平 成 19 年 度

筑 波 大 学
ファカルティ・ディベロップメント活動
報 告 書

平成 20 年 7 月

筑波大学 FD 委員会

はじめに
教育担当副学長
工藤 典雄

筑波大学では、開学以来、各組織でいろいろ化、構造化されていないこと

な「教育改善のための取り組み」が行われてき（２） 各学群、学類、（研究科）での活発なＦました。全学的には、昭和 53 年に入学者選抜

Ｄ活動を全学的に統括しておらず、他組

及び教育効果に関する調査研究並びにこれら

織の経験・知恵の共有化がなされていなの企画立案にあたる組織として「教育計画室」

いことが設置されています。全学的な規模で、教授法（３） 「筑波大学 FD ハンドブック」の作成やへの意識調査などの広い意味での全学ＦＤ活「学群・学類授業参画プロジェクト」の動は、平成 15 年まではこの「教育計画室」が試行などの先駆的な試みが、定着するこ中心となり、平成 16 年からは、大学法人化後となく一過性の活動で終わってしまっての新たな組織である「学群教育室」で執り行わいることれてきました。

などの問題点があげられます。

平成 17 年の中教審答申「新時代の大学院教育」を受けて大学院設置基準が、一部改正され、筑波大学ＦＤ活動は、平成 20 年度に新たに

大学院教育の実質化の一つとして「大学院の授公開した「筑波スタンダード」で明示したよう業及び研究指導の内容及び方法の改善を図るに、本学の教育の質の持続的向上を目指す PDCA

ための組織劇な研修及び研究を実施するもの（Plan-Do-Check-Action）サイクルの中枢となとする」という項目が追加されました。本学でることが期待されています。そのためには、今もそれまでのＦＤ活動はもっぱら学群教育を後、より強力な事務組織も巻き込む企画・実施

主な対象としていましたが、大学院教育の実質の支援体制が必要ですが、しかし以下の基本的化に対応する FD が必要という認識の下、新た事項については、早急に定期化し、実施に踏みに平成 18 年度から大学院教育も視野に入れた込むべきだろうと考えます。

全学的なＦＤ委員会を立ち上げ、さまざまなＦ•

Ｄ活動を展開しております。

新入教職員への本学教育体制や教育理念などについての導入研修•
参考のために、これまでの平成 2 年以降の本学生による授業評価の方法や授業改善にむけての方策などの情報の共有化

学のＦＤ活動に関する報告書を巻末（資料２）•

各学類のカリキュラム担当者への全学のにまとめてみました。これまでの報告を改めて教育目標・方針・体系に関する理解の俯瞰してみますと、これまでの本学のＦＤ活動

推進
•

は、
（１） FD に関する企画が散発的であり、体系新専攻長、新学類長などを対象とした教育に関するリーダ研修

1

など

目
はじめに

第1章

次

‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

平成 19 年度 FD 活動について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

１.１

平成 19 年度学群・学類におけるＦＤ活動報告

１.２

平成 19 年度研究科におけるＦＤ活動報告

１.３

平成 19 年度体育センターFD 活動報告第2章

平成 19 年度 FD 報告13‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

4‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

21‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

26‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

29

２.１

総合科目に関するＦＤ研修会について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

29

２.２

ＦＤ研修会「大学における『ＴＡ研修』のあり方に関する講演会」 ‥‥‥

29

２.３

現代 GP フォーラム及びキャリア支援教職員 FD を開催について ‥‥‥‥‥

30

２.４

キャリア支援教職員 FD の開催について

32

２.５

「フレッシュマン・セミナーＦＤ」の開催について

第3章

アンケート調査について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥(調査結果を記載)‥‥‥‥‥‥‥‥‥

33‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

35

３.１

平成 19 年度学群卒業生アンケート結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

35

３.２

平成 19 年度大学院修了生アンケート結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥

40

３.３

卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥

45

３.４

平成 19 年度総合科目アンケート結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

51

３.５

平成 19 年度 TWINS による共通科目について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

60‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

62

第4章

平成 19 年度研究調査

４.１

筑波スタンダードの作成とその活用について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

62

４.２

学群教養教育ＷＧ報告‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

68

４.３

リスク工学専攻大学院教育改革支援プログラムにおける達成度評価 ‥‥‥

75

おわりに

‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

87

関連資料

‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

88

資料１.

関連規則

‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

資料２. 筑波大学におけるＦＤに関する報告書等

2‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

88
89

第1章

平成 19 年度ＦＤ活動について

平成 19 年度における学群・学類のＦＤ活動

ますが、本学におけるＦＤ活動に関する情報のについて、学群長及び学類長に対し、下記【資共有化を図る一助になるものと確信します。教料】のような実情調査を行いました。その結果

職員、学生の皆さまも、本学においてどのようをまとめたものを以下に報告します。これらのなＦＤ活動の取組が行われていることを知っ結果は、各学群・学類で行っているＦＤ活動にていただき、本学のＦＤ活動の活性化にご協力係る情報として、不十分な点があると考えられ

いただくことをお願いいたします。

【資料】
平成 20 年 4 月 25 日
各学群長・各学類長

殿副学長（教育担当）

工

藤

典

雄

ＦＤ委員会委員長

溝

上

智恵子

各学群・学類における「教育内容等の改善のための組織的研修等（ＦＤ）」の取組の実情調査について（依頼）
このことについて、学群・学類の教育内容等の改善のための組織的研修等（ＦＤ）の取組実
状等について、下記により実情調査を行い、ＦＤ活動報告書の作成や今後の見直し・改善等への基礎資料として活用することとなりましたのでご協力願います。
なお、平成２０年２月～３月に実施しました、中期計画における「教材、学習指導法等に関する研究開発及びＦＤに関する具体的方策（平成１９年度までの実績等）」に係る状況調査の結果を集計しましたので、別添のとおり添付いたします。
下記の調査回答の参考にしていただくとともに、修正・変更・加筆等がありましたらお知らせ願います。
また、本学のＦＤの取組については、公開することを前提に資料を作成することをご了解願います。
記
１． 調査項目、回答方法等（1）平成 19 年度のＦＤ活動について
回答方法：様式任意（内容は、平成 18 年度筑波大学ﾌｧｶﾙﾃｨ・ﾃﾞﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄ活動報告書を参照願います。）（2）平成 20 年 4 月 1 日時点での具体的な取り組み状況について
回答方法：別添様式（ＦＤを中心とした教育力向上への取り組み調査用紙）
２． 回答期限：平成 20 年 5 月 16 日（金）３． 提出先：支援室の学群教務担当を経由し、学務部教育企画課教育改革企画支援担当
４． 特記事項：
・

各学群長におかれましては、学群としての取組状況を回答願います。

・ 各学類長におかれましては、学類としての取組状況を回答願います。

3

１.１

平成 19 年度学群・学類におけるＦＤ活動報告

人文・文化学群

ことも学群共通科目の履修上の特徴になりつつあり、広い学問的視野を養うというこれらの（1）FD 活動推進のための組織体制の整備

科目の趣旨に適合した履修状況になっている。

教育の内容・方法の点検・改善と将来構想の明確化を目的に、学群の教育課程委員会及び

人文学類

FD 委員会とは別に、学群長、各学類長、及び各学類の教育課程委員長から成る「人文・文化（１）学生による授業アンケート

学群自己点検・評価委員会」を新たに組織した。

平成 19 年度２学期から、各学期の最終授業の前後に、人文学類生が多く受講している人文（2）学群 HP の立ち上げ

学類開設の概論系及び講義系の授業を対象に、学群の広報委員会が中心となって本学群の授業アンケートを実施した。その結果は学類教

HP を立上げ、３学類分のシラバスを一挙掲載

員会議に報告するとともに、それに基づいて、した。

シラバスの一層の充実、開設授業科目の内容の（3）「人文・文化学群共通科目（コア・カリ

更なる改善を行った。

キュラム）」の新規開設（２）専門科目演習の参観・専攻説明会

学群の改組を機に「人文・文化学群共通科目（コア・カリキュラム）」を新たに開設した。

学生が３年次からの専攻コース進学をスムーズに行えるように、９月末から１０月にかけ

平成 19 年度は「思索と文化の世界への誘い」、て１年次生を対象に、学類全１７コースで開設「文学と文化の遭遇」、「日本研究の視点」のしている演習科目を１年次生が参観できるよ

３科目を開設した。平成 20 年度は「歴史－時間と空間の探求－」、「言語研究への誘い」、うにした。さらに、１月末に、２年次生も参加できる学類の各専攻の説明会を学生と教員に「学術研究を学ぶ」の３科目を開設。これらのより実施し、学生の専攻決定をサポートした。

科目は、学群が取り扱う学問全体の鳥瞰図を与え、かつ、広い学問的視野を養うことを目的と（３）履修指導したもので、学群が教育組織として機能するこ

取得単位１５単位未満の学生を対象に、担任とを保証する役割を担っている。

教員、学類長が個別面接して翌年度への学習意
欲の喚起に努めた。

（４）学群共通科目を対象とした学生による授業評価アンケートの実施（４）就職支援説明会・FD 説明会

平成 19 年度開設の上記の学群共通科目を対学類学生を対象に、６月（一般企業希望者対象に、第２・第３学期と計２回学生による授業象）と１１月（教員志望者対象）に学外の現職

評価アンケートを実施した。いずれのアンケー

教員を含めた学内外の講師を招き、就職支援説

トにおいても、教員の熱意、新しい考え方や知明会を開催した。また、１年次生を対象に、キ識の修得、勉学意欲の喚起、総合的満足度のすャリアポートフォリオの活用について説明会

べての質問項目に関して、80%をはるかに上回を行った。

る肯定的回答が得られている。また、自分の所属する学類ではめったに受講できないような（５）教員のための研修

内容の授業を敢えて受講する学生が大勢いる

新任教員に対して、学類長と教育課程委員長
4

より、専攻コースの構成や各種委員会について

カリキュラム・ガイダンス委員会内でＦＤ担説明するとともに、授業への取組や教員として

当教員を定め、その教員が中心に授業アンケーの心構えを説いている。

ト等に関する実施体制をとっている。平成 20
年度にはＦＤのための常設委員会を独立させ（６）組織内の委員会等

る予定である。

人文学類ＦＤ委員会（５）その他の特色ある取組み

比較文化学類① 学生との懇談を通して寄せられた要望を速やかに授業に反映させ、学生からの高い評価（１）教員相互の授業評価についてを得た：A)留学生を活用した外国語・外国文化

教員相互の授業評価は直接的には実施してに関する授業「言葉をとおして他文化を学ぶ」

いないが、授業評価アンケートの結果を教員全を開設（アラビア語、フィリピン語（3 学期、員に公表することを通して、教員相互が概要を

水 6））

把握している。

B）学生からの要望が多かった上級者向けの英語の授業５科目の開設（通年）を通（２）教育方法改善についてして、読む、話す、書く、議論する力の向上と、資 格 取 得 を 支 援 し た ： Advanced Reading① 委員会、学類会議等での授業評価アンケ

Advancedート項目の検討を通して、よりよい授業がなさ

OralCommunication,

Academic

Writing, English Debate,TOEFL 対策講座

れているかを確認する方法を検討・研究してい② 向学心に溢れた学生を支援するため、まる。

た大学院への進学を支援するために、大学院② コンピュータ室に設置された新たな設備（人文社会科学研究科、地域研究研究科）の授の有効活用を目指して、教員に対し新しいメデ業受講を通して得た単位を、卒業に必要な単位ィアを利用した教育の研修を実施した。

の一部として認定する制度を試行した。（３名③ サテライト室に設置された新たな設備のが制度を活用）有効活用を目指して、教員に対し新しいメディ③ 学類誌『比較文化研究』（第 4 号）を発

アを利用した教育方法をを検討した。

行し、そこでは教員だけでなく、学生の論文も掲載し、また推薦図書・教員が書いた図書等を（３）教員のための研修

紹介して教員・学生相互の研究活動状況を紹介① 新任教員に対して、学類長、カリキュラ
ム・ガイダンス委員、分野世話人等を通して、した。
④ 文化講演会（シンポジウム）を開催し、学類学生に対する学修過程の説明の仕方や学

筑波大学の他学類教員・学生、一般市民に向け

類運営方針・体制等を教示している。

て学類活動・研究状況を公開した。（約 100 名② 学修や日常生活上で問題を抱える学生に対する支援のために、学類長、学生担当教員、の参加者）

クラス担任、授業担当者等が適宜連絡を取り合⑤ 大学説明会（8 月）や竹園高校（11 月）

い、アドヴァイスや指導方法を検討し、また情などにおける模擬授業を通して、学生の確保に報を交換している。

努め、同時に学類の研究活動を高校生に公開し、意見・反響を調査した。

（４）組織内の委員会等⑥ ６限目の授業を中心に、高校生や社会人
5社会・国際学群も聴講可能な授業を設け、学類活動の公開に努めている。

（１）平成 19 年度の FD 活動について⑦ 学生への支援体制を強化するためにクラ・学群企画・FD 委員会の新設

ス担任制度に関する WG を設け、改革案を得た。
平成 21 年度から実施するために、平成 20 年度

・学群ホームページの開設
・学群紹介パンフレットの発行・筑波スタンダにはそのための WG を設置する。

ードの策定⑧ WG を設けて、英語、その他の外国語の授・「筑波スタンダード」に基づく教育効果の検業を充実させるために「専門外国語」の授業の証あり方に関する検討を行った。平成 21 年度か・中期目標期間の評価に関わる「現況調査」のら実施するために、平成 20 年度にはそのため実施の WG を設置する。

・学生による授業評価の実施(社会学類初、国際総合学類継続)⑨ 学類を紹介するパンフレット『比較文化・学生の学類運営に対する意見の吸い上げ・卒学類への招待』の更新・配付、学類ホームペー

業生アンケートジの更新を通して、学類に関する最新の情報を

・ホームカミングデーによる卒業生意見の吸い

広く高校生や一般市民に公開した。

上げ(社会学類継続参加、国際総合学類初参加)
・就職支援活動(就職活動への心構えの会、複日本語・日本文化学類

数の企業の就職担当者による説明会、OB・OG
による就職説明会)（１）学生による授業評価・監事監査を契機に FD 点検

学類開設科目のすべての科目について学生による授業評価を行い、教員はその評価資料に（２）平成 20 年 4 月 1 日時点での具体的な取基づき授業改善計画を提出している。授業改善

り組みについて計画は学生控え室に置き、学生の閲覧に供して・学群新入生オリエンテーションの実施いる。

・ICT(e ラーニング)を取り入れた教授法の検討（２）学生によるカリキュラムアンケート

・2 学期入学者支援教授法の検討

４月から５月にかけて学生主催でカリキュ
ラムアンケートを行い、それに基づき、学生代・海外留学支援の検討(留学体験報告会、海外

表と教員代表とで意見交換会を行い、カリキュ

インターンシップ報告会)

ラム改善に役立てている。

・情報発信、広報活動の充実・学生による授業
評価の継続実施・学生の学類運営に対する意見（３）各種 FD 研修会への参加
３月１０日

の吸い上げ

担任のための FD 研修会に参加

・卒業生アンケート・ホームカミングデーへの（小口、澤田）１月１６日

継続参加
外部資金獲得のための研修会

・就職支援活動の継続実施(就職活動への心構（長田）
１２月１４日

えの会、複数の企業の就職担当者による説明会、
キャリア支援（中込、金）

6

OB・OG による就職説明会)

社会学類

国際総合学類（１）教員相互の授業参観（１）カリキュラム・シラバスについて

社会学類では、大学説明会のときに４主専攻① 国際総合学類のカリキュラムについては、の教員が模擬講義を行っており、学類長以下関

毎月定例のカリキュラム委員会を開催して、カ係教員は各教員の講義を参観することができリキュラム全般の運用やシラバスの改善、留学ている。

から帰国した学生の単位認定等を行った。

（２）教育方法改善について② シラバスの改善については、従来『履修① 社会学類では、平成 20 年 3 月 10 日（月）要覧』に別途記入されていた履修登録に必要な情報、卒業要件単位一覧表の掲載、学類が提供

14：00～17：00 のフレッシュマンセミナーＦ

する全科目、必修の共通科目等を、シラバスのＤに、平成 20 年度１年生クラス担任全員（４一冊にすべて掲載するよう改善した。

名）が参加する。

（２）授業方法の改善について② 各主専攻内において、相互に関係する教

授業方法の改善のため、以下のような学類独員間で個別に教育効果をあげるための科目配
置や授業内容の調整を行うなどしている。また、複数の教員が協力して共同ゼミを開講するな

自の授業アンケート体制を設けている。
① まず、授業全般に関するアンケートは、

どの工夫も行っている。

平成 19 年 11 月に開催されるゼミ説明会時に２年次生を対象に行った。これは学生の全般的な（３）教員のための研修

意向調査、意識調査の意味合いを含めている。

平成 20 年度 1 年生のグラス担任 4 名及び学類長の 5 名が、平成 20 年 2 月 27 日と 2 月 28

② アンケートの結果はカリキュラム委員会

日開催のキャリア教職員ＦＤに参加する。

で検討し、授業体系や体制の改善に努めている。
それらのアンケート結果は、教員会議でデータ（４）組織内の委員会等を公開している。さらに平成 20 年 3 月の卒業

社会・国際学群企画・ＦＤ委員会を平成 19

式当日には、卒業生を対象に授業全体の評価に

年 4 月に設けた。各学類ではＦＤ委員会を独立関するアンケートも実施した。

して設けるほどの教員数がいないので、カリキ③ また、毎学期末に個別授業において授業

ュラム委員会のなかでＦＤを実施している。授アンケートを行う制度を設けている。これは、業評価に関して、社会学類では平成 19 年度か

学生の立場から個別の授業を再検討するため

ら開始した。

のもので、毎学期末、各教員に授業時にアンケ（５）その他の特色ある取組みートをとるようにカリキュラム委員会が依頼

クラス制を設けており、クラス連絡会等を通している。

して学生の意見を定期的に聴取している。社会④ アンケート用紙は、無記名、マークシー

学類では、教員の自主的取組みとして、他大学

ト回答用紙で記入し､教員が回収して提出した（早稲田、中央、青山他）の学生も参加する合ものをカリキュラム委員会が OCR で統計処理

同ゼミ研究会を実施している。

している。自由記述欄も設定している。
⑤ その結果は、カリキュラム委員会から、各担当教員にフィードバックして、授業改善に
7

・教育学系ＦＤ委員会：平成 19 年 6 月

利用している。

・障害科学類ＦＤ委員会：平成 19 年 10 月 31

⑥ 国際総合学類では、平成 20 年 3 月 10 日日（月）14：00～17：00 のフレッシュマンセミ
ナーＦＤに、平成 20 年度１年生クラス担任全

教育学類
心理学類
障害科学類

員（４名）が参加する。
⑦ 各主専攻内において、相互に関係する教員間で個別に教育効果をあげるための科目配
置や授業内容の調整を行うなどしている。また、複数の教員が協力して共同ゼミを開講するな（１）授業方法改善について① 障害科学類の専門科目のうち、「複数教

どの工夫も行っている。

員が担当する授業」並びに「担任が担当する授業」について、その内容と授業方法等について、（３）教員のための研修

関係教員のグループ毎に平成 19 年度は下記の

平成 20 年度 1 年生のクラス担任 4 名が、平ように３回実施するとともに、基幹科目につい成 20 年 2 月 27 日と 2 月 28 日開催のキャリアて学生による授業評価を行った。

教職員ＦＤに参加した。

● 第１回「担任が担当する授業（「障害科（４）組織内の委員会等

学セミナー」「英書講読」「（教職）総合演習」）

社会・国際学群企画・ＦＤ委員会を平成 19に関する FD 活動」

年 4 月に設けた。各学類ではＦＤ委員会を独立（参加者：担任、FD 委員、学類長、計 6 名：して設けるほどの教員数がいないので、カリキ

人間学類心障主専攻と合同）● 第 2 回「複数教員が担当する授業（『障ュラム委員会のなかでＦＤを実施している。授業評価に関して、国際総合学類では平成 11 年

害科学研究法入門』）に関する FD 活動」

度から開始した。

（参加者：担当教員、FD 委員、学類長、計 9
名）

人間学群

● 第 3 回 「複数教員が担当する授業（『障害科学研究法実習』）に関する FD 活動」（１）人間学群コア・カリキュラムについて（参加者：担当教員、FD 委員、学類長、9 名）

基幹６科目（教育学、心理学、障害科学）と● 必修科目「障害科学Ⅱ」について学生にキャリア・デザイン入門の計７科目について、３学類共通の調査用紙により、授業評価を行い、よる授業評価を実施し、授業改善のための検討資料とした。

結果を３学類相互に検討し、学群共通科目の質の向上と、自学類の授業内容の改善に役立てた。

② 成績評価基準を設け、各学期ごとに全教科の評点分布情報を全教員で共有し、学類教員（２）組織内の委員会等会議で相互に討議するとともに、基準に外れた・人間学群ＦＤ委員会を設置する：平成 19 年

教科の担当教員は理由書を提出し、基準に合っ

７月 18 日た成績評価になるように授業内容および評価

・心理学類：２００７年１１月に設置された心方法を工夫する。

理学系ＦＤ委員会と統合して、２００８年４③ 学生による授業評価の結果を公開し、学月１日から心理学系・心理学類ＦＤ委員会を

類教員会議等で相互に討議するとともに、問題設置する。

のある科目については、カリキュラム委員長と8

学類長が担当教員と面談し、授業方法の改善策

19 年度から生物学類 FD 委員会（教員４名）をについてアドバイスを行う。

設置した。

生命環境学群（２）主な FD 活動① 評点分布による教育水準評価：成績評価（１）生命環境学群のＦＤ活動

基準ガイドラインを設定することで、学生の学

生命環境学群設置（平成 19 年度）とともに習意欲向上を図ると同時に、達成すべき水準の学群ＦＤ委員会が組織され、関連大学院研究科

向上を目指している。達成目標に到達した学生である生命環境科学研究科ＦＤ委員会との合を B 評価とし、特に優れた者を A 評価とするこ

同委員会（教員 7 名）として活動を開始した（平のガイドラインは、シラバスとあわせ、あらか成 19 年 6 月）。生命環境学群と生命環境科学

じめ全学生に周知している。各科目の課題設定

研究科は、ほとんどの専任教員が両組織に所属が適切であったかを検証するため、生物学類開していること、学群学生の過半数が大学院に進設の全科目の評点分布一覧をオンライン学務学するため継続的な教育体制が構築されていシステム TWINS を活用して作成し、全教員で共ることなどから、合同でＦＤ活動を推進するメ有（毎学期学類教員会議で教員相互に討議）す

リットが大きい。合同委員会の設置により、生るとともに、上記ガイドラインに合わない科目

物、生物資源、地球の 3 学類が関連大学院と協に関しては担当者から理由・意見を聴取するこ調しつつ、連携して教育の質の向上に向けた組とで、学類全体として適切な成績評価体制を確

織的な取組を実施する体制が整備された。

立している。

平成 19 年度の学群ＦＤ活動は、学群共通科② 学生による授業評価：生物学類開設の全目（学群コアカリキュラム 8 科目）を対象とし科目に関して「TWINS 双方向型リアルタイムシ

た学生による授業評価と担当教員の意見収集

ステム」を利用した学生による授業評価を実施の試行実施、教員相互の授業参観の実施体制のし、学生の意見を毎週の授業に反映させている。

検討、授業方法改善のための授業検討会や講演

また、全科目で、学生からの評価・意見と、そ会の開催検討等を行った。

れに対する教員からのコメントを、学期ごとに生物学類の発行する月刊オンライン誌「つくば（２）各学類のＦＤ活動

生物ジャーナル」において完全公開し、問題の生物、生物資源、地球の 3 学類は、それぞれある授業に関してはカリキュラム委員会及び学類創設時より、独自のＦＤ活動を展開してい学類長による指導を行なうことで、学類全体のる。各学類とも、学生と教員の意見交換会（クファカルティー・ディベロップメントを推進しラス連絡会）、組織的な学生による授業評価なている。

