神⼾⼤学
全学共通授業科⽬
外部評価報告書神⼾⼤学 ⼤学教育推進機構
教養教育院 外国語第 II 教育部会
2024 年 3 ⽉

⽬次
第１部 ⾃⼰点検・評価報告書
第１章 はじめに .................................................................................................................... 3

1. 本外部評価報告書執筆の基本理念 ....................................................................................... 3
2. 執筆者 ................................................................................................................................... 3
3. 本学未修外国語教育カリキュラム概要 ................................................................................. 3
3.1 未修外国語の開講科⽬ ...................................................................................................... 3
3.2 外国語第 III ....................................................................................................................... 4
3.3 多⾔語セミナー（その他の外国語） ................................................................................ 4第２章 ⾃⼰点検・評価 .......................................................................................................... 6

1．神⼾⼤学における教養教育の⽬標 ........................................................................................ 6
2．外国語第 II 部会の組織と運営体制 ....................................................................................... 8
3．授業の実施........................................................................................................................... 10
3.1 クラス分け ...................................................................................................................... 10
3.2 共通シラバスの活⽤ ........................................................................................................ 12
3.3 成績評価 .......................................................................................................................... 14
3.4「外国語教育ハンドブック」および学習サイト ............................................................. 15
3.5 授業評価アンケート ........................................................................................................ 15
3.6 海外留学⽀援事業との連携 ............................................................................................. 16
3.7 ⾃⼰評価 .......................................................................................................................... 23
3.8 全学共通教育ベストティーチャー賞 .............................................................................. 24
第３章 各⾔語における教育の取り組み ............................................................................... 25

1. ドイツ語 ................................................................................................................................ 25
2．フランス語........................................................................................................................... 27
3．中国語 .................................................................................................................................. 30
4．ロシア語 .............................................................................................................................. 32
第４章「外部評価の項⽬モデル」に沿った⾃⼰点検 ・評価 ................................................ 35

1. ⾃⼰点検・評価及び外部評価の評価項⽬モデル .................................................................. 351

第５章 １巡⽬の外部評価結果を受けての⾃⼰点検・評価 .................................................... 40

1. １巡⽬の外部評価結果およびそこで明らかとなった当該部会の課題等 ........................... 40
2. 課題等に対する、当該部会の取り組み・改善への⾃⼰点検・評価 .................................. 40
巻末補⾜資料 ....................................................................................................................... 45

シラバス例、2023 年度ドイツ語、フランス語教科書⼀覧、外国語第 II クラス分け基準

第２部 外部評価報告書
1. 外部評価委員会次第 ........................................................................................................... 58
2. 外部評価報告書................................................................................................................... 59
3. 参考資料（2016 年度外部評価報告書） ............................................................................ 642

第 1 部 ⾃⼰点検・評価報告書
第１章 はじめに1. 本外部評価報告書執筆の基本理念
本教育部会外部評価は， 2016 年 6 ⽉ 9 ⽇「評価・ FD 専⾨委員会決定 」に基づき， 実
施するものである。評価書の構成は，⼤学評価・学位授与機構による「H24 年度以降の⼤学評価新基準」等を参考に作成された本学「外部評価の項⽬モデル（改訂版）」に準拠する。
2. 執筆者
2023 年度外国語第 II 教育部会幹事会が本報告書作成を担当した。幹事会の構成は、以下の４名である。
部会⻑ 林良⼦（国際⽂化学研究科 教授）
幹事
フランス語：中畑寛之（⼈⽂学研究科 教授）
中国語：⾼橋康徳（⼤学教育推進機構国際コミュニケーションセンター准教授）
ロシア語：髙⽥映介（国際⽂化学研究科 講師）
ドイツ語：林良⼦（部会⻑は担当⾔語の幹事を兼ねる）
3. 本学未修外国語教育カリキュラム概要
3.1 未修外国語の開講科⽬
神⼾⼤学においては、2023 年度現在、いわゆる第⼆外国語として、ドイツ語、フランス
語、中国語、ロシア語を必修科⽬として開講している。なお、本学においてはいわゆる⼤学における英語の他の選択必修科⽬の外国語について、英語が既修であるのに対し、「未修外国語」という語を⽤いている。
未修外国語の科⽬は、必修科⽬である「ベーシック科⽬」と選択科⽬である「アドバンスド科⽬」に分かれる。神⼾⼤学では外国語科⽬はクオーター開講であり、１クオーター
は授業実施数 90 分７回＋45 分１回で、８回⽬は期末テスト実施期間となり、この期間中に期末試験をすることが多い。
ベーシック科⽬は、初級Ａが「⽂法クラス」、初級Ｂは「実践クラス」と位置付けられ、１年次に初級Ａと初級Ｂの週２回の授業を受けることになる。この２つのクラスＡ・
Ｂは知識と実践という相互補完的な関係にある。また各クオーターでの学習内容は積み上げ式になっており、前クオーターの学習内容を前提として１年間４クオーターで継続的に基礎的な語学⼒を習得する。各授業はそれぞれ 0.5 単位であり、ベーシック 8 科⽬で４単位取得が必修となっている。
ベーシック科⽬の中には、図１には含まれないが、初級ＳＡ・ＳＢというインテンシブ
クラスを設けている。これは、ロシア語を除く、ドイツ語・フランス語・中国語の３⾔語
では、１年次後期の第３・第４クォーターにおいて、「Ａ３・Ｂ３」「Ａ４・Ｂ４」の代わりに、「ＳＡ３・ＳＢ３」「ＳＡ４・ＳＢ４」という名称のインテンシブ・クラスを選択することができる（通称「Ｓクラス」）。独・仏・中のいずれの⾔語でも、ネイティブスピー
カーの教員と⽇本⼈教員が連携して授業を担当し、開講時間は全学部の学⽣が履修できる
よう、共通で⽕曜５限と⽊曜５限に開講されている。このクラスには、当該⾔語圏への留学を⽬指す学⽣など、未修外国語の学習により強い興味を持つ学⽣が集まる（ただし、医3

学部の学⽣はカリキュラムの都合上この授業を選択することができない）。

図１ 未修外国語（外国語第 II）の科⽬構成（出典：「神⼾⼤学外国語教育ハンドブック
2023」p.20）
アドバンスド科⽬は、１年次の学習を継続し、さらに深めたいという学⽣を対象とし、選択科⽬として提供されている（ただし２年次からキャンパスの異なる医学部、海事科学
部は履修ができない）。２年次後期からは、教養教育院が全学を対象に提供する授業科⽬
群「⾼度教養科⽬」として「外国語セミナーＡ・Ｂ・Ｃ・Ｄ・Ｅ・Ｆ」としてそれぞれの未修外国語で開講されている（例）「外国語セミナーＡ（ドイツ語）」。「⾼度教養科⽬」とは、2016 年度以降に⼊学した全ての学部の学⽣に対して、必修科⽬として位置付けられている科⽬で、様々な分野において開講される科⽬から、⾃分の関⼼に適した科⽬を選択し、卒業要件単位数として合計４単位を履修することが義務付けられている。その単位数は１クオーターで１単位となる。
3.2 外国語第 III
必修未修外国語４⾔語のうち、ドイツ語とフランス語については外国語第 III という選択科⽬を設けており、第１クオーターから第４クオーターまで「第三外国語（ドイツ語）」「第三外国語（フランス語）」という名称で開講されている。
3.3 多⾔語セミナー（その他の外国語）
神⼾⼤学では上記の４⾔語以外にも、2023 年度より、「多⾔語セミナー」としてスペイ

4ン語、イタリア語、韓国語、ラテン語の授業を開講している。これは、従来第三外国語として開講されていたイタリア語、韓国語、スペイン語の３⾔語が、2017 年の国際⼈間科学部の設置にあわせ、学部開講科⽬（ただし全学部の学⽣が履修可能）として、ラテン語を追加して開講していたものを、本年度より「多⾔語セミナー（イタリア語）」のような形
で教養教育院が第１クオーターから第４クオーターまで通年で開講するものである。この
多⾔語セミナーは、学内または海外からの研究者等の申し出により開講することができる
ように、ある程度柔軟性をもって設計されており、2023 年度には第３、第４クオーターにウクライナ語を開講した（2024 年度も同様に開講予定）
。

5

第２章

⾃⼰点検・評価

1．神⼾⼤学における教養教育の⽬標
神⼾⼤学は、「学理と実際の調和」という開学以来の教育⽅針の下、教育憲章に⽰された「⼈間性」「創造性」「国際性」「専⾨性」を⾼める教育を実施するとともに、各学部がグローバル化に対応した様々な教育プログラムを開発してきた。このようなプログラムに参加する学⽣だけではなく、全ての学⽣を、⾃ら地球的課題を発⾒し、その解決にリーダーシップを発揮できる⼈材へと育成することが学⼠課程の課題である。そこで、全学部学⽣を対象とする教養教育において、神⼾⼤学の学⽣が卒業時に⾝につけるべき共通の能⼒を「神⼾スタンダード」として明⽰し、その修得を教育⽬標とする。
神⼾スタンダード➢ 複眼的に思考する能⼒
専⾨分野以外の学問分野について基本的なものの考え⽅を学ぶことを通して複眼的なものの⾒⽅を⾝につける➢ 多様性と地球的課題を理解する能⼒
多様な⽂化、思想、価値観を受容するとともに、地球的課題を理解する能⼒を⾝につける➢ 協働して実践する能⼒
専⾨性や価値観を異にする⼈々と協働して課題解決にあたるチームワーク⼒と、困難を乗り越え⽬標を追求し続ける⼒を⾝につける
神⼾⼤学の教育課程のうち、教養教育に相当するものは、全学共通授業科⽬として教養教育院が開講している。「神⼾スタンダード」を全学部⽣が⾝につけるため、主として１・２年⽣が学修する「基礎教養科⽬」及び「総合教養科⽬」を設けている。また１・２
年⽣だけでなく専⾨分野を学んだ⾼学年も対象とする科⽬として、「⾼度教養科⽬」を設け、４年間を通じて学ぶ教養教育のカリキュラムを提供している。
全学共通授業科⽬は、表１のように、基礎教養科⽬、総合教養科⽬、外国語科⽬、情報
科⽬、健康・スポーツ科学、共通専⾨基礎科⽬から成る。各科⽬群の下に授業担当の教員が所属する「教育部会」がある。外国語科⽬のうち、外国語第 I はいわゆる⼤学⼊学前に学んだ「既修」の外国語である英語を指し、外国語第 I 部会を成す。外国語第 II は「未修外国語」と呼ばれ、⼊学後に必修選択するいわゆる第⼆外国語科⽬であり、神⼾⼤学においてはドイツ語、フランス語、中国語、ロシア語の４⾔語のうち１つを必修とする。つまりこれらの⾔語の担当教員が外国語第 II 部会に所属することとなる。

