は じ め にこの履修案内は，横浜国立大学理工学部の学生のみなさんが本学での授業科目を履修するにあたり，必要な事項をまとめたものです。本学を卒業するまで，この入学年度の履修案内がみなさんの履修基準となりますので，熟読のうえ大切に保管してください。
理工学部では，自らの専門分野における専門能力と高い倫理性を持ち，広く他分野の科学技術に目を向ける進取の精神に富む人材育成を目的としています。そのため，基盤的学術に関する幅広い教育を取り入れ，自ら課題を探求し，未知の問題に対して幅広い視野から柔軟かつ総合的な判断を下して解決できる，世界にはばたく人材の育成を目指しています。このような教育目
標から，理工学部では，これまでの学部・学科にあった縦割りの壁を取り除き，関連する人材育成分野を統合して，機械・材料・海洋系学科，化学・生命系学科，数物・電子情報系学科の3つの学科を設置しています。さらに，学士の学位を与える課程（教育プ
ログラム）を中心とした教育を行うために，各学科は専門分野ごとに複数の教育プログラム（EP : Education Program）から構成されており，特色ある教育課程が用意されています。
本学における授業科目は全学教育科目と学部教育科目とからなっており，それぞれの授業科目は必修科目，選択必修科目，
選択科目に分類されて各年次に割り振られ，体系的に教育課程が編成されています。この冊子には授業科目の履修に必要な一般的事項と，各学科・各教育プログラムの教育課程，学部教育科目の履修基準等が記載されています。全学教育科目の履修については，この冊子のほかに，｢全学教育科目履修案内｣を参考にして下さい。単位数等の履修基準は，当該入学年度の履修基準が適用されます。
各授業科目の講義内容は，WEBでの閲覧が可能です。学務情報システムからご覧ください。この中には，授業科目に関する基
本情報，担当教員に関する情報，授業の目的・内容・授業計画，教科書・参考書，成績評価の方法，履修条件等が記載されています。これらの内容は，みなさんが自らの主体性のもとに受講科目を選定する際の参考資料であると同時に，毎時間の授業の予習・復習等を行う際に十分役立てることにより学習の効果を高め，履修計画を順調に遂行するために大切なものです。
なお，横浜国立大学では Grade Point Average (GPA) 制度※を導入し，さらに充実した教育を目指しています。
※Grade Point Average (GPA) 制度とは
成績のランクに数値(Grade Point) を与え，その数値と単位数の積を取って足し合わせ，履修を登録してあった単位数の和で割ることにより算出された平均値を一般にGrade Point Average (GPA) と呼びます。この数値は，学生のみなさんが自らの学修の様子を把握すると共に，みなさんを細かく指導することに役立てられます。アメリ
カを中心に国際的に広く採用されている制度ですが，全学規模で採用し，卒業の条件として用いるのは国立大学では本学が初めてです。

Ⅰ．単位の履修方法
1.

単位の基準

単位算出の基準は横浜国立大学学則の定めるところにより，1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを基準とし，理工学部では，授業の方法に応じ，次に示すように定めている。
(1) 講義 毎週 2 時間（時間割上の 1 時限）ずつ 15 週で 2 単位
(2) 演習 毎週 2 時間ずつ 15 週で 1 単位
一部の演習については 2 単位
(3) 実習・実験 毎週 2 時間ずつ 15 週で 1 単位
一部の実験，実習については毎週 3 時間ずつ 15 週で 1 単位

2.

卒業の要件及び卒業研究開始の基準

以下の4項目すべてを満たす場合に卒業が認定され，学士の学位が授与される。卒業研究開始等のための基準は，各学科・各教育プログラムにより定められている。

(1) 本学部に4年以上在学していること(入学前に本学において，科目等履修生として，一定の単位を修得している者を除く) 。
(2) 各学科・各教育プログラムにより定められている卒業に必要な授業科目を124単位以上修得していること。
(3) 各学科・各教育プログラムにより定められている卒業に必要な授業科目のうち，履修登録したすべての科目のGPAが2.0以上であること。
(4) 卒業審査に合格していること。
なお，上記にかかわらず，本学部に3年以上在学し，卒業の要件として本学部が定める授業科目及び単位数を極めて優秀な成績で修得し，卒業審査に合格した者については，4年未満の在学期間で卒業が認定される制度がある。この早期卒業の要件は，各学科・各教育プログラムにより定められている。
また，早期卒業とは別に，成績が極めて優秀な学生は，3年次に大学院の入学試験を受験し，大学院に飛び入学する制度がある。詳細は，各学科・各教育プログラムの教務担当教員に相談すること。

3.

授業科目区分について

本学における授業科目は，全学教育科目及び学部教育科目に大別される。
全学教育科目は，基礎科目，外国語科目，健康スポーツ科目，グローバル教育科目及びイノベーション教育科目からなる。
学部教育科目は，基礎演習科目，専門基礎科目（基盤科目），及び専門科目からなり，専門科目には学科共通科目，教育プロ
グラム（EP）科目がある。
また，本学の他学部や横浜市内の大学における授業を履修して取得した単位を，本学の単位として認定する制度もある。これらの詳細は後述する。

4.

授業概要について教育課程において，どの授業科目を履修するかは学生の主体性に委ねられているが，大学における学修の内容を左右する極
めて重要な事柄である。そこで本学では，全ての授業科目を網羅した｢授業概要｣(シラバス)を電子化して公開している。この授業
概要の中には，授業科目に関する基本情報，担当教員に関する情報，授業の目的・内容・授業計画，教科書・参考書，履修目標，
成績評価の基準，履修条件等が記載されている。
授業概要は，WEBでの閲覧が可能である。学務情報システムから閲覧すること。
学生は，授業概要を事前によく読んで，自らの主体性のもとに受講計画を立てること。また具体的な授業計画等も書かれている
ので，毎週の授業を受ける際に必要な準備，予習，復習にも十分に活用することにより，学修の実効を高め，履修計画を順調に遂行することが期待される。

5.

授業科目の履修手続きについて(1)履修上の注意
学生は，授業科目を履修し所定の単位を修得するにあたって，あらかじめ履修しようとする授業科目を登録しなければならない。
この手続き(履修登録) は，授業時間割表に基づいて履修科目を決定し，所定の期間内にパーソナルコンピュータ等の情報端末を使って学務情報システムから登録することによって行う。履修登録を行わずに授業に出席しても，成績・単位を修得することはで
きない。
注意事項
(ⅰ) 履修登録は，春学期及び通年開講科目については春学期に，秋学期開講科目については秋学期のそれぞれ指定された期間内に行うこと。これら指定の期日以後の履修科目の追加，訂正及び変更は認めない。

(ⅱ) 履修登録していない授業科目の履修は認めない。
(ⅲ) 同一曜日の同一時限に行われる2科目以上の授業科目を重複して履修することは認めない。
(ⅳ) クラス指定されている授業科目は，指定に従い履修すること。
(ⅴ) 教室収容人員を超える全学教育科目では，原則として履修調整を行う。
(ⅵ) 履修制限のある科目では，履修が許可された学生以外の履修を認めない。
(ⅶ) 単位を修得した授業科目の再履修はできない。
(ただし，外国語科目・健康スポーツ科目については全学教育科目履修案内の指示に従うこと。)

(ⅷ) 他学部学部教育科目，他学科授業科目を履修しようとする場合には，学科・教育プログラムにより対応が異なるので，履修登録に先立ち，各学科・各教育プログラムの教務担当教員に問い合わせ，指示に従うこと。
(ⅸ) 横浜市内大学間単位互換科目及び放送大学単位互換科目を履修する場合には，学科・教育プログラムにより対応が異なる
ので，履修登録に先立ち，各学科・各教育プログラムの教務担当教員に問い合わせ，指示に従うこと。
(ⅹ) 外国語科目及び健康スポーツ科目を再履修する場合は，それぞれの科目の履修方法の指示に従い履修すること。
(ⅺ) 各学科・各教育プログラムで定められた履修登録単位数の上限の範囲内で履修すること。
(2)履修登録日程
履修登録を行う者は，各学期初めの履修登録期間に学務情報システムより登録し，確認期間・訂正期間中に必ず登録した科目の確認をして，訂正がある場合は，期間中に訂正を行うこと。
履修登録日程は，「時間割表」の冒頭にある，履修手続のフローチャートで必ず確認すること。詳細は学期の初めに学生掲示板にて周知するので注意すること。

6.