どを継続的に実施し、カリキュラムの改善に役立てているほか、独自に工夫した取組により、③ 「研究マインド応援プログラム」の実施：
学習・研究に対する意欲と能力により選ばれた

精力的に授業改善を図っている

1、2 年生に対し、教員と大学院生のサポート

生物学類のもと、希望する研究室で独自の研究テーマを追求する環境を提供している。各学年数名の学（１）組織内の委員会等

生が各自の興味を自主的に深めた学習・研究成

生物学類カリキュラム委員会および学類教果をあげており、学生の学ぶ意欲、動機付けを

育企画室の各 FD 部門を統合・改組して、平成促進する効果が認められた。
9

④ 双方向リアルタイム・コミュニケーショ

教科の担当教員は理由書を提出し、基準に合っ

ン：TWINS Web 入力システムを活用し、全授業た成績評価になるように授業内容および評価科目について対面授業時間外にも、受講学生と方法を工夫する。

担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業の事前準備学習
や事後学習の支援体制が充実し、幅のある授業展開が可能となった。

② 学生による授業評価の結果を公開し、学類教員会議等で相互に討議するとともに、問題のある科目については、カリキュラム委員長と学類長が担当教員と面談し、授業方法の改善策⑤ 開設授業科目データベース：学類全体のについてアドバイスを行う。

カリキュラムを、新旧両課程の整合性を保ちつつ効率的かつ正確に記録・管理する開設授業科

生物資源学類目データベースを構築した。カリキュラム改善の体系的な実施が容易になったほか、「開設授業科目一覧」の改訂原稿の作成にも対応している。教員の授業負担、授業の教室割当などを一元的に管理できるほか、TWINS の授業科目デー
タベースとの連動も視野に入れた設計となっており、全学的な開設授業科目データベースとしての使用も期待される。

（１）教員相互の授業参観①特定の科目において実施している。
② 1 年次の専門基礎科目のうち必修科目(２
つの講義、演習、実習で構成)では、科目間の連続性が重要であるとの視点から、演習担当者（1 年次クラス担任）に講義の授業参観を義務づけている。また、2 つの講義は複数の教員が⑥ Web シラバス：開設授業科目データベースと連動した、シラバスの Web 入力・閲覧シス

担当するので、授業内容の連携を図るため、相互参観を義務づけている。

テムを構築した。生物学類では、従来から全授
業科目について、冊子および Web で詳細なシラ
バスを提供してきたが、シラバスの Web 入力シ
ステム (担当教員が各自 Web 上で編集できる)を導入したことで、編集効率が格段に良くなるとともに、オフィスアワーの不整合などを防げる様になった。また、開設授業科目データベースと連動させることで、学期ごとの授業時間割表に対応して閲覧できるようにするなど、学生のニーズに合った閲覧方法を柔軟かつ容易に（２）教員相互の授業評価
学生の授業評価に対する教員回答書の提出を義務づけ、すべての教員と学生がこの回答書を自由に閲覧できるシステムを採用している。
これにより間接的に教員相互の授業評価が行われている。ＦＤ委員会はこれを点検し、問題がある場合は、授業改善のためのアドバイスをしている。
（３）組織内の委員会等選択できるようになった。シラバスの内容はデータベース化され記録・管理されているため、カリキュラム改善の資料として活用できるほ① 法人化以前から学類にＦＤ委員会を置き、主に学生による授業評価の実施と分析を行ってきたが、平成 20 年度からはこれをカリキュ

か、冊子印刷用の出力にも対応する。

ラム委員会とも連携し、授業評価の結果を授業（２）その他特色ある取組み

改善に反映させやすい方法に改善する予定で① 成績評価基準を設け、各学期ごとに全教ある。

科の評点分布情報を全教員で共有し、学類教員② 授業評価以外のＦＤ活動については、生会議で相互に討議するとともに、基準に外れた

命環境科学研究科・生命環境学群合同のＦＤ委10

員会で対応することにしている。

価結果を冊子体で公開した。

（４）その他特色ある取組み

理工学群

数学・物理・化学について、学類独自のリメ
ディアル教育を試行し、数学については推薦入理工学群では、平成 19 年度に学群 FD 委員会

学者に対する入学前及び入学後の自己学習教を発足させた。学群 FD 委員会は、学群長、副材を試作している。平成 20 年度からは英語に

学群長、数学類、物理学類、応用理工学類、工ついてもリメディアル教育を実施する予定で学システム学類、社会工学類よりの代表各１名、ある。

計８名から構成されている。平成 19 年度には、
６、７、９、１２月の４回、学群 FD 委員会を地球学類開催した。以下、理工学群 FD 委員会の活動内
容について要約する。

（１）授業方法改善について① 理工学群 FD 委員会申合せを定めた。
① 学類カリキュラム委員会を必要に応じて開催し、カリキュラムの見直し、必修科目の授業方法、新規開設科目の内容、授業評価等につ② 19 年度の理工学群 FD 委員会の活動方針
として、各学類における FD 活動の情報を共有
し、平成 20 年度からの具体的活動に向けて体いて検討している。

制を整えること、と定めた。
② 教育方法改善のための授業検討会を各主③ 学群における討議の結果、理工学群にお専攻での定期的な会議で実施する。

ける各学類で、FD 委員会あるいはそれに FD 活
③ 地球学類の設置に伴って新規に開講した授業について、毎回および毎学期終了時にアン動を兼ねる委員会を中心に、FD 活動が行われていることを確認した。

ケートを実施し、授業の適確さや改善点を詳細④ 理工学群全体での FD 活動として、平成に把握する。

20 年度より学群初任者研修を実施する予定と④ 授業評価を公開し、さらに学生と教員の連絡会において、授業やカリキュラムに関するし、そのため初任者研修資料を各学類から収集した。

学生の意見や要望を広く取り入れるとともに、⑤ 各学類および関連研究科・専攻における履修に関する細やかな指導を行う。

特色ある FD 活動を互いに紹介し、今後の活動の参考にすることによって、各学類における（２）組織内の委員会等
学類運営委員会（平成 19 年 4 月設置：毎月

FD 活動を推進していくこととした。
あわせて、

開催）と学類カリキュラム委員会（平成 19 年

FD 活動の必要性と学内外での現状について、4 月設置：不定期開催）で必要に応じ、この件討議を行った。

について検討している。
このように、学類における活動の情報を共有
し、現状を把握することによって各学類の今後（３）その他特色ある取組み
地球学類の独立に伴い、カリキュラムを一新の FD 活動を奨励し、学群としての初任者研修した。特に、１～２年次の専門基礎教育を体系

資料を整備して 20 年度の活動に備えたことに化するとともに、一部の科目では教科書を出版

よって、学群 FD 委員会の目的は果たせているした。学生による専門基礎科目の毎回の授業評

と考える。

11

数学類

数学類運営委員と数学類長からなる数学類のＦＤ委員会が立ち上がり、今年度４回開催さ（１）教育効果の検証れた。

① 数学類として独立したことにより、１年次の微積分・線形代数において論理的思考を重視

物理学類

した数学類向けの授業を実施することができ、今後２年次以降の数学教育にとって、その効果が期待される。

（１）教育効果の検証① 筑波スタンダードにおいて、物理学に関② １年次の数学の全授業について学生主体による授業アンケートがあり、各授業に対する学する専門的な知識と能力の獲得とともに、研究
創造性を育む教育の実践をうたっている。

生の授業評価をもとに学生と教員が話し合い、② 物理学類として独立したことにより、入今後の授業改善・教育効果を高めることについ学した学生は初年度より物理学の学習に対して一定の成果を得た。またこのアンケートの集て明確な意欲を持っている。このため、１年次

計結果は冊子としてまとめられた。

の物理学に関する授業を、より効果的に実施することが可能になったことが認められる。

(２)授業方法改善について① 来年度及び再来年度にどのような方向性をもって授業方法改善を行うかの策定をし、今年度に引き続き教育の質を保証するため、授業改
善に向けてのＦＤ活動を行うこととした。
②１年次の数学の全授業について学生主体による授業アンケートが実施され、集計結果は冊子としてまとめられた。
③このアンケートに基づいて、学生と教員との懇談会が計２回開かれて、相互に本音をぶつけ（２）教育方法改善について① 来年度及び再来年度には、どのような方向性でもって検証を行うかの策定をした。
② 筑波スタンダードに述べた研究創造性を育む教育、問題発見・解決能力の獲得を実現するために、物理学類では今年度、自主性を育む
教育への試みとして、課題解決型授業の充実を検討している。

合うかなり率直な意見交換がなされた。学生の③ 来年度このような試みを試行し、再来年

現状・授業に対する考え方等を把握することに度は本格的な実施を目指している。そのようなより、教員サイドの意識改革に一定の効果が期

教育の試みの効果と達成度を、学生に対するア待される。

ンケートの実施などにより検証を行う予定である。

(３)教員のための研修④ 学生による授業評価アンケートの結果に各教員が授業改善についての学生の声を聞くことと共に、教員の各種ＦＤ活動・研修への参加を呼びかけた。来年度以降の数学類としての初任者研修について、実施する方向で検討した。

基づき、学生と教員による授業改善に関する話
し合いを、クラス連絡会（平成 19 年 10 月 26日開催）において実施した。
（３）組織内の委員会等
平成 19 年度から、既存のカリキュラム委員
会が物理学類 FD 委員会を兼務することとした。

(４)組織内の委員会等

12

化学類

FD に対する取組み① 再履修者クラスの設定：（１）教育効果の検証

当学類においては、どのような主専攻に進学しても、１年生① 化学類では基礎から、より専門的な各種講義、実験に関する教育内容・方法で教育を行ってきており、専門に関する理解と実験・研究能力の修得などを達成すべき水準にしている。

で履修する数学（微分積分学、線形代数）や物理学は必須の知識となるため、これらの単位取得のハードルはかなり高く、このため、１年生の数学や物理学の単位を落とし、２年生で再履② 教育効果については、学生が行った「学修を行う学生が少なからずいた。このため、２生による授業評価」アンケート結果や学類教育

年生のカリキュラムは、１年生の主要基礎科目

上の諸問題について学生と教員が討論・懇談すの再履修に配慮したものとなっていた。ところる「学生と教員の懇談会」において話合い、報が、このカリキュラムは、再履修の必要がない

告書の作成も行っている。

学生にとっては、不都合なものとなっており、２年生のカリキュラムの充実上、問題があった。

（２）授業方法改善について

そこで、この問題を解決するため、１年生の主① 来年度及び再来年度には、どのような方

要基礎科目に関しては、６限に再履修者専用のクラスを設けることにより、２年生のカリキュ向性でもって検証を行うかの策定をした。
② 今後も、「学生による授業評価」アンケ
ート結果や学類教育上の諸問題について学生と教員が討論・懇談する「学生と教員の懇談会」を開催し、教育効果の検証を行うとともに、化

ラムの充実を図った。また、再履修者クラスでは、少人数指導を行うことにより、再々履修者を出さないように配慮した。
② 重点基礎科目の成績の標準化：

当学類

学類 FD 委員会やカリキュラム委員会を中心ににおいては、１、２年生の成績を主専攻振り分

した教育の質の保証についての継続した活動

けに使用するため、専門基礎科目における到達を行う。

度と成績の標準化は、極めて重要な課題であっ③ 化学類クラス連絡会において、化学類開講の科目についての授業評価アンケートをもとにした学生と教員との検討会、懇談会を 2008

た。このため、専門基礎科目の中の、特に重要な科目（重点科目）に関しては、期末試験を全クラスで共通化することにより、成績に関する不公平感をなくした。同時に、学力の到達度も

年 2 月 15 日に行った。

揃えることができるようになった。また、重点科目に関しては、学期末毎に、各授業担当者が（３）教員のための研修
化学類教員に対して、大学や化学類の教育シ

成績分布などを持ち寄り、教授法などに関するステムなどに関する説明を随時行っている。

検討会・反省会を実施した。

（４）組織内の委員会等（２）授業方法改善について

2007 年度から化学類の運営委員（4 名）と化学類長からなる化学類ＦＤ委員会を設置した。

① 年末に、全科目を対象に、詳細な授業ア
ンケートを行い、個人名を伏せた集計結果を、学類教員会議などで配布し、講義方法の改善に

応用理工学類関する貴重な資料とした。

（１）工学基礎学類／応用理工学類における

13② 学期終了後にカリキュラム委員会を開き、試験結果の平均点を参考に、学生の習熟度を検討し、次学期、翌年度の授業内容を示す。

員に公開⑤ ティーチング・ポートフォリオ（ＴＰ）の収集と整理（平成 20 年 4 月末）（３）組織内の委員会等
カリキュラム委員会を設置した（新学類発足（３）教員のための研修の平成 18 年度より）① 新任者教員研修は毎年実施している。
2007 年度（5 月 30 日実施）を例に挙げれば、

工学システム学類

学類長、主専攻主任、教育点検改善(PDCA)委員会委員長（JABEE の説明）、研究科ＦＤ委員長（１）教員相互の授業評価
授業評価アンケートの結果を学期毎に、教員相互に閲覧すること（Web、紙媒体）によって、授業の評価状況の把握に務めている。したがって、教員相互の授業評価が間接的に行われている。年 3 回の学生教員連絡会（クラス連絡会）
は、学生も含めた教員相互の授業評価の場となによって、関連する取り組みの説明がなされた。
② ＦＤ研修会を毎年実施している。2007 年
度を例にすると、学類からの JABEE 講習会参加者による報告を受け、JABEE の現状等について理解を深めるとともに、他組織のＦＤ活動状況等について研修した。

っている。
（４）組織内の委員会等（２）授業方法改善について

ＦＤ委員会（平成 15 年度設置）① 科目担当教員グループで毎年度実施されており、年度末の報告も義務化されている。数（５）その他特色ある取組み

学担当者グループでは特に活発な検討会が開① 2004 年度より日本技術者教育認定機構

催されている。また、科目間メイリングリスト（JABEE）により工学教育プログラムに認定さを利用して、授業内容・方法の検討が恒常的にれている。工学システム学類のカリキュラムが行われている。年３回開催しているクラス連絡

JABEE プログラム認定コースとして維持される会において学生から出される授業改善等要望には、以下の点が満足されている必要があり、に積極的に応える努力がなされている。

これらの要件をみたすために、教育の質を維持② システム情報工学研究科と共催で毎年講し、継続的改善を行うための教育点検改善（PDCA）委員会を設置し、活動している。

演会を実施している。

＜JABEE プログラム認定コース維持要件＞③ 学類内ＦＤ研究会・討論会実施（平成 19(a) 工学システム学類を卒業する学生全員

年 12 月 17 日実施）
・JABEE 講習会報告（参加教員：石田政義、
川村洋平、望山

が、JABEE 終了要件に必要な科目を受講して単位を取得していること。（この終了要件に必要

洋）・システム情報工学研究科ＦＤ活動の動向

な科目の単位をとらずに卒業した学生が１人でも存在すると、欠格になり、今後の JABEE 認（山田恭央、研究科ＦＤ委員長）

定を維持できない。）

・質疑討論④ 学生による授業アンケート収集、集計、(b) 工学システム学類が、卒業までに身につけるべき知識・能力として適切な学習・教育目

公開（毎学期）集計された授業アンケートは学生および教14標を設定していること。

(c) シラバスに記載されたとおりの教育が実施されていること。

社会工学類では、授業評価委員会をＦＤ委員会として、教員の質を高める活動を組織的に、(d) 工学システム学類を卒業する学生全員
が、設定したすべての学習・教育目標を社会の要請する水準以上で達成していること。

定常的に行っている。平成 19 年度のＦＤ委員
会は 5 名の委員によって構成された。
（２）授業方法改善について(e) 教育の継続的な改善システムが機能していること。

① 授業評価アンケートは、すべての授業科
目について、毎学期末頃にマークシート方式で② 関連して、学類の目標とする技術者像のアンケートを回収している。アンケートは、定各項目と JABEE 認定基準の各項目の対応マト

型質問よりなり、授業・教員・学生自身についリックス（１３×８）、および学習・教育目標ての事柄を包括的かつ詳細に情報収集できる達成のための授業流れ図（全科目）が整備されように設計されている。

ており、シラバスに明示されている。年度ごとの確認も行われている。

② マークシート・データはＦＤ委員会にて統計処理を行い、結果を各授業担当教員に配付③ 学生教員連絡会（クラス連絡会）におけし、授業改善に役立てている。特に 40 点以下る学生からの要望は、学類会議による審議を経（100 点満点）の項目のある担当教員についてて、授業改善に反映させている。

は、その理由や対応策等を求め、それも合わせ④ 全教員が、全担当科目についてティーチて小冊子を作成している。

ング・ポートフォリオを作成し、提出すること③ 各学期に行われるクラス連絡会にはＦＤとしており、授業改善状況を自発的・継続に把委員長が出席し、学生に対してＦＤ委員会の活握出来る仕組みを用意している。また、収集さ動を説明すると共に、学生からの意見・要望をれたティーチング・ポートフォリオをもとに、聴取し、ＦＤ活動に反映させている。

授業改善が継続的に行われている状況を把握（３）教員のための研修している。

大学本部等で開催されるＦＤの講習会には⑤ その他

積極的に教員を派遣してきた。

・クラス連絡会による学生からの授業改善要
望収集と対応（４）組織内の委員会等

・教員教育表彰

2007 年度から、授業評価委員会を設置した。

・新授業アンケート用紙のレビュー開始（平情報学群

成 20 年 4 月 1 日）・Campus 169「よい授業のつくり方」工学シ（１）平成 19 年度における FD 活動

ステム学類取り組み報告
・授業科目担当者による年度末総括報告① 平成 19 年度、筑波大は学群・学類を改組

・達成度評価と次年度への方針確認等を学類
PDCA 委員会への報告

し、新たに情報学群および 3 学類が創設された。
これに伴い、教育課程など新設または改善に向けての体系化をはかった。

社会工学類② 平成 19 年度文部科学省の現代 GP に採択され、情報学群現代 GP として実践を重視した（１）教員相互の授業評価
15

学習プログラムに取り組んでいる。

② 昨年度に引き続き、すべての授業科目に③ 最先端技術を擁する企業講師による実践的演習プログラム「組込み技術キャンパス
OJT(On The Job Training)に試験的に取り組ん

ついて、受講生による授業評価アンケートを実施した。アンケートは、定型質問と学生が自由に要望や意見を記述できる欄から構成され、授業・教員・学生自身についての事柄を包括的かでいる。

つ詳細に情報収集できるように設計されてい④ 「筑波スタンダード」を発行し、達成すべき教育水準や教育の質の保障について具体的に記述し、社会にわかり易い FD 活動を実施している。

る。自由記述文は担当教員が直接、目を通して、授業改善に役立てている。マークシート・デー
タは FD 委員会にて統計処理を行い、結果を各授業担当教員に配布し、他の授業科目の評価値⑤ 卒業年次の卒業生によるアンケート調査や卒業後 10 年、20 年後の卒業生アンケート追跡結果に基づき、在学生のキャリア教育に反映している。

との関係を参考にしながら授業改善を行えるよう工夫している。
③「つくばスタンダード」の情報科学類の項に、教育の内容・方法、達成すべき水準、教育⑥ 学生ポートフォーリオによる学生のキャ
リア教育の向上を図っている。

の質の保証に関する概要の記載を行い、社会向けの説明・宣言を行った。
④ 各学期に行われるクラス連絡会には FD（２）組織内の委員会等
情報学群に、平成 19 年度情報学群 FD 委員会を設置して、学類間の FD 活動情報の共有化を検討している。各学類の FD 委員会、カリキュ委員長が出席し、学生代表者に対して FD 委員
会の活動を説明すると共に、学生からの意見・要望を聴取し、FD 活動に反映させている。

ラム委員会などと連携して、シラバスの公開、⑤教育方法改善のための講演会・シンポジウ

教育内容・教授法の継続的改善、ステークホル

ム・ワークショップ等の開催や全学 FD 委員会

ダの意見聴取、学生の履修指導と学習意欲のケが主催する講演会などに、参加を勧めた。

アなどに取り組んでいる。
（２）組織内の委員会等
情報科学類・情報学類では、システム情報工

情報科学類学研究科コンピュータサイエンス専攻と合同で FD 委員会を組織して、教育の質を高める活（１）平成 19 年度におけるＦＤ活動①昨年度に引き続き、すべての授業科目のシラバスを作成し、印刷冊子版を全学類生および担当教員に配布すると共に、Web にて公開した。

動を組織的に、定常的に行っている。平成 19
年度の FD 委員会は 6 名の委員によって構成された。

授業の対象者、担当教員、実施学期、単位数等の情報に加えて、授業概要、学習・教育目標、各週の予定内容、教材、参考書籍、成績評価法、

情報メディア創成学類（１）平成 19 年度における FD 活動

教員への連絡法、オフィスアワー等が記載されている。また、各主専攻ごとに科目関連図を掲載し、学生各自の履修計画作成の一助としてい① 筑波スタンダードの公開：

FD の基礎と位置づける筑波スタンダードにて、学類の教育目標等を社会に対して明確に宣言した。

る。

16

② シラバスの公開：

全授業科目のシラバ

スをウェブページとして公開した。シラバスの内容の充実（単位の実質化）を徹底した。

っている。
⑩ 教育用計算機環境等の整備：

学類の特徴である、インターネットサイエンスとディジ

学類をタルコンテンツ技術を対象とする教育を実現

通じた科目間の関係を示した図をカリキュラするため、学類独自の教育用計算機システムをム委員会で作成し公開した。学生に対しては履導入した。また、関連設備等を整備した。

③ 科目依存関係図の作成と公開：

修の参考となる。教員に対しては担当科目の位置づけを把握し、シラバス等の作成、教育目標の明確化の参考となる。

⑪ ポートフォリオ活用：

各学生がポート

フォリオを持ち、学習成果を認識・確認し、履修計画などに役立てることができるようにし④ 授業評価に基づく教育内容・教授法の継ている。

続的改善： 「授業に関する調査」として、全授業科目について、学生による無記名の授業評価を行った。学生自身の取り組み、授業について、授業の環境について、の選択式回答並びに自由記述からなる。結果を分析し、担当教員及（２）組織内の委員会等
カリキュラム委員会がＦＤを担当している（平成 19 年度）（３）その他特色ある取組み

びカリキュラム委員会にフィードバックする。
① 平成 20 年度（試行開始）の「リメディア⑤ 教育課程についてのステークホルダーの意見聴取：

ル教育（数学）」への参加を検討した。

学類クラス代表者と教員との教育・カリキュラムに関する意見交換会を実施した。1 年の授業終了時点で、教育・カリキュラ② すべての授業に対して、マークシート方式と自由記述を併用した学生による授業評価を実施している。新設 1 年目の学類であり、年ムに関する学生アンケートを実施した。

度末に、カリキュラム･教育について学生との⑥ 成績評価の厳格化： 1 月の教員会議で、
１・２学期の科目の成績評価のデータに基づいて、成績評価の厳格化を徹底するミニセミナーを実施した。

意見交換会を催し、また、アンケート（カリキュラム･教育に満足しているか、何を期待して入学してきたか、満足な点・不満足な点、満足した授業とその理由など）調査を行い現状分析⑦ 学生の履修指導、学習意欲のケア：

成

を行った。

績データを整備し、クラス担任による履修指導
や、複数科目の単位を落とした学生の早めのケ

知識情報・図書館学類

アに活用した。
（１）平成 19 年度における FD 活動⑧ 現代 GP プログラム「異分野学生の協働によ る コ ン テ ン ツ 開 発 演 習 」 の 実 施し、新たに知識情報・図書館学類が創設された。

(http://www.slis.tsukuba.ac.jp/gendaigp/)： 学類組織を超えた教育により、コラボレー
ション能力等幅広い能力を身につける教育を展開。
⑨ キャンパス OJT：