6

図２ 神⼾スタンダードと全学共通教育
https://www.office.kobe-u.ac.jp/stdntkymsys/student/blue12/index_kobestanderd.html#a1（2024 年 1 ⽉ 4 ⽇閲覧）
表１ 教育部会⼀覧
教育部会⼀覧
情報科学
健康・スポーツ科学
⼈間形成と思想
⽂学と芸術
歴史と⽂化
⼈間と社会
法と政治
経済と社会
数学
物理学
化学

⽣物学
地球惑星科学
図形科学
応⽤科学技術
医学
農学
ESD
データサイエンス
学際
外国語第 I (英語)
外国語第 II (ドイツ語、フランス語、中国語、ロシア語)【全学共通授業科⽬の学修⽬標】によれば、外国語第 II の学修⽬標は、以下のとおりである。
○ 外国語第 II
グローバル化があらゆる分野にまで浸透し、⼈びとを取り巻く多⽂化状況が⽇常化してきた今⽇、英語プラスもう⼀つの外国語の基礎的な学⼒と教養を⾝に付けることが必要で7ある。そこでドイツ語・フランス語・中国語・ロシア語のうち、⼀つの語学を選択し、１
年次では、発⾳・⽂法・語彙・⽂章表現などの初級レベルの基礎的修得を⽬指す。２年次
では、より⾼度な⽂法事項の理解や読解⼒・表現⼒などの中級レベルの修得を⽬指す。３
年次では、多様なトレーニングを通して、社会・⽂化背景などの知識を⾝につけながら、実践的な運⽤能⼒をさらに向上させることを⽬指す。
https://www.kobe-u.ac.jp/campuslife/edu/outline/general.html（2024 年 １ ⽉ 10 ⽇ 現在）2．外国語第 II 部会の組織と運営体制
神⼾⼤学は組織が複雑である。図３【⼤学教育推進機構の組織図】にあるように、各種
研究科、学部等の部局の他に共通教育を担当する責任部局として⼤学教育推進機構がある。機構⻑はグローバル・教育担当理事の⼤村直⼈⽒である。なお、⼤村理事は、⼤学教育推進機構⻑の他に、教学 IR 推進室⻑、異分野共創型教育開発センター⻑を兼務しており、学⽣、⼊試、附属学校、図書館等の業務の担当もされている。
教育の実施（授業担当）部署が教養教育院であり、現在の院⻑は⼤学院システム情報学研究科教授の菊池誠⽒である。

図３【⼤学教育推進機構の組織図】
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/jimu/kyomu/zengaku/sosiki.html （2024 年 1 ⽉ 4 ⽇現在）
外国語第 II 部会所属教員⼀覧を表２に⽰す。ここには、外国語第 I 部会、外国語第 II 部
会ともに、⼤学教育推進機構国際コミュニケーションセンター、国際⽂化学研究科、⼈⽂学研究科の３部局に所属する専任教員から構成されている。⼤学教育推進機構国際コミュ
ニケーションセンターには、ドイツ語およびフランス語⺟語話者の特任教員が各１名ずつ配置されている（2023 年度はフランス語特任教員が不在）。
2023 年度より導⼊された「多⾔語セミナー」はすべて⾮常勤講師が担当しており、また同年に新規に開講された本学への留学⽣と⽇本⼈学⽣が共修する「複⾔語共修セミナー（タンデム）」「複⾔語共修セミナー（外国語としての⽇本語）」担当教員も外国語第 II 部
会所属であるが、未修外国語の授業運営等には関わっていない。
部会⻑は「神⼾⼤学⼤学教育推進機構の教育部会に関する内規」により各部会において選出される。外国語第 II 部会においては毎年⾏われる総会において、他部会と兼任のない

8

教授を被選挙⼈として選挙を⾏う（任期 2 年）
。部会⻑は、毎⽉開催される教養教育委員会に出席し、幹事と連携しながら、⽇常の部会運営をしている。具体的には、TA・SA の任⽤、⾮常勤講師の要求、開講形態（対⾯かオンラインか）の照会、部会構成員名簿の更新、毎年度末に実施する担当教員の⾃⼰点検・評価のとりまとめ等を⾏う。
表２ 外国語第 II 教育部会 名簿（ドイツ語）
No.

職名

⽒名

主配置部局

1

講師

安⽥ 麗

⼤学教育推進機構

2

助教

芹澤 円

⼤学教育推進機構

3

特任助教

Christopher Schelletter

⼤学教育推進機構

4

教授

増本 浩⼦

⼈⽂学研究科

5

准教授

久⼭ 雄甫

⼈⽂学研究科

6

教授

上野 成利

国際⽂化学研究科

7

教授

林 良⼦

国際⽂化学研究科（部会⻑）

8

教授

藤濤 ⽂⼦

国際⽂化学研究科

9

准教授

⽯⽥ 圭⼦

国際⽂化学研究科

10

講師

新川 匠郎

国際⽂化学研究科

11

講師

⾐笠 太朗

国際⽂化学研究科

外国語第 II（フランス語）
No.

職名

⽒名

主配置部局

1

准教授

廣⽥ ⼤地

⼤学教育推進機構

2

教授

中畑 寛之

⼈⽂学研究科（幹事）

3

講師

廣⽥ 郷⼠

⼈⽂学研究科

4

教授

岩本 和⼦

国際⽂化学研究科

5

講師

⽯⽥ 雄樹

国際⽂化学研究科

6

講師

礒⾕ 有亮

国際⽂化学研究科

7

助教

⿅野 祐嗣

国際⽂化学研究科

9

外国語第 II（中国語）
No.

職名

⽒名

主配置部局

1

准教授

髙橋 康徳

⼤学教育推進機構（幹事）

2

講師

陳 暁

⼤学教育推進機構

3

教授

康 敏

国際⽂化学研究科

4

教授

⾕川 真⼀

国際⽂化学研究科

5

講師

李 昊

国際⽂化学研究科

外国語第 II（ロシア語）
No.

職名

⽒名

主配置部局

1

講師

髙⽥ 映介

国際⽂化学研究科（幹事）

外国語第 II（その他の⾔語）
No.

職名

⽒名

主配置部局

1

准教授

⿊⽥ 千晴

⼤学教育推進機構グローバル教育センタ
ー

2

特命講師

村⼭ かなえ⼤学教育推進機構異分野共創型研究開発センター

3．授業の実施
3.1 クラス分け
未修外国語は１年次の必修科⽬であるため、2018 年度から⼊学予定者を対象に、４⾔語のうちどの⾔語の学習を希望するかという希望調査を⾏い、⼊学⼿続き時に提出してもらっている。希望調査は第⼀希望、第⼆希望、第三希望まで⾏う。ただし、特定の⾔語の学習を希望する場合、それを追記してもらうことにしている（例：将来国連職員になりたい
のでフランス語を履修したい。ドイツ⽂学に興味があるのでドイツ語を学びたい等）。この調査結果をもとに、毎年４⽉初めにクラス編成会議を⾏い、クラスサイズが 35 名を超えないように調整を⾏う。第⼀希望⾔語調査結果については、学部別に図４〜図７に希望者数の推移⽰した。最終調整結果を反映したクラス⼀覧（2023 年度）は巻末資料に⽰す。

10

図４ ⾔語別希望者推移（⽂学部・経済学部・経営学部）

図５ ⾔語別希望者推移（国際⼈間科学部・法学部）

図６ ⾔語別希望者推移（理学部・医学部・農学部）11

図７ ⾔語別希望者推移（⼯学部・海事科学部）
図４〜７に⾒られるように、⼊学者の半分以上が中国語を希望していることがわかる。
ついで、理科系の学部ではドイツ語、⽂科系の学部ではフランス語の希望者が多い。クラスサイズやクラス開講数の制約により、中国語第⼀希望者から第⼆希望の⾔語に割り当てられることが多い。
3.2 共通シラバスの活⽤
１年次初級Ａ・Ｂについては、⾔語ごとに共通シラバスを作成し、内容を平準化している。シラバス作成時に、「授業のテーマ」、「授業の到達⽬標」には、予め以下のような⽂が⼊⼒してあり、各担当教員は共通シラバス部分を確認し、場合によっては修正し、シラ
バスのその他の項⽬「授業の内容と計画」「成績評価⽅法」「成績評価基準」「履修上の注意」「事前・事後学修」「オフィスアワー・連絡先」「学⽣へのメッセージ」「今年度の⼯夫」「教科書」「参考書・参考資料等」「授業における使⽤⾔語」「キーワード」「参考URL」を⼊⼒する。
以下に各⾔語の初級授業の「授業のテーマ」および「授業の到達⽬標」を⽰す。
（ドイツ語）
授業のテーマ：この授業では基礎的なドイツ語の知識を⽂法を中⼼に体系的に学習します。外国語第 II（未修外国語）としてドイツ語を選んだ⼈が必ず履修しなければならない科⽬です。ドイツ語は、今⽇、東⻄両ドイツの統⼀と欧州連合(EU)に基づくヨーロッパ統合を経て、さらに中東欧への市場拡⼤の時代を迎え、ますます情報伝達の⼿段としての役割を顕著にしてきています。幅広く国際社会で活躍しようとする⼈にとっても、多彩で奥⾏きのあるヨーロッパの歴史や⽂化に関⼼のある⼈にとっても、また環境問題のような現代的な課題に取組もうとする⼈にとっても、ドイツ語を学ぶ意義はきわめて⼤きいといえるでしょう。そうしたドイツ語圏に関する知識を得、理解するための第⼀歩としてドイツ語の基礎をしっかり⾝につけることが初年度の授業のテーマです。
授業の到達⽬標：ドイツ語の基礎的な⽂法知識や⽇常的なコミュニケーションの基本的表
現などの習得をとおして、基礎的なドイツ語能⼒（読む・書く・聞く・話す⼒）を⾝につけることを⽬標とします。

