久雄1，榎本翔太1，加賀 勝2，足立 稔2，酒向治子2，高岡敦史2，
髙橋 徹2，山内 愛2，高戸仁郎3，枝松千尋4，菊川 顕5，宇田康利6，
岡井克明7，齋藤智美8，松本 希9，小崎遼介10，吉村利佐子11，
岡崎勘造12
岡山大学教育推進機構，2岡山大学学術研究院教育学域，3岡山県立大学保健福祉学部，

1

倉敷芸術科学大学生命科学部，5岡山商科大学法学部，6岡山商科大学経営学部，

4

くらしき作陽大学子ども教育学部，8岡山大学（非常勤講師），9就実短期大学，

7

環太平洋大学次世代教育学部，11兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科，

10

東北学院大学人間科学部

12

要

旨

身体活動の不足は健康上のリスクを高めることが指摘されている．しかしながら，大学生においても日本の身体活動基準に達しなかった者が存在する．本研究の目的は大学体育授業における e-Learning を活用した身体活動増進プログラム（e-PAPP）が中高強度身体活動（MVPA），レジスタンストレーニング（RT），静的ストレッチング（SS）に与える短期および長期の影響を明らかにすることであった．MVPA は活動量計を用いて測定し，RT と SS

は質問紙によって調べた．対象は大学体育授業を履修した学生36名の介入群と，未履修学生45名の統制群である．
介入期間は７週間であり，調査測定は介入前，介入後，介入１年後に行った．介入前の身体特性，MVPA，RT，
SS には介入群と統制群の間に有意な差はみられなかった．介入前の MVPA は介入群が 24.8（SD : 24.1）メッツ ･
時 / 週，統制群は23.5（SD : 13.6）メッツ ･ 時 / 週であり，日本の身体活動基準に達しなかった学生の割合は介入群が58％，統制群は62％であった．介入群の MVPA は介入後に，統制群の1.49倍（p = 0.010）に増加し，介入１
年後には1.29倍（p = 0.047）と高い値を維持した．介入群の RT と SS は介入後に有意な高値（p < 0.001）を示したが，介入１年後は統制群と差はみられなかった．結論として，e-PAPP は MVPA に対して短期および長期の増進効果，そして RT と SS には短期の増進効果があることが示唆された．
キーワード

大学生，身体活動量，長期効果，活動量計
責任著者：鈴木久雄

Email:

hsuzuki@okayama-u.ac.jp

緒言象とした調査では，WHO の身体活動基準に達しなかっ世界保健機関（WHO，2010）は健康上のリスク軽減のた者は平均27.5％であり，2025 年度までに身体活動基準ため， 成人に対する身体活動基準を中強度身体活動に達しなかった者の10％削減目標は達成が難しいと述べ（Moderate Physical Activity; MPA）が 150 分 / 週以上，ている．

ま た は 高 強 度 身 体 活 動（Vigorous Physical

我が国の身体活動基準は厚生労働省が2013年に発表しActivity;VPA）が75分 / 週以上，あるいは MPA と VPAており，「中強度以上の身体活動を 23 メッツ・時 / 週以を 組 み 合 わ せ た 中 高 強 度 身 体 活 動（Moderate-to-

上」としている．日本における MVPA 測定値はそれほ

Vigorous Physical Activity;MVPA）としている．Hallal

ど多く報告されていないが，中高齢者の調査（安永ほか，

et al.（2012）は WHO の身体活動基準に達しなかった者

2016）では日本の身体活動基準を満たしている者は41％，

が122ヶ国の平均で31.1％であり，日本人の身体活動基準

若者から中年までの女性では33％と報告（石﨑・大久保，に達しなかった者は 60.2％と報告している．Guthold et2022）されており，日本人の2/3が日本の身体活動基準に

al.（2018）による2001年から2016年に行った190万人を対達していない可能性がある．
41

大学体育スポーツ学研究 ，21：2024



大学生の MVPA については，Pengpid et al.（2015）がに貢献するものと考えられる．

WHO の身体活動基準に達しなかった者は 23 ヶ国の平均

方

値が 41.4％であり，国によって大きな差（21.9 ～ 80.6％）があると報告している．我が国の大学生における日本の法

１．授業内容および対象，研究フローチャート

身体活動基準に達しなかった者は，渡部・矢嶋（2019）

対象の O 大学は11学部と１コースからなる総合大学でが 37％，原・西村（2012）が 41％，赤井・山川（2014）

ある．研究対象の大学体育授業は2018年度３学期（10月が56％と国内でもいくぶん差がみられるが，大学生の1/3～11月の８週間）開講の教養教育科目であり，科目名をから1/2が日本の身体活動基準に達していないと考えられ「するスポーツ演習」といい，教育学部学生のみが必修科る．また，新型コロナウイルス感染症拡大後の大学生の目であり，その他の学部生は選択科目である．大学体育