① 平成 19 年度、筑波大は学群・学類を改組
これに伴い、教育課程など新設または改善に向けての体系化を図った。
② ミニ FD 研修会を教員会議直後に開催し、学類組織を超えた教育により、実践的能力を有する人材の育成を図
17

成績分布と科目群との相関の分析等のデータを示し、成績評価の厳格化の徹底を図った。

③ GPA(Grade Point Average)による成績評

医学群価を導入し、学生自身の学習上の指標及びクラスの指標として活用した。修学指導のための学３学類共同の教育支援組織である医学教育
企画評価室が、ＦＤ全般の企画、運営、評価、生指導カルテを導入した。

フィードバックの一連の作業を担っている。
④ 授業進行中評価（学期中での意見・要望の収集と即時の反映）を実施した。

医学類⑤ 授業評価を学生にも公開した。
（１）教員相互の授業参観⑥ 「筑波スタンダード」を発行し、達成すべき教育水準や教育の質の保障について具体的に記述し、社会にわかり易い FD 活動を実施

医 学 系 ネ ッ ト ワ ー ク 内 に 前 年 度 Best
Teacher Award を受賞した教員の講義をアップし閲覧を勧めている。

している。
⑦ 卒業年次の卒業生によるアンケート調査や卒業後 10 年、20 年後の卒業生アンケート追跡結果に基づき、学生のキャリア教育に反映し（２）教員相互の授業評価
医学類において、小グループ学習教材について、グループのファシリテーター（テューター）による事後評価を行い、教材作成担当者にフィた。

ードバックしている。
⑧ 学生ポートフォーリオによる学生のキャ
リア教育の向上を図った。

（３）授業方法改善について① テユーター養成ＦＤ（看護学類教員５名（２）教員のための研修も参加）を開催している。
① 知識情報・図書館学類：授業の成績評価の改善を図る目的で、平成 19 年度に過去の成績評価結果の統計的分析に着手した。初期の結② 試験問題作成ワークショップを開催している。

果の一部を学類の FD 研修会で説明した。引き

③ 新規に開設するコースおよびコースのリ続き分析を行い、成績評価の改善方策を検討しバイズのためのコース関係者、医学教育企画評ていく予定である。

価室（ＰＣＭＥ）スタッフによる検討会を随時② 平成 21 年度から開設予定の主専攻実習の内容と方法に関する検討会を関係者で行っ実施している。
（４）教員のための研修た。
① テユーター養成講習会基礎コースは、医（３）組織内の委員会等

学類の新任教員に課されている。

新学群の発足と同時に設置（平成 19 年度）② テユーター養成ＦＤや試験問題作成ワー
クショップ（４）その他特色ある取組み
本学類では、授業評価において、教材、指導法等に関して調査し、担当教員に平均得点をフィードバックしている。教員は、この結果を次
年度授業の準備において役立てている。

18（５）組織内の委員会等
医学教育企画評価室（ＰＣＭＥ）平成１５年
度設置

看護学類

① 実技授業評価について：

２学期開講の実技理論実習を対象に調査を実施し、その内容（１）教員相互の授業を集計・検討した結果を報告書としてまとめ学

ケアコロキウム実施にあたり、担当前に必ずオリエンテーションおよび他のファシリテー
タの実施を参観することにしている。

群長に提出すると共に、体育科学系紀要に投稿した（参考資料）。今後の課題としては、卒業
研究領域科目を含むまだ評価対象となっていなかった科目への授業評価の実施と、これらデ（２）授業方法改善について”よりよい看護教育のあり方を考える”と題し、教員間でのグループワーク、全体討論からータの活用方法の検討が挙げられる。
② 卒業生による授業評価：

調査用紙の作成作業を並行して卒業生の住所録の入手作業

なる検討会を実施した。

を行った。調査は次年度実施する予定である。

医療学類

今後の課題としては、個人情報の取り扱いの問題から、卒業生の住所録をどのように充実させ（１）授業方法改善についてていくかが挙げられる。

① 進級判定基準の見直しのための FD を開催、教員の全体的な評価法について具体的に検（３）平成 20 年度委員会への引継ぎ事項
授業改善を図るには、学生からの授業評価だ

討することとなった。

けでは不十分であり、教育課程委員会や関連諸② 学生に授業評価アンケート調査を実施した。今後、FD を開催し、調査結果を検討していく予定である。

委員会と共に授業評価結果に基づく検討が必要である。特に今年度実施した実技に関する授業評価では、現行カリキュラムへ移行した際に調査した結果と同じような問題点が指摘され体育専門学群た。具体的には、「運動実技の授業数が少ない」「運動の指導方法の授業が少ない」などカリキ（１）平成 19 年度のＦＤ活動概要「平成 19 年度体育専門学群内諸委員会への要望（主な検討課題等）として平成 19 年度当初に野村前学群長より示された以下の課題について委員会活動を実施した。

ュラムに関連する問題点が解決されないまま、あるいは学生に十分理解されないまま実施されているので、この点を改善する必要がある。
（参考資料）①実技関係授業に関する学生による授業評

井村仁ほか（2008）平成 19 年度体育専門学群における授業評価結果,筑波大学体育科学

価の実施

系紀要,31：211－216.

② 卒業生による授業評価の実施③ 授業改善の方策の検討

芸術専門学群

全体委員会は３回開催すると共に、実技授業
評価 WG（井村 WG 長）と卒業生による授業評価
WG（真田 WG 長）に２グループでそれぞれ具体（１）平成１９年度におけるＦＤ活動① 教育成果の可視化・発表機会の充実、②目標の提示と顕彰機会の提供、③ 多様な価値的な作業に当たった。

観の受容に分類し、芸術分野におけるＦＤ活動（２）ＦＤ活動の成果と課題の実態を専門分野ごとに調査し、それを集約し19

展に出品し入選。◆ビジュアル：関西テレビ主て平成 19 年度芸術学系年報に記載した。

催学生作品コンテスト BACA-JA（映像コンテン① 教育成果の可視化
・発表機会の充実・芸術部門のＨＰをデザインし、学生作品などを公開している。（学群、ツ部門・ブロードバンドアート部門・ケータイコンテンツ部門）に出品、入選。◆ビジュアル：
第 74 回毎日広告デザイン賞・2006 安全ポスタ

専攻）・筑波大学芸術賞・茗渓会賞受賞作品の展示。
（総合交流会館多目的ホール）（学群、専攻）
・2006 芸術専門学群卒業研究・作品集の刊

ー展に応募。◆クラフト：東京デザイナーズウ
ィーク・フィンランド Lahti International
Poster competition に出品。◆建築・環境：
インダストリアルデザイン・建築・ランドスケ行。（卒業生・高校に配付）
・卒業展の開催。（茨城県つくば美術館）・

ープ系のデザインコンペに出品し、入選。

学群学生による自主的展示スペースＴ＋（ティ③ 多様な価値観の受容ータス）の運営。芸術に関するミニ広報誌やＷ◆芸術学：卒業論文を公立美術館において公開発表・審査。◆芸術学：美術館・文化施設にＥＢでの情報発信を行っている。
・芸術学専攻・美術専攻・構成専攻・デザイ

おける宿泊実習。◆芸術学：特別演習において、ン専攻の４専攻ごとに、高校配付用の専攻案内

シンポジウム「大学ミュージアムの活用と未

パンフレットの作成。◆芸術学：芸術学研究誌来」の運営補助。◆洋画：学群・研究科合同に「藝叢」23 号の刊行。（卒業生・退職教員・よる授業作品及び自主制作作品の講評会。（各

美術史学会・関連大学および図書館に配付）◆

学期）◆洋画：洋画野外風景実習・学群・研究

芸術学：筑波大学芸術学美術史学会通信（第 4科合同による洋画教員全員参加の宿泊実習。◆

号）（同上）の刊行。◆版画：６Ａ１０５版画

日本画：野外風景実習・学群・研究科合同によ展の開催。（総合研究棟Ｄギャラリー）◆書：

る宿泊実習。◆日本画：現代ＧＰにおいて、学

学群・研究科合同で平成 18 年度麦秋展の開催。

生が一般市民へ日本画の実技指導を行った。◆（大学会館別館ホール）◆構成：学群構成専攻

彫塑：筑波大学アートフロンティアプログラム

３年生による作品展覧会の開催。（総合交流会

において、小・中・高・大・院生・教員による館）◆デザイン：日本建築学会全国巡回卒業制「彫塑教育の今とこれから」というテーマの作

作展・「建築文化」卒業制作作品集に優秀作品品展覧会とギャラリートーク。（文京区文化シを掲載。

ャッターＢＸホール）◆ビジュアル：筑波大学
ＴＡＲＡセンターの６研究者からサイエンス② 目標の提示と顕彰機会の提供
・卒業研究から筑波大学芸術賞・茗渓会賞・
芸術専門学群長賞を選考し顕彰。◆洋画：二紀展・トーキューワンダーウォール賞・さかいで
Ａｒｔ

グランプリ

2006・第 8 回雪梁舎フィ

レンツェ賞・第 12 回鹿沼市立川上澄生美術館
木版画・第 24 回上野の森美術館大賞展・第 1回ビエンナーレうしく展・第 16 回青木繁大賞
展・第 74 回版画協会展に出展し、入選・受賞多数。◆彫塑：日彫展・国展・新制作展・一陽展・二紀展・日展・白日展に出品し、入選・受賞多数。◆構成：SIGGRAPH2006・モダンアート
20

イラストレーションの課題提供及び講評会への参加。◆ビジュアル：ビジュアルデザイン演
習成果を学園祭において発表し、公開講評会を実施。◆構成：各種製造工場・デザイン会社において学外演習。◆クラフト：岐阜県現代陶芸
美術館において学外演習。◆デザイン：学外演
習において地方都市の宿泊調査。
（２）教員相互の授業参観
あえて授業参観は行っていないが、構成専攻
においては専門分野の紹介を各教員が行う１

年次生向け授業「構成オムニバス」や卒業研究に改組して活動を継続してきたが、平成 19 年

を３年次から行う授業「プレ卒業研究」、或い度には、大学院人間総合科学研究科芸術専攻とは卒業研究、卒業制作等の合同指導で関係教員合同でＦＤ委員会を設置し、学群・専攻が連携はしばしばお互いの研究指導について確認ししたＦＤ活動を展開している。

ている。美術やデザインの分野においても、合評会等は常時実施しており、授業参観に当たる（６）その他特色ある取組み① 芸術分野において、教育内容・方法の改と考えている。

善と学業成果の公開は密接不可分であり、芸術（３）授業手法改善について

におけるＦＤ活動はその両面を含む。教育内容

特色ＧＰや現代ＧＰなどはプロジェクトが修了するごとに、参加者全員による公開発表会の開催や印刷物にまとめており、学習指導に関する検討会に相当すると考えている。

と方法の良否は、そのまま卒業生の研究・作品に表れる、という観点から、本学群では全卒業
生の研究成果を美術館および刊行物で公開しており、その企画・運営は教員と学生が組織的に行っており、そのことにが教育の最低水準を（４）教員のための研修
一般的な研修は実施しているが、ＦＤと考え保証している。

られるような研修は行っていない。教育面では② 一方、優秀な研究成果に対しては芸術賞

英語の検定に関してや、精神的に不安定な学生を与え、買い上げ収蔵することにより、さらなへの配慮等についての内容が多くなる。

る水準向上の目標を明確に示し、学生の意欲を引き出している。平成 19 年度芸術学系年報に（５）組織内の委員会等

ＦＤ活動の実態調査結果を掲載したが、同様の芸術ＦＤ委員会（平成 17 年度設置）。平成

報告は他の芸術系大学ではいまだ見られない。

15 年度以来ＦＤ活動を開始し、平成 17 年度からＦＤワーキンググループを学群ＦＤ委員会

１.２

平成 19 年度研究科におけるＦＤ活動報告

大学院のＦＤ活動については、以下の項目にび設置年度を記入してください。
）

ついて、各組織からの報告をまとめた。なお、（Ｈ）その他（特色ある取組がありましたら具記号の記載のないものは、報告がなかった。

体的に記述してください。
）（Ａ）教員相互の授業参観

人文社会科学研究科（Ｂ）教員相互に授業評価（Ｃ）教育方法改善のための講演会・シンポジ
ウム・ワークショップ等の開催（Ａ）随時、相互の授業参観を行っている。また、コース全体ゼミを実施することで教員相互（Ｄ）教育方法改善のための授業検討会の開催（Ｅ）新任教員のための研修会の授業内容向上を図っている。(歴史・人類学
専攻)（Ｆ）新任教員以外の教員のための研修会（Ｇ）組織内で委員会等を設けている (名称及特に、公的なプログラムとして、教員相互間の授業参観の機会は設けられていないが、おの21

おのの専門分野において(政治学、国際関係学、レベルの共通カリキュラム開発のための研究

人類学、経済学その他)、実質的には、仲間う会を開催（年 1 回）している。これは特別研究

ちの相互的な「検証(review)」をいつでも確保

教育経費「アジア共生杜会を創成するための国できるよう、一応の準備等はなされている。

際連携教育プログラム」の一環である。持続環(国際政治経済学専攻)

境学と環境科学の両専攻では、学生相談室を設（Ｃ）教員相互の間（特に各分野の所属教員の間）において、継続的な意見交換を行っている。
(国際政治経済学専攻)

置して、ＦＤを含む修学上の問題点を常時把握できるようにしている。
生物系 3 専攻（前期生物科学専攻、後期構造（Ｄ）毎月の専攻教員会議後、随時専攻分野で生物科学専攻、後期情報生物科学専攻）が合同

検討会を行っている。（哲学・思想専攻）

で実施。

専攻運営委員が中心となり、定期的に教育的取り組みについての報告と討論会を行っている。
（文芸・言語専攻）(1)

大学院の科目として「先端生物科学セミナー」を月 1～2 回の割合で開催している。
講師は、教員の輪番制としている。前期課程 1（Ｇ）人文杜会科学研究科 FD 委員会（平成 19年生の出席を義務化し、後期課程を含む他の学

年度設置）

年の大学院生、教員の出席を求め、質疑応答を通して、講師役の教員に対する FD としている。

生命環境科学研究科(2)

授業や学生対応に問題が感じられる教（Ｂ）地球進化学専攻では各授業の学生の履修員に対して、教授会においてプレゼンテーショ

状況や内容など、問題点が生じた場合は専攻会ンを求め、種々の問題に対して議論する機会を議等で議論し、改善策を考え実行している。

設けている。
(3)（Ｃ）e-learning コンテンツ作成のためのワ

テニュア・トラック制を導入し、若手教員に研究と教育に対するモチベーションのークショップ開催（3 回）（Ｄ）環境科学専攻では院生と教員を対象とし向上とその継続を図っている。当該教員には、個別に審査小委員会を設置し、委員長（専門分てＦＤアンケート調査を実施した。

野を同じくする教授）を中心にアドバイスを行（Ｅ）持続環境学・環境科学の両専攻では新任
教員には新入生ガイダンスへの出席を義務づう体制を構築している。中間審査を行い、研究の方向性、成果に関する評価とアドバイスを実けている。

施している。

（Ｆ）研究科として実施していないが、持続環境学専攻・環境科学専攻では、専攻長及び関連委員会委負長が、ガイダンスを行っている。

数理物質科学研究科（Ｂ）定期的に院生の研究計画発表会と研究成（Ｇ）2007 年 6 月に研究科の FD 委員会を、学果発表会を開催し、特別研究における研究指導群と共同で設置した。

の状況と成果を専攻内で共有している。それをもとに、教員間で相互に批評しながら切磋琢磨

持続環境学、環境科学などの専攻でも FD 委

し、教材や学習指導法について意見交換や共同員会を設置しているところがある。

開発を行い、教育効果の一層の向上に努めてい（Ｈ）生物圏資源科学専攻を中心に農学系専攻
教員と海外脇定校の関係者を召集して、大学院22る。（数学専攻）

（Ｄ）物理学専攻では授業アンケート、教員院

ュラム委員会等を通じて、授業に関する検討会

生懇談会で学生から受けた授業改善についてを実施している。

の要望をカリキュラム委員会で検討して授業

コンピュータサイエンス専攻の「高度 IT 人材の改善を実施している。（物理学専攻）育成のための実践的ソフトウェア開発専修プ

平成 18 年度にカリキュラム検討委員会を開

ログラム」において、教員、学生、経団連支援

催し、基礎科目・専門科目を体系化した。平成

企業、茨城県職員、九州大学教員など 45 人が

19 年度にはコース制新設のためのワーキング参加し、1 泊 2 目で「授業計画検討会」を実施

グループを設置し、委員会及び専攻会議にて審した。

議を重ねている。（物性・分子専攻）（Ｅ）研究科では、毎年実施している。この中で研究科の FD 活動の概要を紹介している。ま（Ｇ）数学専攻 FD 委員会 2007 年度より設置た、専攻によっては、学類との共催を含めて、物理学専攻では授業改善を目指してカリキ

独自の新任教員研修会を実施している。

ュラム委員会を設置している(1990 年設置)。

（Ｆ）2006 年 3 月にホノルルの JAIMS（目米経委員会は年 4 回程度開催されている。

営科学研究所）およびハワイ大学大学院 MBA コ

平成 18 年度カリキュラム検討委員会、平成ースにおいて FD 研修会を実施した(参加教員 7

19 年度専攻制度検討委員会設置（物性・分子

名)。

専攻）
（Ｈ）修士論文・博士論文の発表を、客観的指標に基づき評価委員が厳格に評価し、それを数2006 年度大学教育の国際化推進プログラム（海外先進教育実践支援）において、海外 FD
研修をジョージワシントン大学で実施した（参量化することで総合評価と順位付けを行っている。これにより、高いレベルの教育水準を確

加教員 7 名)。

保するとともに、教員の教育指導能力の開発・（Ｇ）名称：

向上に結びつけ、FD の一層の推進に役立てて年度いる。（数学専攻）

FD 委員会、設置年度：

2002（Ｈ）教育貢献賞を設け、大学院および学類の教育に顕著な貢献のあった教員を毎年 10 名程システム情報工学研究科

度表彰し、研究費の追加配分を行っている。

（Ａ）多くの専攻で教員相互の授業参観を自由に行えるようにしている。また、公開授業を実施している専攻もある。

すべての専攻で、学生による授業アンケートを実施している。また、専攻によってはその結果を教員に公開している。また、ティーチング（Ｂ）いくつかの専攻では、授業科目ごとに学

ポートフォリオの作成を義務づけている専攻

生による授業評価アンケートを実施し、それをもある。

教員間で閲覧することにより、教員評価を可能にしている。

人間総合科学研究科（Ｃ）研究科単位で、毎年 1～2 回実施してい（Ａ）心理学専攻、感性認知脳科学専攻で実施

る他、専攻教員による講演会等を実施している。
（Ｄ）学生・教員連絡会による他、研究科の学
務・カリキュラム委員会及び、各専攻のカリキ

23（Ｃ）第 5 回人間総合科学研究科 FD 研修会
平成 20 年 1 月 31 日

大学会館

「大学院生の学業成果評価と FD 活動」学外（Ｇ）FD 企画グループ（平成 19 年度設置）

講師 2 名ビジネス科学研究科

医学系においてシナリオ作成及び試験問題
作成ワークショップ(11 回)と講演会(2 回)（Ａ）経営システム科学専攻…研究指導に複数（Ｅ）医学系、芸術系、体育科学系で実施

指導制（主指導１、副指導２）を取り入れているので、主指導が行う研究指導を学生の中間報（Ｆ）第 1 回～第 5 回人間総合科学研究科 FD

告を通じて副指導が理解し、また、副指導が行研修会
第 1 回 「大学院教育の実質化と新たな教育

ようなシステムを取り入れ、複数指導教員間で

システム」
第2回

った研究指導は必ず主指導にレポートが届く「国立大学法人への対応について」

第 3 回 「G-COE に向けた研究プロジェクト

学生の研究に関する情報共有を行っている。
企業科学専攻…研究指導の進捗を６ステーの構想発表」

ジに区切って管理しているが、各学期にコース

第 4 回 「国立大学における業務改善のあり

教員全員出席の審査会を開き、学生の研究成果

方と教育研究の活性化」

報告に基づき、次のステージへ進むことの可否

第5回を審査している。この審査会を通じて、研究指上掲

また、研究科内の多くの組織で教員研修を実て全教員の意思疎通がはかられている。

施している。
（Ｇ）人間総合科学研究科ファカルティ・ディ
ベロップメント推進委員会

導の目標、判断基準、指導上の問題などについ

国際経営プロフェッショナル専攻…海外 FDにおいて、海外ビジネススクールの FD 講師並

平成 19 年 4 月

また、人間総合科学研究科ではほとんどの組織

びに専攻教員、現地学生を対象としたデモ授業を実施した。

において委員会を設置している。
（Ｈ）1 研究科内の各組織における FD 活動実

法曹専攻…定期的ではないが、外部からの視察があったときなどには教員相互の授業参観

践マップの作成を行っている。
2

大学院学生による授業評価の実施（平成（Ｂ）国際経営プロフェッショナル専攻…上記

19 年 10 月）
3

FD 大賞、FD 奨励賞の授与

4

外部評価委員による研究科の FD 活動のの FD において、評価表を用いた項目別評価並びに短答式自由記入による相互評価を行った。

評価
5

法曹専攻…FD 委員会において授業評価を行FD 活動の報告書の作成（9 月、3 月）っている。
（Ｃ）経営システム科学専攻…特別教育研究経

図書館情報メディア研究科

費の補助を受けて、新しい分野での教育内容の（Ｃ）図書館情報専門学群と共同で 3 回程ワー

検討および教材開発を、複数の隣接領域の教員

クショップを開催（平成 19 年度）

がワーキンググループを作って行っている。次（Ｅ）研究科長による新任教員懇談会（２時間）のようなワーキンググループが成果を出している。

の中で、教育についての話をしている。(平成・ ビジネスデータ・マネジメント

19 年度)

・ 会計制度改革と目本企業の財務24

法曹専攻…FD 委員会は毎年度設置している・ 計算で学ぶ金融工学
それぞれのワーキンググループで、教育内容

各分野別の FD と専攻全体の FD の 2 つの FD 委員会が活動している。

の評価を行うためのワークショップを年に 1回程度開いて、作業結果の検証を行っている。

（Ｈ）企業法学専攻では、教務委員会および学生委員会において、社会人院生のカリキュラム

国際経営プロフェッショナル専攻…平成 19
年度は、学内プロジェクト支援経費の助成を受け、5 回シリーズで海外の実務家、大学教員にに関する要望等を懇談会の場などを通じて把握し、専攻教員会議等において実現に向けた検討を継続的に行っている。また、院生の要望等

よる教員向け教授法の FD を筑波キャンパス、を踏まえて、本年度より、新たに税法コースを

同志杜大学を遠隔通信システムを活用して実設け、さらに多彩な税法関連科目の展開を図っ施した。

ている。またさらに、専攻所属の教員毎および法曹専攻…形成支援費の成果報告の一部と専攻全体として、適宜、授業アンケートを行っ

してシンポジウムを開催した(平成 19 年 1 月ており、その結果については、専攻会議を通じ28 日)て全教員の認識を一致させるとともに、各自授（Ｄ）国際経営プロフェッショナル専攻…本専

業および論文指導方法などの改善を図ってい攻では、毎月、教育懇談会を開催し、科目間のる。

講義内容の検討と調整、評価方法、評価のフィードバック、外国人学生に対するコミュニケー
ション等に関する検討を行っている。

国際経営プロフェッショナル専攻…本専攻
では、平成 19 年度から外国人客員教授の招聘制度を開始し、初年度は、10 カ国から 12 名が（Ｅ）国際経営プロフェッショナル専攻…今春