12

（フランス語）
授業のテーマ：「明晰でないものはフランス語ではない」という有名な⾔葉があるように、フランス語はとても合理的で明快な構造を持っている⾔語です。フランス語の学習を通じて、⾔葉⾃体の⾯⽩さを味わうとともに、豊かな歴史や⽂化に触れたいと思います。
なぜなら⾔語を学ぶことは⽂化を学ぶことでもあるからです。またフランス語は英語とともに重要な国際共通語であり、国連や EU の公⽤語であるだけでなく、中東やアフリカの
多くの国々、アジアやアメリカの⼀部でも使われています。フランス語を知ることによって、現代世界における政治、経済、社会問題にも視野を広げ、英語⼀辺倒ではない世界を知ってほしいと思います。
授業の到達⽬標：フランス語の基礎的な⽂法知識や⽇常コミュニケーションの基本的表現などの習得をとおして、基礎的なフランス語能⼒（読む・書く・聞く・話す⼒）を⾝につけることを⽬標とします。フランス語初級Ａ１は、フランス語学習の第１クォーターの授業として、フランス語初級Ｂ１と相補的に、フランス語によるコミュニケーションや読解の基礎となるフランス語⽂法の習得をめざします。
（中国語）授業のテーマ：皆さんが中国語を学ぶ意義は、次の４点にあります。
第１に、世界の⼈⼝の４分の１近くの⼈々が中国語を曲がりなりにも話せます。中国⼤陸と台湾の⼈⼝に世界各地の華僑・華⼈を加えると約 14 億⼈になります。
第２に、中国語はアジアの⾔語の中で唯⼀、国連の公⽤語として使われています。
第３に、中国と⽇本とは⼀⾐帯⽔の位置関係にあります。⽇中双⽅で互いの⾔語を学ぶ⼈々が増えることは、両国⺠の間の相互理解と交流の促進につながります。
第４に、近年、経済や⽂化の交流が著しく進展したことによって、中国語を実践的に使う機会もますます多くなってきました。⽶国やヨーロッパ諸国でも中国語学習ブームが起
こっています。
授業の到達⽬標：この授業の⽬標は、次の２点からなります。
1. 中国語の会話、⽂法、作⽂、読解の基礎を⾝につける。
2. 中国の社会や⽂化に対する興味を喚起し、中国語を独習する⼒を培う。
（ロシア語）
授業のテーマ：ロシア語学習の第⼀歩は⽂字をしっかり覚えることです。キリル⽂字といって、ギリシャ⽂字に似た独特の⽂字を使います。発⾳の規則がそれほど複雑ではないの
で、⽂字をしっかり覚えれば、⽂章を声に出して読むのは⽐較的簡単です。
単語はコツコツと覚える必要があります。ロシア語も英・独・仏語などと同じインド・
ヨーロッパ語の仲間なので、単語や表現に似ているものもありますが、かなり違うものも多いのです。声に出して繰り返し発⾳することで、ロシア語の⾳に慣れると覚えやすくな
るかもしれません。
ロシア語の難しさでもあり、醍醐味でもあるのが、変化が沢⼭あることです。授業では１年間かけて少しずつ学びます。新しく学ぶことが多いので、きちんと授業に出て説明を聞くこと、復習をしっかりすることが絶対に必要です。たとえていえば、急だけれど低い⼭のようなもの。確かに最初こそ⼤変ですが、変化を覚えてしまえば、読んだり話したりすることがかなり出来るようになります。

13ロシア語が理解できるようになれば、チェコ語、ポーランド語、ブルガリア語など、同じスラヴ語群に属し、ロシア語と共通点の多い⾔葉も学びやすくなり、新しい世界が広がることでしょう。
授業の到達⽬標：１年次の授業では、基礎⽂法を理解するとともに、挨拶を含め、簡単な表現を使えるようになることが⽬標です。
3.3 成績評価
授業担当教員は１００点満点の素点で採点し、学⽣には５段階評価（秀・優・良・可・不可）で通知する。評価基準は以下の通りである。

表３「神⼾⼤学における成績評価⽅針」
成績

素点

内容

秀

S

90-100

学修の⽬標を達成し、特に優れた成果を収めている。

優

A

80-89

学修の⽬標を達成し、優れた成果を収めている。

良

B

70-79

学修の⽬標を達成し、良好な成果を収めている。

可

C

60-69

学修の⽬標を達成している。

不可

D

59 以下

学修の⽬標を達成していない。

https://www.office.kobe-u.ac.jp/stdnt-kymsys/student/green/study/grade.pdf（2024 年１⽉２４⽇閲覧）
上記「神⼾⼤学における成績評価⽅針」５．にあるとおり、「秀」と「優」の合計⽐率
を履修者の概ね 40％程度を上限とすることを⽬安としているが、同６．で「各学部及び教養教育院の各教育部会は、特別な理由により上限を適⽤しない授業科⽬を定めることができる。」とあり、外国語科⽬は教養教育院において上限を適応しない授業科⽬となっている。しかしながら、各教員間で評価の差があまりにも⼤きくならないよう、２クオーター
ごとに各授業における成績評価の分布について、部会⻑に知らされ、幹事にも共有されている。例えば、特に秀や不可が多すぎるような成績評価をする授業があれば、部会⻑や幹事より担当教員に事情を聞くなどの対応をとることが可能となっている。
3.4「外国語教育ハンドブック」および学習サイト
神⼾⼤学⼊学後、１年次の最初に未修外国語の授業では、「外国語教育ハンドブック」を⽤いた授業ガイダンスを⾏っている。従来は紙媒体の冊⼦を新⼊⽣に配布していたが、2023 年度からは以下の URL から電⼦媒体をダウンロードする形となった。
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/solac/undergraduate.html（「神⼾⼤学全学共通教育 外国語教育ハンドブック 2023 年度版」）

14

編集・発⾏は、主に国際コミュニケーションセンター配置教員が部会と連絡をとりながら⾏っている。その他の学習情報の発信は、フランス語では、国際コミュニケーションセ
ンター活動の⼀環として学習サイトにて学習情報を発信している。
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/solac/france/（国際コミュニケーションセンター 廣⽥⼤地准教授によるフランス語学習サイト）
3.5 授業評価アンケート
全学共通科⽬の受講⽣は、各クオーター終了時に、授業アンケートをオンラインで提出する。学⽣による授業評価の項⽬は以下の通りである。結果については半期ごとに集計され、部会⻑宛に内容が通知される。部会⻑は、アンケート集計結果を⾒て気がついたことがあれば、各⾔語の幹事に相談できる体制がとられている。
●「授業振り返りアンケート」共通質問項⽬【設問１】（⾃⼰学修）この授業に関して、平均して毎週どれくらい⾃⼰学修(予習、復習を含む)をしましたか。
１．１８０分以上、２．１２０分以上−１８０分未満、３．６０分以上−１２０分未満、
４．３０分以上−６０分未満、５．０−３０分未満【設問２】（授業理解）この授業の内容はよく理解できましたか。
１．そう思う、２．どちらかといえばそう思う、３．どちらともいえない、４．どちらかといえばそう思わない、５．そう思わない【設問３】（達成度）シラバスに書かれている到達⽬標をあなたはどの程度達成できたと思いますか。
１．⼗分に達成できた、２．ある程度達成できた、３．どちらともいえない、
４．あまり達成できなかった、５．達成できなかった、６．到達⽬標が分からない、７．
シラバスを読んでいない【設問 4】（振り返り）この授業を振り返って⾃らの学修に関する感想があれば書いてください。
（⾃由記述）【設問５】（授業改善）この授業でより⼯夫してほしい事項があればチェックしてください(複数可)。
１．担当教員の授業への熱意、２．担当教員の学⽣に対する接し⽅、３．担当教員の話し⽅、４．BEEF 等の学修⽀援システムの内容、板書、教材等、５．シラバス、６．授業の進み⽅・計画性、７．特になし【設問４】この授業を振り返って、⾃らの学修に関する感想があれば書いてください。
【設問５】この授業でより⼯夫してほしい事項があればチェックしてください(複数可)。
１．担当教員の授業への熱意、２．担当教員の学⽣に対する接し⽅、３．担当教員の話し⽅、４．BEEF 等の学修⽀援システムの内容、板書、教材等、５．シラバス、６．授業の15

進み⽅・計画性、７．特になし【設問 6】（⾃由記述）この授業で良かった点について、特記すべき内容があれば書いてください。また、授業をより良くするための意⾒・要望があれば書いてください。
●教養教育院の独⾃質問項⽬【設問 7】（総合判断）総合的に判断して、この授業は有益であったと思いますか。
１．有益であった、２．どちらかといえば有益であった、３．どちらともいえない、４．
どちらかといえば有益ではなかった、５．有益ではなかった【設問 8】（推薦の設問）あなたはこの授業の担当教員を全学共通教育ベストティーチャー
賞に推薦したいと思いますか。
（複数授業での推薦可）
はい、いいえ3.6 海外留学⽀援事業との連携
神⼾⼤学は、海外の多くの協定校を持ち、交換留学を実施している。未修外国語の学習者には、当該⾔語を使⽤する国への留学を希望する者もおり、中級以上のクラスでは留学に関する情報提供や⽀援を積極的に⾏っている。協定校には、全学部・研究科の学⽣が留学可能な⼤学間協定校と、各学部・研究科が独⾃に交換協定を結ぶ部局間協定校がある。
部局間協定校への留学⽣の選抜は各部局で⾏われるが、⼤学間協定校の場合は年２回、春と秋に募集があり、本学国際交流課に申請を⾏った後、書類審査および⾯接試験で決定される。
https://www.kobe-u.ac.jp/international/study-abroad-programs/exchange/index.html#list（「神⼾⼤学からの海外交換留学」 2023 年 11 ⽉現在）
以下に、ドイツ語圏、フランス語圏、中国、ロシアにおける協定校⼀覧を⽰す。海外協定校のうち、学⽣交流細則がある⼤学のみ、また全学対象の交換留学のできる⼤学をハイライトして⽰す。
オーストリア・ドイツ・スイス
協定⼤学名

協定締結学部名等

ウィーン経済⼤学
インスブルック⼤学

本学関連部局
経営学部、経営学研究科

社会・政治学部

⽂学部、⼈⽂学研究科

法学部

法学部、法学研究科

FH ヨアネウム応⽤科学
⼤学

国際⼈間科学部、医学部、⼈間発達環
境学研究科、保健学研究科

グラーツ医科⼤学

医学部

グラーツ⼤学

⼤学間協定

全学

16

マネジメントセンターイ
ンスブルック
バーゼル⼤学

法学部、⼯学部、法学研究科、⼯学研
究科、科学技術イノベーション研究科
⼤学間協定

全学

センメルヴェイス⼤学アスクレピオスメディカルスクール

医学部、医学研究科

EBS
University
Business and Law

経営学研究科、経営学部

of Business School

オスナブリュック⼤学

法学部

法学研究科

キール⼤学

⼤学間協定

全学

ゲッティンゲン⼤学

経済学研究科

経営学部、経営学研究科

ケルン⼤学

経営経済社会科学部

経済学部、経済学研究科

WHU Otto
Beisheim
School of Management

経営学部、経営学研究科

ダルムシュタット⼯科⼤
学

⽂、国際⼈間科学、理、⼯学部、⼈⽂学研究科、国際⽂化学研究科、⼈間発
達環境学研究科、⼯学研究科、理学研
究科、システム情報学研究科

トリーア⼤学

⼤学間協定

全学

ドレスデン⼯科⼤学

⾃然科学部

国際⼈間科学部、発達科学部、⼈間環
境学研究科

教師教育研究センタ ⼈間環境学研究科
ーハンブルク⼯科⼤学

ハンブルク⼤学

⼯学部、⼯学研究科、科学技術イノベーション研究科
⼈⽂科学部アジアア ⽂学部、国際⼈間科学部、国際⽂化学
フリカ研究所
研究科、⼈間発達学研究科、⼈⽂学研
究科
⼈⽂科学部（DD）* 国際⽂化学研究科