MVPA は そ れ 以 前 に 比 べ，30％ 以 上 減 少 し て い る

授業は履修抽選を要する科目である．2018年度の大学体（Ammar et al., 2020; Gallo et al., 2020） と 報 告 さ れ て お

育授業は対面授業であり，週１回120分間のスポーツ実技

り，日本の大学生も行動制限があったことから MVPA のと共に，授業外では各自が e-PAPP の身体活動基準に減少は免れないと考えられる．さらに，大学生の行動パ

沿った行動計画を立て身体活動・スポーツ，レジスタン

タ ー ンは成人期に継続される割合が高い（Sparling，

ストレーニング（Resistance Training; RT）と静的スト

2003）との報告もあり，大学生の MVPA 増加策を考えレッチング（Static Stretching; SS）を実践することとな

る時期に来ている．

る．

これまでの学校体育は「生涯にわたって運動に親しむ

大学体育授業の履修抽選に応募した学生は3,194名であとともに健康の保持増進と体力の向上を目指し，明るくる．履修抽選に当選した学生は1,257名であり，落選した

豊かな生活を営む態度を養う．」（文部科学省，2017）と学生は1,937名であった．当選学生には大学体育授業オリしながらも，日常の MVPA を増加させるための教育は

エンテーション時に研究担当者１名が研究に関する説明

あまり行われてこなかった．井谷（2005）は今日の学生書を渡すとともに，研究内容に加え，研究協力の有無やについて，「健康的な生活をするための身体や運動につい断りなく中断することが起きたとしても成績等には影響ての知識や技術がほとんど身についていない」と述べ，しないことを口頭で説明し，研究協力を依頼した．ここ

木内・橋本（2012）は「大学生にとって，不活動が及ぼで本研究に参加協力が得られた72名の大学生を介入群とす健康リスクの増大が早急に解決すべき問題とは認識さした．履修抽選の落選学生にはメールにて研究に関するれにくく，大学生に健康増進を目的とした身体活動増進

説明および研究協力依頼を送信し，承諾が得られた63名を促すことは容易ではない」としている．大学は社会にの大学生を統制群とした．したがって，本研究の介入群出る前の最後の教育機関であり，健康づくりや身体活動

は大学体育授業を履修し次に記した調査測定を介入前，増進に関する教育が極めて重要と考えられる．

介入後，介入１年後の３回実施した群であり，統制群は

これまで大学生を対象とした身体活動介入研究はみられる（Plotnikoff et al., 2015; Maselli et al., 2018）が，大学

大学体育授業を履修せず同時期に３回の調査測定を実施した群である．

体育授業を介入の場とし活動量計によって身体活動を評

本研究のフローチャートは図１に示した．介入群の介価した研究は見当たらない．我々は2010年に大学生を対入前の調査は2018年10月１週目に行った．介入期間は第象とした介入研究（Okazaki et al., 2010）を行った結果，

２週から第８週の７週間である．介入後の２回目の調査

身体活動増進効果を認めた．しかしながら，その際に使は授業期間直後に行い，第３回目調査は介入１年後の10用した方法は独自に開発した Web-base による身体活動

月に実施した．統制群の調査は介入群と全て同時期に同

増進ソフトを用いた介入であったため，応用性と汎用性様の方法で行った．

に課題が残った．そこで，本研究では e-Learning シス

介入群の介入前，介入後，介入１年後の３回全てのデーテムで使用できる教材：身体活動増進プログラム（Anタが得られた者は36名であり（当初参加者の分析対象率

e-learning Physical Activity Promotion Program;50％），統制群は 45 名のデータが得られた（分析対象率

e-PAPP）に作り直し，多くの大学で活用できるプログ71％）．３回の調査測定データが得られなかった理由は研ラムに改良した． 本研究は， 大学体育授業における究協力への辞退（留学を含む），メール送信および掲示連

e-PAPP の実施が大学生の MVPA およびその他に及ぼ絡への非応答，活動量計の不備などであった．なお，本す短期・長期の影響を明らかにすることを目的とした．

研究は O 大学教育学研究科倫理委員会（2018年度課題番

e-PAPP 実践者である大学体育授業履修者が身体活動増号15）の承認を得て実施した．

進効果をもたらすとすれば，本教材は大学体育の質向上
42鈴木ほか：e-Learning を活用した身体活動増進プログラムの効果

履修希望者 n =3194＜履修抽選＞
抽選落選者 n =1937

抽選当選者 n =1257＜研究協力者募集＞＜介入前調査＞

介入前対象 n =72

介入前対象 n =63

介入（7週間）

介入後対象 n =60
中断 n =12(辞退申告 n =1,メール・掲示への非応答 n =6,活動量計の故障 n =2,測定データの日数不足 n =3)