来日する予定である。かれらに対し、円滑な授に、新任教員が 3 名着任する予定であり、授業業運営をしてもらうために、追加登録、授業放

運営や評価方法、教育型大学院における教授法

棄、評価基準、成績提出等に関するガイドブッ

に関する研修を実施する予定である。

クを作成し、客員教員間で教育方法にばらつき（Ｆ）国際経営プロフェッショナル専攻・・開が出ないようにしている。
国際経営プロフェとショナル専攻は、教育型

設以来、毎年 1 週間程度の海外 FD を実施し、毎回、テーマを設けた教授法の開発を行ってい大学院として教授法並びに教材開発の重要性る。これまでに、「アクションラーニング」、が高い専門職大学院である。今後は、とくに遠「討論型講義」、「ケースメソッド」を取り上

隔通信機材を活用した、海外との遠隔講義の実げている。

施に向けて調査、準備を進めていく予定である。
このため、国際遠隔教育システムに関する外部（Ｇ）企業法学専攻…FD については、既存の資金の獲得を検討している。

教務委員会において対応している。

25

１.３

平成 19 年度体育センターFD 活動報告
体育センターＦＤ危機管理委員会

１などのリスクを未然に防止するための「リスクはじめに体育センターは、これまでに FD 活動として

共通科目「体育」の授業内容・方法を改善し向上させることを目的に、学生による授業評価、教員相互による研修会等を実施してきた。これらの活動は、教員の教授能力の開発と同時に、大きな意識改革となり授業改善に成果をあげ

認知力」。② 事故に直面した際の措置に関する「リスクへの対応力」。（救急法、心肺蘇生法、
AED(自動体外式除細動器)の使用方法など）③
起こった事故の「事後処理能力」。
（保険、法的責任に関する知識・理解）以上の３点に関する能力を備え「リスク管理能力」を総合的に高めることであった。

ている。
また、体育センターでは、このようなよりよ

３

研修プログラムの概要

いカリキュラムを開発し教授能力を改善する活動だけでなく、よりよい教育を可能にするための管理・運営の方法を改善することにも積極

１） 研修① 教員の授業相互研修（リスク認知）的に取組んでいる。例えば、体育センターの授日

時：平成 19 年 6 月 11 日(月)〜15 日（金）業における管理・運営上重要視されるべき一つ内

容：体育を担当する教員が、他教員の授として、授業中に生じる学生の怪我や事故など業を参観し、お互いの授業内容・方法についてのリスクを未然に防止し、起こった事故を最小意見を出し合った。また、授業に潜んでいるリ

限にとどめることができるようなリスク管理

スク等についても認識を深めた。

能力を備えておくことがあげられる。このようなことから、体育センターでは、教員が身につけておくべき心肺蘇生法などの救急法研修も年に一度 FD 活動として実施している。

② AED 講習会（リスク対応力）
講

師：つくば中央消防署

日 時：平成 19 年 7 月 13 日（金）場 所：武道館 1F 第 2 多目的道場

平成 19 年度は、学内の教育プロジェクト支

参加者：教職員、準研究員、体育会関係者

援経費の援助を受けたこともあり（プロジェク

30 名

ト名称：教員のリスク管理能力開発の推進）こ内

容：AED が体育施設（SPEC、体育センタ

れまで実施してきた有事の際の対応策の研修

ー、プール、総合体育館）に新規設置（一部教に加え、有事前後のリスクマネジメントを含む

育プロジェクト支援経費で購入）されたことに総合的なリスク管理能力開発の推進を FD 活動

伴い、AED 機器の使用方法の充分な理解と実際のねらいとした。本年度はこの FD 活動につい場面での対応力を身につけておく必要があるて報告したい。

ため、実際に使用してみた。
③ 心肺蘇生法＆AED 講習会」−学生の命を守れ

２

活動のねらいる教職員−（リスク対応力）

本 FD 活動では、体育センター教員の「リス講師：稲垣裕美（流通経済大学助手）

ク管理能力」を獲得させるための研修プログラ日

時：平成 19 年 10 月 24 日（水）ムを 1 年間通じて実施することが目的であっ場 所：武道館 1F 第 2 多目的道場

た。具体的には① 授業中に生じる怪我や事故

参加者：教職員、準研究員、体育会関係者

26

30 名
内

＊ なお、講習会においては、教育プロジェク

容：ガイドライン 2005 に基づく新心肺ト支援経費で購入した心肺蘇生・AED トレー

蘇生法と AED について実技し、様々な場面を想ニングシステムを用いて実施した。

定して総合的シミュレーションを行った。

２）講習会（1）セクシュアル・ハラスメント関連の法規① 筑波大学におけるスポーツ事故に対するリ（2）セクシュアル・ハラスメントとはスクマネジメント対策の現状と課題（事後処理（3）セクハラは何故問題なのか

能力；保険、法的責任に関する知識・理解）（4）セクハラが起きる背景

講 師：齋藤健司（筑波大学人間総合科学研（5）セクシュアル・ハラスメントの具体例（6）侵害行為の態様と被害の程度

究科）（7）セクシュアル・ハラスメントによる法的日 時：平成 19 年 5 月 16 日（水）責任場 所：体育センター会議室（8）被害者からのセクハラに関する相談

参加者：教職員 30 名

（9）交渉から訴訟提起まで

内 容：（10）課題（1）リスクマネジメントの分類（11）質疑応答（2）筑波大学の保険管理の概要（3）過失に関する判断の Q & A

４（4）質疑応答② 体育・スポーツ指導者のセクシャルハラス

活動の成果と課題
本 FD 活動の大きな成果は、教員が日常的に教育、研究に対する危機意識を共有することにメントとリスクマネジメントについて」（リスク管理能力；保険、法的責任に関する知あったと考えられる。これまで体育センター教員は、危機管理に関する意識は授業等の特性上識・理解）から比較的高い水準にあったと思われるが充講 師：白井久明（白井弁護士事務所）分とは言えなかった。このような活動を年間通日 時：平成 20 年 3 月 12 日（水）じて実施したことによって、通常よりも危機管場 所：体育専門学群棟 5C506

理意識を喚起することに役だったものと思わ

参加者：教職員 80 名（体育専門学群教員含）
内 容：れる。それぞれのプログラムにおける成果と課題は、以下の通りである。

27

ーツ指導者のセクシャルハラスメントとリス（１）研修
教員による授業の相互研修は、授業におけるクマネジメントについて）内容の詳細についてリスクを認知する上で有効であった。しかしなは、平成 20 年度の大学体育研究（体育センタ

がらより多くの教員が研修に参加するためのー紀要）に掲載する予定である。

研修日程、研修方法に課題が残った。課題を改善した上で次年度も実施する予定である。心肺５

まとめ蘇生法、AED 講習会では、アンケートによる評価を実施した。「心配蘇生法」「AED」等の講義内容については参加者の 95％が「非常に役に立つ」と回答した。また、実際の場面に遭遇した際に対処できるかどうかという問いに対して、「自信をもってできる」20％、「少しできる」
70％という回答があり、研修前に比較すると現場での対応力と同時に自信が向上した。一方で「頭で理解しているができない」と回答したものが 10％あった。このような回答が改善されるように、さらに継続して研修会を開催する必

本年度は、教育プロジェクト支援経費の援助を受けたこともあり、人的にも物的にも恵まれ、充実した FD 活動を展開することができた。これは、体育センター教員のリスク管理能力開発の推進に繋がったものと思われる。また、先述の通り年間を通じて活動を実施したことによって、教員各自が日常的に教育、研究に関して
危機意識をもって携わることができた。これは、実際のリスク管理能力を獲得することと同等以上に意義あることであったと思われる。
リスク管理能力は、よりよい授業のための基要があると思われる。

盤として欠かすことができない。授業で学生に（２）講習会
いずれの講習会も参加者に好評であった。リ
スクマネジメントに関する知識・理解に役立ったという意見が多かった。講師との質疑応答も活発になされ、参加教員の興味・関心の高さが窺われた。白井弁護士による講義（体育・スポ

28

心身ともに安全で護られた学びの空間を提供することは、より大きな教育効果を引き出す前提であろう。したがって、体育センターでは、授業の安全・管理に関する FD 活動を今後も継続してゆくことが大切であると考えている。

第２章
２.１
1

平成 19 年度 FD 報告
総合科目に関するＦＤ研修会について

趣旨・目的
15：10～15：25 履 修 申請 状況 か ら見 た平 成
平成 18 年 11 月 16 日開催の教育研究評議会

において、筑波大学ファカルティ・ディベロッ
プメント（ＦＤ）委員会が設置されました。

19 年度総合科目（第 1 学期及び通年）の現
況と問題点
【山田宣夫

総合科目編成委員会委員長】

そこで、本学における総合科目について、教員の教育力をいっそう高めるとともに、学生による授業評価アンケートに適切に対応するため、教職員と学生が一堂に会して総合科目の現状と今後の展開を考える全学規模のＦＤを実

日ケート」（第 1 学期）の分析結果について
【山田宣夫

時：

総合科目編成委員会委員長】

15：45～16：05 オーガナイザー教員からの講
演

施します。
２

15：25～15：45 「学生による授業言平価アン「自閉'軽度発達障害の世界」【オーガナイザー教員

平成 19 年 9 月 26 日（水）15：00～17：00

教授】

16：05～16：25 オーガナイザー教員からの講
演

３

場

所：

総合研究棟 A 棟 110 教室

４

主

催：

全学 FD 委員会、総合科目編成「人とロボット」【オーガナイザー教員

油田信一

教授】

16：25～16：40 教養教育のファカルティ・デ

委員会
後

園山繁樹

援： 全学学類・専門学群代表者会議【FD 委員会委員 稲永由紀 講師】

教育環境委員会
５

対

象：

６

プログラム

ィベロップメント

16：40～17：00 総合科目の内容と科目の分類

教職員及び学生について（司会・進行FD 委員会

岡本健一

【山田宣夫

総合科目編成委員会委員長】委員長）
17：00～17：15 全体の質疑応答

15：00

開

会
17：15～17：30 全体総括

15：05～15：10 副学長挨拶
【工藤典雄

教育担当

【岡本健一
17：30

２.２

ＦＤ研修会

FD 委員会

委員長】

副学長】
閉

会

「大学における『ＴＡ研修』のあり方に関する講演会」
支援している同校の大学院インストラクター

１．目的
カリフォルニア大学バークレー校では、ＩＴとティーチング・アシスタントをフルに活用した先進的授業を行っており、この授業を強力に
29

センターはティーチング・アシスタント研修に関してアメリカで最も進んでいると言われている。

本講演会では、カリフォルニア大学バークレー校でのティーチング・アシスタントの活用や研修の実践例、国内外のＴＡ研修の実情などを紹介することにより、本学におけるＴＡ活用の向上を図る。
２．主催：

ティーチング・アシスタントの役割と研修』【解説】

Ｇ Ｓ Ｉ と は Graduate Student

Instructor（大学院生講師）で、日本のＴＡに近い。北米の、多数の優秀な大学院生を擁する研究大学では院生に大学教育に積極的に参加

筑波大学させ、専門的分野における優れたコミュニケー

ＦＤ委員会

ション能力を持った人材養成に役立てている。
３．日時・場所： 平成 19 年 11 月 30 日（金）14：30～17：00 大学会館国際会議室

バークレーはその代表格の大学である。多くの研究大学では博士課程修了者の就職支援の一環として積極的にティーチング教育に乗り出

４．プログラム

している。

14:30～14:35（5 分） 挨拶
教育担当副学長

15:40～16:40（60 分） 講演

工藤典雄

北海道教育大学（函館校） 宇田川拓雄教授
14:40～15:40（60 分） 講演『大学院教育におけるティーチング・アシスタ

カリフォルニア大学バークレー校

ント研修の意味』

GSIティーチング＆リソースセンター長
リンダ・フォン・ヘーネ博士【解説】 これまで日本の大学では大学教員の主要な仕事の一つであるはずの「ティーチング」の価値、方法、効果、効率はほとんど研究者の関心の外にあったと言ってもよい。今回、ヘーネ先生を日本にお呼びした北大の高等教育センターを中心とする研究グループは、ＴＡ
研修が研究とティーチングの双方に優れた人材を養成するシステムの一部になりうることに気づき、北米の先進大学に学び、成果をあげてきた。日本の大学で来年度から義務化される
ＦＤ研修もこのような方向を示すものと考えられる。

『カリフォルニア大学バークレー校における

２.３

16:40～17:00（20 分）

質疑応答

現代 GP フォーラム及びキャリア支援教職員 FD を開催について
一学生部就職課一

平成 19 年 12 月 14 日、平成 18 年度より実施と人的ネットワークの活用一」の取組について、している現代 GP「専門教育と融合した全学生

広く学内外に情報公開・広報のためのフォーラ

へのキャリア支援一キャリアポートフォリオ

ムを実施するとともに、キャリア支援教職員30

FD も同時開催しました。
当日は、学内者 95 名、アポートフォリオの愛称が、“CARIO”に決定し学外者 70 名の参加者があり、特に学外からは、ました。CARIO の考案者である体育専門学群 2

50 を超える大学等のキャリア教育に関係する

年生の竹田和博さんには、GP フォーラムの場

方々の参加をいただき、筑波大学のキャリア形

で感謝状と記念品の贈呈を行いました。
（速報つくば、2008 年 2 号より転載）

成支援の取組への高い関心が伺えました。
また、9 月より学生公募を行っていたキャリ
プログラム

②
題目：

筑波大学現代 GP フォーラムおよびキ

14：15～15：15「今後の筑波大学のキャリア形成支援対策

ャリア支援教職員 FD プログラム
日時：

平成 19 年 12 月 14 日

場所：

筑波大学大学会館ホール

13：00

開会

13：00～13：10

挨拶

パネルディスカッション

について一自己理解の養成支援一」
司会： 渡辺三枝子（筑波大学キャリア支援
室長

特任教授）

パネリスト：池田、大庭、我妻、三木腰塚武志（筑波大学理事・学生生活担当副学（休憩）（10 分）＊キャリアポートフォリオ愛称入選作品表彰長）
岡本健一（筑波大学数理物質科学研究科教第二部

授）全学 FD 委員会委員長

現代 GP フォーラム

① 「専門教育と融合した全学生へのキャリア
第一部

キャリア支援教職員 FD

支援」報告「学内の特徴あるキャリア形成支援の取組」
15：25～15：45①

・ キャリア教育科目について

教育組織における取組の紹介

・ キャリアポートフォリオについて

13：10～13：25

・ 人的ネットワークについて

人文・文化学群人文学類の取組

永作

池田潤（筑波大学人文社会科学研究科

稔（筑波大学人間総合科学研究科

師）

准教授）
13：25～13：40②

情報学群知識情報・図書館学類の取組

講

キャリア支援室現代 GP 専任

事例紹介：キャリアポートフォリオの活用状況

大庭一郎（筑波大学図書館情報メディア研究科
13：40～13：55

学生個別発表講師）
医学群医学類の取組

15：45～15：55 石川太郎（筑波大学体育専門

我妻ゆき子（筑波大学人間総合科学研究科

恵（筑波大学生命環境

学群生物資源学類

体育専門学群の取組

三木ひろみ（筑波大学人間総合科学研究科

2 年）

15：55～16：05 山城教授）

13：55～14：10

学群

准教授）
31

1 年）

キャリアポートフォリオを中心とした学生主

パネリスト

体の活動
16：05～16：15 菊池
国際総合学類徹（筑波大学第三学群

3 年）

鈴木久敏（ビジネス科学研究科

教授）

南

教授）

就将（慶應義塾大学医学部

守屋正彦（筑波大学人間総合科学研究科

教授）学生生活支援室長③

パネルディスカッション

杉江「プログラム実施における課題と連携につ

17：20

いて 一人的ネツトワークの構築一」室長

五十嵐浩也（人間総合科学研究科

目

閉

会

挨拶： 渡辺三枝子（筑波大学キャリア支援

コーディネーター

1准教授）学生相談室

16：20～17：20

２.４

征（筑波大学人間総合科学研究科

特任教授）

教授)

キャリア支援教職員 FD の開催について
的
3

会

場

大学会館特別会議室

重要性に鑑み、本学においても平成 18 年度か

4プログラム（両日とも同じ。
）

ら現代 GP「専門教育と融合した全学生へのキャ●

腰塚学生生活担当副学長

近年の大学生のキャリア形成に係る意識の13:30～13:35①

リア支援」を実施している。
今回は、現代 GP における「キャリアポート●

講師を招き、本学における学生指導、支援の現場での学生対応に関するコミュニケーション

9:05～9:10②

FD①

講演：キャリアポートフォリオの使い方とキャリア支援13:40～14:00①

キャリア形成支援、進路指導における意識の喚活性化と、進路指導の改善に資することを目的

挨拶●の基礎的スキルを実践的に学び、本学教職員の起と資質の向上を図り、今後のキャリア教育の

9:00～9:05②

岡本全学 FD 委員会委員長
13:35～13:40①

フォリオ」の理解と推進を図ること、及び外部

挨拶

9:10～9:30②

講師：キャリア支援室長渡辺三枝子特任教授
内容：大学におけるキャリア教育の必要性とフレッシュマン・セミナーから始まるキャリアとする。

形成支援の意義について講演（準備）（5 分）
2

期

日

①

平成 20 年 2 月 27 日（水）13:30～16:30②

クラス担任に役立つコミュニケーション
スキルについて（開場 12:30）

14:05～15:35①

平成 20 年 2 月 28 日（木）9:00～12:10＊②

9:35～11:15②

講師：追手門学院大学心理学部心理学科教授（開場 8:30）

三川俊樹氏

日程は、どちらも同じプログラムとし、どちらか一方を受講できるようにする。

内容：コミュニケーションスキルの向上を目指した実習と講義（準備）
（5 分）

32

③

講演：杜会が求める人材と大学教育
15:40～16:30①●

11:20～12:10②

5

講師：吉武博通総務担当副学長

渡辺キャリア支援室長
対

象

挨拶

クラス担任およびその他教職員（両日とも 100 名）

内容：杜会の変化に対応した人材を搬出するた
6めの大学教育について講演

２.５
１

その他

「フレッシュマン・セミナーＦＤ」の開催についてついての理解趣旨・目的
学群学生(1 年次生)を対象に開講するフレッ

シュマン・セミナー(以下「ＦＳ」と略する。)⑤

教員と学生、及び学生同士の良好な人間関係の形成等となっている。

は、ＦＳを担当するクラス担任教員がクラスご

今回のＦＤは、これらの趣旨を再認識していとに行うセミナーのほか、授業展開に応じて、ただくとともに、この授業を計画し、実施して随時、他のクラスとの合同セミナー、又は他のいく上で重要となる事柄について周知するた

教員を招いたセミナーなどを計画して行ってめに行うものである。

いるところである。
また、ＦＳの趣旨は、
①

２

日時・場所

(1)

日時：平成 20 年 3 月 10 目(月)新入生がスムーズにキャンパス・ライフに入るための指導14 時 00 分～17 時 00 分
(2)

場所：１Ｈ201 講義室的自覚に基づく学間への転換

３

プログラム

③

専門的学問への入門、準備

司会：足立和隆(学生生活支援室副室長)④

所属する学類又は専門学群の学問領域に②<第 1 エリア>

高校までのいわゆる受身の学習から、主体

時

間

題

担当者

目

氏

名

所

属

14:00～14:05

挨 拶

腰塚武志

副学長(学生生活)

14:05～14:10

挨 拶

工藤典雄

副学長(教育)14:10～14:30

学生生活及び安全教育について

守屋正彦

学生生活支援室長

14:30～15:00

健康教育及び学生相談について佐藤 純

保健管理センター講師

石田東生

教育企画室長15:00～15:30

筑波スタンダードと授業評価・成績評価について

15:30～15:40(10 分間休憩)

15:40～16:00

キャリア教育について

渡辺三枝子

キャリア支援室長

16:00～16:30

カルト・マインドコントロールについて

松井 豊

人間総合科学研究科教授

16:30～16:45

学生の事件・事故について

土子 昇

学生生活課専門職員

16:45～17:00

ＴＷＩＮＳについて

岩澤義倫

学務課専門職員

33

４

出席対象者
平成 20 年度総合科目 B:ＦＳのクラス担任教
FD「大学におけるキャリア支援の意味と実践」

員全員

を開催
一キャリア支援室一

５

配付資料

(1)

フレッシュマン・セミナーＦＤ資料

一学生部就職課一

平成 20 年 2 月 27、28 日の両日、キャリア支資料①「学生生活及び安全教育」

援室・就職課による新年度のクラス担任教員対資料②「健康教育と学生相談」

象の FD「大学におけるキャリア支援の意味と実資料③「筑波スタンダードと授業評価と成績評

践」が開催されました。この FD は、筑波大学

価」

が一昨年、現代 GP として採択された「専門教資料④「フレッシュマン・セミナーにおける
CARIO の活用」

育と融合した全学生へのキャリア支援」の一環として実施したものです。
今回の FD の特徴は、

資料⑤「カルト・マインドコントロール」

三川俊樹教授（追手門学院大学心理学科、キャ

資料⑥「学生の事件・事故について」リア開発部長）をお招きして、クラス担任に役

資料⑦「ＴＷＩＮＳについて」立つ「コミュニケーションスキルの向上」を、体験的に学習する内容としたこと、及び吉武博(2)

冊子「新しい学生生活を創るために～Ｆ

Ｓ２００８～」(3)

通副学長（総務・企画）による、「社会が求める人材と大学教育」というテーマの講演を通し冊子「セーフティライフ～快適な学生生て、専門教育と融合したキャリア支援の理念の共通理解を図ったことです。また、FD 委員会委

活を送るために～」員長の岡本健一教授のご挨拶もいただきまし(4)

冊子「ＴＷＩＮＳ操作ガイド」

た。なお、2 日間で 120 名以上の教職員の皆様に参加いただき、盛況のうちに終了しました。

６

主催

学生生活支援室、教育企画室、キャリア支援室、全学 FD 委員会

34（速報つくば、2008 年 5 号より転載）

第3章
３.１

アンケート調査について(調査結果を記載)

平成 19 年度学群卒業生アンケート結果について(2) 「３学期制について」では、非常に満足

はじめに
このアンケート結果は、平成 18 年度に引きと満足を加えた割合は、20.4％とほとんど変化がなかったが、やや満足を加えた割合

続き平成 19 年度の卒業生（学部）に対して、
平成 20 年 3 月 25 日の卒業式当日にマークシー
ト方式で調査を実施したものである。その概要をまとめたので報告する。アンケートの設問項
目は、一部を改良改正した以外は、比較検討するためにほとんど同じとした。

（38.4％）は、平成 18 年度の 41.7％より減少しており、検討の余地がありそうである。

3 昨年度問題にした「事務職員の学生対応について」では、非常に満足と満足を加えた割

アンケートの回答人数は、卒業生 2238 人のうちの 1843 人（82.4％）であり、平成 18 年度

合は、31.5％とほとんど変化がなかったが、やや満足を加えた割合（63.1％）は、平成 18
年度の 58.4％より増加しており、改善傾向が（80.5％）とほとんど類似していた。

認められた。
アンケート結果の全体のまとめ

4 福利・厚生で「教職員による学生支援について」を新規な設問した結果、71.1％の学生

1 全ての設問項目を通して、平成 18 年度と同が支援に対して満足していることが判明した。

様な傾向を示した。以下の２問を除き、全ての設問項目で、満足している人の割合が増加

5 就職などで、大学院進学者を分けるようなしていた。また、本年度は留学生がわかるよ

設問にしたが、傾向は、平成 18 年度とほぼ同うに配慮した。

様な傾向を示した。

2 不満の割合が増加した２問として、おわりに(1) 「附属図書館など、学習に必要な情報提卒業式当日という慌しい時期に、2 回目のア供について」では、不満の層が 12.1％（平ンケートを本年度も無事に実施できたことか