フライブルク⼤学

法学部

法学部、法学研究科

⾼分⼦化学研究所

⼯学部、⼯学研究科

ベルリン経済法科⼤学

経済学部、経済学研究科、法学部、法

17

学研究科
ベルリン⾃由⼤学

⼤学間協定

全学

歴史・⽂化学学部東 国際⽂化学研究科、国際⼈間科学部
アジア美術学科
マールブルク⼤学

経済経営学部

経済学部、経済学研究科

マルティン・ルター⼤学 第⼀哲学部
ハレ・ヴィッテンベルク

⽂学部、国際⼈間科学部、国際⽂化学研究科、⼈⽂学研究科

ミュンヘン⼯科⼤学

⼤学間協定

全学

ライプツィヒ⼤学

歴史・芸術・東洋学 国際⼈間科学部、国際⽂化学研究科部

フランス・ベルギー（仏語系）
協定⼤学名

協定締結学部名等

本学関連部局

エクス＝マルセイユ⼤学

法政治学部、経済経 ⽂学部、⼈⽂学研究科、国際⼈間科学
営学部、⼈⽂学部
部、国際⽂化学研究科、法学部、法学研究科、経済学部、経済学研究科
⼯科学校

⼯学部、⼯学研究科、システム情報学
研究科

ポリテック・マルセ
イユ

理学研究科、理学部

エコール・シュペリュー
ル・ド・コメルス・ド・
パリ

経営学部、経営学研究科

ESSEC ビジネススクール

経営学研究科

グルノーブル・アルプ⼤ 法学院
学
情報数理学部

国際協⼒研究科
⼯学部、⼯学研究科、システム情報学
研究科

LLASIC、外国語学部
グルノーブル国⽴⼯科⼤学

国際⽂化学研究科、国際⼈間科学部

⼯学部、⼯学研究科、システム情報学研究科

18

ケッジビジネススクール

経営学部、経営学研究科

コートダジュール天⽂台

理学研究科

国⽴応⽤科学院リヨン校

⼯学部、⼯学研究科、システム情報学研究科、海事科学部、海事科学研究科

トゥールーズ国⽴⼯科⼤学

⼯学部、⼯学研究科、システム情報学
研究科

トゥール⼤学

法経済社会科学部、
法学学際研究センター

法学部、法学研究科

パリ・シテ⼤学

⼤学間協定

全学

地理・歴史・経済・社会科（DD）*

国際⽂化学研究科

社会⼈⽂科学部(DD)*

海事科学研究科

⼤学間協定

全学

パリ第 2（パンテオン・ ⼤学間協定アサス）⼤学全学

フランス国⽴東洋⾔語⽂ (DD)*化学院

国際⽂化学研究科

ポワティエ⼤学

法学研究科

パリ・ナンテール⼤学

法学部

ボルドー政治学院

法学研究科

リール政治学院

法学部、法学研究科

リール⼤学

⼤学間協定

全学

リヨン⾼等師範学校

レンヌ⼤学

⼈⽂学研究科、⼈間発達環境学研究
科、国際協⼒研究科
経営学院・企業経営学院

ブ リ ュ ッ セ ル ⾃ 由 ⼤ 学 ⽂学・翻訳・コミュ（仏語系）
ニケーション学部

国際⽂化学研究科、国際⼈間科学部

⽂学部、⼈⽂学研究科、国際⼈間科学部、国際⽂化学研究科

中国
協定⼤学名

協定締結学部名等

19

本学関連部局

厦⾨⼤学

法学院

法学研究科

内蒙古医科⼤学

薬学院

理学研究科

華中科技⼤学

⾃動化学院

システム情報学研究科

華中師範⼤学

計算機学院

システム情報学研究科

華東師範⼤学

教育科学学院・⼈⽂ 発達科学部、国際⽂化学部、⼈間発達学院・継続教育学院 環境学研究科
思勉⼈⽂⾼等研究院

⼈⽂学研究科

資源与環境科学学院

発達科学部、⼈間発達環境学研究科

⼭東⼤学
重慶⼤学

重慶理⼯⼤学

⽂学部、⼈⽂学研究科
⼟⽊⼯程学院

⼯学部、⼯学研究科

建築城規学院

⼯学部、⼯学研究科

⾞両⼯学部

システム情報学研究科

上海海事⼤学

海事科学部、海事科学研究科

上海交通⼤学

⼤学間協定

全学

清華⼤学

⼤学間協定

全学

浙江⼤学

経済学院

経済学研究科

⼈⽂学院、伝媒と国際⽂化学院

国際⽂化学研究科、国際⼈間科学部、⼈間発達環境学研究科

法学院

法学部、法学研究科

⻄安交通⼤学⼟⽊学院及び建築学 ⼯学部、⼯学研究科、都市安全研究セ
院
ンター

汕頭⼤学

法学院

法学部、法学研究科

医学院

理学研究科

⼤連海事⼤学

海事科学部、海事科学研究科

中国医科⼤学

医学研究科、医学部、保健学研究科、
医学部保健学科

中国海洋⼤学⽂学與新聞伝播学院

⽂学部、海事科学部、⼈⽂学研究科、
海事科
学研究科

中央財経⼤学経済学院

経済学部、経済学研究科

20

中央⺠族⼤学

⺠族学社会学学院・ 国際⼈間科学部、国際⽂化学研究科
歴史⽂化学院中国⼈⺠⼤学

国際⼈間科学部、国際⽂化学研究科、法学部、法学研究科、経済学部、経済
学研究科

中⼭⼤学

⽂学部、⼈⽂学研究科

中南財経政法⼤学

法学院、外国語学院

法学研究科

⻘島⼤学

化学・化学⼯学部

理学研究科

鄭州⼤学

美術系

⽂学部、⼈⽂学研究科

⼒学及び⼯程科学学 ⼯学部、⼯学研究科
院、建築学院
同済⼤学

⼟⽊⼯程学院

⼯学部、⼯学研究科

東北⼤学

外国語学院

⽂学部、⼈⽂学研究科

資源および⼟⽊⼯程 ⼯学部、⼯学研究科
学
南開⼤学

経済学院

経済学研究科

南京⼯業⼤学

⼯学研究科、科学技術イノベーション
研究科

南京⼤学

⼤学間協定

全学

武漢⼤学

⼤学間協定

全学

外国語⾔⽂学学院（DD）*

経済学研究科・経済学部

汽⾞⼯程学院システム情報学研究科

復旦⼤学

中国語現⽂学系及び ⽂学部、⼈⽂学研究科
歴史学系
国際関係・公共事務 国際協⼒研究科、⼈⽂学研究科、法学学院
研究科、経済学研究科、経営学研究
科、国際⽂化学研究科、保健学研究
科、医学研究科
国際関係・公共事務 国際協⼒研究科
学院(DD)*
法学院

法学部、法学研究科

21北京外国語⼤学

北京⽇本学研究セン ⽂学部、⼈⽂学研究科、国際⼈間科学
タ ー 、 国 際 関 係 学 部、国際⽂化学研究科、経済学部、経院、⽇本語学部
済学研究科
北京⽇本学研究セン 経済学研究科、⼈⽂学研究科
ター(DD)*

北京⼯業⼤学

城市建設学部

北京師範⼤学

教育学院、政治学與 発達科学部、国際⽂化学部、⼈間発達
国際関係学院、外⽂ 環境学研究科
学院

北京⼤学

国家発展研究院

経済学部、経済学研究科

経済学院

経済学部、経済学研究科、経営学部

⽂学院

⽂学部、⼈⽂学研究科、国際⼈間科学部、国際⽂化学研究科、⼈間発達環境
学研究科

法律学院

法学部、法学研究科

医学院

医学部、保健学研究科

経営経済学部

経営学部

⾹港中⽂⼤学

⼤学間協定

全学

マカオ⼤学

法学部

法学部、法学研究科

蘭州⼤学

法学院

法学研究科

元智⼤学

⼯学部

⼯学部、⼯学研究科、科学技術イノベーション

国⽴彰化師範⼤学

理学院

システム情報学研究科

国⽴清華⼤学⼯ 学 院 、 原 ⼦ 科 学 ⼯学部、⼯学研究科、システム情報学院、電機情報学院
研究科

国⽴成功⼤学

⼤学間協定

全学

国⽴政治⼤学

⼤学間協定

全学

⾹港⼤学

⼯学研究科

（台湾）

国⽴台北⼤学

法学部、法学研究科

国⽴台湾海洋⼤学

海事科学部、海事科学研究科

22

国⽴台湾科技⼤学

⼯程学院

⼯学部、⼯学研究科、システム情報学研究科

国⽴台湾⼤学

⼤学間協定

全学

国⽴⾼雄⼤学⼯学院

⼯学部、⼯学研究科

国⽴⾼雄科技⼤学

海事学院、海洋商務 海事科学部、海事科学研究科
学院

台北医学⼤学

医学部

医学部、医学研究科

看護学部

医学部、保健学研究科

⾼雄医学⼤学

医学院

医学部、医学研究科

東呉⼤学

法学院

法学部、法学研究科

協定締結学部名等

本学関連部局

ロシア
協定⼤学名
ウラル連邦⼤学

国際⽂化学部、国際⼈間科学部、法学部、国際⽂化学研究科、法学研究科

サンクトペテルブルグ⼤ ⼤学間協定
学

全学*DD：ダブルディグリー協定（修⼠号）

上記のように、ドイツ語圏、フランス語圏、中国・台湾、ロシアと多くの交換留学先があるが、⻑期留学に⾏く学⽣数は決して多いとは⾔えない。特に中国からは受⼊過多で本学から派遣される学⽣がほとんどいないのが現状である。国際⼈間科学部は、カリキュラ
ムとして短期または⻑期の海外留学が必修となっているため、本学からの交換留学派遣⽣のおよそ半数は国際⼈間科学部の学⽣となっている。
上記の交換留学のほか、全学を対象とした、短期海外研修である神⼾グローバルチャレ
ンジプログラム（神⼾ GCP）もあり、ドイツ⾔語・⽂化研修（トリーア⼤学）コースが2023 年度に実施された。今後も短期語学研修を含んだコースの開発が期待される。
3.7 ⾃⼰評価
各年度末に共通教育の担当教員は、⾃⾝の担当した授業に関して、⾃⼰評価を⾏い、「⾃⼰点検・評価シート」を部会⻑に提出する。点検項⽬は以下のとおりである。
① 授業科⽬の内容が、共通⽬標や個々の到達⽬標を達成するものとなっているか（6-32）② 単位の実質化への配慮がなされているか（6-4-1,6-4-2）③ 教育の⽬標に照らして、講義、演習、実験、実習等の授業形態の組み合わせ・バラン
スが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学修指導法の⼯夫がなされてい