介入1年後対象 n =36
中断 n =24(メール・掲示への非応答 n=18,
活動量計の故障 n =4,測定データの日数不足
n =1，留学 n =1）

図１＜介入後調査＞

介入後対象 n =57
中断 n =6(辞退申告 n =1,メール・掲示への非応答 n =3,活動量計の故障 n =2)＜介入１年後調査＞

介入1年後対象 n =45
中断 n =12（メール・掲示への非応答
n =8,活動量計の故障 n =1,測定データの日数不足 n =1，留学 n =2）

介入フローチャート

２．身体活動増進プログラムの内容

種目としてよい）とし，回数，セット数には言及せず，

e-PAPP には身体活動プログラム作成のための理論解

週５日以上実践することとした．SS は３方式とも自宅で説書，RT と SS のイラスト集，身体活動プログラム３種行うことを前提に，エクササイズ方式は６種目以上，そ類の基準を含めた詳細説明書，理論学習小テスト，身体の他の方式では３種目以上とし，時間やセット数は言及

活動プログラム記入例・チェックリスト，記録ノートがしなかった．したがって，身体活動プログラム作成とは

含 ま れ て い る． 記 録 ノ ー ト を 除 く 全 て の 教 材 は

１）スポーツ・高強度持久的身体活動，２）日常の持久

e-Learning システムである Moodle に掲載した（鈴木ほ

的身体活動，３）RT，４）SS の４項目について，目標

か，2021）．

設定と共に行動計画を作成することをいう．また，セル

身体活動プログラム作成では３種類の方式から１つをフモニタリングとして，記録ノートに毎日の実践したこ選択する．３方式の基準はエクササイズ方式（ACSM,とを記録し，実践継続のための工夫・行動置換法を記載

1998; 鈴木ほか，2006）が「スポーツ・高強度持久的身体することとした．

活動を１回20分以上，週３日以上の実践者」，ライフスタ

介入期間中，介入群にはスポーツ実技に加え e-PAPP

イル方式（Pate et al., 1995; 鈴木ほか，2006）は「スポーを課したが，本介入に e-Leaning 以外の影響を避けるた

ツ・高強度持久的身体活動を行っていない者，あるいはめ e-PAPP に関連する指導や記録ノートへの返却コメン

今後も行う予定のない者」，併用方式は「スポーツ・高強ト等は行わなかった．統制群には次回調査の日程調整に度持久的身体活動を１回20分以上，週２日以下の実践者」

関する連絡のみとし，全く制限のない生活を送ってもらっである．この基準に沿って平日の実施曜日，運動・スポー

た．介入後のフォローアップ期間では介入群，統制群とツ種目，実施タイミング，実施場所，１回の時間や回数，も３回目調査の日程調整を行うだけで，健康や身体活動・合計時間，平日雨天の場合，休日の場合について計画すスポーツ等に関する情報提供は一切行わなかった．