学業成績について(1) 学業成績は試験の成績，レポートなどを考慮して決定される。
履修登録した科目については，原則としてすべての講義に出席すること。
原則として以下の基準に沿って成績評価は行われる。
1. 成績評価の方法は，シラバスの記載を参照すること。
2. 成績評価の基準は，シラバスに記載される履修目標、到達目標に従い下表による。
成績評価の基準表
成績グレード

基準

秀

優

良

可

不可

履修目標を越履修目標を達

履修目標と到到達目標を越到達目標を達えたレベルを成している

達目標の間にえたレベルを成できていな

あるレベルを達成しているい

達成している

達成している
履修目標：授業で扱う内容（授業のねらい）を示す目標です。より高度な内容は自主的な学修で身につけることを必要としています。
到達目標：授業を履修した人が最低限身につける内容を示す目標です。履修目標を達成するには、さらなる学修を必要としている段階です。
(2) 本学ではGPA (Grade Point Average) 制度が導入されている。
GPA はそれぞれの評価にGP (Grade Point) を与え，学生個々の卒業要件の対象となる履修科目のGPにその科目の単位数をかけ，その総和を該当する履修登録科目の総単位数で除することによって算出する。
評価

Grade point

評価点

秀

4.5

100-90 点

優

4

89-80 点良379-70 点可269-60 点不可

059 点以下GPA＝

Σ（GP×単位数）（履修登録単位数）(3) 評価が｢不可｣である場合に限り再履修することができる。再履修を行った場合，成績は再履修後のものが採用される。なお，
再履修科目の単位数はGPAの分母には加算されない。
(4) 他大学・高専などにて履修し，本学において認定された科目の単位は，GPAの計算に含まれない。詳細は，各学科・各教育
プログラムの教務担当教員に相談すること。
(5) 履修登録できる単位数には上限，上限緩和が設けられているので，各学科・各教育プログラムの指示に従うこと（上限緩和は
短期派遣留学を行った場合にも適用される場合があるため，留学前に教務委員に相談すること）。再履修は，この上限の枠内で行うこと。また，全学教育科目の履修登録には，別に上限が設定されているので，履修の際は注意すること(全学教育科目履修案
内を参照のこと)。
(6) 履修登録は，指定された期間内に必ず行うこと。さらに履修登録内容を必ず確認すること。GPAは履修登録科目の単位数が影響するので，必ず指定された期間内に手続きを終えること。指定期日以降に本人の確認不足等の理由で履修登録科目の訂正を申し出ても認められないので注意すること。
(7) 履修登録後，内容が予想と異なっていた等の理由で履修を取りやめる場合は，指定された履修登録科目キャンセル期間に学務情報システムから処理を行うこと。この場合，キャンセルした科目の単位数は履修登録した単位数から差し引かれる。この指定期日以後のキャンセルは認めない。
(8) 健康スポーツ演習Bを3単位(海洋空間のシステムデザインＥＰは5単位)以上履修した場合，GPAの計算においては分母に2単位（4単位）を，分子には成績の良い方から2単位（4単位）分の成績が計算される。
(9) 個別成績表は年2回配布する。春学期の成績は10月に，秋学期の成績は4月のオリエンテーションで配布する。配布時期や方法等の詳細については学生掲示板の掲示によって連絡する。
(10) 科目の履修や成績について分からないことは，教務係または各学科・各教育プログラムの教務担当教員に問い合わせて確認すること。

学期末試験について

7.

(1) 試験週間は原則として次のとおりとする。
春学期末試験週間……7月下旬～8月上旬
秋学期末試験週間……2月上旬～2月中旬(2) 試験週間内における試験の実施は，原則として授業時間割表に定められた，曜日，時限において当該授業科目について行う。
(3) 試験週間中は，試験実施以外の科目の授業は原則として休講とする。
(4) 試験実施科目に関する掲示は，試験週間開始日の10日前に学生掲示板に掲示する。
(5) 受験の際は，学生証を机上に提示すること。
(6) 学期末試験に代えて，レポート提出を課すことがある。レポート等の提出時間の指定のないものは，8時40分から16時30分とする。なお，提出期限に遅れたものは受理しない。
(7) 受験中の不正行為，レポートの剽窃等は，学則第61条により懲戒処分とする。

8.

追試験について次の(ｱ) ～(ｴ)に該当する理由により学期末試験期間内に行われた試験科目を受験できなかった場合には，その科目について追試験を申請することができる。
(ｱ) 本人の疾病または負傷(医師の診断書を必要とする)(ｲ) 両親または同居の親族の死亡(事実を確認できる書類を必要とする)(ｳ) 交通機関の著しい遅延・運休(事実を証明する書類を必要とする)(ｴ) その他，学部長がやむを得ない理由があると認めたとき(理由を説明する文書を必要とする)
追試験の申請は，以下の要領に従うこと。追試験の可否，実施日，実施方法などは，追って申請者に連絡される。
なお，申請した追試験が受験できなかった場合には，再度の追試験は行わない。
・申請期限：理工学部学期末試験期間終了後の翌日の17時まで
なお，試験終了日の翌日が休日の場合にはその翌日まで
・申請窓口：理工学部教務係
・申請方法：追試験申請書と併せ必要書類を提出すること。
本人が直接窓口に持参できない場合には代理人や電子メールによる申請も可能である。詳細は担当窓口へ問い合わせること。

9.

平成 29 年度クラス編成

1年生クラス編成
学科

基本

学科

教育プログラム

教育プログラム

クラス名

クラス名

(EP)

クラス名

機械工学 EP
機械・材料・海洋系学科

A

Am1，Am2

材料工学 EP
海洋空間のシステム
デザイン EP

化学・生命系
学科

数物・電子情報系学科

CF

Cb1，Cb2
Ct1，Ct2，Ct3（クラス名設定無）英語実習

Ame1，Ame2
AmeA，AmeB，AmeC（クラス名設定無）（クラス名設定無）

化学 EP
化学応用 EP（クラス名設定無）

別途掲示ありバイオ EP
数理科学 EP

Fm

物理工学 EP

Fp1，Fp2

電子情報システム EP

Fe1，Fe2

情報工学 EP

Fi1，Fi2※指定以外のクラスで履修登録をするとエラーになる科目があるので，クラス分けを必ず守ること。

10.