成 18 年度；11.4％）とほとんど変化はなく、ら、今後継続的実施できることが判明した。ま非常に満足と満足の層（66.4％）は、増加

た、本学の学生に対する対応が進展しているこ（平成 18 年度；64.1％）しており、この状とが示唆された。

態を維持すればよいと思われる。

35

36

37

38

39

３.２

平成 19 年度大学院修了生アンケート結果について

はじめに切な受講人数や指導体制について」では、

このアンケート結果は、平成 18 年度に引き続き平成 19 年度の修了生（大学院）に対して、81.9%の学生が、満足しているとした。
(3) 教職員の項目について；

すべての設

平成 20 年 3 月 25 日の修了式当日にマークシー

問で、平成 18 年度の結果より不満足の割合

ト方式で調査を実施したものである。その概要

が減少し、満足の層が 85%余である。

をまとめたので報告する。アンケートの設問項(4) 平成 18 年度の「事務職員の学生対応につ目は、比較検討するために一部を改良改正した以外、平成１８年度に行ったものとほとんど同じとした。

いて」が 70.3%であるが、本年度に多少変更した設問【16】「事務職員の教育に対する学生支援について」と設問【26】「大学の学アンケートの回答人数は、修了生 1859 人の生生活に対する支援について」で、満足のうちの 1448 人（77.9％）であり、平成 18 年度

割合がそれぞれ 74.9%と 75.2％であり、か（83.6％）より若干減少したが、ほとんど類似

なりの改善が認められた。

していた。

(5) 福利・厚生の項目について；

設問【25】

で不満の層が 33.8%（平成 18 年度；32.2%）
アンケート結果のまとめで若干増加しているが、それ以外は減少し、

1 全ての設問項目を通して、平成 18 年度と同様な傾向を示したが、全ての設問項目で、不満足の人の割合が減少し、満足している人の割合が増加していた。また、本年度は留学生（12.1%）と社会人（14.2%）がわかるようにするとともに、「学位の種類」や「研究科と所満足の層が 80%前後となっている。
(6) 大学全体の項目について；すべての設問で、平成 18 年度より満足の割合が増加
し、改善が認められる。
(7) 将来の項目について；

設問【38】と設問【39】ともに、平成 18 年度より勧める属」がわかるように配慮した。

が増加し、それぞれ 89.1%と 85.5%と高率で2 各項目について(1) 学習・研究環境の項目について；ある。
不満の層が、設問【9】では 17.2％（平成 18
年度；17.2％）、設問【10】11.2％（11.8％）、
設問【11】10.7％（10.8％）、設問【14】26.5％（26.4％）、設問【15】22.4％（22.8％）と3 就職の項目についてでは、大学院後期課程への進学者やポスドクなどを分けるような設問にしたが、傾向は、平成 18 年度とほぼ同様な傾向を示した。

ほとんど変化はなく、これ以外の設問では、4 懸案の 3 学期制についてでは、学群生の場

全て「非常に満足と満足」の割合も含めて合とは異なり、大学院生では満足している割

満足が増加していた。

合が 61.3%（平成 18 年度；58.8％）と増加し(2) 新たに設けた設問【16】「授業における適

40て、2/3 に近づいており注目される。この増加分は、非常に満足と満足の層の増加であり、割合が増加している。

やや不満の層の減少でもある。
おわりにアンケート結果に対する総括

修了式当日という慌しい時期に、2 回目のアンケートを本年度も無事に実施できたことか

大学院学生へのアンケート結果は、学群学生へのアンケートと同様に、昨年度の各研究科に対する結果の共有化に基づいて、教職員の対応が行われたと思われ、ほとんどの項目で満足の41

ら、今後継続的実施できることが判明した。また、本学の学生に対する対応が進展していることが示唆された。

42

43

44

３.３

卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について

筑波大学を卒業してから 20 年を経過した者

名で実際のアンケート調査対象者は 1,317 名でを対象に、ホームカミングディーが開催された。 ある。回答者は 269 名で 20.4％であった。
なお、その者に対して、筑波大学在学当時の一般教育、 到着している者でも実際に本人まで到達して専門教育、学習環境、教職員の対応、福利・厚いないことが多数あると想定される（実際にホ生、課外活動、大学全体の対応、などについて、ームカミングディーに参加した者からの聞きアンケート調査を実施した。これらの結果は、取り調査でも、案内状を受け取っておらず同期

卒業直後のアンケート調査結果と比較検討すの連絡網で知った者がかなり見受けられた）。

ることが必要である。大まかに以下のようにま(2)とめてみた。

一般教育については、大綱化以前であり、現在の状況とかなり異なっている。これらの状(1)

対象者は、1,655 名である。住所録が直接況も加味して分析する必要があるだろう。

本人宛にできないこともあり、未到着者が 338

科

目

名

20 年前の単位

現在の単位

総合科目

12

６

体育

4 年間（4）

２年間以上（多数が 2〜4）

第一外国語

4.5

4.5

第二外国語

4.5

選択科目（自由科目）

専門語学

4.5

専門科目として選択（3.0）

国語2

選択科目（自由科目）

関連科目Ａ、B

選択必須

選択科目（自由科目）

単位

総合科目、体育、関連科目Ａ、B のやや満足
以上の者は、86〜90％と非常に高い。教養教育として満足のいった科目であったと思われる。
その一方で、外国語（やや満足以上 69％）、国語（53％）、情報処理（55％）となっている。
これらの科目については、卒業直後の調査ではまとめて 80％となっており、卒業直後のアンケートで調査をする必要がありそうである。
(3)

単位

以上 86％）の結果以上であり、筑波大学の専門科目を今後ともこの路線で充実させて行くことが望まれる。
(4)

学習環境について満足以上が 67％を大きく超えており、特に体育施設については 80％である。また、やや満足
以上は、93％以上である。この結果は、卒業直後のアンケート調査結果とほぼ類似している。

専門科目について(5)

満足以上が 60％を超えており、やや満足を加えると 90％に達している。この結果は、卒業直後のアンケート調査（満足以上 53％、やや満足

45

教職員について教員と学生との対応は、やや満足以上が約 80％であり、卒業直後の結果と類似している。事務職員の対応は、卒業直後の結果（やや満足以上

58％、非常に不満 9％）よりは緩和されている(8)

大学全体についてが（やや満足以上 65％、非常に不満 5％）と、筑波大学の教育は全体として高い満足度で課題を残す結果となっている。キャンパスプラ

ある（満足以上 68％、やや満足以上 93％）。こザを発足させており、もう少しきめ細かなアンの結果は、卒業直後の結果と類似していた（やケートを行う必要がありそうである。

や満足以上 88％）。卒業直後のアンケートでやや満足以上が 44％と低かった３学期制につい(6)

福利・厚生についてては、76％とかなり満足している傾向が認めら学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境については、約 65％と卒業直後のアンケート結果と類似している。一方、セクハラ、学生支援、学生生活などについての結果は 60-65％であるのに対し、卒業直後の結果は 70-80％であり、かな
り改善されているようである。
(7)

れた。学生の意向を教育に反映させるシステム
については、やや満足以上が 58％（卒業直後63％）と低く、平成 19 年度全学 FD 委員会を発足させており、今後充実させる対策を講じている。それ以外は、約 80％であり、満足していることが伺える。

課外活動について

その他、「あなたは、周囲の方々に筑波大学

学園祭（やや満足以上 70％）、スポーツディー（77％）は、卒業直後の結果（83％、80％）より若干低い値であるが、かなり満足していると思われる。特にサークル活動は、20 年前も現在もほぼ同じであり、満足以上が 60％、やや満足以上では 90％である。筑波大学のサークル活動の充実ぶりが見受けられる。

46

への入学を勧めますか」との質問に対しては、勧める者が 65％、どちらかといえば勧めるを含めると 94％となっている。卒業生が、筑波大学
全体のシステムに対して、かなり満足している
結果と考えられる。

47

48

49

50

３.４

平成１９年度総合科目について

筑波大学の「総合科目」はこんなにも充

平成 19 年度に、総合科目を受講した全学の学実しています！

生を対象に授業評価アンケ一トを実施しまし総合科目編成委員長

山田宣夫

たが、このアンケ一トにおいても、学生の総合科目に対する満足度はきわめて高いことが示

筑波大学では、広い学問的視野を身につけてされています。平成 19 年度に実施した「学生もらうために、「総合科目」と称する充実したによる授業評価アンケ一ト」の集計結果は、以内容の教養的科目を豊富に取り揃えています。

下のとおりです。

平成１９年度析結果

第１学期開設の総合科目を対象に実施した「学生による授業評価アンケート」の分―各設問に対する回答中に占める肯定的回答の平均占有率―(1) 平成１９年度第１学期開設の総合科目は(2) 設問４～１２に関しては、「１ 大いにそ

全部で５４科目(通年開設科目７科目を含む)。

う思う」と「２ そう思う」を合計した回答のこの内アンケートに対する回答を提出いた

平均占有率を、設問１３～１４に関しては、「３
適当であった」という回答の平均占有率を以下

だいた科目は５２科目です。（約 96％）

に示す。
設問４

「私はこの授業に意欲的に取り組んだ。」・・・・・・・・・・・

76.9%

設問５

「この授業はシラバスに沿って計画的に行われていた。」・・・・

89.8%

設問６

「授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。」・・・・・・・・

77.3%

設問７

「この授業の内容はよく理解できた。」・・・・・・・・・・・・

69.7%

設問８

「この授業における黒板、スライド、ＯＨＰ、ビデオ・ＤＶＤ、パソコン、教科書、プリントなどの使われ方が理解の促進に効果的であった

77.4%

設問９

「授業担当者の話し方に熱意が感じられた。」・・・・・・・・・

84.3%

設問 10

「この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

77.0%

設問 11

「私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。」

75.2%

設問 12

「この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

58.9%

設問 13

「この授業の進行速度は適切であった。」・・・・・・・・・・・

68.5%

設問 14

「この授業の受講者数は適切であった。」・・・・・・・・・・・

52.2%(3) 学生の総体的な満足度のきわめて高い科

設問９～１１の肯定的回答の平均占有率が高目（カッコ内の数字は肯定的回答の占有率）

い順。

※有効回答数 50 以上の科目対象。設問７及び51

順位① 1122011

性と生殖の看護学設問７(96.7%)、設問９(98.3%)、設問１０(95.0%)、
設問１１(95.0%) 有効回答数 60② 1108011

自閉・軽度発達障害の世 設問７(94.7%)、設問９(92.4%)、設問１０(97.7%)、

界設問１１(97.7%) 有効回答数 132③ 1121041

臨床感覚器学設問７(94.6%)、設問９(94.6%)、設問１０(89.3%)、
設問１１(98.2%) 有効回答数 56④ 1125011

造形芸術鑑賞入門

設問７(91.1%)、設問９(92.9%)、設問１０(91.1%)、
設問１１(89.3%) 有効回答数 56⑤ 1125031
インプ

大学を開くアート・デザ 設問７(86.7%)、設問９(95.2%)、設問１０(95.2%)、

ロデュース⑥ 1116021

ｱｰﾄとﾃﾞｻﾞｲﾝ

人とロボット

設問１１(85.5%) 有効回答数 83
設問７(77.1%)、設問９(97.6%)、設問１０(83.1%)、
設問１１(90.2%) 有効回答数 82⑥ 1124041

オリンピック精神の競走 設問７(86.0%)、設問９(96.0%)、設問１０(82.0%)、

詩設問１１(84.0%) 有効回答数 50⑧ 1125021

アートデザインⅠ－造形 設問７(78.7%)、設問９(88.3%)、設問１０(91.5%)、の原理－⑨ 1110031

設問１１(84.0%) 有効回答数 94
フィールドに学ぶ食と緑 設問７(80.6%)、設問９(87.1%)、設問１０(85.5%)、

Ⅰ ～食料生産と緑資源育成～⑩ 1110021

森林

設問１１(83.9%) 有効回答数 62
設問７(71.9%)、設問９(94.7%)、設問１０(83.3%)、
設問１１(86.8%) 有効回答数 114① 1122011

性と生殖の看護学② 1108011

自閉・軽度発達障害の世界③ 1121041

臨床感覚器学④ 1125011

造形芸術鑑賞入門⑤ 1125031

大学を開くアート・デザイ

ンプロデュース

ｱｰﾄとﾃﾞｻﾞｲﾝ

⑥ 1116021

人とロボット⑥ 1124041

オリンピック精神の競走

詩⑧ 1125021

アートデザインⅠ－造形の原理－⑨ 1110031
Ⅰ

フィールドに学 ぶ食と緑

～食料生産と緑資源育成～⑩ 1110021

森林

52

53

平成１９年度
析結果

第２学期開設の総合科目を対象に実施した「学生による授業評価アンケート」の分―各設問に対する回答中に占める肯定的回答の平均占有率―(1) 平成１９年度第２学期開設の総合科目は(2) 設問４～１２に関しては、「１ 大いにそ

全部で５３科目(通年開設科目７科目を含む)。

う思う」と「２ そう思う」を合計した回答のこの内アンケートに対する回答を提出いた

平均占有率を、設問１３～１４に関しては、「３
適当であった」という回答の平均占有率を以下

だいた科目は５３科目です。（約 100％）

に示す。
設問４

「私はこの授業に意欲的に取り組んだ。」・・・・・・・・・・・

79.2%

設問５

「この授業はシラバスに沿って計画的に行われていた。」・・・・

90.8%

設問６

「授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。」・・・・・・・・

85.8%

設問７

「この授業の内容はよく理解できた。」・・・・・・・・・・・・

76.7%

設問８

「この授業における黒板、スライド、ＯＨＰ、ビデオ・ＤＶＤ、パソコン、教科書、プリントなどの使われ方が理解の促進に効果的であった

85.6%

設問９

「授業担当者の話し方に熱意が感じられた。」・・・・・・・・・

90.6%

設問 10

「この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

82.0%

設問 11

「私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。」

82.2%

設問 12

「この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

68.4%

設問 13

「この授業の進行速度は適切であった。」・・・・・・・・・・・

70.6%

設問 14

「この授業の受講者数は適切であった。」・・・・・・・・・・・

53.5%(3) 学生の総体的な満足度のきわめて高い科

設問９～１１の肯定的回答の平均占有率が高目（カッコ内の数字は肯定的回答の占有率）

い順。

※有効回答数 50 以上の科目対象。設問７及び順位① 1121051

脳・心・感性の科学－2

設問７(95.3%)、設問９(100.0%)、設問 10(88.4%)、
設問１１(95.3%)② 1124071

スポーツ科学最前線 II－ 設問７(87.5%)、設問９(100.0%)、設問 10(87.5%)、

基礎編－③ 1125051

有効回答数 100

設問１１(100.0%)

有効回答数 195

大学を開くアート・デザ 設問７(89.3%)、設問９(96.4%)、 設問 10(92.9%)、

インプロデュース デザインとコラ 設問１１(92.9%)

有効回答数 95

ボレーション④ 1116051
メント⑤ 1125041

ロボットとエンタテイン 設問７(89.1%)、設問９(96.9%)、 設問 10(92.2%)、
設問１１(92.2%)

有効回答数 64

アートとデザイン II ― 設問７(89.5%)、設問９(96.8%)、 設問 10(92.6%)
54

生活や社会との関わり―⑥ 1123021

設問１１(90.5%)

医療・生命科学とテクノ 設問７(90.6%)、設問９(93.8%)、 設問 10(93.8%)、

ロジー⑦ 1110051
II

有効回答数 95

設問１１(89.1%)

有効回答数 63

フィールドに学ぶ食と緑 設問７(83.0%)、設問９(98.1%)、 設問 10(83.0%)、～食と緑から見た暮らしの安心 設問１１(92.5%)

有効回答数 53

／安全～
⑧ 1126051

卒業生によるオムニバス 設問７(86.2%)、設問９(95.9%)、 設問 10(86.1%)、

講座 2007（社会人としていかに生き 設問１１(87.7%)

有効回答数 123

るか）
⑨ 1122021

セルフ･ヘルス･ケア

設問７(80.6%)、設問９(93.5%)、 設問 10(90.3%)、
設問１１(90.3%)⑩ 1120041

ネットワーク時代を安全 設問７(78.0%)、設問９(95.0%)、 設問 10(92.0%)、に過ごす

設問１１(89.0%)① 1121051

脳・心・感性の科学－2② 1124071

スポーツ科学最前線 II－基礎編－③ 1125051

大学を開くアート・デザインプロ

デュース デザインとコラボレーション④ 1116051

ロボットとエンタテインメント⑤ 1125041

アートとデザイン II―生活や社会との関わり―⑥ 1123021

医療・生命科学とテクノロジー⑦ 1110051

フィールドに学ぶ食と緑 II～

食と緑から見た暮らしの安心／安全～⑧ 1126051

有効回答数 121

卒業生によるオムニバス講座

2007（社会人としていかに生きるか）⑨ 1122021

セルフ･ヘルス･ケア⑩ 1120041

ネットワーク時代を安全に過ごす55

有効回答数 57

56

平成１９年度
析結果

第３学期開設の総合科目を対象に実施した「学生による授業評価アンケート」の分―各設問に対する回答中に占める肯定的回答の平均占有率―(1) 平成１９年度第３学期開設の総合科目は(2) 設問４～１２に関しては、「１ 大いにそ

全部で５１科目(通年開設科目７科目を含む)。

う思う」と「２ そう思う」を合計した回答のこの内アンケートに対する回答を提出いた

平均占有率を、設問１３～１４に関しては、「３
適当であった」という回答の平均占有率を以下

だいた科目は５１科目。（約 100％）

に示す。

設問４

「私はこの授業に意欲的に取り組んだ。」・・・・・・・・・・・

81.6%

設問５

「この授業はシラバスに沿って計画的に行われていた。」・・・・

92.3%

設問６

「授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。」・・・・・・・・

87.5%

設問７

「この授業の内容はよく理解できた。」・・・・・・・・・・・・

79.5%

設問８

「この授業における黒板、スライド、ＯＨＰ、ビデオ・ＤＶＤ、パソコン、教科書、プリントなどの使われ方が理解の促進に効果的であった

86.1%

設問９

「授業担当者の話し方に熱意が感じられた。」・・・・・・・・・

91.5%

設問 10

「この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

83.1%

設問 11

「私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。」

85.6%

設問 12

「この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

75.2%

設問 13

「この授業の進行速度は適切であった。」・・・・・・・・・・・

71.6%

設問 14

「この授業の受講者数は適切であった。」・・・・・・・・・・・

54.2%(3) 学生の総体的な満足度のきわめて高い科

設問９～１１の肯定的回答の平均占有率が高目（カッコ内の数字は肯定的回答の占有率）

い順。

※有効回答数 50 以上の科目対象。設問７及び順位① 1126071 キャリアデザイン I－未来 設問７(100.0%)、設問９(98.3%)、設問 10(98.3%)、の自分－設問１１(98.3%)

有効回答数 59

② 1124121 スポーツ科学最前線 III－ 設問７(94.0%)、設問９(94.6%)、設問１０(91.4%)、
応用編－

設問１１(94.6%) 有効回答数 186③ 1125071 大学を開くアート・デザイ 設問７(90.6%)、設問９(92.9%)、設問 10(95.3%)、
ンプロデュース コラボレーション 設問１１(94.1%)

有効回答数 85とアート
④ 1124111 スポーツ技術の実践論

設問７(94.4%)、設問９(97.2%)、設問 10(90.1%)、
設問１１(90.1%)
57

有効回答数 71

⑤ 1121081 睡眠学概論

設問７(92.0%)、設問９(97.8%)、設問 10(89.6%)、
設問１１(91.7%)⑥ 1125011 造形芸術鑑賞入門

設問７(90.0%)、設問９(88.0%)、設問 10(94.0%)、
設問１１(94.0%)⑦ 1121091 運動代謝制御医学

有効回答数 52

設問７(84.0%)、設問９(95.1%)、設問 10(90.3%)、
設問１１(91.7%)⑩ 1107031 心の実験室 3

有効回答数 103

設問７(78.8%)、設問９(94.2%)、設問 10 (94.2%)、
設問１１(94.2%)⑨ 1109011 遺伝子がつくる文明

有効回答数 50

設問７(95.1%)、設問９(93.2%)、設問 10(85.4%)、
設問１１(88.3%)⑧ 1112031 数学の美しさと面白さ

有効回答数 141

有効回答数 206

設問７(86.3%)、設問９(95.9%)、設問 10(85.6%)、
設問１１(92.5%)① 1126071 キャリアデザイン I－未来の自分－
② 1124121 スポーツ科学最前線 III－
応用編－
③ 1125071 大学を開くアート・デザイ
ンプロデュース コラボレーションとアート④ 1124111 スポーツ技術の実践論⑤ 1121081 睡眠学概論⑥ 1125011 造形芸術鑑賞入門⑦ 1121091 運動代謝制御医学⑧ 1112031 数学の美しさと面白さ⑨ 1109011 遺伝子がつくる文明⑩ 1107031 心の実験室 3

58

有効回答数 146

59

３.５

平成 19 年度 TWINS による共通科目について

平成 18 年度に引き続き、
平成 19 年度も TWINS

業担当者にフィードバックし、授業改善に役立により下記の「標準アンケートシート」に基づてている。回答率は、（１）～（３）に表記すいて、共通科目の「授業評価アンケート」を実るようにかなり低いが、マークシート方式と併施した。特に、TWINS では、双方向的な記述が用することで、記述部分を補完できていると思可能である。それらの意見を含めた結果は、授われる。

【標準アンケートシート】「平成 19 年度

第 1 学期授業評価アンケート（

科目名

）」

１． 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。（４肢択一）
ａ．○

大いにそう思う

ｂ．○

そう思う

ｃ．○

そうは思わないｄ．○

全くそうは思わない

２．この授業の内容はよく理解できた。
（４肢択一）ａ．○

大いにそう思う

ｂ．○

そう思う

ｃ．○

そうは思わないｄ．○

全くそうは思わない

３．私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。
（４肢択一）ａ．○

大いにそう思う

ｂ．○

そう思う

ｃ．○

そうは思わないｄ．○

全くそうは思わない

４．良かった点があれば記入してください。（記述式

各 50 文字以内）・・・
５．改善してほしい点があれば記入してください。
（記述式
・
・

60

各 50 文字以内）

【TWINS 方式による対象科目とアンケートの回答について】（１）１学期の回答結果
対象科目数

受講者数

回答人数

回答率

総合科目 A

54

6,367

618

9.7

体

育

167

5,939

427

7.2

外 国 語

413

11,738

1,256

10.7

情報処理

62

3,393

571

16.8

国

語

21

582

93

16.0

教職科目

192

18,131

356

2.0

計

909

46,150

3,321

7.2

受講者数

回答人数

回答率

（２）２学期の回答結果
対象科目数
総合科目 A

53

6,213

519

8.4

体

育

173

5,901

465

7.9

外 国 語

466

11,805

884

7.5

情報処理

55

2,553

273

10.7

国

語

22

659

56

8.5

教職科目

203

17,390

429

2.5

計

972

44,521

2,626

5.6

受講者数

回答人数

回答率

（３）３学期の回答結果
対象科目数
総合科目 A

51

5,957

124

2.1

体

育

172

5,901

119

2.0

外 国 語

463

11,810

200

1.7

情報処理

2

26

0

0.0

国

語

18

524

8

1.5

教職科目

172

14,702

105

0.7

計

878

38,920

556

1.4

61

第4章

平成19年度研究調査

４.１

筑波スタンダードの作成とその活用について
教育企画室長石田 東生

筑波スタンダードの作成の目的とその作成過程
筑波大学は、学士課程教育に関する中期目標

フレームを宣言するものとすることなどが決として、「広い視野、豊かな人間性及び確かな定された。平成１９年度には策定作業が本格化

学力を備えた人材の育成するため、教養教育、した。まず、教育担当副学長の下に設置された専門基礎教育及び専門教育における総合的なワーキンググループ（以下、スタンダードＷＧ）

教育目標とその達成方法を学内外に明示するが全学の試作版を作成するとともに、複数の学こと」を掲げており、これを具体的に展開する類と協働してそれらの学類のスタンダードをために、筑波スタンダード作成と公表を中期目試作した。試作版をもとに、各学群・学類に学標期間の重要課題としている。