るものが身体活動プログラムである．加えて，健康関連
体力（Pate et al., 1995）に対応する RT と SS の実施タイ

３．調査内容ミング，実施場所，その時間や回数，セット数，頻度を１）活動量計測定方法

計画する．RT の基準はエクササイズ方式では米国スポー

MVPA は３軸加速度計・活動量計（Active style Pro

ツ医学会の基準（Pollock et al., 1998）を採用し，ライフ

HJA-350IT および Active style Pro HJA-750C：オムロ

スタイル方式と併用方式では自宅で実施することを前提

ンヘルスケア社製）を用いて，介入群，統制群ともに10に３種目以上（大学校舎等での３階以上を登ることも１

月１週目の休日を含めた連続する７日間と，介入後の連43



大学体育スポーツ学研究 ，21：2024

続する７日間，介入１年後の連続する７日間の計３回測

結果

定した．活動量計の装着は起床時から就寝時までとし，介入前の介入群と統制群の特性は表１に示した．両群

入浴などを除いて常に装着するように依頼した．採取し間の年齢，身長，体重には有意な差は認められなかった．

た１日の活動量計データは，起床時から午前０時までの

また，男女の人数分布，週１回以上のスポーツ習慣者数

間に 10 時間以上採取できた日のデ ー タ（Catrine et al.,

分布にも有意な差は認められなかった（表２）．

2012）を採用した．また，平日４日間以上測定できた活介入群と統制群の介入前，介入後，介入１年後の MPA，

動量計データを平日５日間値に換算し，休日は１日以上

VPA，MVPA，RT，SS は表３に示したが，介入前の介のデータを休日２日間値に換算し，平日と休日をあわせ入群と統制群の各値には有意な差は認められなかった．

た計７日間の値を週当たりの身体活動量とした．

介入前の MVPA は介入群が 24.8（SD : 24.1）メッツ ･ 時

分 析 項 目 は 60 秒 ご と の 活 動 強 度（Metabolic/ 週，統制群は 23.5（SD : 13.6）メッツ ･ 時 / 週であり，

Equivalents：METs メッツ）別に加算された活動時間と日本の身体活動基準に達しなかった大学生の割合は介入

活動強度別メッツである．身体活動は 3.0 メッツから 5.9

群が58％，統制群は62％であった．介入前に RT を全く

メッツを MPA，6.0メッツ以上を VPA，MPA と VPA を実施していない者は介入群が69％，統制群が60％であり，あわせた値を MVPA とした（笹井ほか，2015）．

SS では同様に介入群が47％，統制群が64％であった．

２）RT，SS の調査方法
RT，SS の調査方法は質問紙調査では運動・スポーツ

表１

系課外活動所属の有無，身長，体重等，活動量計測定期

対象の特性
統制群
n =45

群間比較

標準
平均
偏差
18.9     0.874
164.7 17.8
54.3
8.2

効果量
（r ）
1.563 0.122   0.17 s
0.677 0.501 0.08
1.126 0.900 0.02

介入群
n =36

間中（７日間）に RT と SS を実施した日数，１日あた

標準
平均
偏差
年齢 （歳） 18.6    0.639
身長（cm） 162.6
6.8
体重 （kg） 54.0
8.5

りの種目数，セット数を記入してもらい，週当たりの RT
および SS の実施量を算出した．

tps 効果量小４．統計解析
統計解析には統計ソフト SPSS（SPSS 25, 日本アイ・

表２

ビー・エム株式会社）を使用し，群間比較は χ2 検定，t 検

各群の性・スポーツ習慣割合

定，期間比較は一元配置分散分析，期間と群間比較には

介入群
n =36

統制群
n =45

群間（分布）比較

反復測定二元配置分散分析および Bonferroni 法による多

n

%

n

%

χ2

19
17
10
26

52.8
47.2
27.8
72.2

20
25
7
38

44.4
55.6
15.6
84.4

重比較を行い，効果量も算出した．統計的有意水準はい

男 （人）
女 （人）
スポーツ あり （人）習慣なし （人）
性

ずれも p ＜0.05 とした．サンプルサイズについては G*Power 3（Faul et al., 2007）を用いて検出力を算出した．
表３

VPA（メッツ・時/週）
MVPA（メッツ・
時/週）

効果量
（φ ）

0.556 0.456

0.021.802 0.180

0.06

身体活動（MVPA），レジスタンストレーニング（RT），ストレッチング（SS）における介入前・後・１年後の比較
期間

MPA（メッツ・時/週）

p

介入群（I） 統制群（C）
n =36
n =45

標準
標準
平均
偏差
偏差
介入前（前） 19.2 11.6 22.4 12.1
平均

介入後（後） 28.5 13.5 25.0 13.4

I/C
0.86
1.14

F

群の主効果
効果量
p
（η 2 ）

0.214 0.645

介入１年後
（１年後）
前
後
１年後
前

5.6
9.4
6.4
24.8

後

37.8 27.6 25.4 13.6

1.49 4.284 0.042 *１年後
前36.3 24.2 28.0 12.2
0.6 1.3 0.7 1.3

1.29
0.86

RT
（日・種目・ 後
セット/週）
１年後
前SS（日・種目・ 後
セット/週）
１年後

29.9 18.1 27.1 11.4

0.003

2.9

0.4

0.8

1.0
1.2

3.0
1.9

0.7
1.0

1.4
1.6

5.3

4.8

0.7

1.3

1.1

1.8

0.9

1.9

前<後,
11.319 0.000 *** 0.125 m 前<１年後

交互作用

群間比較

p

効果量
（η 2 ）

2.393 0.095

0.029 s2.200 0.114

0.027 s0.299 0.765

0.03

3.267 0.041 *0.040 s 2.646 0.010 *0.29 s

2.015 0.047 *0.216 0.830

0.22 s
0.03

F

t

p

効果量
（r ）

1.10

17.3 1.1 2.7 5.10
18.9 0.5 1.0 18.80 8.193 0.005 ** 0.094 m
14.4 1.0 1.5 6.40
24.1 23.5 13.6 1.06