転 EP について

同一学科内の各教育プログラム（EP）間で，所定の数の希望者について，2年次進級時に専攻する教育プログラムを変更することができる。これは，本人の希望と1年次の成績に基づいて行われる。
転EPを希望する場合は，転EP願を提出する必要がある。（提出時期等については，理工学部掲示板で周知するため，掲示板を必ず確認すること）※転EPの調整方法(1) 転EPの調整は各学科が実施し，教務委員会で審議し，教授会で決定する。
(2) 転EPは，同じ学科内の教育プログラム間の移動を対象とし，学科を越えた移動は対象としない。
(3) 1年次のGPTが90以上であり，かつGPAが各EPの募集人員の上位1/3のものを有資格者とする。
(4) 有資格者のなかで，転EPを希望するものを対象とする。
(5) 1年次のGPA順に上位の希望者から，全ての希望者についてEPの移動先とEPごとの所属学生数を確認する。
(6) EP所属学生数が，各EPの募集人員の－10%から＋10%の許容変動幅に納まる範囲で，転EPできるように調整する。
(7) 転EPの機会は在学中1回だけとし，入学後1年が終了した時点（2年次進級時）とする。
(8) 1年次に休学した場合，復学後1回のみ転EPの機会を与える。
(9) 2年次以降に編入学した学生は転EPの対象外とする。
(10) 転学科，転学部を行った学生は転EPの対象外とする。
※GPTについて科目の評価にGPを与え，学生個々の卒業に必要な授業科目のGPにその科目の単位数をかけ，それらの総和をGPTとする。
GPT = Σ（GP×単位数）

理工学部副専攻プログラムについて

11.

理工学部では，学生が履修する教育プログラム（主専攻プログラム）での科目履修に加え，広く他分野の科学技術に目を向ける進取的精神の涵養と，新たなる知識の地平を切り開きつつそこに内蔵される課題を掘り起こす能力を磨くため，ある専門領域の主題に沿って設計された学部内横断的な教育プログラム（理工学部副専攻プログラム）を学修することを推奨する。理工学部副専
攻プログラムについて，別に定められた授業科目24単位を取得し，ある体系の知識を得た場合，理工学部副専攻プログラムを修了したものと認定し、修了証を授与する。
学生の希望や多様なニーズ，社会的な人材需要に応じた特定の専門領域主題に沿って学部内の科目を集約して，下記の5つの学部内横断的副専攻プログラムを形成している。
1．材料科学副専攻プログラム
2．水素エネルギー学副専攻プログラム
3．医工学副専攻プログラム
4．ロボティクスメカトロニクス学副専攻プログラム
5．環境・安全学副専攻プログラム
これら5つの副専攻プログラムの育成人材像を表1に示す。
また，これらの副専攻プログラムの履修選択の対象となる指定科目を表2に記す。
学生は，卒業要件として124単位からなる主専攻プログラムと並行して，下記の要領で副専攻プログラムを学修することができる。
なお、理工学部副専攻プログラムの学修を希望する学生は，別途指示する，理工学部副専攻プログラムオリエンテーションに必ず出席すること。出席しない場合は，履修できない場合があるので，十分注意すること。
１.

登録・変更・キャンセル(1)

登録の場合，1 年次春学期から 4 年次秋学期までの各学期の副専攻プログラム登録・変更・キャンセル期間内（別途指示する）に，副専攻プログラム申請書を教務係に提出する。

(2)

変更・キャンセルの場合，1 年次秋学期から 4 年次秋学期までの各学期の副専攻プログラム登録・変更・キャンセル期
間内に，副専攻プログラム申請書を教務係に提出する。可否については教務・厚生委員会が審議し，決定する。

(3)
２.

副専攻プログラム登録・変更・キャンセル許可者を掲示にて発表する。

履修(1)

副専攻プログラム登録許可者は，履修登録時に副専攻プログラム指定科目の履修登録ができる。

(2)

自身の主専攻プログラムでもある副専攻プログラム指定科目は，主専攻プログラムと副専攻プログラムの両方の修了要件単位に算入することができる。ただし，副専攻プログラムの修了要件として算入できる主専攻プログラム構成科目は，12単位を上限とする。

(3)

自身の主専攻プログラムにない副専攻プログラム指定科目は，主専攻プログラムにおける卒業要件の対象とはならない。また、履修登録単位数の上限およびGPAの計算に含まれない。

表 1．理工学部副専攻プログラムの育成人材像
副専攻名獲得できる能力並びに育成人材像

金属，セラミックス，ポリマーなどの材料特性を発現する仕組みと評価手法などの基盤的
材料科学

共通知識を，物理と化学の観点から獲得することで，例えば建築都市・環境系が主専攻であれば，構造物の安全性，耐久性，経済性と同時に人間が生活する空間としての機能性，快適性，デザイン性を材料科学的視点から実現できる人材を育成する。

風力や太陽光を基盤として電力と水素をエネルギー媒体とした，持続的成長可能な水素エネルギー社会に移行するためには，幅広い分野の科学技術が融合した製品やシステ
水素エネルギー学

ムを考える必要がある。自動車を例にとると機械工学に電子情報工学，化学，電気化学材料などが融合して新たな展開を生み出している。こうした展開に貢献できる人材を育成する。
医工学は複数の自然科学分野の基礎に基づいた複合領域の学問であり，副専攻プログ
ラムとしては，主専攻の専門分野の知識に立脚した新たな医工学を捉えることができるよ

医工学

うに設計している。例えば，機械工学・材料系学科を主専攻とする学生であれば，この副専攻により医療機器研究開発，そしていずれの主専攻であっても，新規の臨床工学技術の開発に貢献する人材を育成する。
ロボティクスメカトロニクス技術は，情報科学から電気電子制御そして機械工学までの，ロボティクスメカトロニク
ス学

分野横断的な体系で構成されている。基盤的な工学分野の学習に加えて，この体系の中での学習を行うことにより，現代の複雑な製品・技術を統合システムとして理解し応用する能力が獲得できる。例えば機械工学や電子情報システムを主専攻とする学生については，実践的なシステムインテグレーションの能力を獲得した人材を育成する。
環境や安全の価値観を理解する過程で，主専攻の専門分野の先進性や優位性だけで環境・安全学なく，常に他分野との調和やバランスの重要性を理解できる知識と能力を獲得し，例えば設計技術者であれば，生態系や化学的なリスクを踏まえた人材を育成する。

表 2．理工学部副専攻プログラム指定科目 [科目名の後ろの()内数字は単位数]

各副専攻プログラム指定科目より 24 単位を取得すること。
１．材料科学副専攻プログラム指定科目
開講学科・EP

科目名

学部基盤科目

溶接工学概論(2)

化学・生命系学科

材料科学(2)

材料工学 EP

化学 EP

結晶塑性学(2)Ｘ線結晶構造解析(2)

計算材料学(2)材料熱力学(2)

金属組織学・演習Ⅰ(3)金属組織学・演習Ⅱ(3)結晶強度学(2)

結晶学(2)

固体物性化学(2)機能性材料化学(2)材料力学 B(2)電気化学 B(2)界面化学 B(2)触媒化学基礎論(2)

無機固体化学(2)材料力学 A(2)電気化学 A(2)高分子化学(2)材料強度学(2)界面化学 A(2)機械装置設計・製図(2)

物理科学と先端技術(2)磁気物理学(2)

材料科学(2)表面・ナノ物理学(2)半導体工学(2)電子物性(2)

電気材料(2)

ナノエレクトロニクス(2)電子デバイス(2)光エレクトロニクス(2)有機合成デザイン(2)化学応用 EP

物理工学 EP

電子情報システム EP

量子光学(2)

光工学(2)