23

④

⑤
⑥
⑦

るか（6-4-3）
シラバスに、必須項⽬として「授業名、担当教員名、授業のテーマ、授業の到達⽬
標、授業形態、授業の概要と計画、成績評価⽅法、成績評価基準、履修上の注意（関連科⽬情報）、事前･事後学修」及び「教科書⼜は参考⽂献」が記載されており、学⽣が書く授業科⽬の準備学修等を進めるための基本となるものとして、全項⽬について記⼊されているか（6-4-3）
学⽣のニーズに応え得る学習相談の体制を整備し、助⾔、⽀援が⾏われているか（65-2）
成績評価基準及び成績評価⽅針に従って、公正な成績評価が厳格かつ客観的に実施されているか（6-6-1,6-6-2,6-6-3）
学修⽬標に従って、適切な学修成果が得られているか（6-8-3）

3.8 全学共通教育ベストティーチャー賞
主に学部１〜２年⽣の学⽣が学ぶ全学共通教育において、教育⽅法や内容が学⽣から⾼く評価された教員に対してベストティーチャー賞が授与される。選考対象者は全学共通授
業科⽬を担当している本学の教員及び⾮常勤講師で、「全学共通授業科⽬(外国語科⽬を除く)」担当教員から３名、「外国語(第Ⅰ)科⽬」及び、「外国語(第Ⅱ)科⽬」担当教員から各１名、「オムニバス科⽬」から１科⽬が原則として選ばれる。受賞発表は前期及び後期に各１回である。平成 27 年度より、ベストティーチャー賞を複数回受賞した教員に対し、その顕著な教育貢献を称え「ベストティーチャー賞特別表彰」が授与されている。フランス語担当の廣⽥⼤地准教授は、令和３年度に「ベストティーチャー賞特別表彰」を受けた。
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/best-teacher/index.html

24

第３章

各⾔語における教育の取り組み

1. ドイツ語
1.1 授業運営体制
本学のドイツ語の授業は、２．に挙げた専任教員１１名および、⾮常勤講師１１名の計２２名によって⾏われている。専任教員のうち、２名は⼈⽂学研究科、６名は国際⽂化学研究科、３名は⼤学教育推進機構国際コミュニケーションセンター配置教員であり、⼤学教育推進機構国際コミュニケーションセンター配置教員は国際⽂化学研究科の⼤学院教育も担当している。⼈⽂学研究科配置教員は１名１年あたり３コマ（ただし 2023 年度時点
では１名は２コマ、１名は３コマの計５コマ）、国際⽂化学研究科配置教員は４コマ、国際コミュニケーションセンター配置教員は８コマ、国際コミュニケーションセンター特任
教員は 8 コマ、および国際⼈間科学部、⽂学部でのドイツ語・⽂学・⽂化に関する演習等を担当している。
（１コマは２クオーター分の授業担当を意味する。
）
基礎科⽬であるドイツ語初級Ａ１〜Ａ４は⽂法が中⼼であるため、原則として専任教員が責任をもってアルファベットから接続法までの基礎的な⽂法を１年で終わるように配慮しながら進めている。しかしながら、それぞれの配置部局での学部・⼤学院講義や演習科⽬との兼ね合いや、⾮常勤講師の出講可能⽇の都合上、⾮常勤講師が初級Ａの授業を担当することもある。
新任の専任教員、⾮常勤講師が着任する場合には、個別に授業運営⽅法について事前にガイダンスを⾏う。また、⾮常勤講師との懇談会を毎年１度（６⽉ごろ）設け、本学におけるドイツ語をはじめとした外国語教育の現状を共有し、授業担当時や⽇頃気がついたことなどを述べていただいて情報交換会を⾏っている。
専任教員は、第１クオーター、第３クオーターのはじめに担当者会議を開き、来年度の時間割、⾮常勤講師の採⽤、その他の問題点等について協議を⾏っている。
1.2 教科書
使⽤教科書については、各担当教員が初級Ａ、初級Ｂを担当するときに最適と思われる
教材をそれぞれ使⽤している。過去に数度、共通教材の作成についての議論がドイツ語担
当者会議で起こったことがあったが、教員各⾃の強みを⽣かし、また様々な最先端の教材に触れたり、教材開発を⾏ったりすることができるようにということを重視し、⾃由度を⾼くしている。多くの⾮常勤講師がベテランであり、他⼤学での教授経験を活かして教えられること、また若⼿の⾮常勤講師にとっても、⾃分で⽤意した教材を⼯夫することもできるため、この⽅針は好意的に受け⽌められている。ただし、第三外国語科⽬では、さま
ざまな学部からの学⽣が集まることを想定し、共通の教科書（上野成利・本⽥雅也「パノラマ 初級ドイツ語ゼミナール［第三版］」⽩⽔社）を⽤いている。2023 年度の使⽤教科書
⼀覧は巻末資料に⽰す。2023 年度の使⽤教科書⼀覧は次の URL の通り。
（巻末補⾜資料も参照）
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/zengaku_textbook/german/2023textbook_Germany.pdf
1.3 特⾊ある教育の試み
ドイツ語の担当教員は、それぞれの専⾨分野や興味を活かし、国際コミュニケーション
センター配置教員を中⼼に、特⾊のある教育の試みが⾏われている。以下に例を挙げる。

25

・「ドイツ語 SＡ・SＢ」（担当：安⽥麗）協定校であるグラーツ⼤学の学⽣とのオンライン交流を１クオーターに１、２回ほど実施し、ドイツ語圏から神⼾⼤学に留学中の学⽣にも授業参加してもらうなど、ドイツ語を実際に使⽤することで運⽤能⼒を伸ばす。
・「外国語セミナー（ドイツ語）Ａ・Ｂ」（担当：芹澤円）
通常の授業に加え、神⼾市にあるドイツと縁の深い企業（2022 年度はシスメックス）への訪問、⽇独での産業協⼒などに関してのお話を伺うことで、⾃分の⾝近にもドイツとの接点があることを実感してもらう。
・「ドイツ語初級Ａ１〜Ａ４」（担当：林良⼦）
反転授業を⾏い、動画教材で事前に⽂法事項を予習してもらい、授業の場では⽂法補⾜
説明と、⽂法項⽬を⽤いた表現練習に時間を取る試みを⾏っている。
また、海外におけるドイツ語語学研修を、全学を対象とした神⼾グローバルチャレンジ
プログラム（神⼾ GCP）として企画し、協定校であるトリーア⼤学の夏季語学講習への参加を促している。2023 年度は４名の参加があった。
ドイツ⾔語⽂化プログラム（ドイツ⾔語⽂化）【国際コミュニケーションセンター】【コース実施期間】2023/5/15〜2023/9/29【うち派遣期間（海外）】2023/8/7〜2023/9/2（27 ⽇間）【コースの概要】トリーア⼤学のドイツ語サマーコース参加の機会を利⽤し、ドイツ語能⼒を向上させると同時に「多⽂化理解」をテーマにした学⽣企画型の海外学修プログラムを実施します。参加者は、語学授業以外の時間を使って、⾃⾝の関⼼に即したヨーロッパの多様な⽂化理解を深める活動を企画します。担当教員による指導助⾔を受けつつ、他の参加者と協働しながら事前学修・派遣先での学修・事後学修を進めます。
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/kobe-gcp/course/course.html（神⼾グローバルチャレンジプログラム HP より：2024 年１⽉４⽇閲覧）
1.4 授業運営上の問題点
ドイツ語の教員間での情報共有は円滑であり、運営上の⼤きな問題点はないが、以下にいくつか懸念事項を挙げる。
1) ⾮常勤講師の⼿配
ドイツ語の専任教員数は、４⾔語のうち最も多いものの、役職、サバティカル、休業等
で、⾮常勤講師を急遽増員する際、あらかじめ設定されている時間割に割り当て可能な⾮常勤講師が少なく、調整が困難となることもある。⾮常勤講師採⽤の際には、公募は⾏わず、専任教員を通じて推薦を⾏い、担当者会議で決定する。推薦条件として、博⼠号取得者または取得⾒込み者、および修⼠号取得後、⼤学でのドイツ語教授経験を有する者となっており、該当者がすぐに⾒つからないことがある。
2) ネイティブスピーカー教員の少なさ
現在、専任、⾮常勤教員を含め、２名だけがドイツ語⺟語話者である。より⾼度なドイツ語運⽤、特に外国語セミナーの実施にあたっては、ドイツ語⺟語話者の教員の増加が望

26

まれる。
3) 再履修学⽣の扱い
他の未修外国語にも共通する課題であるが、試験に不合格となった学⽣は、次年度の同じ授業の単位を履修しなければならない。例えば初級Ａ４だけに不合格となった学⽣は、次年度の第４クオーターのみ再履修をするため、前提となる⽂法知識などを忘れていることが多く、再履修学⽣の試験合格が困難となる場合が⾒られる。また、２年次よりキャンパスが異なる医学部、海事科学部の学⽣は、必修外国語の８つの授業の１つでも落とすと留年となる。そのため、これらの学部の学⽣のみを対象とした再試験制度がある。再試験
受験の要件は、試験において 50 点以上 60 点未満の成績を取った場合、担当教員が申請することによって認められる。ドイツ語は特に、医学部の学習者が多く、毎年不合格となった学⽣から単位を認めてほしいという要望が教員に寄せられる。再履修学⽣を対象とした
オンデマンドコースの開設などが将来的に望まれるが、オンデマンドコースを誰が担当
し、どのような教材を作成し、評価するかなど問題点が多く、今の所実施に⾄ってはいない。
4) 海外語学研修の減少
ドイツ語の海外語学研修として、コロナ禍前までは、ハンブルク⼤学の夏季語学研修、
グラーツ⼤学の夏季語学研修への参加をドイツ語の授業を通じて呼びかけ、年間５〜２０名の学⽣が海外でドイツ語研修を受けていた。コロナ後に、ハンブルク⼤学のサマースクールが廃⽌になったこと、グラーツ⼤学の語学研修担当者や本学専任スタッフが⼊れ替わったことなどから、両⼤学への短期研修プログラム派遣は中⽌となった。2023 年にはその代わりにトリーア⼤学への短期研修を新規に⽴ち上げることができたが、今後はさらなる短期留学の機会の提供が必要であると考えられる。
2．フランス語
2.1 授業運営体制
本学におけるフランス語の授業は、２. に挙げた専任教員７名および、⾮常勤講師１３
名の計２０名によって担われている。専任教員のうち、２名は⼈⽂学研究科（うち１名は本年度後期着任）、４名は国際⽂化学研究科、１名は⼤学教育推進機構国際コミュニケー
ションセンター配置教員であり、国際コミュニケーションセンター配置教員は国際⽂化学研究科の⼤学院教育も担当している。⼈⽂学研究科配置教員は１名１年あたり３コマ（ただし 2023 年度時点では１名は２コマ、１名は３コマの計５コマ）、国際⽂化学研究科配置
教員は４コマ、国際コミュニケーションセンター配置教員は８コマ、国際コミュニケーシ
ョンセンター特任教員（本年度は⽋員）は９コマを担当している。（１コマは２クオータ
ー分の授業担当を意味する。
）
フランス語初級Ａ１〜Ａ４は⽂法が中⼼となる授業のため、原則として専任教員が責任をもってアルファベから接続法現在・過去までの基礎的な⽂法事項を１年間で終えるように配慮しながら進めている。とはいえ、配置部局での学部・⼤学院の講義や演習との兼ね
合いや、⾮常勤講師の出講可能⽇・時限の都合上、専任教員が初級Ｂを、⾮常勤講師が初級Ａの授業を担当することもある。
専任教員・⾮常勤講師が新たに着任する場合には、個別に授業運営⽅法などについて事
前にガイダンスを実施している。また、⾮常勤講師との懇談会を毎年２回（それぞれ第１27