3.8

F

期間×群の比較
期間の主効果
効果量p
多重比較（η 2 ）

0.051 s1.071 0.345

0.013 m8.261 0.000 *** 0.095

前<後,
前<１年後

前<後,
27.427 0.000 *** 0.258 L 7.682 0.000 *** 0.65 L
後>１年後
1.43
0.546 0.587
0.06
1.20
0.481 0.632
0.06
前<後,
39.248 0.000 *** 0.332 L 6.202 0.000 *** 0.57 L
7.57 15.812 0.000 *** 0.167 L 30.976 0.000 *** 0.282 L
後>１年後
1.22
0.603 0.549
0.07
9.50 17.036 0.000 *** 0.177 L 17.760 0.000 *** 0.184 L* p <0.05, ** p <0.01, *** p <0.001，s 効果量小，m 効果量中，L 効果量大44

鈴木ほか：e-Learning を活用した身体活動増進プログラムの効果
統制群（n =45）

介入群（n =36）

* p <0.05, ** p <0.01, *** p <0.001

**
***

60
50
40
*

**

30
20
10
0

0

2

4

6

8

10

12

8
6
4
2

***

0
-2

0

2

4

6

8

10

12

***

12
10
8
6
4
***

2
0
-2

0

期間（月）

期間（月）

図２

***

***

SS (日・種目・セット/週）

MVPA （メッツ・時/週）

70

RT（日・種目・セット/週）

***

2

4

6

8

10

12

期間（月）

介入による中高強度身体活動（MVPA），レジスタンストレーニング（RT），静的ストレッチング（SS）の変化

介入群と統制群の介入前・介入後・介入１年後の比較

両群を合わせると60％の大学生が身体活動基準に達しな（反復測定二元配置分散分析）において，MPA は期間主

かった．今回の測定値と先行研究の身体活動基準に達し効果（p < 0.001）を認めたが，交互作用は認められなかっ

なかった 37％から 56％の大学生（原・西村，2012；赤た．VPA は群間主効果（p = 0.005）を認めたものの，期

井・山川，2014；渡部・矢嶋，2019）とを比較すると，

間主効果，交互作用は認められなかった．MVPA は群間

本研究の方が幾分高い値ではあるが，身体活動は減少傾

主効果（p = 0.042），期間主効果（p < 0.001），そして交向にある（Sultoni et al., 2021）との報告もあり，今後，互作用（p = 0.041）が認められた．また，多重比較では大学生の身体活動基準に達しなかった者が60％を超える

介入前に比べ，介入後および介入１年後において有意に可能性がある．また，今回の測定は2018年であり，新型

高い値を示した（図２）．群間比較では介入群の MVPA

コロナウイルス感染症拡大前であることから，コロナ禍

は介入後に統制群の1.49倍（p = 0.010），介入１年後にはおよびその後の大学生の身体活動はさらに減少している

1.29倍（p = 0.047）高い値を示した．

（Ammar et al., 2020; Gallo et al., 2020）と考えられる．コ

MVPA に対する MPA の割合は介入群が介入前，介入

ロナ後においても多くの学生が身体活動不足の状態が続後，介入１年後の順に90.2％，86.4％，88.4％，統制群はけ ば， 社 会 人 に な っ て も 継 続 さ れ る 可 能 性 が あ り

順に96.8％，98.4％，87.1％であり，両群とも期間に差が（Sparling, 2003），身体活動増進対策は喫緊の課題と考え

認められなかった（介入群：F = 0.315，p = 0.730，統制られる．

群：F =1.893，p = 0.155）．MVPA に占める VPA の割合
も 同 様 に 期 間 に 差 が 認 め ら れ な か っ た（ 介 入 群：F=0.315，p =0.730，統制群：F =1.723，p =0.183）．

２．介入による MVPA の変化
大学生を対象とした身体活動介入研究 review におい

RT における介入群，統制群の介入前・介入後・介入て，Plotnikoff et al.（2015）は29件中19件，Maselli et al.