2．水素エネルギー学副専攻プログラム指定科目
開講学科・EP

科目名
エネルギー工学序論(2)エネルギーと環境(2)

機械工学と社会とのかかわり合い(2)

安全・環境と社会(2)

国土学とグローバル社会Ⅰ・Ⅱ(2)海洋工学と社会(2)

物理化学Ⅰ(2)

物理化学Ⅱ(2)無機化学Ⅰ(2)有機化学Ⅰ(2)有機化学Ⅱ(2)

化学工学Ⅰ(2)電磁気学Ⅰ(2)回路理論Ⅰ(2)

電気磁気学Ⅰ(2)回路理論（2）

機械工学 EP

エネルギー工学Ⅰ(2)流体力学Ⅰ(2)

材料工学 EP

固体電子論(2)

金属組織学・演習Ⅰ(3)海洋空間のシステムデザイン EP

流体力学Ⅰ(2)

化学応用 EP

エネルギーシステム工学(2)

全学教育科目物質工学と社会(2)物理工学概論(2)
学部基盤科目
化学・生命系学科

数物・電子情報系学科

物理工学 EP
電子情報システム EP

確率・統計(2)無機化学Ⅱ(2)

電気化学 A(2)応用電気化学(2)エネルギー安全工学(2)電気エネルギー工学(2)回路理論Ⅱ(2)

発電工学(2)電気エネルギーシステム工学(2)電子情報システム概論(2)

確率・統計基礎(2)統計力学(2)

３．医工学副専攻プログラム指定科目
開講学科・EP
学部基盤科目

化学・生命系学科

数物・電子情報系学科

科目名
医・工学連携基礎(2)

知的財産権(2)コンピュータグラフィックス概論(2)計測(2)総合応用工学概論(2)

品質管理(2)

エレクトロニクス通論(2)

生物科学Ⅰ(2)

生物科学Ⅱ(2)

医工学(2)

現代生物学Ⅰ(2)現代生物学Ⅱ(2)

生物工学Ⅰ(2)

生物工学Ⅱ(2)分子生物学(2)生体物質化学(2)材料科学(2)回路理論Ⅰ(2)アルゴリズムとデータ構造(2)回路理論(2)

機械工学 EP

バイオメカニクス(2)化学 EP

構造生命化学(2)ロボット工学(2)プログラミング(2)化学応用 EP

バイオ EP

数理科学 EP
電子情報システム EP
情報工学 EP

リスク工学(2)
生命科学研究方法論(2)

病態生理学(2)

薬学概論(2)

バイオＥＰ研修Ⅳ(2)バイオＥＰ研修Ⅴ(2)バイオＥＰ研修Ⅵ(2)遺伝子工学(2)細胞と組織(2)

生化学(2)

コンピュータネットワーク(2)通信方式(2)

電気材料(2)

半導体工学(2)ナノエレクトロニクス(2)電磁波工学(2)アルゴリズム(2)プログラミングⅡ（2）人工知能(2)

画像・音声情報処理(2)バイオＥＰ研修Ⅶ(2)

感覚知覚システム論(2)４．ロボティクスメカトロニクス副専攻プログラム指定科目
開講学科・EP
数物・電子情報系学科

機械工学 EP

電子情報システム EP

情報工学 EP

科目名
計算機アーキテクチャ(2)基礎制御理論(2)アルゴリズムとデータ構造(2)基礎制御論(2)機械力学Ⅰ(2)電子回路(2)

基礎電子回路（2）

機構学(2)

ロボット工学(2)機械情報学(2)コンピュータコントロール(2)動 的 シ ス テ ム モ デ リ ン グ (2)材料力学Ⅰ(2)

機械設計Ⅱ(2)自動制御Ⅰ(2)自動制御Ⅱ(2)

自動車工学(2)電気機器学(2)デ ィ ジ タ ル コ ン ト ロ ー ル (2)ロボティクスメカトロニクス工学(2)電子情報システム特別実験(2)ソフトウェア(2)システム最適化理論(2)パ ワ ー エ レ ク ト ロ ニ ク ス (2)ディジタル信号処理(2)アルゴリズム(2)

計算機入門(2)

人工知能(2)

画像・音声情報処理(2)５．環境・安全学副専攻プログラム指定科目
開講学科・EP

科目名

学部基盤科目

安全工学概論(2)品質管理(2)

化学・生命系学科

安全・環境化学(2)反応速度論 A(2)反応速度論 B(2)機械設計Ⅰ(2)

機械材料Ⅰ(2)

有限要素法入門(2)

機械材料Ⅱ(2)

機械工学 EP

自動車工学(2)

材料工学 EP

環境調和材料(2)海洋空間のシステムデザイン EP

航空宇宙工学概論(2)海洋波論(2)

水中工学(2)

海洋プロジェクトマネジメント(2)化学安全工学(2)リスク工学(2)

環境管理学(2)エネルギーシステム工学(2)

生命科学研究方法論(2)

化学応用 EP

エネルギー安全工学(2)バイオ EP

遺伝子工学(2)

薬学概論(2)数理科学 EP

確率モデル(2)複雑系の数理的基礎(2)

電子情報システム EP

先端電子情報工学(2)ディジタル信号処理(2)情報工学 EP

情報社会倫理(2)

情報・物理セキュリティ(2)ソフトウェア(2)

電気法規・施設管理(2)12.

教育職員免許状の取得について

卒業後，学校教員に就こうとする者は，教育職員免許法に定める必要な単位を修得し，当該教科の免許状を取得しなければな
らない。

1.

教育職員免許状の取得について(1)

理工学部の各学科の学生が取得できる免許教科は，表 1－1 に示す通りである。

表 1－1．理工学部の各学科における免許教科
学

(2)

科

名

中学校教諭一種免許状

高等学校教諭一種免許状

機械・材料・海洋系学科

数学・理科

数学・理科

化学・生命系学科

理科

理科・工業

数物・電子情報系学科

数学・理科

数学・理科・情報

いずれの免許状の場合でも，2．で説明する「教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に定める科目」の単位を取得しなければならない。さらに，表 1－2 に示すように，各免許状によって定まる「教職に関する科目」及び「教科に関する科目」の必要
単位数以上を取得し，あわせて 59 単位以上の単位を取得しなければならない。
なお，高等学校教諭一種免許状「数学・理科」・「工業」には 3—2，3－3 で説明する特例措置が設けられているので注意すること。

表 1－2．免許状取得に必要な単位数
教育職員免許法施行
免 許 状
規則第 66 条の 6 に定める科目
中学校教諭一種
表 2 参照免許状
高等学校教諭一種
免許状

教職に関する科目

教科に関する科目

教職に関する科目と教科に関する科目の合計

31 単位以上

20 単位以上

59 単位以上

25 単位以上

20 単位以上

表 2 参照59 単位以上「数学・理科」・「工業」は 3—2，3—3 参照(3)

教員免許取得のための教科に関する科目のうち，他学科，他学部開講科目の履修は，担当教員の許可を受けることが必要な場合が多いので，教員の指示に従うこと。

(4)

中学校教諭一種免許状はこの他に 3 年次に，特別支援学校及び所定の社会福祉施設で通算して 7 日以上の介護等の体験を行い，免許状申請の際に，その施設において発行された介護等の体験に関する証明書を提出しなければならない。
（「小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律」）
なお，2 年次の 10 月に介護等の体験の申し込みを行うので，忘れずに申し込むこと。また 2 月にオリエンテーションを実施するので，必ず参加すること。詳細は掲示等で通知する。

(5)

教育実習（「教育実習 A」，「教育実習 B」）は 4 年次に行う。
教育実習を行う者は，3 年次の 4 月までに教育実習仮登録を行い，（2 年次の春休みなどを利用して母校などに行くのが望ましい）実施校を自ら決定すること。また，3 年次の秋学期に教育実習事前説明会を行うので必ず参加すること。

(6)

他学部で開講される教職科目の時間割については理工学部教務係にて希望者に別途配布する。

(７)

9 月下旬から 10 月上旬に１・２年生向け説明会を開催するので、免許状取得希望者は必ず参加すること。（詳細は掲示でおしらせする。）

教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に定める科目

2.