クォーターと第３クォーター初め頃）設け、本学におけるフランス語をはじめとした外国語教育の現状を共有し、担当授業Ａ・Ｂの連携や授業実施において気になった点・気がついたことなどの情報交換を⾏っている。
専任教員はメールでのやり取りに加え、適宜、担当者会議を開き、様々な連絡事項の伝達、来年度の時間割、⾮常勤講師の採⽤、その他の問題点等について協議している。
2.2 教科書
使⽤教科書については、各教員が初級Ａや初級Ｂを担当する際に最適と思われる教材をそれぞれ選んで使⽤している。授業の質保証などの観点から共通教材作成の意義が議論されることもあったが、何よりも教員各⾃の強みと個性を⽣かすこと、また最先端の教授法に触れること、魅⼒的な教材を探したり、新しい教材を開発したりできるようにしておくことなど、⾃由度を⾼くしている。授業は教材を⼯夫する機会にもなるため、この⽅針は好意的に受け⽌められており、実際、⾃らの経験を⽣かした教科書を作成した教員もいる。⻑年にわたり神⼾⼤学のフランス語を担ってきたベテランの⾮常勤講師とともに、近年は博⼠号を取得したばかりの若⼿、またネイティヴの⾮常勤を積極的に採⽤しているため、最新の教授法による様々な創意⼯夫がなされている。それゆえ、各クォーター毎の試験問題も各教員が独⾃に作成している。2023 年度の使⽤教科書⼀覧は次の URL の通り。
（巻末補⾜資料も参照）
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/zengaku_textbook/french/2023kouki_textbook_French.pdf
2.3 特⾊ある教育の試み
初級クラス
初級Ａに関しては、教科書だけでなく、詳しい説明を付したプリントを配布したり、⼩テストなどで学⽣の理解度を確認しながら授業を進めるとともに、フランス語圏における⽂化や社会を紹介するなど、学⽣の異⽂化への関⼼と理解を促すようつねに努⼒している。その際、パワーポイントや BEEF plus などを⽤いて視覚情報も提供することもある。
幾つかのクラスにおいては、フランス語の語彙習得のための Web サイトを活⽤して、モチベーションの向上と語彙⼒の向上とを図っている。
コミュニケーションを中⼼とする初級Ｂのクラスではグループワークを実施するクラスが多い。なかには席替えを毎回⾏い、ペアワークの際に相⼿が変わるよう、性別が偏らないよう配慮して、学⽣のモチベーションを上げる⼯夫をしている場合もある。また、フランスのニュースや⾳楽・映画などを紹介し、語学を通してフランス語圏の国々に対する関⼼を⾼めようとしている。
S クラス
１年次後期から履修可能なインテンシブ･クラスであり、フランス語学習に意欲のある学⽣たちが集まり、効果的な授業が展開されている。教員⾃⾝が作成した⽂法解説動画を⽤いることで、反転授業形式とし、従来の授業では授業時間の⼤半を教師による⽂法解説に費やしていたのに対して、S クラスでは授業時間の⼤部分を、ペアワークや練習問題に使うことができている。また、期末試験対策にも、解説動画を繰り返し⾒ることができる
ため、学習効果を⼤いに⾼めている。また、希望者を対象に週⼀回の読書会を開催した
り、授業以外にもフランス語学習のための様々な活動も⾏っている。

28

中・上級クラス
幾つかの授業では、フランス語圏からの留学⽣にゲスト参加してもらうことで、学習者は実際にネイティブとフランス語で会話する機会を持つことができている。また、それによりフランス語学習意欲を⾼めることにもつながっている。授業と連動して、学習者がフランス語圏からの留学⽣と⽇仏タンデム（語学交換）のペアを組めるように、授業内でタンデム学習について解説したり、希望者を募ったりしている。
また、フランス語圏という枠組みによって、フランスだけに限らず、世界のその他のフランス語圏の歴史や社会、⺠族問題、芸術などにも関⼼を向けるように⼯夫されている。
この点は特に、初級⽂法を改めて復習しながら、時事問題や様々な⼈物を巡って書かれたテクストを購読する授業によって、しっかり進められている。
授業以外でも、フランス語プレゼンテーション⼤会を開催したり、フランス語夏季特別セミナーを実施したりしている。これらの試みをまとめた神⼾⼤学フランス語学習サイトの URL は次の通り。http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/solac/france/index.html
2.4 授業運営上の問題点
フランス語教員の間では情報の共有が円滑になされており、運営上の⼤きな問題点は⾒当たらない。しかしながら、以下に懸念される事項を４点挙げておく。
1) ⾮常勤講師の⼿配
フランス語の専任教員が役職、サバティカル、休業等で、⾮常勤講師を急遽増員しなけ
ればならなくなった場合、あらかじめ設定されている時間割で担当可能な⾮常勤講師を探すことに⼿間取り、調整が困難になるときもある。さらに、⾮常勤講師採⽤は公募ではなく、専任教員が適任者の推薦を⾏い、必要ならば⾯接を経て、担当者会議で最終決定している。推薦には、１. 博⼠号取得者または取得⾒込みの若⼿（40 歳代まで）、２. フランス
語圏への留学経験有りという条件を課しているため、やはり適任者がすぐには⾒つからないことがある。また、博⼠号取得の若⼿を積極的に採⽤していることもあり、専任が決まって授業開始間際に担当を辞退するケースが増えている。専任採⽤は喜ばしいことながら、頻繁な新規雇⽤は業務を増やすことになるだけでなく、優れた⾮常勤講師の確保も課題である。関係学会などで⽬ぼしい若⼿を探すようにしてはいるが、年々難しくなってきているように思う。
2) ネイティブスピーカー教員の少なさ
2022 年度以降、学内事情のため、専任のネイティヴ教員が国際コミュニケーションセン
ターに配置されていない（2024 年４⽉に着任予定）。そのため、今年度は２名のフランス語を⺟語とする⾮常勤教員を雇⽤したが、適任者を⾒つけることはやはり難しいのが現状である。しかしながら、より⾼度なフランス語の運⽤、特に外国語セミナーの実施にあたっては、ネイティヴ教員の増加が強く望まれる。
3) モチベーションの低下
他の未修外国語にも共通する課題だが、クォーター毎の成績評価で不可となった学⽣
は、次年度に同じ授業の単位を履修しなければならない。例えば初級Ａ４だけを落とした
学⽣は、次年度の第４クオーターで再履修することになる。それゆえ、前提となる⽂法知29識などを忘れていることが多く、再履修学⽣の単位取得が難しくなっている場合が⾒られる。また、全国的に⼤学において第⼆外国語を学ぶことに対する意義が⾒失われ、学⽣の意欲にも悪影響が出ているようにも感じる。
4) 海外語学研修の減少
フランス語の海外語学研修としては、2015 年度まで、毎年９⽉にリヨン・カトリック⼤学附属語学学校で⼀ヶ⽉の夏季語学研修が実施されていたが、参加希望者の減少や社会情勢の不安定化により 2016 年以降は残念ながら⾏われていない。また、コロナ禍前までは、交換留学制度を利⽤して、フランスやベルギーの⼤学に留学する学⽣が⼀定数いたが、Covid-19 により海外留学の機会が奪われたことは⼤きな痛⼿であった。神⼾ GCP（神⼾グローバル・チャレンジ・プログラム）には今のところフランス語の海外語学研究のプロ
グラムがなく、今後は、教員の負担や学⽣のニーズなども考慮しつつ、学⽣に対して短中期の留学機会を提供していく必要があると考える。

3．中国語
3.1 授業運営体制
本学の中国語の授業は２．に挙げた専任教員５名、⼈⽂学研究科の特任教員１名（外国語第Ⅱ部会には未所属）および、⾮常勤講師２７名の計３３名によって⾏われている。専任教員のうち、３名は国際⽂化学研究科、２名は⼤学教育推進機構国際コミュニケーショ
ンセンター配置教員であり、⼤学教育推進機構国際コミュニケーションセンター配置教員
は国際⽂化学研究科の⼤学院教育にも担当している。国際⽂化学研究科配置教員は４コ
マ、国際コミュニケーションセンター配置教員は８コマ、⼈⽂科学研究科特任教員は５コマを担当している。
（１コマは２クオーター分の授業担当を意味する。
）
中国語初級Ａ１〜Ａ４は会話表現、中国語初級Ｂ１〜Ｂ４は⽂法と読解を中⼼としているが、履修者の絶対数が多いのに対して専任教員の数は限られているため⾮常勤講師の担
当コマ数が多い。このような状況でも同⼀科⽬の教育の質と内容にバラツキが出ないように幹事が中⼼となって⾮常勤講師に対して教育⾯での意⾒交換やアドバイスを念⼊りに⾏っている。また、新任の⾮常勤講師が着任する場合には個別に授業運営⽅法についてアド
バイスを⾏い、必要に応じて専任教員の授業⾒学なども⾏っている。
専任教員は年度の初めと終わりに担当者会議を開き、来年度の時間割、⾮常勤講師の採⽤、その他の問題点等について協議を⾏っている。
3.2 教科書
1 年次の必修クラスである中国語初級 A1〜A4、B1〜B4 では科⽬ごとに教科書を統⼀している（A1, A2：朱春躍・中川正之『はじめての中国語 発⾳・⼊⾨編』（⽩帝社）、A3,
A4：朱春躍・中川正之『はじめての中国語 基礎⽂法編』（⽩帝社）、B1, B2：王柯・馮誼
光・⽯原享⼀『新版 とっさのひとことで学ぶ中国語 初級編』（光⽣館）、B3, B4：馮誼
光・王柯・⽯原享⼀『グループ⽅式で学ぶ中国語中級編 ̶ ⽇本と中国［改訂新版］』（東⽅書店））。進度に関しては専任教員と⾮常勤講師の間で⼤まかな指標を共有しているが、近年は博⼠号を取得したばかりの若⼿の⾮常勤講師が増えていることを鑑みて各⾃の教員による創意⼯夫（IT やレアリアを⽤いた教育など）を積極的に奨励している。また、期末試
験は統⼀問題ではなく教員ごとに作成を依頼しているが、これも各教員による教育の特⾊