１年後の比較では，群間主効果（p < 0.001），期間主効果（2018）は27件中16件が身体活動量増進効果を示したと報（p < 0.001），そして交互作用（p < 0.001）が認められた．

告している．しかしながら，身体活動介入を大学体育授介入群の RT は介入後に統制群の 9.50 倍と有意に高い値業内で行った研究はみられず（Sultoni et al., 2021），活動を示し，介入１年後では差は認められなかった．SS も同量計による身体活動評価を加えた研究は皆無である．

様に，群間主効果（p < 0.001），期間主効果（p < 0.001）

大学体育授業において e-PAPP を使用した介入群はそして交互作用（p < 0.001）が認められ，介入群は介入

MVPA が統制群の1.49倍に増加した．Vandelanotte et al.

後に統制群の 7.57 倍高い値を示したが，介入１年後には（2007）は身体活動介入は６ヶ月間以上の長期間に比べ，差が認められなかった．

短期間の方が MVPA の増加量は大きいと報告しており，
e-PAPP は短期の身体活動増進効果が期待できるプログ

考察

１．大学生の身体活動量

ラムといえた．
Cavallo et al.（2012）は Web による身体活動介入には

本研究は活動量計によって MVPA を測定した結果，介身体活動の意義や内容を十分理解させることが大切であ

入前に日本の身体活動基準（23メッツ ･ 時 / 週）を満たると述べている．e-PAPP と同様なプログラム（O 大プ

さなかった学生は介入群が 58％，統制群が 62％であり，

ログラム）を使用した19大学，1,333名の大学生への調査
45

大学体育スポーツ学研究 ，21：2024（鈴木ほか，2021）では，満足度（５段階評価）が4.0，総間内に変動せず，介入群の MVPA に占める VPA の割合

合評価3.8と高い評価であり，両項目とも「非常によい」，

は約10％ であ っ た．VPA は身体活動強度が高いため「よい」との回答は約70％であった．e-PAPP は理論学習

MVPA の増加に貢献し，さらに大学生の VPA と生活の教材に図表・イラストを多く使った実践に役立つ具体的満足度との間に相関がみられる（Pedisic et al., 2015）こな解説が多いこと，学習後の小テストに合格（80％以上とから，VPA の実践拡大が望ましいことは間違いない．

の正解）しなければ身体活動プログラム記入例や留意点

VPA の実施者を増やすにはレクリエーションを行える等の資料を得ることができない仕組みとしたことなどが場所，スポーツ施設等の確保が重要（Thomas et al., 2019;

結果的に理解度を高め，身体活動増進に貢献したものとChaabna et al., 2022）との指摘がある．しかし，日本の考えられる．

大学の現状はスポーツ施設には使用制限があり，個人がMVPA を増加するには行動変容技法を用いることでよ

自由に使える場所・施設は極めて少ない．スポーツ施設

り効果がみられると報告されている（Wilroy et al., 2019;はクラブやサークル等に所属することで使用しやすくな

Sultoni et al., 2021）．Murray et al.（2017）および Samdal

るが，大学１年生のクラブやサークル等への所属は毎年

et al.（2017）は身体活動介入において有効な行動変容技

５月末までを登録期間としており，本研究の介入開始時

法は目標設定，セルフモニタリング，フィードバックと期が10月であることからスポーツ等を実践したい学生は述べている．e-PAPP は目標設置，行動計画，セルフモ

すでに入会している可能性が高い．したがって，気軽にニタリング，行動置換などを活用しており，これらが身使用できるスポーツ施設・場の確保は重要ではあるが，体活動増進効果をもたらした原因の一つと考えられる．

有効な VPA 推進策になるかは不透明と考えざるを得な

本研究は e-Learning 活用での効果を検証することが目い．

的であったため，フィードバックは実施しなかった．つMVPA に占める MPA 割合は約90％であり，MPA 増

まり，通常の大学体育授業では目標設定を行い，記録ノー加策に力を入れることも大切と考えられる．Holly et

トに毎週の身体活動実践記録や感想・継続のための工夫

al.（2001）は米国スポーツ医学会の見解として「VPA は等を記入・提出させ，その実践記録等に対して授業担当

より大きな健康上の利点がある」としながらも，VPA 実

教員からコメントを返す仕組みをとっているが，本研究践者を増やすことは難しく，MPA は VPA を補完できるでは担当教員からの身体活動等への返却コメントは控えと述べている．また，Dunn et al.（1999）は身体活動を増た．したがって，e-Learning によって行動計画を立てた