(1)
いずれの免許状の場合でも，表 2 に示す授業科目の単位を取得しなければならない。
表 2．教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に定める科目
免許法施行規則に学

定める科目区分科

授 業 科 目

単位数

備 考

日本国憲法

共 通

日本国憲法

2

必修科目

体 育

共 通

健康スポーツ演習 B

2

必修科目

英語プレゼンテーション

1

必修科目

自立英語

1

必修科目

コンピューティング演習

2

コンピューティング

2

情報処理概論2

化学・生命情報処理基礎

2

化学・生命情報処理演習

1

目から 2 単情報処理概論2

位以上選

プログラミング演習Ⅰ

2

プログラミング演習

2

数理科学のための情報リテラシー

2

プログラミング実習2

外国語コミュニケー

共 通

ション

機械・材料・海洋系学科

これ らの科
化学・生命系学科
情報機器の操作

択必修

数物・電子情報系学科

3.

教職に関する科目

3－1 中学校教諭一種（数学，理科）・高等学校教諭一種（情報）免許状取得のための履修条件(1)「教職に関する科目」は，表 3 にしたがって，中学校教諭一種免許状は 31 単位以上，高等学校教諭一種免許状は 25 単位以上を取得すること。一つの「教職に関する科目」をどの免許状の単位としても使用することができる。

(2)

中学校教諭一種免許状を取得する場合は「教育実習 A」（2 週間，2 単位）と「教育実習 B」（1～2 週間，2 単位）の両方を，高等学校教諭一種免許状を取得する場合は「教育実習 A」（2 週間，2 単位）を履修すること。

(3)「教育実習 A，B」（4 年次）を受講するには，３年次の終わりまでに「教職に関する科目」16 単位（教育実習事前事後指導・
教育実習・教職実践演習（中・高）を除く）及び「教科に関する科目」20 単位を取得しておくこと。理工学部教職課程運営委
員会が適当と認めた者のみが「教育実習 A，B」を受講できる。

(４)

表 3 教職に関する科目の中で、「教育課程及び指導法に関する科目」は、希望する教科以外の教育法授業科目単位を修得しても免許申請時に参入できないので注意すること。

（５）

今後，理工学部で開設する教職に関する科目が増える場合には，理工学部教務係から別途通知する。

表 3．教職に関する科目
免許法施行規則に定める科
目区分
教職の意義等に関する科目

左記に対応する開設授業科目
単位数
授業科目名

必修

教職入門

備考

選択

開設学部

2

教育学部

教職論

2

経済学部・他

教育基礎論

2

教育学部

教育の心理学2

教育の基礎理論に関する科目2

教育学部

これら 2 科目から 2 単位以上

教育社会学

2

理工学部

選択必修

教育学部

2

理工学部

中等数学科教育法Ⅱ2

中等数学科教育法Ⅲ2

中等数学科教育法Ⅳ2

中等理科教育法Ⅰ2

中等理科教育法Ⅱ

2

教育学部

教育課程及び中等理科教育法Ⅲ

2

理工学部

指導法に関す中等理科教育法Ⅳ

2

る科目

情報科教育法Ⅰ2

情報科教育法Ⅱ2

工業科教育法Ⅰ2

工業科教育法Ⅱ2

道徳教育の理論と方法

2

特別活動論

2

教育方法論

2

生徒・進路指導論

2

教育相談の基礎と方法

2

理工学部
理工学部
教育学部
理工学部
教育学部
理工学部
教育学部
理工学部

必修科目

必修科目

該当教科の指導該当教科の指法を 4 単位以上

導法を 2 単位以

選択必修

上選択必修

必修科目

必修科目

必修科目

必修科目

1

理工学部

必修科目

教育実習 A

2

理工学部

必修科目

教職実践演習（中・高）

2
2

理工学部
理工学部

（※）

必修科目

教育実習事前事後指導
教育実習 B
教職実践演習

教育学部
教育学部

路指導等に関

教育実習

必修科目

理工学部

2

する科目

必修科目

教育学部

中等数学科教育法Ⅰ

育相談及び進高一種免教育経営

カリキュラム論

生徒指導，教

中一種免

必修科目
必修科目

（※）「道徳教育の理論と方法」（2 単位）は，高等学校教諭一種免許状では，表 1－2 の「教職に関する科目」ならびに「教科に関する科目」の必要単位数には算入されないが，「教職に関する科目」と「教科に関する科目」の合計必要単位数 59 単位には算入される。

3－2 高等学校教諭一種（数学，理科）免許状取得のための履修条件(1)

高等学校教諭一種（数学・理科）の免許状を取得する場合，基本的には 3－1 の履修条件にしたがうが，教育職員免許法
第 5 条別表第 1 備考第 9 号により，当分の間，3－1 の表 3「教職に関する科目」についての 11 単位までは，当該免許状に係る「教科に関する科目」の同数の単位の修得をもって，これに替えることができる。つまり，所属する学科の当該免許状に係る「教科に関する科目」と，(2)に記す「教職に関する科目」14 単位を合わせて 59 単位以上を取得すればよい。

(2)(1)に記した，「教職に関する科目」についての 11 単位までを当該免許状に係る「教科に関する科目」の同数単位で替える
場合には，「教職に関する科目」のうち，下記科目の計 14 単位を取得すること。（必修・選択の別は無視してよい）「教育の基礎理論に関する科目」（4 単位），「教育課程及び指導法に関する科目」（4 単位），「生徒指導，教育相談及び進路指導等に関する科目」（2 単位），「教育実習Ａ」（2 単位），及び「教職実践演習」（2 単位）「道徳教育の理論と方法」はこの 14 単位に含めることは出来ないので注意すること。「教育実習 A」は「教育実習事前事後指導」（1 単位）とペアで行うので，14 単位以外に「教育実習事前事後指導」を必ず履修すること。

(3)(1)に記した，「教職に関する科目」についての 11 単位までを当該免許状に係る「教科に関する科目」の同数単位で替える
場合，「教育実習 A」（4 年次）を受講するには，3 年次の終わりまでに「教育実習 A」と「教職実践演習」を除くすべての「教職に関する科目」の必要単位数 10 単位を取得し，加えて，「教科に関する科目」20 単位を取得しておくこと。理工学部教職課
程運営委員会が適当と認めた者のみが「教育実習 A」を受講できる。

(４)

表 3 教職に関する科目の中で、「教育課程及び指導法に関する科目」は、希望する教科以外の教育法授業科目単位を修得しても免許申請時に参入できないので注意すること。

3－3 高等学校教諭一種（工業）免許状取得のための履修条件(1)

職業指導（4 単位）を取得すること。

(2)

高等学校教諭一種（工業）の免許状を取得する場合も，基本的には 3－1 の履修条件にしたがうが，3－1 の表 3 の「教職に関する科目」についての単位数の全部または一部の数の単位の修得は，当分の間，「工業」の教科に関する科目についての同数の単位の修得をもって，これに替えることができる（教育職員免許法附則十一）。つまり，所属する学科の「工業」の教科に関する科目または「道徳教育の理論と方法」から（職業指導 4 単位を含めて）59 単位以上を取得すれば「教職に関する科目」の単位を取得する必要はない。

4.