類版の作成を依頼するとともに、スタンダード

中期計画策定直後の平成１６年度に、学群教ＷＧとの議論を通じて、記載項目や内容の統一

育室（現、教育企画室）に｢筑波スタンダード化が図られていった。また、進路等に関しては部会｣を立ち上げ検討を開始している。詳細は学生部との連携、デザインの統一化に当たって省略するが、筑波スタンダードの構成、盛り込は芸術系の教員の貢献が大きいことも述べてむべき内容、活用方法に関する様々な議論を経おきたい。これらの試作版は様々な場、学類会て、平成１８年度にそのプロトタイプが試作さ

議・学群会議・学群教育会議・教育研究評議会れた。この過程で、全学的なスタンダード（以等における議論と学外からのコメントを経て、下、全学版）と各学類・専門学群毎のスタンダ

平成２０年３月末に第１版を完成し、公表した。

ード（以下、学類版）の二つを作成すること、一連の議論と作成作業において、常に議論にな

スタンダードは、学生が習得すべきスキル・リ

ったのは、想定する読み手、スタンダードの構

テラシーを最低基準という形で直接的に記述

成と内容、そしてスタンダードの活用方法であするのではがなく、教育目標とその達成方法のる。以下、順に簡単に解説したい。

想定するスタンダードの読み手
筑波大学の教育宣言たるスタンダードを誰提供することを使命とする教員、そして、④筑に向かって発するかという問題であり、答えは

波大学の教育の目指すところを理解して欲し

一言でいうと、筑波大学の教育に係わる、あるいという期待を込めて高校や予備校の教員のいは関心を持つステークホールダー全体であ４つを想定している。入学希望者を直接の読みる。しかし、これでは抽象的にすぎ、文章表現手と想定しなかったことは、入学希望者のためや構成に具体性を持たせるまでに至らないのには入学希望者のためのパンフレット類が整で、具体的な読み手として、①卒業生を受け入備されており、それとの差別化を図ることが活れてくれる企業・組織（より広い意味では社会用方法を考える上で、望ましいと考えたことに一般）、②教育を受けつつある学生、③教育を

よる。

62

①と④は学外の主な読み手であり、②と③は大学の目指す教育のあり方と目標を理解する

学内の読み手である。①の社会・企業は、筑波

ことが、より良い学習と充実した学生生活を送

大学の教育の目標と方法を知っていただき、意る上で有用であり、自らの受けた教育について

見や要望に関してコミュニケーションするこ

自信を持って他人に説明するとともに、就職活とによって、教育の改善を図るとともに、学生動等に活用して欲しいとの意図による。最後にが受けている教育とその意図を採用活動等になったが、教育を実施し、かつ改善していくと活用して欲しいという狙いもある。また同じくいう使命を負った教員には、教育の理念と目標、

学外の読み手である④には、指導している入学

その達成方法について共有し、改善努力を続け

希望者が大学・学類を選択する際の資料としてることが、筑波大学の教育の恒常的改善には何の活用を念頭に置いている。スタンダードで宣より必要だと考えたからである。

言された教育の受け手である在学生には、筑波
筑波スタンダードの構成と内容
前述の通り、筑波スタンダードは全学に共通物としては、全学版のみを記載したもの（４ペする教育目標とその達成方法のフレームを宣ージ構成）、学類版（６ページ構成で、全学版

言した全学版、そして各学類の教育目標と内容、 に加えて各学類の内容を記載したもの）、そし
その達成方法を示した学類版から構成される。

て全学版と２５の学類・専門学群を合冊した統筑波大学ホームページで公表しているが、印刷合版の３種類を用意している。

全学版の構成と内容
全学版には、建学の理念を裏表紙に配置し、そせ続ける力を養うれを踏まえる形で全学的な議論を通じて設定

であり、基本的に中期目標に掲げる教育目標をされた、「人間としての可能性を知の拠点つく踏まえたものになっている。

ばで拓く」というコピーと、筑波大学学士課程

そして、５つの教育目標を達成するための方の教育目標として５つが定められ、共有化が図針として、られている。これらは、

方針１

・本質を究める確かな基礎力と柔軟な思考力

由度の大きい教育システムときめ細かな指に裏打ちされた創造性を養う

導体制の整備・国際的な活躍の礎となる豊かな教養とコミ

方針２ュニケーション力を育む

体的学習を促すカリキュラムの編成

・芸術やスポーツに親しみ、優れた文化的営

方針３

みに感動する力を養う

波大学ファカルティ・ディベロップメント」

・自然と人間を慈しみ、積極的に社会に貢献の推進する態度を育むの３つを掲げている。以下にそれぞれの内容

専門性と学際性の調和を重視した自明確な教育目標の設定と、学生の主
教育の質の持続的向上を目指す「筑・生涯を通して学び、自律的に自己を成長さについて少し説明する。

方針１

体制の整備

専門性と学際性の調和を重視した自由度の大きい教育システムときめ細かな指導63

筑波大学の教育組織構成の最大の特徴は学

群・学類制度であることはいうまでもない。専方針２

明確な教育目標の設定と、学生の主体

門性と学際性を調和させるために、学群・学類

的学習を促すカリキュラムの編成制の活用を教育サービスの提供と学生の履修

専門性と学際性を重視し、明確な教育目標の指導という観点から整理している。すなわち、

もと、学生が主体的に自らの学びが設計できる

教育サービスの提供主体としての学類は専門ためには、カリキュラム構成の分かりやすさが教育科目を自学類の学生に提供すると同時に、重要である。このことに関して、筑波大学では幅広い学びへの意欲に対応すべく授業を広く

専門的科目群と教養的科目群としての基礎科

他学類学生にも開放することによって、専門性

目がくさび形に配置されていること、そして基と学際性の調和のとれた教育を実施出来る仕礎科目は全学的体制のもとで実施する共通科組みとなっている。また数多く開設された授業

目と、各学類の専門性を自らの判断で教養的科科目から、学類の教育目標と学生の意欲に基づ目として位置づけられる関連科目があること

いて効果的な学修・履修が進むように、学類はを解説している。関連科目は専攻する分野に関クラス制やオフィスアワーの設定によりきめ連して幅広い視野を身につけるために、専門教

細かい指導を行うことを目指している。

育の進度に合わせて高学年でも、専門科目とくさび形に履修できることを強調している。

64

教育の質の持続的向上を目指す「筑波に、施行されたツールとそこから導かれたノウ

大学ファカルティ・ディベロップメント」のハウやベストプラクティスについてはＦＤ活推進動を通じて、全学での共有が図られる。すでに、「筑波大学ファカルティ・ディベロップメン

履修状況や成績評価分布が総合科目に関して

ト（以下、ＦＤ）」は、教授法の向上に努める

集計されており、編成作業やＦＤに活用されてという従来の狭義のＦＤに留まらず、カリキュいる。このようなＴＷＩＮＳデータの集計活用

ラムの改善や単位の実質化、成績評価の厳格化については、各学類の授業科目開設状況や履修等を主な内容とする、教育の質向上のための総状況、そして成績評価分布に関しても試験的に合的なＰＤＣＡサイクルとして定義している。

行われ、今後、学類との協働により、カリキュ

主なツールとして、ＴＷＩＮＳデータによる履ラム改善が図られることが期待されている。そ修状況や成績評価分布情報の提供、学生の授業

して、ＰＤＣＡサイクルを通じて得られた成果

評価、ステークホールダー（学生、父母、卒業や新たな目標、及び課題については、新しいス

生、教員、企業等）とのコミュニケーション等

タンダードに盛り込まれ、スタンダード自身がを例示し、大学本部と各学類が、また教員と職成長・発展していくという大きなダイナミズム

員が協働連携して、これらの（あるいはより広を想定している。

方針３

い視野に基づく）ツールを開発していくととも

学類版の構成と内容
各学群・学類はそれぞれの教育目標を定め、して、各学類の教育目標に適合する形で、目指それを達成するための教育内容と方法及び達すべき教育の達成水準が示され、教育の質の保成すべき水準を公表するとともに、教育の質の証に関する考え方が整理されている。最後に卒保証方法についても、それぞれのスタンダード

業後の進路に関するデータが、大学院進学者とで明らかにしている。

の関係も明確になる形で整理されている。卒業

学群の教育目標と学類の教育目標がまず記

後の進路は、育成するべき人材像や卒業生の社

述され、それを達成するための教育の内容と構会での活躍の状況を反映するデータとして掲成がカリキュラムツリーに分かりやすく記述載したものである。

され、教育内容の特長が併せて述べられる。そ筑波スタンダードの活用方法と今後の課題
教育宣言としての活用
筑波スタンダードはすでに述べたとおり、筑だけでなく、ありたい姿を宣言し、そこに向か

波大学の学士課程の教育目標を全学で、また各って継続的に努力し、継続的な教育の質の向上

学類で定め、それを達成する教育内容と方法、を目指すという姿勢を学内外に示すことにあ

その達成水準を学内外に明示した、いわば筑波る。その意味で、筑波スタンダードは教育に関

大学の教育宣言である。教育宣言とうたっていする筑波大学のマニフェストとしての性格をる意図の一つは、現在すでに行われていること濃厚に有する。

筑波大学ファカルティ・ディベロップメントの駆動エンジンとしての活用
筑波大学ＦＤは継続的な教育の質の向上を

水準を指標として常にチェックし、カリキュラ

全学連携して目指すものであり、筑波大学ＦＤ

ムや各科目の教育内容の改善をはかることでを通じて教育の改善が進んでいくことを期待ある。これは筑波大学ＦＤそのものであり、こするが、筑波大学ＦＤを駆動するエンジンとしれらを常に明確に分かりやすく公表し、公約すて、教育宣言としてのスタンダードへの期待はることが。筑波大学ＦＤの充実強化には重要で大きい。すなわち、教育目標・育成したい人材ある。

像と、教育内容・方法の乖離度を、達成すべき
学内外におけるコミュニケーションツールとしての活用
スタンダードは、筑波大学の教育に関わる、して明確に、そして、できれば定量的に記述があるいは関心を有するすべてのステークホー

出来れば、社会・企業、学生、教員の間での、ルダーに共通のプラットフォームを与える。そ望ましい教育、受けたい教育、目指したい教育

れらは、育成したい（そうなりたい、好ましい）に関するコミュニケーションが活発になるで人材像であり、教育目標であり、それを達成すあろうし、それがスタンダードを改善し、筑波るための教育の内容と方法であり、達成すべき大学の質の向上にさらにつながるというスパ

水準とそこに向けての教育の質の保証の考え

イラルに結実していく。

方である。スタンダードでこれらの各項目に対
今後の課題
活用方法についての記述と現在のスタンダに、充実強化していくべきものであろう。

ードを見比べると、全学版も学類版も、理想とまた、教養教育の重要要素としての共通科目する姿からはまだまだ遠いというのが偽らざに関してもスタンダードが作成されるべきだ

る感想である。全学版に示されている筑波大学

ろうし、重点化によって学生数が急増し、旧来

ＦＤはまだ試行されている段階であり、学類版の大学院イメージに基づいた教育が色々な問の達成すべき水準には定性的な記述がほとん

題・課題を示し始めている現在、大学院教育のどである。また質の保証については観念的な記

スタンダードの作成も喫緊の課題であろう。

述が多い。これらについては、筑波大学ＦＤの実践を大学全体として、また各学類で進め、そ筑波スタンダードは、平成１６年度以降、多の過程での発見、合意、共有されたものをもと

くの関係者の検討と議論、発意によって、作成

66

されてきたものであり、筆者はその大勢に一人

読者各位からコメント、アイディアをいただけにすぎない。ここで述べたことは、その一人のればと考えている。教育を巡るコミュニケーシ

想いと考えによるものであり、統一的な見解でョンがすべての始まりであり、理想の教育の実はないことはいうまでもないが、やはり念のた

現に向けての大きな駆動エネルギー源であり、め、ここで強調しておきたい。また、スタンダ

それがスタンダードに通底する大きな流れだ

ードの基本的性格や活用方法については、是非、 からである。

筑波スタンダードについて
筑波スタンダード－人間としての可能性を知の拠点つくばで拓く－策定
び「教育の質の保証」の４項目について具体的
この度、筑波大学では、学士課程における本学の「教育宣言」として「筑波スタンダード」

な説明を記した部分の２つで構成されています。

を策定しました。
「筑波スタンダード」の公表により、広く社「筑波スタンダード」は、現在の学士課程（学群・学類）において行われている、教養教育、専門基礎教育及び専門教育の目標とその達成

会に本学の教育方針やシステムを理解いただ
くとともに、教育の質の保証につなげていきた
いと考えています。また、在学生にとっても、方法及び教育内容の改善の方策を含む教育の現在受けている教育の意味と方向性を理解す

枠組みを簡潔にまとめ、目に見える形で学内外る一助になると期待しています。

に公表するものです。
今後も内容の改善・充実を図りながら「筑波本学学士課程の教育目標の達成に向けた方

スタンダード」を教育の質の持続的向上に結び針を示す部分と、学群・学類ごとに「教育目標」、「教育の内容・方法」、「達成すべき水準」及

67

つけていきます。

４.２

学群教養教育ＷＧ報告書
性」や「文理融合」という特色が、この学群改はじめに―今なぜ「教養教育の再構築」か―組により相当程度希薄化してしまったことも「新たな学群・学類編制の下での教養教育の再構築」という平成 19 年 4 月の岩崎学長の所信表明を受け、教育企画室の下に設置された「学群教養教育 WG（以下 WG）」は、教養教育の抜本的な見直しと再構築が緊急の最重要課題であるとの基本認識に立ち、これまで計 12 回の討議を重ねてきた。WG が教養教育の再構築をきわめて重要な課題として受け止めたのは、主に次の二つの理由からである。

否定できないであろう。豊かな学際性が担保できてはじめて、分野別の組織編制もその本来の趣旨が正しく活かされることになるはずである。各学群・学類の教育によって確かな専門性を養うと同時に、教養教育の中に豊かな学際性を育むための質の高い教育内容を十分に盛り込んでおく必要がある。それ故にこそ全学的な協力による教養教育の再構築が焦眉の課題となっているのである。

（１） 大学院重点化により、すべての教員は
博士課程研究科に所属し、学士課程に出講する

この 1 年間 WG において検討してきた事項について、以下にその概要を報告する。

という形態をとるようになったが、その言わば必然的な結果として、学士課程教育を軽視する

Ｉ．筑波大学教養教育の問題点とＷＧからの提傾向が大学全体を支配するようになり、大学院

案

への人材供給のための最重要基盤であるべき
学士課程がその本来の機能を十分に発揮でき

１．現行の教養教育の問題点等ないという結果を招いてしまった。大学院重点化の所期の目的を達成するためにも、改めて学（１）現行の問題点

士課程教育の充実と次代を担う人材の育成を
大学の最重要課題の一つと位置付け、その上で、まずは学士課程教育の基礎をなす教養教育を再度抜本的に見直し、その再構築を図る必要がある。学士課程教育が、新時代を担うに相応し①

学士課程教育で身に付けるべき「教養」とは何かという論点を含め、筑波大学における教養教育の理念・目的と、教育課程全体の中でのその位置付けが不明瞭である。

い広くて深い教養と優れた資質・能力を身に付②

現在、「総合科目」、
「体育」、
「外国語」
、
「情

けた人材を育成することに成功してはじめて、

報処理」
、
「国語」、
「芸術」の 6 科目が「共通科学士課程は真の意味で大学院への優秀な人材目」として開設（ないし開設を予定）されていの供給源として機能し得るようになるであろるが、これらの科目を学習者の視点から見た場う。

合、個々の科目の開設の趣旨や意義は理解できたとしても、科目間の関連性や「共通科目」の（２）旧のナンバー学群は、その組織が外から見て分かりにくく、教育組織としてもほとんど

全体としての体系性・趣旨は依然不透明であると言わざるを得ない。

機能してこなかったという反省を踏まえ、平成19 年 4 月に分野別の組織編制を基本とする新学群が設置された。これにより外から見て分かりやすい組織編制になったのは確かだが、その一方で、ナンバー学群に元来備わっていた「学際68③

共通科目を中心とする現在の教養教育は、

2 年次までは組織的に実施されているが、それ以降の継続実施を保証する体制は未整備のままである。学士課程における教養教育の役割の

大きさを考えると、現状を改革し、卒業時までの教養教育の継続実施を保証するための然るべき体制を構築する必要がある。
④

系化③

入学時から卒業時までの教養教育の継続実施

学士課程教育で身に付けるべき「教養」と④

科目内容の充実化⑤

教養教育の恒常的な見直しとその改善をは何かという論点から現行の「教養教育」の全体像を見た場合、明らかに「教養」の重要な要素であるにも拘わらず、現行のカリキュラムの中にそれに対応する科目が組み込まれていな
いとか、科目化されてはいるが、内容が十分でないといった問題点が散見される。
⑤

促す教育推進体制の構築⑥

教育評価システムの構築⑦

効率的なカリキュラムの構築と教員の負担増の回避

現在教養教育の中核を担っている共通科

目は、それらの開設に責任を負う各センターや⑧

教養教育と専門教育のバランスに配慮した教育課程の編成

各委員会が、相互の連絡・調整もないままに、それぞれ単独で次年度のカリキュラムを編成

２．筑波大学教養教育の理念と目標の提案

し、全学学群教育課程委員会がそれらのカリキ
ュラム案を一括承認するという手順を経て開本学に教養教育の理念・目標が設定されてい設が決定される仕組みになっている。科目間のないことが、本学の教養教育が不明瞭であると関連性や「共通科目」の全体としての体系性・指摘される要因の一つであると考える。

趣旨が不透明であるという上記(2)の問題点は、

このため、教養教育の再構築を検討するに当

単に科目別にカリキュラムを編成するというたり、最優先課題の一つとして取り組んだのが、きわめてローカルな編成方針を踏襲してきた理念・目標の設定である。

ことの必然的な結果とも言えるであろう。各セ

幾度もの検討を重ね、以下のとおり理念・目

ンター・各委員会間、あるいはこれらの組織と標を作成し、最終的には、４月の教育研究評議

各学群・学類の間のコミュニケーションを密に会で承認後、ＨＰ等で公開することとしている。

し、常に原点に立ち返って、学士課程教育で身に付けるべき「教養」とは何かという論点から
教養教育の現状を恒常的に見直し、その内容や方法を改善することができるように、有機的・機動的な教育推進体制を構築する必要がある。

◆ 教養教育の理念
優れた専門性は、高い倫理と豊かな人間性によって支えられなければならない。筑波大学生
は、各学群・学類において専門の知識を修めると同時に、それを支える幅広い視座と教養を、⑥

教養教育に積極的に取り組んでいる教員を正当に評価するための評価システムが構築されていない。

全学的な教養教育プログラムを通じて涵養する。
筑波大学の教養教育は、先進的な統合教育を目指す。現代の社会が私たちに課す諸問題は、（２）教養教育を再構築する際に重視すべき視点①

までに多元化し、また錯綜している。こうした教養教育の理念・目的と教育課程全体の状況に対応するため、複数分野の教員の緊密な協力のもとに、現代的な諸問題と伝統的な諸学中でのその位置付けの明確化②

伝統的な学問分野に切り分けることが困難な

学習者の視点に立ったカリキュラムの体問分野とのあいだの橋渡しをする統合的導入
教育を行い、専門教育を修めるうえでの基盤と69

なる諸学問に、学生が自らの現代的な問題意識

積極的に接することを促す。文系・理系といっを通じて自発的に取り組むことを促す。

た伝統的な区分けを越えた学習は、とくに推奨

筑波大学の教養教育は全人的でなければならされる。

ない。芸術やスポーツまでも含んだ幅広い学問

これに加えて、自由科目を設定した柔軟な履分野を擁する筑波大学の特徴は、教養教育に全

修制度により、４年間を通じてあらゆる段階で、人教育・生涯教育としての豊かな広がりを与え学生は異分野の学問を、必要に応じて履修するる。こうした特徴を最大限に活かす教養教育プ

機会が保障され、優れた専門性と幅広い教養とログラムは、生涯を通じた自己開発を支える豊のバランスを自由にかつ自発的に設計するこかな人間性と高い倫理を育てる。

とが可能となる。これを通じて多角的・学際的

生涯を通じて発信し続けるアカデミック・リ

視座から問題を解決する総合力を育成する。

テラシーの涵養も、これと並ぶ教養教育の使命である。多様なキャリアを常に支える日本語の2. アカデミック・リテラシー --- 専門人・社

高度な論述能力、国際社会において直ちに通用会人としての高度なコミュニケーション能する国際コミュニケーション能力、そして今日力の育成の高度に複雑化した世界を科学的知識に基づいて理解する能力、高度ＩCＴ社会に参加し貢将来どのような専門分野とキャリアを選ぶ

献するコミュニケーション能力がこれに含ま場合でも、知の技法としての高度なコミュニケれる。

ーション能力（アカデミック・リテラシー）が筑波大学において、教養教育と専門教育は二必要とされる。

分されない。各学群・学類においてそれぞれのこれを保障するため、情報の適確な収集・分専門性を踏まえて、必要と判断される教養を補析に基づく、日本語による高度な論述能力の涵完する科目が豊富に開講される。また学生ひと養を全学的規模で行う。またグローバル化する

りひとりの関心と必要に応じて、他学群・学類

今日の社会にあって、外国語によるコミュニケの開設科目も含む自由な履修設計も強く促さーション能力は必須である。筑波大学では、１れる。これを通じて、専門教育は教養教育と統年次において学生の能力と関心に応じた外国合され、広い学問的視野に基づく高度な問題解

語科目を全学的に提供するのみならず、各学決能力として結実する。

群・学類が必要と判断する場合には、学類の専門科目としても外国語を提供する。
さらに、科学的な情報を的確に理解する能力◆ 教養教育の目標（サイエンティフィック・リテラシー）、なら
1. 基盤教育----専門教育を支える幅広い基礎

びに高度ＩCＴ社会に対応する豊かな自己表現能力（コンピュータ・リテラシー）もまた今日の構築の専門人・社会人に要請される不可欠のリテラ
多様な専門教育、そして社会生活の基盤となシーとして、これらを涵養する。

る諸学を、学生の問題意識に即して導入する。
学生は多彩に開設された統合的導入科目を、自己の問題意識と関心に応じて選択し、これを通3. ヒューマニティ ---- 専門に偏することのない豊かな人間性と高い倫理の涵養

じて複数の学問分野に統合的に接する。専門教
育の確かな基盤としてのコアの整備を図ると優れた専門性を持つ専門人・社会人は、高い同時に、将来の専攻分野から離れた学問領域に倫理性と優れた感性、そして健やかな身体を備70たように、教養教育を統括する組織の設置が必えるべきである。
このため統合的導入科目にあっては、狭義の要と考えられる。

学問分野を超えて現代社会の倫理を問う科目

組織の設置計画については、本ＷＧでの議論を開設し、これを通じて高い倫理性を備えた専というよりも執行部での決定事項との観点か

門人・社会人を育成する。また学群・学類の垣ら、吉武副学長及び工藤副学長が中心となって根を越えて専門科目を履修することのできる

原案を作成し、本 WG の意見を取り入れながら、自由な履修システムを通じて、学生が１つの学

次のように設置することが決定された。

問分野にとらわれることない、広い視座のなかで学ぶことを促す。
さらに体育・芸術までも含んだ幅広い学問分
野を擁する筑波大学の特徴を最大限に活かし【教育研究評議会承認（H20.3.13）】て、全学科目には体育と並んで芸術を開設し、教養教育機構の設置について

豊かな感性と健やかな心身の育成を重視した
１．基本的な考え方

教養教育を行う。

(1) 教養教育の充実を、専門教育の質の向上と
4.