30を反映させやすくするためである。
3.3 特⾊ある教育の試み
中国語インテンシブコースおよび「外国語セミナー」中級以上の科⽬においては、国際
コミュニケーションセンター配置教員を中⼼に、特⾊のある教育の試みが⾏われている。
以下に例を挙げる。また、課外でも学⽣向けのセミナー活動を例年⾏っている。
・「中国語語 SA３, SB３」
（髙橋康徳がＳＡ担当・陳暁がＳＢ担当）は 20 名定員の少⼈数
インテンシブクラスであり、参加学⽣⼀⼈⼀⼈に費やす時間を⼗分に確保することで充実した教育を提供している。近年、このクラスには中国にルーツのある学⽣や中華学校で学んだ学⽣の参加も多く、初習クラスではカバーできないような中級レベルの解説を⾏う機会を設けたり、学⽣間での相互学習を促すような⼯夫を⾏っている。
・「外国語セミナー（中国語）Ａ・Ｂ」（担当：髙橋康徳）では「中国語を作業⾔語にして広東語を学ぶ」というユニークな授業を⾏っている。広東語は⾹港や広東省ではメジャーに使われる中国語⽅⾔であり世界各国のチャイナタウンでも使⽤頻度が⾼い。中国語を作業⾔語にすることで２⾔語の習得を同時に進める複⾔語的な教育を⽬指している。
・国際コミュニケーションセンターでは課外のセミナーを例年⾏っており、2023 年度は「中国語検定試験リスニングセミナー」を 2024 年 2 ⽉ 13, 14 ⽇に⾏った。このセミナー
では１年次を対象とした初級編（中国語検定４級レベル）だけではなく２年次以降や中国にルーツを持つ学⽣を対象にした中級編（HSK ４, ５級レベル）も開講した。
http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/solac/news/2024_0111_ch.html（国際コミュニケーションセンターHP より：2024 年 2 ⽉ 14 ⽇閲覧）
3.4 授業運営上の問題点
中国語の教員間で共有されている問題点としては、以下の３点が挙げられる。
1) ⾮常勤講師が担当するコマが多いこと
例年、中国語の履修者は未修外国語４⾔語の中で最も多く 2024 年度では１年次学⽣の45%強を占める（全体 2587 名のうち 1191 名：46.0%）。⼀⽅、専任教員は特任を含めても６名しかおらず、1 年次必修クラスに限ると⾮常勤講師が担当するクラスが 90%を越える（144 クラスのうち 130 クラス：90.2%）。⾮常勤講師の⽐率がここまで⾼くなると神⼾⼤
学全体での中国語教育の質を維持するために煩雑な連絡作業や個々の講師との意⾒交換を繰り返す必要があり、専任教員にかかる負担は⼤きい。また、時間割を作成する際にも⾮常勤講師の⼊れ替えや新規採⽤のための業務量が膨⼤になってしまっている。
2) 中国語既習者に対する対応
近年、⾼校などで中国語を学んだ経験がある学⽣に加えて、中国にルーツを持つ学⽣や各地の中華学校で学んできた学⽣が増えてきている。これらの学⽣にとっては 1 年次必修の初級レベルのクラスは内容が簡単すぎるため、授業への集中⼒が⽋けてしまいアクティ
ブラーニングに協⼒的ではない状況も⾒受けられる。また、中国にルーツを持つ学⽣など
は⾃然習得に近い形で中国語を習得したため、発⾳記号であるピンインや標準語と⽅⾔の違いを把握できていないことも多い。1 年次後期に開講されるインテンシブクラスである

31

中国語初級 SA, SB ではこのような学⽣への対応も可能なのだが、前期にはインテンシブク
ラスには開講されていないため既習学⽣のレベルに合った中国語教育が提供できていな
い。今後より柔軟なクラス設計を⾏うことが望まれる。
3) 海外語学研修の減少
コロナ禍以降は中国⼊国に際しては⼀律にビザを取得する必要があるが⽇中関係の状況変化によってビザ⼿続きの難易度が変動しやすい。また、中国国内での政治的要因などのため現地の⼤学との交流や短期研修の受け⼊れには消極的なムードが漂っている。そのため、海外語学研修の企画⾃体が難しくなっている。
4．ロシア語
4.1 授業運営体制
本学のロシア語の授業は、２．に挙げた専任教員１名および、⾮常勤講師６名（2023 年度時点）の計７名によって⾏われている。専任教員は国際⽂化学研究科に配置されており、１年あたり４コマを担当している。（１コマは２クオーター分の授業担当を意味する。
）
初級クラスではＡクラス、Ｂクラスを通して選任と⾮常勤の担当者全員が共通教科書を使⽤している。スラブ語に属するロシア語は⽂字や⽂法が英語と⼤きく異なり、覚えなけ
ればならない⽂法項⽬も多い。同じテキストを使うことによって、Ａで⽂法事項を中⼼に学習し、Ｂで学習済みの⽂法事項を確認・復習しつつ会話や発声の実践的練習に取り組むという神⼾⼤学の外国語学習の基本構造をより効果的に実践しつつ、学⽣の理解の定着を⾼めるようにしている。初級ＡとＢで同⼀クラスを受け持つ担当間で毎週の授業後に進捗報告を⾏い、テスト期間前には難解な⽂法事項の復習を全クラスで実施するなどの⼯夫も併せて⾏っている。すべてのクラスで教科書を統⼀する試みは 2016 年頃からすでに⾏われてきたのであり、この⽅針で⼀定の⼿ごたえが得られているものと思われる。
また、毎年新学期の開始を控えた３⽉に専任・⾮常勤の全初級クラス授業担当者が集まってミーティングを⾏い、昨年度の反省点と新年度の共通教科書の進⾏スケジュールを共有することで、部会のチームワークを緊密にするよう努めている。
新任の⾮常勤講師が着任する場合には、個別に授業運営⽅法について事前にガイダンス
を⾏っている。
4.2 教科書
使⽤している教科書は⻘島陽⼦・シュラトフ・ヤロスラブ・中野悠希『ロシア語の世界へ！：初⼼者の旅』（朝⽇出版社）である。⽇常的で⾃然な表現を積極的に取り⼊れた例
⽂や、いわゆる「⽂法」と「会話」の内容が分断されることなく相互補完的に関係するような項⽬分類が特徴である。その分、⽂法事項の体系的説明がやや弱く、各担当者がクラスの⼒量に応じて補⾜説明をしばしば⾏う必要がある。この点については近年中に本書の改定版が刊⾏される際には現場の声を伝え、改善を図る予定である。
4.3 特⾊ある教育の試み
ロシア語にはネイティヴの専任教員がいないため、初級Ｂクラスではアニメーションや⾳楽動画の視聴などを積極的に取り⼊れ、ロシア語と⽇本語を交えた⽂化紹介を⾏うことで、⽇本の⽇常から遠いロシア語世界を⾝近に感じてもらう⼯夫をしている。また今年度

32

は、ネイティヴの神⼾⼤学院⽣を TA として雇⽤し、発⾳や会話のトレーニングに継続的に協⼒してもらうことも試みた。
１年次最後に、２年次以降に選択できる授業や履修体系について紹介し、継続的学習を促すようにしている。
２年次のクラスではロシア語ネイティヴに⾮常勤講師が授業を担当することで、ロシア語の⾳や表現の感覚にさらなる興味を持たせるようにしている。３年次以降の授業では読
みやすい⻑⽂を読解したり、検定の練習問題を扱ったりして、語彙⼒や読解⼒に⼀層磨きをかけるとことを⽬指している。同時に、少⼈数の体制を⽣かして受講者の個別的要望にも可能な範囲で対応を⼼がけている。
在⼤阪ロシア領事館の協⼒で、12 ⽉に開催される「ロシア語の⼣べ」に有志の参加者を募り、同会で学⽣が詩や簡単な⽂章の朗読を⾏うためのサポートをしている。ここ数年はコロナ禍のために催し⾃体が停⽌していたのだが、⼈前での朗読発表や他⼤学でロシア語を学習している学⽣との交流は学習意欲の向上にもつながるため、今後は再びこうした⽅⾯にも注⼒していく予定でいる。
4.4 授業運営上の問題点
以下にロシア語授業を運営する上でいくつか懸念となる事項を挙げる。
1) ロシア語学習者の減少
2022 年にロシア軍によるウクライナ侵攻が開始した直後、ロシア語を第⼀志望とする履修者が例年の５割程度に⼤きく数を減らした。⼊学前の当該⾔語に⼀切触れない状態で履修の希望を確定する本学のシステムの都合上致し⽅ない⾯もあったが、ロシア語学習者の数は 2023 年度時点でも⽬⽴った回復を果たしてはいない。ただし⾒⽅を変えれば尚⼀定の学⽣がロシア語を学ぶことを積極的に選択しているということでもあるから、学⽣のニーズや動機を適切に捉え、丁寧な指導を⾏うことによって、単なる数の回復ではないロシ
ア語学習者の質的向上を図ることが重要であると捉えている。
また、この点に関した別の試みとして、ロシア語履修者の減少に伴い浮いた形となった
⾮常勤講師雇⽤枠を活⽤し⾼度教養科⽬である「多⾔語セミナー：ウクライナ語」を 2023
年度より新規開講するに⾄った。この科⽬はロシア語の前提知識を要求するものではない
が、ウクライナ語とロシア語とには似通った点もあり、初級でロシア語を選択した学⽣が⼆年次以降にウクライナ語に触れることは⼗分考えられる。こうした試みを通じて英語とは⼤きく異なるスラブ語世界の広がりを学⽣に感じてもらうことも、⻑期的に⾒て必要である。
2) ネイティブスピーカー教員の少なさ
現在、⾮常勤講師 1 名だけがロシア語⺟語話者である。そのため、初級の学習者でネイ
ティブスピーカーの発⾳に触れ会話練習をすることのできる学⽣は１クラスのみと限られてしまい、不公平が⽣じかねない。より⾼度なロシア語運⽤、特に外国語セミナーの実施にあたっては、ロシア語⺟語話者の教員の増加が望まれる。
3) 海外語学研修の減少
ウクライナ侵攻以前には、モスクワの⼤学での夏季語学研修や、エカテリンブルグの⼤学との合同セミナーを⾏い、年間１０⼈弱の学⽣がロシア語での海外語学研修に参加して33

いた。現在はロシア国内に赴くこと⾃体が困難な状況であるため、こうした研修やセミナ
ーは停⽌し再開のめどが⽴たないのが現状である。ロシア本国ではなくとも、ロシア語を活かせる海外語学研修を提供するべく活路を模索していく必要がある。