進するには VPA 中心のエクササイズ方式，あるいは MPA

後， 授 業 担 当 教 員 か ら の ア ド バ イ ス 等 が な く と も，中心のライフスタイル方式のどちらでもよいので，でき

e-PAPP の実践によって MVPA が増進することを示唆

る方をすべきであると述べている．VPA の増加策と MPAしていると考えられた．

の増加策の一方を奨めるのではなく，両者を同時に推進

介入後に約10ヶ月間のフォローアップ期間を設けるこすることが妥当と考えられる．e-PAPP は VPA，MPA，とで， 長期の介入効果を検討したが， 介入１年後のあるいはその両者の実践を促すプログラムであるが，さMVPA は介入後よりやや減少したものの統制群の1.29倍らにより使いやすいプログラムに改善していきたい．

と高い値を維持した．身体活動介入の効果は持続しにくい（Vandelanotte et al., 2007） といわれるが，e-PAPP
は長期間の身体活動増進効果が得られた．Silva et al.

４．レジスタンストレーニング（RT），静的ストレッチ
ング（SS）（2022）は大学生の身体活動実践への主なバリアについ介入前において，介入群と統制群で RT を全く実施して，モティベーションと時間の不足をあげている．このていない者は約1/3であった．介入群の RT は統制群に比点に関して，e-PAPP はモティベーション低下対策とし

べ介入後に9.5倍高値を示したが，介入１年後では介入前て身体活動を理解すること，時間の不足対策には行動変と同値となった．また，SS も介入前には両群とも約半数

容技法のうち目標設定と行動置換を理解・修得することが全く実施しておらず，介入群は介入後に7.6倍に増加し，が長期効果に影響したと考えられる．しかしながら，介介入１年後には介入前と同値に戻った．介入前の実施率

入後は有意ではないとはいえ，やや減少傾向にあり，身が低かったため，短期介入効果は大きかったと考える方

体活動継続のモティベーション維持のためには情報提供が妥当であろう．RT と SS への介入は理論学習に加え，などが必要であると考えられる．

無理なく継続できる種目，時間・回数，セット数を選択
し，セルフコントロール，行動置換などの行動変容技法

３．中強度身体活動（MPA）と高強度身体活動（VPA）

を利用して実践してもらったが，長期継続には不十分とMVPA に占める MPA の割合は介入群，統制群とも期いえた．大学生は体力・筋力が高い時期にあり，RT と46

鈴木ほか：e-Learning を活用した身体活動増進プログラムの効果

SS の実践継続を促す工夫が必要となる．例えば，RT に実施など，モチベーションを高める工夫が求められる．

よ る 脂 肪 量 の 減 少， 安 静 時 代 謝 量 の 増 加（Westcott,謝2012），体型コントロールへの貢献（國本ほか，2017）な辞

ど大学生の興味のある内容を取り入れる理論学習に拡充

本研究の実施にあたり，参加いただいた岡山大学学生することも必要であると考えられる．また，Dunn et al.

のみなさん，そして，サポートいただいた吉村健太氏，（1999）は６ヶ月間の介入によって長期効果を得ているこ

笹山健作氏に心より感謝申し上げます．本研究は JSPSとから，e-Learning システムを活用して健康づくりや身科研費・基盤研究 C（18K10928）の助成を受けて実施さ体活動に関する情報を授業終了後に提供することは可能れました．ここに記して深謝いたします．

であり，検討すべき内容と考えられる．

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本研究の対象者は大学体育授業の履修希望者であり，
e-PAPP を大学体育授業以外で使用した場合でも，同様な結果が得られるかは不明である．また，介入群の履修した大学体育授業ではスポーツ実技と e-PAPP の両者を課していることから， スポ ー ツ実技が１日の MVPA，
RT，SS に影響した可能性は否定できない． 根本ほか
（2017）は小学生，Kolle et al.（2020）は中学生を対象とし た 体 育 授 業 に お い て 身 体 活 動 の 介 入 を 行 っ た が，MVPA は増加しなかったと述べている．大学体育授業においてもスポーツ実技が大学生の MVPA 等を増加させるとは考えにくいが，検討が必要である．
本研究の事後における検出力分析では，二元配置分散分 析・ 交 互 作 用 の 検 出 力 を 算 出 し た． そ の 結 果 は，
MPA：0.932，VPA：0.913，MVPA：0.985，RT：1.000，
SS：1.000と0.8以上の値を示し，本分析に対するサンプル
サイズは充足していたと考えられた．
また，１日の活動量計データは10時間以上採取できた日のデータを採用したが，今後は装着時間の違いについても検討する必要があると考えられる．さらに，性別，
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体活動の好き嫌い，身体活動に適した生活環境などの因Chaabna, K., Mamtani, R., Abraham, A., Maisonneuve, P.,子についても今後の課題と考える．RT および SS は基準