キャリア --社会に応える目的意識の形成

併せて、学士課程教育における最重要課題と位置づけ、長期的視点からその再構築を進める。

専門教育は、学生のキャリアに対する展望と(2) 教養教育と専門教育の有機的連携をさら

目的意識のもとになされるべきである。ここでに強化して、トータルとして学士課程におけるいうキャリアは就職活動に限定されるもので教育の質の向上を実現する。そのためにも、教はなく、責任ある専門人・家庭人として生涯学

養教育については大学本部、専門教育について

び問い続ける姿勢が、より重要である。

は学群・学類がそれぞれ企画・実施責任を負う

このような姿勢を養うため、一年次に少人数ことを明確にする。

クラスを設置し、ここで緊密な人間関係を通じた大学生活への導入を図ると同時に、学生一人

２．教養教育の企画・実施体制について

一人が自らのキャリアについて展望を持ち、学(1) 教養教育の企画・実施に責任を負う組織とぶことの意義を社会的な視野で考える機会をして、新たに「教養教育機構」を設置し、機構設ける。社会的な使命感をもって学び続ける人

長には教育担当副学長をもって充てる。

間の育成という目標は、インターンシップ、留学制度など多様な社会的経験を積むためのプ
ログラムをはじめ、専門教育も含めた多岐にわたる大学教育全体によって実現されるものである。

(2) 同機構に「教養教育推進室」を設置し、同室において本学における教養教育の理念、長期的な観点から教養教育を充実させるための基
本方針の立案及び当面のカリキュラム編成等の業務を行う。

３．筑波大学教養教育カリキュラムシステムの(3) 教養教育の企画と実施状況評価に、学内外の幅広い視点を取り入れるべく、機構の下に学実施と恒常的改革を実行する

内教員・学外教員・社会の有識者で構成する「企画評価委員会」を設置する。

システムの提案
上記１（１）⑤において問題点として指摘し71(4) カリキュラムは、将来のあるべき姿に向けて可能な限り理念型に近い形で編成することとし、それに基づいて機構長がそれに相応しい(5) 機構長は、カリキュラム編成等に際しては、担当教員を選任、学群・学類の協力を得て全学

事前に各学群長等と協議するものとする。

の力を結集してこれにあたるものとする。必要な場合は非常勤講師も活用する。

(6) 教育関連センターとの連携を確保するため、センター長を機構に兼務させる。

３．以上を踏まえた組織体制図

教育担当副学長
教育企画室

教養教育機構 （教育担当副学長が機構長、他に副機構長を置く）
教養教育推進室
共通科目関係委員会

推進組織

関係センター長（兼務）
FD委員会委員長（兼務）
企画評価委員会
各学群・学類 ～ 学士課程における専門教育の企画・実施に責任、教養教育に協力

４．「筑波大学特別講義－大学と学問－」の平

さらに、学長をはじめ本学に関係する優れた研究者が、自らの学問と人生体験を語ることに

成２０年度からの新規実施

より、日本および世界において次世代の指導者
教養教育の再構築をＷＧで検討するに当たり、教養教育改革の目玉の１つとしてＷＧ開始
当初から検討し、実現したものが「筑波大学特別講義－大学と学問－」である。

となりうる有能な若者を育成する機会ともする。
本講義の内容は、総合大学としての本学の広くて深い学問の特徴を活かし、幅広い学問分野

なお、本科目の開講に当たっては、講義の内から構成するものとする。

容をインターネットで中継する予定である。
（２）開設時期等（１）開設目的

開設時期：平成２０年度から

本講義では、主として新入生を対象に、本学の学長をはじめとする経験豊かな講師陣が、大学と学問、あるいは学問と人生について広いテ一マで講義を行う。本講義は、大学で学ぶべきことや自分の今後の生き方についてじっくりと考えてみる機会を受講生に提供するとともに、新入生を中心とする受講生が早く大学生活に慣れ、明確な目的意識をもって自律的に学習していくことができるように、大学生活と学問への道案内をすることを目的とする。

72

開設形態：総合科目（教育企画室開設、世話教員：石川本雄教授）
開講学期：第１学期
曜 時 限：木曜６限（16：45－18：00）
単 位 数：１単位（「必修」単位には含めず、「自由」での履修とする）
教

室：大学会館講堂

成績評価：レポート

（３）担当者等
実

施

日

担当教員

題

4 月 17 日

岩崎洋一

大学と学問

本学学長

4 月 24 日

吉武博通

大学と社会

本学副学長

5 月

1 日

山海嘉之

5 月

8 日

小林

悟

目（仮）

備

新学術領域【サイバニクス】
による未来開拓最前線
基礎生物学をたのしむ

考

本学教授
総合研究大学院大学、自然科学研
究機構・基礎生物学研究所・教授

5 月 15 日

中内啓光

新しい医療を求めて東京大学医科学研究所教授

5 月 22 日

青柳正規

美術と社会

国立西洋美術館長

5 月 29 日

加藤澤男

私のオリンピック

本学教授

6 月

5 日

入江

昭

歴史を学ぶ

ﾊｰﾊﾞｰﾄﾞ大教授

6 月 12 日

入江

昭

学問と人生

〃

6 月 19 日

山本一元

社会が大学生に望むこと

旭化成(株）常任相談役

6 月 26 日

期末試験日

Ⅱ．今後更に検討を要する課題

レポート

①

基本的態度・志向性・豊かな人間性・自己啓発力

１．筑波大学教養教育目標を実現するためのカ
リキュラムシステムの提案
いくつかの具体的提案がなされているが、討議未了であり、今後新しい科目を試行しながら討議を進めて行くこととするが、検討に当たっa.

キャリアデザイン力の育成b.

規範意識と倫理性の涵養c.

感性と美意識の涵養d.

体力・精神力の養成

e.

チームワーク、リーダーシップ、対人能力の育成ては次のことを念頭に行うこととしたい。
■教養教育の基本的内容
幅（width）と深さ（depth）の両方を兼ね備f.

礼儀・作法等の修養的教養に関する教育②

汎用的技能・能力a.

知的な技能（情報処理の基本的知識と技術など）の修得えた教養教育の構築を目指し、筑波大学における「学士力」とは何かという論点からその構成b.

数量的スキルの修得

要素を明らかにする必要がある。

c.

外国語運用能力の育成d.

基礎的な読解力や文章表現力の養成

e.

論理的思考力・分析的推論力・批判的思考(1) 導入教育
学問することの意義を理解させ、大学生活を力の育成

有意義に送るための方法を考えさせる。
(2) 基盤教育
分野の枠を超えて共通に求められる知識・技
能・態度など、社会生活の基盤をなす教養を身に付けさせる。

③

基本的知識・教養a.

哲学、倫理、宗教、歴史、文学等の人文学的教養、和漢洋の古典を中心とした書物（「グ
レートブックス」）の知識

b.

科学的思考法・科学哲学、サイエンスの歴c.

基盤教育における a,b,c 等は、①～③のよ史などに関する基礎知識、科学技術の発展のうにはっきり区分されるものではないと考え

功罪両面についての理解るが、「学士課程教育の再構築に向けて（審議個別科学研究の方法とその未開拓領域への応用に関する知識・理解

d.

※

経過報告）
」における『「各分野の専攻に通じて培う「学士力（仮称）」～学士課程共通の「学社会情勢や自然、文化への理解

習成果」～において、「１．知識・理解、２．
汎用的技能、３．態度志向性、４総合的な学習(3) 総合力（課題解決能力）の育成

経験と創造的思考力」に区分している内容を踏学問のすそ野を広げ、ものごとを多角的な視

まえながら、区分したものである。

点から見て総合的に判断し、問題解決のための方向性を的確に示す力を養う。そのための学際

なお、同審議経過報告については、現在中教的視点と異分野の基本的知識・考え方を身に付審において「審議のまとめ」として再度検討中けさせる。

であり、最終的なまとめを踏まえる必要がある。

74

４.３ リスク工学専攻大学院教育改革支援プログラムにおける達成度評価
システムについて
リスク工学専攻 専攻長

内山 洋司

リスク工学専攻 大学院ＧＰ実施委員会委員長
宮本 定明
資料Ⅶ．自己評価書における達成度評価基準

はじめに（博士後期課程用）
本資料集は、システム情報工学研究科リスク工学専攻における平成19～21年度大学院教育

上記資料のなかで、別紙資料として引用して改革支援プログラム「達成度評価システムによいる文書や表は、ここでは省略するが、資料全る大学院教育実質化（問題解決型リスク工学教

体は、育のアウトカム評価への適用）」の平成20年度

http://www.risk.tsukuba.ac.jp/riskhp08/gs

初めの時点までの検討経緯を示している。

gp/から見ることができるので、参照されたい。

達成度評価システムは、このプログラムの根幹をなすものであり、平成20年度新入生オリエ
ンテーションのために、これらの資料を作成した。現在この達成度評価システムに従って評価を実施しており、その成果の一部は、今年度末

これらの資料は、単にリスク工学専攻での達成度評価を行うためだけでなく、大学院における一般的な達成度評価のモデルとなることを企図して作成している。広く参考にして頂ければ幸甚である。

までに当該プログラムの中間報告として今年
度末までにまとめる予定である。また、平成21
年度末までには、最終報告書をまとめ、当該プ
ログラムの成果を世に問うことになる。
ここに示された資料は、次の７種類である。
すべての資料は、リスク工学専攻において2008
年4 月8 日付の文書として扱われているが、ここでは煩わしさを避けるため、日付は省略している。

資料Ⅰ． リスク工学の教育目標と履修の方法
１．リスク工学の教育目標
今日我々を取り巻く情報ネットワークや巨大システムの及ぶ範囲が広がるにつれて、不確実性とその影響の大きさはますます増大してい資料Ⅰ． リスク工学の教育目標と履修の方法

る。リスク工学専攻は、多様なリスクを科学

資料Ⅱ．2008 年度リスク工学専攻オリエンテーション達

的・工学的な方法により解明できる高度な技術成度評価説明資料（博士前期課程用）をもつ研究者の育成と社会で活躍できる人材

資料Ⅲ．博士前期課程における達成度評価に関する申合せの輩出を目指す。
すなわち、リスク解析・評価のための基礎理

資料Ⅳ．自己評価書における達成度評価基準

論や関連情報処理技術を習得していると同時に、リスクに関する現実の問 題について豊富（博士前期課程用）
資料Ⅴ．2008 年度リスク工学専攻オリエンテーション達

な知識と関心を持ち、これらの問題に対して広い視野と強いリーダーシップをもって、問題設

成度評価説明資料（博士後期課程用）
資料Ⅵ．博士後期課程における達成度評価に関定から工学的手段による解決までの一連のプ
ロセス を理解し、プロジェクト運営能力を発

する申合せ
75

揮して具体的な解決手段を考案・開発すること

教育目標を掲げています。一方、大学院博士前ができる人材の育成が、我々の目指す教育であ期課程において一般的な達成度項目として、る。

（１）専門基礎、（２）関連分野基礎、（３）
現実の問題、（４）広い視野、（５）問題設定

この教育目標に従い、次の各項目が達成されるように履修指導を行う。

から解決まで、（６）プレゼン・コミュニケー
ション能力、の 6 種類が挙げられています。それでは、専攻に固有の教育目標と、一般的な達１． リスク解析・評価のための基礎理論を習成度項目という異なる性質の目標が、具体的な得している。

カリキュラムの中でどのようにして同時に満

２． リスク解析・評価に関連する情報処理技

たされていくのか、説明しましょう。このとき、術を習得している。

主分野と関連分野の２つの概念が役に立ちま３． リスク工学の対象である現実の問題につす。

いて学習している。
４． リスク工学の対象を広い視野で捉えるこ

２．１ 教育目標１、３、４とができる。
５． リスクにかかわる問題について、問題設

主分野

定から工学的手段による解決までのプロセスを理解し、具体的解決手段を考案・開発す

主分野とは、大体において学生が所属する教育研究指導グループが属する分野で、リスク工ることができる。
６． 研究チームや研究プロジェクトのなかで、学の場合、「トータルリスクマネジメント」、

役割分担を果たすことができ、必要に応じて「サイバーリスク」、「都市リスク」、「環境・リーダーシップをとることができる。

エネルギーリスク」の 4 分野のいずれかになります。このうち１つの主分野を選んだ場合、そ

前期課程では、上記の項目について基本的要の分野の専門科目を一つの基準として、8 単位件を満たし、実社会で活躍できる人材の育成をとり、あわせて前期特別研究Ⅰ、Ⅱを取得する目指している。後期課程で は、上記項目３～

ことによって、（１）専門基礎、と教育目標の６についてはより高度な水準の能力を兼ね備「１．リスク解析・評価のための基礎理論を習え、プレゼンテーション・コミュニケーション得している」が満たされることになります。ま

能力に優れた国際的な通用性の高い研究者・高た、主分野の各専門科目では、（３）現実の問

度専 門職業人レベルの人材の育成を目指して

題、（４）広い視野、という側面ももっていまいる。

すので、教育目標の「３．リスク工学の対象でなお、アドミッションポリシーとして、前期・

ある現実の問題について学習している」、「４．

後期課程ともに、広くリスクに関心をもつ人材

リスク工学の対象を広い視野で捉えることがを求める。 後期課程については、今日のリスできる」も同時にカバーされることになります。

クの多様性に鑑み、教育目標における項目１、２は、広範な諸分野のいずれかにおける不確実関連分野

性や現実のリスク・セキュリティ・セイフティ

関連分野とは、学生が主分野と定めた分野以に関わる基礎や情報処理を意味することに注外の3 分野ですが、これらのうちから8 単位の意する。

専門科目を取得します。それによって、（２）関連分野基礎、について習得すると同時に、関連分野からみた（３）現実の問題、（４）広い２． 教育目標と履修の方法

視野、という側面についても習得します。これ
リスク工学専攻では、上記に示した 6 項目の76によって、教育目標の３、４がカバーされます。

関連分野科目の取得の仕方として、たとえば主更に強化することができます。

分野を「トータルリスクマネジメント」とした教育目標の「５．リスクにかかわる問題につ場合、「サイバーリスク」に集中してとる方法

いて、問題設定から工学的手段による解決までと、他の3 分野を満遍なくとる方法とがありまのプロセスを理解し、具体的解決手段を考案・す。前者の場合、一つの分野で深く「関連分野開発することができる」については、達成度項

基礎」を見につけることを重視した選択となり、 目の（５）問題設定から解決まで、と深く関連
後者の場合、「広い視野」を重視した選択となしていますので、必修科目の前期特別研究Ⅰ、ります。

Ⅱおよびグループ演習等で習得します。

なお、部分的には関連分野に替えて、大学院

また、教育目標の「６．研究チームや研究プ

共通科目や他専攻科目を取得することも可能

ロジェクトのなかで、役割分担を果たすことがですが、達成度項目や専攻の教育目標とどのよでき、必要に応じてリーダーシップをとること

うに関連しているかについて明確な視点をもができる」については、必修科目のグループ演

ち、説明できるようにしておいて下さい。

習がこの目標に特に重点を置いています。
このように、標準的履修方法をとれば、教育目標に挙げられた各項目と、６つの達成度項目

２．２ 教育目標２、５、６
これまで、教育目標について、１、３、４には同時にカバーされるようになっています。

ついて説明しました。他の２、５、６についてはどうでしょうか。「２．リスク解析・評価に関連する情報処理技術を習得している」につい２．３ 各主分野における人材プロフィール
以下に、各主分野に関して、それぞれの関連ては、必修科目である、前期特別研究Ⅰ、Ⅱで分野から養成される人材としてのプロフィー

習得します。また、シラバスに明記されている

ルを以下に明示します。

ように、サイバーリスク分野等の講義科目でも、

77

主分野：トータルリスクマネジメント分野
サイバーリスク

確率論をはじめとする不確実性理論や、統計学的方法によるデータ解析とシステ
ム信頼性技術、人のリスク認知や意思決定理論など、リスクに関する基礎理論体系を学ぶことによりシステムのリスクをトータルに管理・制御しようとする立場に軸足を置き、関連分野として、情報・ネットワークセキュリティやリスク解析・評価の基盤となる情報処理技術に深い関心をもつ技術者

環境・エネルギーリスク

確率論をはじめとする不確実性理論や、統計学的方法によるデータ解析とシステ
ム信頼性技術、人のリスク認知や意思決定理論など、リスクに関する基礎理論体系を学ぶことによりシステムのリスクをトータルに管理・制御しようとする立場に軸足を置き、関連分野として、地域の環境汚染と地球規模の環境問題、エネル
ギーシステムのリスク解析評価技術に深い関心をもつ技術者

都市リスク

確率論をはじめとする不確実性理論や、統計学的方法によるデータ解析とシステ
ム信頼性技術、人のリスク認知や意思決定理論など、リスクに関する基礎理論体系を学ぶことによりシステムのリスクをトータルに管理・制御しようとする立場に軸足を置き、関連分野として、地震や風水害等の自然災害、火災、事故、犯罪といった都市に存在するリスクに関する総合的な管理・制御技術に深い関心をもつ技術者

各分野を幅広く
選択

確率論をはじめとする不確実性理論や、統計学的方法によるデータ解析とシステ
ム信頼性技術、人のリスク認知や意思決定理論など、リスクに関する基礎理論体系を学ぶことによりシステムのリスクをトータルに管理・制御しようとする立場に軸足を置き、サイバーリスク、都市リスク、環境・エネルギーリスクなどの関連分野に広い関心をもつ技術者

主分野：サイバーリスク分野
トータルリスク
マネジメント

情報セキュリティ・ネットワークセキュリティやそれらを包含する現代情報理論など、サイバーリスクに関する広範な理論体系を学ぶことで、情報セキュリティ
をはじめとする情報処理技術面での対策を担おうとする立場に軸足を置き、関連分野として、確率論をはじめとする不確実性理論や、統計学的方法によるデータ
解析とシステム信頼性技術、人のリスク認知や意思決定理論など、リスクに関する基礎理論体系に深い関心をもつ技術者

環境・エネルギーリスク

情報セキュリティ・ネットワークセキュリティやそれらを包含する現代情報理論など、サイバーリスクに関する広範な理論体系を学ぶことで、情報セキュリティ
をはじめとする情報処理技術面での対策を担おうとする立場に軸足を置き、関連分野として、地域の環境汚染と地球規模の環境問題、エネルギーシステムのリス
ク解析評価技術に深い関心をもつ技術者

都市リスク

情報セキュリティ・ネットワークセキュリティやそれらを包含する現代情報理論など、サイバーリスクに関する広範な理論体系を学ぶことで、情報セキュリティ
をはじめとする情報処理技術面での対策を担おうとする立場に軸足を置き、関連分野として、地震や風水害等の自然災害、火災、事故、犯罪といった都市に存在するリスクに関する総合的な管理・制御技術に深い関心をもつ技術者

各分野を幅広く選択

情報セキュリティ・ネットワークセキュリティやそれらを包含する現代情報理論など、サイバーリスクに関する広範な理論体系を学ぶことで、情報セキュリティ
をはじめとする情報処理技術面での対策を担おうとする立場に軸足を置き、トー
タルリスクマネジメント、環境・エネルギー、都市・防災などの関連分野に広い関心をもつ技術者

78主分野：環境・エネルギーリスク分野
トータルリスク
マネジメント

環境・エネルギー問題を資源、技術、経済など学際的な立場から体系化した環境・エネルギー学を理解し、エネルギーシステムに関わる供給リスクおよび地球温暖化や大気・水質汚染などの環境リスクを管理・制御しようとする立場に軸足を置
き、関連分野として、確率論をはじめとする不確実性理論や、統計学的方法によるデータ解析とシステム信頼性技術、人のリスク認知や意思決定理論など、リスクに関する基礎理論体系に深い関心をもつ技術者

サイバーリスク

環境・エネルギー問題を資源、技術、経済など学際的な立場から体系化した環境・エネルギー学を理解し、エネルギーシステムに関わる供給リスクおよび地球温暖化や大気・水質汚染などの環境リスクを管理・制御しようとする立場に軸足を置
き、関連分野として、情報・ネットワークセキュリティやリスク解析・評価の基盤となる情報処理技術に深い関心をもつ技術者

都市リスク

環境・エネルギー問題を資源、技術、経済など学際的な立場から体系化した環境・エネルギー学を理解し、エネルギーシステムに関わる供給リスクおよび地球温暖化や大気・水質汚染などの環境リスクを管理・制御しようとする立場に軸足を置
き、関連分野として、地震や風水害等の自然災害、火災、事故、犯罪といった都市に存在するリスクに関する総合的な管理・制御技術に深い関心をもつ技術者

各分野を幅広く選択

環境・エネルギー問題を資源、技術、経済など学際的な立場から体系化した環境・エネルギー学を理解し、エネルギーシステムに関わる供給リスクおよび地球温暖化や大気・水質汚染などの環境リスクを管理・制御しようとする立場に軸足を置
き、トータルリスクマネジメント、サイバーリスク、都市リスクなどの関連分野に広い関心をもつ技術者

主分野：都市リスク分野
トータルリスク
マネジメント

都市の空間構造の解析手法やリスク概念を考慮した計画理論等に基づき、地震や風水害等の自然災害、火災、事故、犯罪といった都市に存在するリスクを総合的に管理・制御しようとする立場（都市リスクの認知、評価、分析、リスクコミュ
ニケーション）に軸足を置き、関連分野として、確率論をはじめとする不確実性
理論や、統計学的方法によるデータ解析とシステム信頼性技術、人のリスク認知や意思決定理論など、リスクに関する基礎理論体系に深い関心をもつ技術者

サイバーリスク

都市の空間構造の解析手法やリスク概念を考慮した計画理論等に基づき、地震や風水害等の自然災害、火災、事故、犯罪といった都市に存在するリスクを総合的に管理・制御しようとする立場（都市リスクの認知、評価、分析、リスクコミュ
ニケーション）に軸足を置き、関連分野として、情報・ネットワークセキュリテ
ィやリスク解析・評価の基盤となる情報処理技術に深い関心をもつ技術者

環境・エネルギー

都市の空間構造の解析手法やリスク概念を考慮した計画理論等に基づき、地震や風水害等の自然災害、火災、事故、犯罪といった都市に存在するリスクを総合的に管理・制御しようとする立場（都市リスクの認知、評価、分析、リスクコミュ
ニケーション）に軸足を置き、関連分野として、地域の環境汚染と地球規模の環境問題、エネルギーシステムのリスク解析評価技術に深い関心をもつ技術者

各分野を幅広く
選択

都市の空間構造の解析手法やリスク概念を考慮した計画理論等に基づき、地震や風水害等の自然災害、火災、事故、犯罪といった都市に存在するリスクを総合的に管理・制御しようとする立場（都市リスクの認知、評価、分析、リスクコミュ
ニケーション）に軸足を置き、トータルリスクマネジメント、サイバーリスク、
環境・エネルギーリスクなどの関連分野に広い関心をもつ技術者

79資料Ⅱ．2008 年度リスク工学専攻オリエンテーション達について、自分で申告するものです。自分の勉成度評価説明資料（博士前期課程用）

学状況をアピールするように記載願います。1
年次2 学期末、1 年次年度末、2 年次2 学期末、2年次年度末の計4 回、資料3 のサンプルのよ

１．達成度評価の目的

うな達成度自己評価書を提出し、専攻教員によ
リスク工学専攻では、今年度から専攻における指導を受けて下さい。

る教育目標の「達成度評価」を実施することになりました。達成度評価システムは、専攻の教４．学修エビデンスと科目ポイント

育目標と、大学院における一般的な教育目標（別紙に述べる６項目）を同時に満足させる教

自己評価書を支えるものとして、自己評価書

育プロセスの評価システムです。本年度博士前の裏付けとなる学修エビデンスと、各達成度項

期課程に入学された皆様にはこの達成度評価

目がどれだけ満たされているかを定量的に測システムを理解頂き、各自の学修の進行度チェるための科目ポイントの二つの柱があります。

ックに役立てて頂きたいと存じます。
（１） 学修エビデンスは自己評価書を裏付けるもので、次の２種類からなります。

２．課程修了と達成度評価
大学院便覧には、課程修了に必要な条件が記(１．１) 学修過程において作成した資料。例載されていますが、そこに、「最終試験」といえば、前期特別研究やグループ演習・インター