教科に関する科目(1)

いずれの免許状の場合でも，「教職に関する科目」と「教科に関する科目」をあわせて 59 単位以上の単位を取得しなければならない。

(2)「数学」と「理科」の教科に関する科目は，同じ教科の中学校教諭一種免許状と高等学校教諭一種免許状の両方の単位として使うことができる。

4－1 機械・材料・海洋系学科
機械工学教育プログラム，材料工学教育プログラムにおいて，中学校教諭一種（数学）免許状，高等学校教諭一種（数学）免許状，中学校教諭一種（理科）免許状，高等学校教諭一種（理科）免許状を取得するための単位履修条件は次の通りである。
4－1－1 中学校教諭一種（数学）・高等学校教諭一種（数学）免許状取得のための履修条件
機械工学・材料系学科の「数学」の教科に関する必修科目，選択必修科目は表 4－1－1 のとおりである。備考欄に記載のない科
目は選択科目である。

4－1 機械・材料・海洋系学科
機械工学教育プログラム，材料工学教育プログラムにおいて，中学校教諭一種（数学）免許状，高等学校教諭一種（数学）免許状，中学校教諭一種（理科）免許状，高等学校教諭一種（理科）免許状を取得するための単位履修条件は次の通りである。
4－1－1 中学校教諭一種（数学）・高等学校教諭一種（数学）免許状取得のための履修条件
機械工学・材料系学科の「数学」の教科に関する必修科目，選択必修科目は表 4－1－1 のとおりである。備考欄に記載のない科
目は選択科目である。
表 4－1－1．機械・材料・海洋系学科の「数学」の教科に関する科目
左記に対応する開設授業科目
免許法施行
規則に定め
る科目区分

単位数
授業科目名
必修

代数学

線形代数学Ⅰ2

線形代数学Ⅱ2
2
2

航空機制御論2「確率論，統計学」

数物・電子情報系学
科／教育学部開設

2

図学Ⅰ

2

図学

2

図学Ⅱ

2

コンピュータグラフィックス概論

2

幾何学Ⅱ

2

数物・電子情報系学
科／教育学部開設

幾何学Ⅲ

2

教育学部開設

解析学Ⅰ

2

解析学Ⅱ

2

微分方程式Ⅰ2

関数論

2

これら 2 科目から 1 科目以上
2 単位を選択必修

1
1

数学演習

2

微分方程式Ⅱ

2

応用数学

2

応用数学演習 A

2

自動制御Ⅰ

2

有限要素法入門2

動的システムモデリング2

数学・力学演習Ⅰ

1

数学・力学演習Ⅱ

1

品質管理

必修科目

必修科目

機械系の数学演習Ⅱ

確率・統計

高一種免
（数学）
必修科目

基礎振動論

機械系の数学演習Ⅰ

解析学

中一種免
（数学）

選択

自動制御Ⅱ

幾何学Ⅰ

幾何学

備考

数物・電子情報系学

2

科開設
2

数物・電子情報系学
科開設

必修科目

「確率論，統統計学Ⅰ－Ｃ2

全学教育科目計学」

統計学Ⅱ－Ｃ2

全学教育科目海洋波論

2コンピュータ科学入門

2

数値情報処理Ⅰ

2

計算工学基礎2

コンピュータ・コントロール

2

計算材料学

2

数値情報処理Ⅱ2

コンピュータこれら 2 科目から 1 科目以上
2 単位を選択必修

4－1－2 中学校教諭一種（理科）・高等学校教諭一種（理科）免許状取得のための履修条件
機械工学・材料系学科の「理科」の教科に関する必修科目，選択必修科目は表 4－1－2 のとおりである。備考欄に記載のない科
目は選択科目である。
表 4－1－2．機械・材料・海洋系学科の「理科」の教科に関する科目
左記に対応する開設授業科目
免許法施行
規則に定め
る科目区分

単位数
授業科目名
必修

物理学

備考

物理学ⅠA

2

物理学ⅠB

2

選択

中一種免
（理科）

高一種免
（理科）

必修科目

物理学ⅡB

2

物理学Ⅱ

2

物理学Ⅲ

2

機械系の力学演習Ⅰ1

機械系の力学演習Ⅱ

1

物理学演習

2

統計物理学

2

固体電子論

2

X 線結晶構造解析

2

電磁物性

2

材料力学Ⅰ

2

材料力学 A2

材料力学・演習Ⅰ

3

熱力学

2

熱力学Ⅰ

2

気体力学

2

流体力学Ⅰ

2

結晶塑性学

2

機械力学Ⅰ

2

塑性力学

2

エネルギー工学Ⅰ

2

流体静力学

2

構造動力学

2

計測

2

これら 2 科目から 1 科目以上
2 単位を選択必修

これら 3 科目から 1 科目以上
選択必修
これら 3 科目から 1 科目以上
選択必修

化学

総合応用工学概論

2

基礎化学Ⅰ

2

基礎化学

2

基礎化学Ⅱ

2

材料無機化学2

材料有機化学

2

機械材料Ⅰ

2

機械材料Ⅱ

2

金属組織学・演習Ⅰ

3

金属組織学・演習Ⅱ

3

物理化学

2

凝固論

2

基礎結晶学

2

材料熱力学

2

生物の世界Ⅰ

１

全学教育科目「生物の世界Ⅰ・Ⅱのセット」

生物の世界Ⅱ

１

全学教育科目（2 単位）、

これら 2 科目から 1 科目以上
2 単位を選択必修「自然環境リスク共生概論 B」
自然環境リスク共生概論 B

１

都市科学部開設のいずれかを選択必修

生物学

地学

（１単位）

化学・生命系学科

生物科学Ⅰ

2

生物科学Ⅱ

2

地球科学

2

都市科学部開設

地球システム論Ⅰ

1

都市科学部開設

地球システム論Ⅱ

1

都市科学部開設

地学概説Ⅰ

1

教育人間科学部開設

開設
化学・生命系学科
開設「地球科学」（2 単位）、「地球システム論Ⅰ・Ⅱのセット」（2 単位）、「地学概説Ⅰ・Ⅱのセット」（3 単位）、

地学概説Ⅱ
物理実験

物理学
実験
（コンピュータ
活用を含
む。）

化学
実験
（コンピュータ
活用を含。）

2
1
1

工学基礎実験Ⅱ1

浮体運動学実験

1

機械工学実験Ⅰ1

機械工学実験Ⅱ1

材料工学実験Ⅰ

3

材料工学実験Ⅱ

3

材料・構造実験

1

応用流体力学実験

11のいずれかを選択必修
必修科目

工学基礎実験Ⅰ

化学実験

教育人間科学部開設

これら 3 科目から 1 科目 1 単位
選択必修

これら 6 科目から 2 科目 2 単位
以上を選択必修

必修科目

生物学
実験
（コンピュータ
活用を含む。）

生態学遠隔地フィールドワーク
海洋学フィールドワーク

地学実験（コンピュータ
活用を含。）

2

都市科学部開設

2

都市科学部開設

生態学実習Ⅰ

１

都市科学部開設

生態学実習Ⅱ

１

都市科学部開設

地球科学実験
地質学遠隔地フィールドワーク

2

都市科学部開設

2

都市科学部開設

2 単位選択必修（生態学実習Ⅰ・Ⅱはセットで履修すること）これら 2 科目から 1 科目 2 単位
選択必修

4－2 化学・生命系学科
化学教育プログラム，化学応用教育プログラムおよびバイオ教育プログラムにおいて，中学校一種（理科）教員免許，高校一種（理科）教員免許，工業一種教員免許を取得するための単位履修条件は次の通りである。
4－2－1 中学校教諭一種（理科）・高等学校教諭一種（理科）教員免許取得のための履修条件
化学・生命系学科の「理科」の教科に関する必修科目，選択必修科目は表 4－2－1 のとおりである。備考欄に記載のない科目は選択科目である。
表 4－2－1．化学・生命系学科の「理科」の教科に関する科目
左記に対応する開設授業科目
免許法施行
単位数
規則に定め
授業科目名
る科目区分
必修
選択
物理学Ⅰ
物理学