Lowenfels, A.B., and Cheema, S.（2022）Physical activityには曖昧さがあった．たとえば，ライフスタイル方式，
併用方式の RT には階段登りなども１種目とし，負荷強and its barriers and facilitators among university students
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度，回数，セット数の基準を記載できない部分があった

Catrine, T.L., Camhi, S.M., and Troiano, R.P.（2012）A catalog of

ため，RT と SS の詳細な検討ができなかった．これらのrules, variables, and definitions applied to accelerometer

課題は e-PAPP の改善策と位置づけ，今後解決していきdata in the National Health and Nutrition Examination

たい．

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1-16.

結

論

大 学 体 育 授 業 に お い て e-PAPP を 実 施 し た 結 果，
MVPA は短期の介入期間には増進効果が認められ，その後のフォローアップ期間も増進効果が認められた．RT とSS は短期の介入期間の増進効果が認められた．今後は，授業終了後においても身体活動継続のための情報提供のCavallo, D.N., Tate, D.F., Ries, A.V., Brown, J.D., DeVellis, R.F.,
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21

Original Research
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Ⓒ2024 Japanese Association of University Physical Education and Sport

Effects of an e-Learning physical activity
promotion program in university physicaleducation classes
Hisao SUZUKI1, Shota ENOMOTO1, Masaru KAGA2,
Minoru ADACHI2, Haruko SAKO2, Atsushi TAKAOKA2,
Toru TAKAHASHI2, Jinro TAKATO3, Chihiro EDAMATSU4,
Akira KIKUKAWA5, Yasutoshi UDA6, Katsuaki OKAI7,
Tomomi SAITO8, Nozomi MATSUMOTO9, Ryosuke KOZAKI10,
Risako YOSHIMURA11, and Kanzo OKAZAKI12
1

Institute for Education and Student Services, Okayama University,

2

Faculty of Education, Okayama University,

3

Faculty of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University,

4

Faculty of Life Sciences, Kurashiki University of Science and The Arts,

5

Faculty of Law, Okayama Shoka University,

6

Faculty of Business Administration, Okayama Shoka University,

7

Faculty of Childhood Education, Kurashiki Sakuyo University,

8

Okayama University (Adjunct Lecture), 9Shujitsu Junior College
Faculty of Education for Future Generations International Pacific University
 he Joint Graduate School in Science of School Education Hyogo University ofT
Teacher Education,

10
11

12

Faculty of Human Sciences, Tohoku Gakuin University

Abstract
Physical inactivity has been associated to increase health risks. However, some university students do not reachJapanese recommendations on physical activity. This study investigated the long-term effects of an e-Learning
physical activity promotion program (e-PAPP) employed in university physical education classes, which focuses onmoderate-to-vigorous intensity physical activity (MVPA), resistance training (RT), and static stretching (SS). MVPA
was measured using an accelerometer, while RT and SS were assessed through questionnaires. The participants
comprised 36 students who took university physical education classes that included the e-PAPP (intervention
group) and 45 students who did not (control group). The intervention period was seven weeks, and survey andmeasurements were taken before, at the conclusion of the intervention, and one year after. Before the intervention,
the participants’ physical characteristics, MVPA, RT, and SS did not differ between the two groups. MVPA before
intervention was 24.8 (SD : 24.1) METs-hour/week in the intervention group and 23.5 (SD : 13.6) METs-hour/week
in the control group. The university students who did not meet Japanese recommendations on physical activity was
58% in the intervention group and 62% in the control group. After seven weeks, the MVPA was 1.49 times higher
in the intervention group than in the control group (p = 0.010), and it remained higher after one year (1.29 times; p= 0.047). RT and SS were significantly higher in the intervention group than in the control group after seven weeks(both p < 0.000); however, the groups did not significantly differ after one year. Overall, e-PAPP with behavior
modification techniques, such as goal setting, record keeping, and regular evaluations, improved physical activity
levels among university students. In conclusion, our results suggest that e-PAPP increases MVPA in the short andlong term, while it increases RT and SS only in the short term.
Keywords
university students, physical activity, long-term effects, accelerometer
Corresponding author: Hisao SUZUKI Email: hsuzuki@okayama-u.ac.jp50