う項目があります。別紙資料１は、達成度評価

ンシップ等において作成した学修ノート、研究に関する基本的申し合わせですが、リスク工学

室のゼミのための研究レポート、研究会のため専攻では、最終試験において、「達成度評価項に準備した論文原稿などです。必要に応じて、目がすべて課程修了に必要なレベルに達して

自己評価書で参照して下さい。これらの資料は、いること」を確認する、とされています。従っ自己評価書の裏付けとして提出を求められるて、修了には、次の３つの条件を満たす必要がことがありますので、各自保存しておいてくだ

あります。

さい。

（１）所定の単位取得（２）修士論文の完成と修士論文審査への合格（３）最終試験において、達成度評価項目がす
べて課程修了に必要なレベルに達している(１．２) 各月の学生ポートフォリオ。各月の学修状況の要約です。別紙資料 にサンプルが示されています。このポートフォリオを参照しながら、毎回の自己評価書を作成して下さい。

こと（２） 科目ポイントは単位取得によって得ら

３．達成度評価についてれるポイントです。
別紙資料（別紙資料については、「はじめに」
これは、各研究分野により異なりますが、別に記したwebページを参照）および資料Ⅳ「自己評価書における達成度評価基準」に示されていますが、博士前期課程は達成度自己評価書で達成度評価がなされます。自己評価書は、科目

紙資料「科目評価項目ポイント対応表」の各分
野の表を参考にして下さい。ポイント対応表の履修モデルに従って勉学し、必要単位を取得することにより、バランスのいいポイントを獲得

取得だけでは計りきれない勉学状況の達成度
80

できるようになっています。この科目ポイント

じて、達成度自己評価書を作成し、提出されるに基づいて学修プランが遂行され、自己評価書ことを希望します。

の中で学修プランの遂行状況が、取得科目ポイ
ントを参照しつつ言及されている必要があります。
資料Ⅲ．博士前期課程における達成度評価に関する申合せ

５．注意事項
以上の説明を読むと、自己評価書は煩雑な作業のように見えるかも知れませんが、慣れてく

１．達成度評価委員会と達成度評価の実施・承認ると、短時間のうちに作成できるようになり、
１．１ 達成度評価委員会

それによる学修プロセスをチェックできると達成度評価委員会は、以下に述べる達成度評

いうメリットのほうを感じるようになるでしょう。また、不明な点は、教員だけでなく、RA（Research Assistant）に相談して下さい。特に、後期課程2 年次・3 年次のRAは、昨年度こ価を実施する目的で、専攻によって設置され、学生毎に定められる。
１．２ 達成度評価の実施・承認

れらの資料を作成した経験がありますから、諸以下に述べる達成度評価は達成度評価委員

君の相談に対し、懇切丁寧に応対してくれるで会により実施され、専攻長によって承認されしょう。諸資料もRA を通じて提出していただ

る。

きます。
２．達成度評価の課程修了における位置づけ
達成度評価結果は、修士論文審査とともに行

６．相談窓口われる最終試験の一部として取り扱う。最終試
験に合格するためには、原則として達成度評価

RA や指導教員に相談するだけで問題が片付かない場合の相談窓口は以下の通りです。

結果がすべての項目について可とされる必要（１） 学年担当がある。

（２） 大学院教育改革主担当教員（宮本定明、
３．達成度評価の最終試験時における可否の判

遠藤靖典）

定

（３） リスク工学専攻長

可否の判定は第４項に示す自己評価書に対する専攻の評価結果によって行う。

７．達成度評価システムの適用について
達成度評価システムは、2008 年度入学生から

４．自己評価書と自己評価書に対する専攻の評
価適用されます。
８．2007 年度以前の入学生に対する達成度評

４．１ 自己評価書は、科目取得では計りきれない勉学状況の達成度について、自己の学修価について（参考）状況をアピールするために学生自ら申告す2007 年度以前の入学生については、最終試験時における達成度評価は行いません。このように、達成度評価は課程修了の要件ではありませんが、上記の目的を理解し、本年度入学生に準81

るものである。自己評価書の中では、科目ポ
イント（第５項参照）に基づく学修プランが遂行されていることが、取得科目ポイントを参照しつつ言及されなければならない。また、

学修状況は、次の２種類の学修エビデンスに（１） 専門基礎： ８ポイント

よって裏付けられる必要がある。

（２） 関連分野基礎： ５ポイント（３） 現実の問題： ６ポイント（１） 学修ノート、研究レポート、論文原稿（４） 広い視野： ６ポイントなどの、学修過程において作成した資料。

（５） 問題設定から解決まで： ４ポイント（２） 各月の学修状況を要約した学生ポート（６） プレゼン・コミュニケーション能力： ６

フォリオ。

ポイント

４．２ 自己評価書は最終試験時において、すべての達成項目について自己評価が「博士前期課程修了レベル」であり、そのことを達成
度評価委員会により認定される必要がある。

５．４ 大学院共通科目、研究科共通科目、他研究科科
目、他専攻科目、特別講義等のポイント
資料5 に記載していないこれらの科目については、単位数＝総ポイント数とし、成績に対す

５．科目ポイントる1.2、1.0、0.8 の重みづけも専門科目と同じ

以下のように、共通科目と専門科目により、とするが、達成項目に対するポイントの割り振

所定の基準ポイントを各達成項目について取りは、指導教員と相談の上、理由を付して達成得することが望ましい。ポイントの計算は、別度評価委員会を通じて専攻長に申し出、専攻長

紙資料5 に示す科目評価項目ポイント対応表が承認すれば、その科目単位取得をもって割りに基づくものとする。ただし、達成度評価委員

振った達成項目のポイントを加算することが会が認める場合、ポイント表を変更することができるものとする。

可能である。
６ 達成度評価と追加課題
５．１ 専門科目におけるポイント

達成度評価は最終試験以前に、専攻が定める

各専門科目について、単位数＝総ポイント数

時期に数回実施される。その際、科目取得あるとして、ポイントを割り振るものとする。ポイ

いは自己評価のみでは、最終試験において専攻

ントの割り振りは、各分野・研究グループの状の定める達成度に達しないことが見込まれる況を勘案しながら、専攻が決定する。成績がＡ学生について、達成度評価委員会は指導教員をの場合定められたポイント×1.2、Ｂの場合定通じて追加課題等を課することができる。学生められたポイント×1.0、Ｃの場合定められたは追加課題等を実施・提出し、評価を改善させポイント×0.8 として計算するものとする。

ること、および、その評価ポイントを増加させることができる。

５．２ 専攻共通科目におけるポイント
原則として専攻共通に定めるものとし、資料5

７ 達成度評価における特別ポイントのようにポイントを設定する。成績がＡの場合ある学生について、特に評価すべき成果があ定められたポイント×1.2、Ｂの場合定められる場合、指導教員からの申請書を達成度評価委

たポイント×1.0、Ｃの場合定められたポイン

員会で審査した上で専攻長は達成度評価におト×0.8 として計算するものとする。

いてその成果に見合ったポイントを追加することができる。

５．３ 各達成項目に対する基準ポイント

８ 達成度評価の利用

共通科目と専門科目の取得ポイントを合計

達成度評価におけるポイントは、学生の顕彰

して、次のポイントを取得することが望ましい。

82

等に利用できる。

ことを基準に判定する。
９ 本申し合わせは2008 年度入学生から適用

２．３ 「関連分野基礎」については、当該項目のするものとする。

科目取得1 単位以上あるいは主に後期特別研
究と後期特別演習において、それに該当する学
修のエビデンスをもとに申告する。科目を取得していない場合は、1 単位以上に相当する学修

資料Ⅳ．自己評価書における達成度評価基準

時間を必要とする。

（博士前期課程用）
２．４ 「広い視野」、「問題設定から解決まで」、
１．自己評価書における博士前期課程の達成度「現実の問題」については、２．３と同様に判定する。

評価について

２．５ 「プレゼン・コミュニケーション」につい各分野について資料5 に示した科目取得の際、ては、当該項目の科目取得1 単位以上を基準に学修した内容とエビデンスを用いて、各判定する。または、それに相当する研究発表件
達成度項目に対して、総合的に自己評価する。
数が３年間に３回以上あった場合に後期特別
なお、自学自修により学修した内容を追加
研究等における討論過程をもとに判定する。
して良い。達成度が博士前期課程修了レベルで２．６ 「国際的通用性」については、３年間に３あることの基準は、次の通りである。
回以上の外国語発表あるいはそれに相当する
国際的経験をもとに判定する。

１．１ 各科目について学修内容のエビデンスが存在すること。

２．７ ２．３～２．５については、TA・RA 経験、グループ演習指導補助の経験、研究室における

１．２ 自己評価書において科目ポイントに基づく学修プランが遂行され、そのことが、自学生指導補助の経験を含めることができる。

己評価書において、取得科目ポイントと基準
ポイントを比較しつつ言及されていること。
なお、達成度の各項目について、異なる科目

資料Ⅴ．2008 年度リスク工学専攻オリエンテーション達成度評価説明資料（博士後期課程用）

であっても関連する事項を総合して自己評価することが望ましい。

１．達成度評価の目的
２．自己評価書における博士後期課程の達成度
リスク工学専攻では、今年度から専攻におけ評価について（参考）る教育目標の「達成度評価」を実施することになりました。達成度評価システムは、専攻の教達成度が博士後期課程修了レベルであるこ

育目標と、大学院における一般的な教育目標との基準は、達成度項目について異なる。
２．１ 「学術的成果」については、学位論文作成（別紙に述べる８項目）を同時に満足させる教
育プロセスの評価システムです。本年度博士後の基準として定める公表論文件数を満たして期課程に入学された皆様にはこの達成度評価

いることを基準に判定する。

システムを理解頂き、各自の学修の進行度チェ
２．２ 「専門基礎」については、公表論文の件数を満たし、そのための専門基礎が備わっている83

ックに役立てて頂きたいと存じます。

（１） 学修過程において作成した資料。例え

２．課程修了と達成度評価

ば、後期特別研究や後期特別演習・後期プロジ
大学院便覧には、課程修了に必要な条件が記載されていますが、そこに、「最終試験」という項目があります。資料Ⅵ は、達成度評価に

ェクト研究等において作成した学修ノート、研究室のゼミのための研究レポート、学会や研究会のために準備した論文原稿などです。必要に関する基本的申し合わせですが、リスク工学専
攻では、最終試験において、「達成度評価項目
がすべて課程修了に必要なレベルに達してい応じて、自己評価書で参照して下さい。これらの資料は、自己評価書の裏付けとして提出を求められることがありますので、各自保存しておること」を確認する、とされています。従って、

いてください。

修了には、次の３つの条件を満たす必要があり（２）各月の学生ポートフォリオ：各月におけます。

る学修内容の要約。別紙資料9 にサンプルが示（１） 所定の単位取得されています。各月ポートフォリオを主に参照（２） 博士論文の完成と博士論文審査への合しながら、毎回の自己評価書を作成して下さい。

格（３） 最終試験において、達成度評価項目が５．注意事項

すべて課程修了に必要なレベルに達していること

以上の説明を読むと、自己評価書は煩雑な作業のように見えるかも知れませんが、慣れてく

３．達成度評価についてると、短時間のうちに作成できるようになり、資料Ⅵ「博士後期課程における達成度評価に関する申合せ」および資料Ⅶ「自己評価書における達成度評価基準」に示されていますが、博士後期課程は前期課程と異なり、講義科目数が少なく、達成度は特別研究等のなかで進歩するものですから、前期課程のような「単位取得によるポイント数の参照」は考慮せず、達成度自それによる学修プロセスをチェックできるというメリットのほうを感じるようになるでしょう。また、不明な点は、教員だけでなく、RA（Research Assistant）に相談して下さい。特に、後期課程2 年次・3 年次のRAは、昨年度これらの資料を作成した経験がありますから、諸君の相談に対し、懇切丁寧に応対してくれるでしょう。諸資料もRA を通じて提出していただ

己評価書と教員による評価のみによって達成度評価がなされます。自己評価書は、科目取得

きます。

では計りきれない勉学状況の達成度について、自分で申告するものです。自分の勉学状況をア
ピールするように記載願います。各年次の２学期末および年度末に別紙資料8のサンプルのよ６．相談窓口RA や指導教員に相談するだけで問題が片付かない場合の相談窓口は以下の通りです。

うな達成度自己評価書を提出し、専攻教員によ（１） 大学院教育改革主担当教員（宮本定明、る指導を受けて下さい。

遠藤靖典）（２） リスク工学専攻長

４．学修エビデンス
学修エビデンスは自己評価書を裏付けるも

７．早期修了プログラム履修者に対する専攻のので、次の２種類からなります。

達成度評価について

84認早期修了プログラム履修者は、当該プログラ

１．１ 達成度評価委員会

ムが定める達成度評価がなされます。本専攻が実施する達成度評価と、早期修了プログラムが達成度評価委員会は、以下に述べる達成度評

実施する達成度評価とは整合性がありますの

価を実施する目的で、専攻によって設置され、で、早期修了プログラムが実施する達成度評価

学生毎に定められる。

をもって、本専攻全体で実施する達成度評価に

１．２ 達成度評価の実施・承認
以下に述べる達成度評価は達成度評価委員

代えることができます。この際、資料を二重に会により実施され、専攻長が承認する手続きに作成する必要は原則としてありません。

よって行われる。
８．Global COE プログラム履修生に対する達２．達成度評価の課程修了における位置づけ

成度評価について

達成度評価結果は、博士論文審査とともに行
Global COE プログラム履修生については、

われる最終試験の一部として取り扱う。最終試

Global COE プログラムの作業負担に鑑み、学験に合格するためには、原則として達成度評価

生ポートフォリオの作成は免除します。ただし、達成度自己評価書の作成と、学修エビデンスの結果がすべての項目について可とされる必要がある。

提出は必要です。この場合の学修エビデンスは、Global COE プログラムにおけるものも含みま

３．達成度評価における可否の判定

す。

可否の判定は第４項に示す自己評価書に対する専攻の評価結果によって行う。

９．達成度評価システムの適用について
４．自己評価書と自己評価書に対する専攻の評

達成度評価システムは、2008 年度入学生か価ら適用されます。

４．１ 自己評価書は、科目取得では計りきれない10． 2007 年度以前の入学生に対する達成度評

勉学状況の達成度について、自己の修学状況をアピールするために学生自ら申告するもので価について（参考）ある。学修状況は、次の２種類の学修エビデンスによって裏付けられる必要がある。

2007 年度以前の入学生については、最終試験時における達成度評価は行いません。このよ
うに、達成度評価は課程修了の要件ではありま（１） 学修ノート、研究レポート、論文原稿などの、学修過程において作成した資料。

せんが、上記の目的を理解し、本年度入学生に準じて、達成度自己評価書を作成し、提出され（２） 各月の学修状況を要約した学生ポート
フォリオ。（G-COE 履修生は省略可）

ることを希望します。

４．２ 自己評価書は最終試験時において、すべての達成項目について自己評価が「博士後期課程修了レベル」であり、そのことを達成
資料Ⅵ．博士後期課程における達成度評価に関

度評価委員会により認定される必要がある。

する申合せ
５．達成度評価と追加課題
１．達成度評価委員会と達成度評価の実施・承85

達成度評価は最終試験以前に、専攻が定める

時期に数回実施される。その際、科目取得ある

１．２ 自己評価書において科目ポイントに基いは自己評価のみでは、最終試験において専攻

づく学修プランが遂行され、そのことが、自己の定める達成度に達しないことが見込まれる

評価書において、取得科目ポイントと基準ポイ

学生について、達成度評価委員会は指導教員をントを比較しつつ言及されていること。

通じて追加課題等を課することができる。学生
は追加課題等を実施・提出し、その評価を改善

なお、達成度の各項目について、異なる科目でさせることができる。

あっても関連する事項を総合して自己評価することが望ましい。

６．達成度評価の利用
達成度評価における結果は、学生の顕彰等に

２．自己評価書における博士後期課程の達成度
評価について利用できる。
７．早期修了プログラム履修者に対する専攻の達成度が博士後期課程修了レベルであることの基準は、達成度項目について異なる。

達成度評価について
早期修了プログラム履修者については、本専

２．１ 「学術的成果」については、学位論文

攻が実施する達成度評価と、早期修了プログラ

作成の基準として定める公表論文件数を満ムが実施する達成度評価とは整合性があるた

たしていることを基準に判定する。

め、早期修了プログラムが実施する達成度評価
をもって、本専攻全体で実施する達成度評価に代えることができるものとする。

２．２ 「専門基礎」については、公表論文の件数を満たし、そのための専門基礎が備わっていることを基準に判定する。
２．３ 「関連分野基礎」については、当該項

８．本申し合わせは2008 年度入学生から適用

目の科目取得1 単位以上あるいは主に後期するものとする。

特別研究と後期特別演習において、それに該当する学修のエビデンスをもとに申告する。
科目を取得していない場合は、1 単位以上に相当する学修時間を必要とする。

資料Ⅶ．自己評価書における達成度評価基準

２．４ 「広い視野」、「問題設定から解決ま（博士後期課程用）

で」、「現実の問題」については、２．３と
１．自己評価書における博士前期課程の達成度
評価について（参考）同様に判定する。
２．５ 「プレゼン・コミュニケーション」に

各分野について資料5 に示した科目取得のついては、当該項目の科目取得1 単位以上を際、学修した内容とエビデンスを用いて、各基準に判定する。または、それに相当する研達成度項目に対して、総合的に自己評価する。
なお、自学自修により学修した内容を追加

究発表件数が３年間に３回以上あった場合に後期特別研究等における討論過程をもとして良い。達成度が博士前期課程修了レベルでに判定する。

あることの基準は、次の通りである。
２．６ 「国際的通用性」については、３年間に３回以上の外国語発表あるいはそれに相当する

１．１ 各科目について学修内容のエビデンス

国際的経験をもとに判定する。

が存在すること。
86２．７ ２．３～２．５については、TA・RA 経験、

学生指導補助の経験を含めることができる。

グループ演習指導補助の経験、研究室におけるおわりに筑波大学 FD 委員会委員長
溝上智恵子

我が国では、短大や 4 年制大学に進学する者
が 18 歳人口の 5 割を超え、高等教育はユニバ
ーサル段階に突入しました。これは言い換えると、多様な学力を有し、多様な学習歴をもつ学
生を、大学は受け入れるようになったというこ

もとより各教員が FD を通じて絶えず自らの教育能力の向上に努めることは大学人としての責務ですが、FD は教員個人の「心がけ」ではなく、大学にとっては義務となりました。具体的には、大学院では平成 19 年度の「大学院設とです。

置基準」改正により、また学部では平成 20 年
筑波大学の各教育組織では、こうした状況の度の「大学設置基準」改正により、FD を実施す

変化を受けて、さまざまな取り組みがすでに実ることが義務づけられました。このような大学施されてきましたが、大学全学としても、平成をとりまく状況の変化もふまえ、平成 19 年度

20 年 3 月公表の「筑波スタンダード」
において、の筑波大学における FD の取組成果をまとめた「筑波大学ファカルティ・ディヴェロップメンのが本報告書です。この報告書を、各教育組織

ト（FD）」を「カリキュラムの改善や教授法のにおける FD 活動の今後の参考資料としてご利向上、単位の実質化、成績評価の厳格化等を主用いただければ幸いです。

な内容とする、教育の質の向上に向けた総合的な取り組み」と定義して、全学的に取り組む姿
勢を明確にしました。今後は、この「筑波大学FD」がきちんと推進されているか否かの検証段

最後に、本報告書のとりまとめにあたり、岡本特任教授をはじめ学務部職員の方々、関連教員の方々の多大なご協力を賜りましたこと、厚くお礼を申し上げます。

階に入っていくことになります。

87

関連資料
資料１.

関連規則
筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会について
平成１８年１１月１６日
教 育 研 究 評 議 会（設置）
１ 筑波大学に，ファカルティ・ディベロップメント（以下「ＦＤ」という。
）活動を企画立案し，実施するため，教育を担当する副学長の下にＦＤ委員会（以下「委員会」という。
）を置く。
（任務）
２ 委員会は，次に掲げる事項を行う。
⑴ 大学教員の教育に係る研修に関すること。
⑵ 大学教員の教育技術の向上に関すること。
⑶ その他ＦＤの推進に関すること。
（組織）
３ 委員会は，次に掲げる委員で組織する。
⑴ 学群から選出される大学教員 各１人⑵ 博士課程研究科から選出される大学教員 各１人⑶ 修士課程委員会から選出される大学教員 １人⑷ 教育企画室から選出される大学教員 若干人⑸ その他学長が指名する者 若干人（委員長等）
４ 委員会に委員長を置き，委員の互選により選出する。
５ 委員会に副委員長を置き，委員長が委員のうちから指名する。
６ 委員長は委員会を主宰する。
７ 副委員長は，委員長を補佐し，委員長に事故があるときは，その職務を代行する。
（任期）
８ 委員の任期は，２年とし，再任されることができる。
（委員以外の者の出席）
９ 委員会は，必要に応じて委員以外の者の出席を求め，その意見を聴くことができる。
（事務）
１０ 委員会に関する事務は，学務部学務課及び関係課が行う。
附記

この決定は，平成１８年１１月１６日から実施する。

88

資料２.

筑波大学におけるＦＤに関する報告書等

製作日等

題

名

編集・発行

平成2年3月大学における教授法についての共感の意識と行動

教育計画室

平成3年3月筑波大学の教育効果を向上させるための諸問題の分析と研究

教育計画室

平成4年3月筑波大学における教育の事故点検・評価の現状

教育計画室

平成6年3月学生が参加した教育の自己点検・評価方法とその結果のフィードバ
教育計画室
ックに関する調査・研究

平成9年3月

教養教育の実践体制と科目内容の改善

教育計画室

平成9年3月新しい教養教育とは

教育計画室

平成10年3月

ファカルティ・ディベロップメントの実施に向けて

教育計画室

平成12年3月

筑波大学

教育計画室

平成13年3月

教員の自己点検・評価とファカルティ・ディベロップメントの実施 教育計画室

平成14年3月

筑波大学学群・学類授業参画プロジェクトの実践報告

教育計画室

平成15年3月

筑波大学におけるＦＤ活動－「学群・学類授業参加プロジェクト」の実践

教育計画室

平成16年1月

平成15年度第1学期全学授業評価アンケート集計結果（概要）

教育計画室

平成16年3月

筑波大学におけるＦＤ活動と教育改善－特集：全学授業評価の実施状況－

教育計画室

平成17年3月

平成16年度全学授業評価の実施状況

学群教育室

平成17年3月

第1回全学ＦＤ研修会－ＦＤの組織化と学生による授業評価－

学群教育室

平成17年11月

平成17年度ＦＤフォーラム報告書

全代会（共催学群教育室）

平成18年3月

平成17年度筑波大学ファカルティ・ディベロップメント－「第2回全学ＦＤ研修会」－

学群教育室

平成19年3月

平成18年度筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書 ＦＤ委員会

ＦＤハンドブック89

編集担当者
教育担当副学長

工藤典雄

全学ＦＤ委員会

溝上智恵子（委員長；図書館情報メディア研究科）

執

発

筆

行

者

日

（筑波大学

理事）

岡本健一

（特任教授）

山田宣夫（教養教育機構

石田東生（教育企画室長；学長特別補佐）

石川本雄（システム情報工学研究科）

宮本定明（システム情報工学研究科）

副機構長）

平成 20 年 7 月

編集・発行

筑波大学

全学ＦＤ委員会

編集協力

筑波大学

学務部

発行場所

〒305-8577
電

茨城県つくば市天王台 1-1-1

話：

０２９-８５３-２２３５ＦＡＸ：

０２９-８５３-７３７９90