生物学

高一種免
（理科）
必修科目

2

物理学ⅡB

2

エレクトロニクス通論

化学

中一種免
（理科）

2

物理学ⅡA

無機化学Ⅰ

備考

A

A

2
2

必修科目

物理化学Ⅰ

2

物理化学Ⅱ

2

物理化学Ⅲ

2

無機化学Ⅱ

2

有機化学Ⅰ

2

有機化学Ⅱ

2

分析化学Ⅰ

2

物質科学

2

材料科学

2

基礎化学工学2

宇宙地球化学2

安全・環境化学

2

生物科学Ⅰ

2

生物科学Ⅱ

2

B

B

必修科目

現代生物学Ⅰ2

現代生物学Ⅱ

2

生化学

2

分子生物学

2

植物分子生理学2

単位以上選択

細胞遺伝学

2

必修

生命科学研究方法論

2

C
A+B+C の 22 科
目から 2 科目 4C
A+B+C の 22 科目
から 4 科目 8 単位
以上選択必修地学

物理学
実験（コンピュー
タ活用を含
む。）
化学
実験
（コンピュー
タ活用を含
む。）
生物学
実験
（コンピュー
タ活用を含
む。）

地球科学

2

都市科学部開設「地球科学」

地球システム論Ⅰ

１

都市科学部開設（2 単位）、

地球システム論Ⅱ

１

都市科学部開設「地球システム論Ⅰ・Ⅱのセット」

地学概説Ⅰ

1

教育学部開設地学概説Ⅱ

2

教育学部開設

物理実験

１

化学実験

１

バイオ基礎実験※2

生態学遠隔地フィールドワーク
海洋学フィールドワーク
生態学実習Ⅰ
生態学実習Ⅱ（2 単位）、「地学概説Ⅰ・Ⅱのセット」（3 単位）のいずれかを選択必修

必修科目「物理実験と化学実験の 2 科目 2単位」または，「バイオ実習 1 科目 2
単位」を選択必修

必修科目2

都市科学部開設

2

都市科学部開設

１
１

都市科学部開設
都市科学部開設
都市科学部開設

2 単位選択必修（生態学実習Ⅰ・Ⅱはセットで履修すること）

地学実験
地球科学実験
2（コンピュー
2 単位選択必修
地質学遠隔地タ活用を含
2
都市科学部開設
フィールドワークむ。）※バイオ EP 以外の学生のバイオ基礎実験の履修については、実験室定員の都合のため、履修登録前にバイオ EP の教務担当
委員または教職担当教員に許可を得ることを履修の条件とする。また、生物系科目の履修を前提とする。
4－2－2 高等学校教諭一種（工業）免許状取得のための履修条件
化学・生命系学科の「工業」の教科に関する必修科目，選択必修科目は表 4－2－2 のとおりである。「工業」には 3－3 に説明する特例措置が設けられているので注意すること。
表 4－2－2．化学・生命系学科の「工業」の教科に関する科目
左記に対応する開設授業科目
免許法施行
規則に定め
単位数
授業科目名
る科目区分
必修
選択
工業

化学工学Ⅰ

2

化学・生命基礎実験Ⅰ

2

化学・生命基礎実験Ⅱ

2

備考

必修科目

分析化学ⅡＢ

2

分析化学Ⅲ

2

化学熱力学Ａ2

化学熱力学Ｂ2

反応速度論Ａ2

反応速度論Ｂ

2

生物工学Ⅰ

2

生物工学Ⅱ

2

医工学

2

有機化学Ⅲ

2

結晶学

2

材料力学Ｂ

2

これら 66 科目から 10 単位選択必修

高分子化学Ⅰ2高分子化学Ⅱ2

有機合成化学2

機能有機化学2

無機材料化学

2

電気化学Ｂ

2

界面化学Ｂ

2

触媒化学基礎論2

無機固体化学2

物理有機化学2

固体物性化学

2

量子化学

2

構造生命化学2

有機合成デザイン

2

有機金属化学

2

錯体化学

2

構造化学

2

技術者倫理ワークショップ B

2

化学ＥＰ実験Ⅰ

2

化学ＥＰ実験Ⅱ

2

化学ＥＰ演習Ⅰ

1

化学ＥＰ演習Ⅱ

1

化学ＥＰ演習Ⅲ

1

材料力学Ａ

2

分析化学ⅡＡ

2

化工数学

2

電気化学Ａ

2

環境管理学

2

分離工学

2

環境工学Ⅰ

2

安全・環境工学

2

化学安全工学

2

流体工学

2

リスク工学

2

反応工学

2

材料強度学

2

エネルギー変換熱力学2

機械装置設計・製図

2

エネルギー安全工学

2

エネルギー材料学

2

非線形化学

2

界面化学Ａ

2

応用電気化学2

技術者倫理ワークショップＡ

2

化学応用ＥＰ実験Ⅰ

2

化学応用ＥＰ実験Ⅱ

2

化学応用ＥＰ演習Ⅰ1

これら 66 科目から 10 単位選択必修

これら 66 科目から 10 単位選択必修

職業指導

化学応用ＥＰ演習Ⅱ

1

化学応用ＥＰ演習Ⅲ

1

化学応用ＥＰ演習Ⅳ

1

植物科学Ⅰ

2

植物科学Ⅱ

2

薬学概論

2

バイオ専門実験

3

職業指導

4

必修科目

4－4 数物・電子情報系学科
数理科学教育プログラム，物理工学教育プログラム，電子情報システム教育プログラムおよび情報工学教育プログラムにおいて，中学校教諭一種（数学，理科）免許状，高等学校教諭一種（数学，理科，情報）免許状を取得するための各免許教科に応じた「教科に関する科目」に対する単位履修条件は次の通りである。
4－4－1 中学校教諭一種（数学）・高等学校教諭一種（数学）免許状取得のための履修条件
数物・電子情報系学科の「数学」の教科に関する必修科目，選択必修科目は表 4－4－1 のとおりである。備考欄に記載のない科
目は選択科目である。
表 4－4－1．数物・電子情報系学科の「数学」の教科に関する科目
左記に対応する開設授業科目
免許法施行
規則に定め
る科目区分

代数学

単位数
授業科目名
線形代数学Ⅰ2

線形代数学Ⅱ

2

代数学Ⅰ

2

必修科目
2

ガロア理論と整数論

2
2

必修科目

幾何学Ⅱ

2

グラフ理論

2

トポロジー

2

多様体論

2

図学Ⅰ

2

コンピュータ

学部教育科目2

グラフィックス
物理数学基礎演習Ⅱ

解析学

中一種免
（数学）

選択

代数学Ⅱ
幾何学Ⅰ

幾何学

必修

備考

2

解析学Ⅰ

2

解析学Ⅱ

2

微分方程式Ⅰ

2

関数論

2

必修科目

応用数学

2

応用数学演習Ａ

2

応用数学演習Ｂ

2

測度論

2

解析学Ⅲ

2

高一種免
（数学）

回路解析Ⅰ

2

回路解析Ⅱ

2

電気数学Ⅰ

2

電気数学Ⅱ

2

物理数学演習1

物理数学基礎演習Ⅰ

2

確率・統計

2

確率・統計基礎2「確率論，統

確率モデル

2

計学」

統計力学

2

量子統計力学2

統計力学演習1

計算機アーキテクチャ

2

コンピュータ計算機入門

2

アルゴリズムとデータ構造

2

アルゴリズム

2

計算理論Ⅰ

2

物理工学実験情報演習Ⅰ

2

離散数学Ⅰ

2

離散数学Ⅱ

2

計算機シミュレーション

2

情報処理概論2

数値解析

2

2 単位選択必修

これら 7 科目より 1 科目以上
選択必修

4－4－2 中学校教諭一種（理科）・高等学校教諭一種（理科）免許状取得のための履修条件
数物・電子情報系学科の「理科」の教科に関する必修科目，選択必修科目は表 4－4－2 のとおりである。備考欄に記載のない科
目は選択科目である。
表 4－4－2．数物・電子情報系学科の「理科」の教科に関する科目
左記に対応する開設授業科目
免許法施行
規則に定め
る科目区分

物理学

単位数

備考

授業科目名
必修

選択

中一種免
（理科）

高一種免
（理科）

力学Ⅰ

2

「力学Ⅰ」、「基礎力学Ⅰ」から

基礎力学Ⅰ

2

1 科目 2 単位選択必修

熱力学

2「熱力学」、「基礎熱力学」から

基礎熱力学

2

1 科目 2 単位選択必修

電磁気学Ⅰ

2

「電磁気学Ⅰ」、「電気磁気学Ⅰ」

電気磁気学Ⅰ2

から 1 科目 2 単位選択必修

回路理論Ⅰ

2

「回路理論Ⅰ」、「回路理論」から

回路理論

2

1 科目 2 単位選択必修

力学Ⅱ

2

基礎力学Ⅱ

2

電磁気学Ⅱ

2

電気磁気学Ⅱ

2

回路理論Ⅱ

2

電気計測

2

量子力学

2

量子力学Ⅰ

2

量子力学Ⅱ

2

電気機器学

2

電子回路

2

基礎電子回路

2

電磁波解析

2

基礎制御理論

2

基礎制御論

2

電磁気学Ⅲ

2

解析力学

2

基礎解析力学

2

量子力学Ⅲ

2

固体物理学Ⅰ2

計測

2

電気エネルギー工学

2

パワーエレクトロニクス

2

固体物理学Ⅱ

2

連続体力学

2

理論物性物理学2

電子デバイス2

アナログ回路設計

2

基礎化学Ⅰ
化学

生物学

地学

2

必修科目

基礎化学Ⅱ

2

材料無機化学2

材料有機化学2

生物の世界Ⅰ

１

全学教育科目「生物の世界Ⅰ・Ⅱのセット」

生物の世界Ⅱ

１

全学教育科目（2 単位）、

自然環境リスク共生概論 B

１

都市科学部開設「自然環境リスク共生概論 B」

生物科学Ⅰ

2

化学・生命系学科

（１単位）

開設

「生物科学Ⅰ・Ⅱのセット」

生物科学Ⅱ

2

地球科学

化学・生命系学科（4 単位）

開設のいずれかを選択必修

2

都市科学部開設「地球科学」

地球システム論Ⅰ

１

都市科学部開設

地球システム論Ⅱ

１

都市科学部開設（2 単位）、

地学概説Ⅰ

1

教育人間科学部開設「地学概説Ⅰ・Ⅱのセット」

地学概説Ⅱ

2

教育人間科学部開設のいずれかを選択必修（2 単位）、「地球システム論Ⅰ・Ⅱのセット」（3 単位）、物理学
実験（コンピュータ
活用を含
む。）

物理実験

1

必修科目

電子情報システム基礎実験Ｉ

2

電子情報システム基礎実験Ⅱ

2

物理工学実験情報演習Ⅱ

2

物理工学実験情報演習Ⅲ

2

化学実験
（コンピュータ
活用を含
む。）
生物学
実験
（コンピュータ
活用を含
む。）
地学実験
（コンピュータ
活用を含
む。）

化学実験

1

必修科目

生態学遠隔地フィールドワーク

2

都市科学部開設

海洋学フィールドワーク

2

都市科学部開設

生態学実習Ⅰ

１

都市科学部開設

ットで履修す生態学実習Ⅱ

１

都市科学部開設ること）

地球科学実験

2

都市科学部開設

地質学遠隔地フィールドワーク

2

都市科学部開設

2 単位選択必修（生態学実習Ⅰ・Ⅱはセ

1 科目以上選択必修

4－4－3 高等学校教諭一種（情報）免許状取得のための履修条件
数物・電子情報系学科の「情報」の教科に関する必修科目は表 4－4－3 のとおりである。備考欄に記載のない科目は選択科目である。
表 4－4－3．数物・電子情報系学科の「情報」の教科に関する科目
左記に対応する開設授業科目
免許法施行規則に定める
科目区分

単位数
必修

情報社会及
び情報倫理

備考

授業科目名
選択

情報社会倫理2

必修科目

プログラミング演習Ⅱ

2

実習を含む・必修科目

プログラミング入門

2

実習を含む

プログラミングⅠ

2

1 科目 2 単位選択必修

コンピュータ

電子情報工学実験

2

実習を含む

及び情報処

プログラミング2

理

プログラミングⅡ

2（実習を含む）

計算科学の基礎

2

コンパイラ

2

プログラミング言語

2

論理回路

2

プロジェクトラーニング

情報システム(実習を含む）3

ソフトウェア2

データベース

2

実習を含む・必修科目
必修科目

計算理論Ⅱ

2

システムプログラム

2

感覚知覚システム論

2

人工知能

2

システム最適化理論

2

集合と位相

2

ソフト・コンピューティング2

情報通信ネッ

コンピュータネットワーク

2

実習を含む・必修科目

トワーク

ディジタルコミュニケーション

2

必修科目

(実習を含む）

通信方式

2

情報理論

2

情報通信ネッ

暗号理論

2

トワーク

情報・物理セキュリティ

2(実習を含む）

ディジタル信号処理

2

マルチメディ

画像・音声情報処理

ア表現及び技ことばと論理2術

複雑系の数理的基礎

2(実習を含む）

自然言語処理2

情報と職業

先端電子情報工学5.

22

実習を含む・必修科目

必修科目

教育職員免許状授与申請について

本学部では毎年「数学，理科，情報，工業」の教育免許状取得希望者のために神奈川県教育委員会に免許状授与申請の手続きを一括して行っているので，卒業時に免許状の取得を希望するものは，6 月下旬に行う一括申請の手続きを願い出ること。ただし，教育免許状を授与されることは，そのまますぐに教員として採用されることを意味しない。
また，一括申請しない場合でも，卒業後に現住所の各都道府県教育委員会に個人申請を行えば当該教科の免許状を取得することができる。