34

第４章「外部評価の項⽬モデル」に沿った⾃⼰点検 ・評価
本章では、平成 30 年に神⼾⼤学評価・FD 専⾨委員会にて決定され、国際教養教育委員会にて報告された「⾃⼰点検・評価および外部評価の評価項⽬モデル」に沿って、⾃⼰点検・評価を⾏う。（）内にある「領域」は、⼤学改⾰⽀援・学位授与機構により平成
16 年に決定され、令和 2 年に改訂された「⼤学評価基準」にある６つの領域を指す。
1. ⾃⼰点検・評価及び外部評価の評価項⽬モデル
以下、p.39 に⽰す「⾃⼰点検・評価および外部評価の評価項⽬モデル」に沿って⾃⼰点検・評価を⾏う。

Ａ 当該教育部会の組織構成と運営体制（「領域１ 教育研究上の基本組織に関する基準」に対応）
Ａ−①：基本的な組織構成が適切であり、実施体制・運営体制が適切に整備され、機能しているか
第２章で述べたように、外国語第 II 部会には４⾔語の担当教員が所属しているが、⾔語ごとに専任教員の数が⼤きく異なる。ドイツ語は 11 名、フランス語は 7 名（ただし特任教員が 2023 年度は不在）、中国語は５名、ロシア語は 1 名である。どの⾔語の専任教員も、⾮常勤講師を含め、専⾨分野は語学、⽂学、政治学、思想研究、芸術学と多岐に渡り、各⾃の専⾨分野を⽣かしつつ、外国語授業の運営にあたることができている。
しかしながら、ドイツ語およびフランス語においては、専任教員の⼈数的にも役割を分担し、様々な問題点に容易に対応できる体制となっているが、中国語、ロシア語は⾮常勤
講師率が極めて⾼いため、教員間の連携が難しい場合もある。そのため、教材やガイダンスなどで補うことにより、効果的な授業運営を進めることができている。
未修外国語担当の専任教員は、国際⽂化学研究科、⼈⽂学研究科、⼤学教育推進機構国際コミュニケーションセンターの３部局にそれぞれ配置されているため、採⽤⼈事は各部局の内で⾏われ、中国語、ロシア語担当の専任教員を増員することは難しいのが現状である。
運営⾯では、部会⻑と幹事からなる幹事会では、密に連絡をとりあいながら各種議案に対処することができており、幹事から各⾔語担当教員への連絡も円滑に⾏われている。年に１度の外国語第 II 部会の総会を開き、さまざまな問題点の共有や議論が⾔語を超えて⼗分にできている。

35

Ｂ 当該教育部会の内部質保証（「領域２ 内部質保障に関する基準」に対応）
Ｂ−①：⾃⼰点検・評価によって確認された問題点を改善するための対応措置を講じ、計画された取組が成果をあげている、⼜は計画された取組の進捗が確認されている、あるいは、取組の計画に着⼿していることが確認されているか
Ｂ−②：学⽣を含む関係者等からの意⾒を体系的、継続的に収集、分析し、その意⾒を反映した取組を組織的に⾏っているか
Ｂ−③：授業の内容及び⽅法の改善を図るためのＦＤを組織的に実施しているか
Ｂ−④：教育活動を展開するために必要な教育⽀援者や教育補助者が配置され、適切に活⽤されるとともに、それらの者が担当する業務に応じて、研修の実施など必要な質の維持、向上を図る取組を組織的に実施しているか

Ｂー① 教員間の情報共有という点において、現在の幹事会はよく機能していると⾔える。４⾔語各⾔語において、教務担当、⾮常勤担当、図書担当、HP 担当などを分担することができ、円滑に業務が⾏えるよう、また部会⻑、また幹事の業務過多にならないような⼯夫がされている。
例えば、ドイツ語担当教員においては、部会⻑が幹事を兼ねる場合には、幹事補佐の教員を１名指名することができるようになっている。また、教務担当教員２名が、⾮常勤への連絡、時間割作成、次年度⾮常勤要求申請書類の作成、来年度教科書⼀覧の作成などを⾏う。２名は２年任期であるが２名が同時に退任しないよう、１年ずつ担当開始をずらしている。その他、HP や図書選定委員１名をおいている。
Ｂー②③④ 第２章 3.5 に述べた授業評価アンケートにより、学⽣からの授業へのフィー
ドバックは毎クオーターごとに得られている。これらのアンケートにはコメントを教員から記⼊する部分もあり、⾃⾝の授業評価を⾒直す機会が与えられている。
⼤学教育推進機構では、全学共通授業においてピアレビューを⾏っており、外国語第 II
部会からは 2022 年 11 ⽉ 16 ⽇に、「外国語セミナーA（フランス語）」（担当：廣⽥⼤地准教授）が対象科⽬となった。その他、国際コミュニケーションセンターにおいても、「外国語教育セミナー」として毎年、外国語教育ピアレビューが⾏われ、外国語第 II 部会に所属する教員の授業報告が⾏われている。2023 年度は 12 ⽉ 1 ⽇に⾏われ、ドイツ語のChristopher Schelletter 特任助教により、「国際⼈間科学部におけるドイツ語上級ライティ
ングの授業」の紹介が⾏われた。
https://solac-contents.blogspot.com/2023/11/2023121-2023.html（2024 年 1 ⽉ 4 ⽇閲覧）
以上のような観点から、学⽣を含む関係者等からの意⾒を体系的、継続的に収集、分析し、その意⾒を反映した取組みや、ピアレビューといった FD の実施、国際コミュニケー
ションセンターが外国語教育・外国語教育研究全体への⽀援を⾏う形となっており、必要な質の維持、向上を図る取組を組織的に実施していると⾔える。

36

Ｃ 当該教育部会の教育課程と学習成果（「領域６ 教育課程と学習成果に関する基準」に対応）
Ｃ−①：当該教育部会が提供する授業の⽬標が、全学共通授業科⽬の区分ごとの学修⽬標に対応したものとなっているか
Ｃ−②：授業担当者に共通⽬標や学部からの要請を⽰し、到達⽬標をそれに沿ったものにする配慮がなされているか
Ｃ−③：授業科⽬の内容が、共通⽬標や個々の到達⽬標を達成するものとなっているか
Ｃ−④：単位の実質化への配慮がなされているか
Ｃ−⑤：教育の⽬標に照らして、講義、演習、実験、実習等の授業形態の組み合わせ・バ
ランスが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学修指導法の⼯夫がなされているか
Ｃ−⑥：シラバスに、必須項⽬として「授業名、担当教員名、授業のテーマ、授業の到達
⽬標、授業形態、授業の概要と計画、成績評価⽅法、成績評価基準、履修上の注意（関連科⽬情報）、事前･事後学修」及び「教科書⼜は参考⽂献」が記載されており、学⽣が書く授業科⽬の準備学修等を進めるための基本となるものとして、全項⽬について記⼊されているか
Ｃ−⑦：学⽣のニーズに応え得る履修指導の体制を組織として整備し、指導、助⾔が⾏われているか
Ｃ−⑧：学⽣のニーズに応え得る学習相談の体制を整備し、助⾔、⽀援が⾏われているか
Ｃ−⑨：成績評価基準及び成績評価⽅針に従って、公正な成績評価が厳格かつ客観的に実施されているか
Ｃ−⑩：学修⽬標に従って、適切な学修成果が得られているか

C―①②③ 第２章に挙げた外国語第 II の学修⽬標と、実際の授業運営形態（初年次に初級レベル 0,5 単位授業 A/B をそれぞれ４つずつ、年間８科⽬履修、２年次以降に中級及び外国語セミナーを選択）及び、3.2 に挙げた共通シラバスにおける「授業のテーマ」及び「授業の到達⽬標」と合致している。各⾔語の全授業担当者が共通シラバスを⽤いていることで、共通の到達⽬標が設定されている。
C―④ 単位の実質化への配慮については、第２章 3.7 に挙げた各教員への「⾃⼰点検・評価シート」の項⽬にも含まれており、各教員はその根拠資料（シラバス、ポートフォリ
オ、毎回の⼩テスト等）を記⼊することになっている。また、学⽣を対象とした振り返り
アンケートについても、当該授業の⾃⼰学修時間を尋ねる項⽬があり、学⽣⾃⾝でも実際の学習の様⼦について常に振り返る機会がある。このような取り組みにより、単位の実質化に配慮がなされていると考えられる。
C―⑤ 未修外国語においては、１年次初級Ａ/Ｂ、２年次以降、中級そして外国語セミナ
ーといずれの学習者においても⽂法/表現/⽂化をバランスよく学ぶことのできるカリキュ
ラムとなっている。
C―⑥ 巻末資料にシラバスの記載例を掲載する。そこにあるように、全項⽬について明記できるフォーマットがあり、それが実⾏されている。

37

C―⑦⑧⑨ 学⽣の振り返りアンケートを参考にし、授業の⾒直しや新たな⼯夫をしながら、指導体制をひくことができている。また、成績基準についても、教員間での情報共有ができており、チェック体制もとられている。

38

39

第５章 １巡⽬の外部評価結果を受けての⾃⼰点検・評価
本章では、2016 年 3 ⽉に発⾏された⼤学教育推進機構 国際教養教育院 外国語部⾨
外国語第 II 教育部会「外部評価報告書」の第４部 外部評価報告書の内容に関する⾃⼰点検・評価を⾏う。
1. １巡⽬の外部評価結果およびそこで明らかとなった当該部会の課題等
まず、2016 年 3 ⽉の外部評価委員会にて指摘された改善点、提案等を以下に列挙し、順に 1)〜4)と番号を付す。
外部評価報告書（１）⼤阪府⽴⼤学 細⾒和之教授（当時）の意⾒○ 特に改善を要する点：なし
外部評価報告書（２）芦屋⼤学 伊川徹 名誉教授（当時）の意⾒○ 特に改善を要する点：
1)「外国語学習にほとんど期待を寄せていない学⽣諸君に対して、現状のさまざまな施策
が説得⼒を持って提供されているかどうかの検証が必要である」
2)「現状ではコミュニケーション能⼒の養成が前⾯に出過ぎており、外国語第 II 設置の第⼀義的根拠である⾔語⽂化修得の側⾯が強調されていない。
」
3) 近未来改⾰として外国語を含む共通共通教育科⽬を１年次と２年次に並列⽔平配当せず、１年次から４年次まで縦列垂直配当してはどうか？
外部評価報告書（３）京都⼤学 中村唯史教授（当時）の意⾒○ 特に改善を要する点：
4)「関係部局間の協⼒と連携の不⾜」①国際⽂化学部、国際コミュニケーションセンタ
ー、⽂系学部の英語以外の外国語・外国⽂化・国際社会等を専⾨とする部局との連携、②留学業務を担当する組織および教員間の連携

2. 課題等に対する、当該部会の取り組み・改善への⾃⼰点検・評価
上記 1)の指摘に関しては、未修外国語に限らず、すべての外国語の授業運営に共通することであるが、ベストティーチャー特別賞を授与されたフランス語担当廣⽥⼤地准教授をはじめ、本評価資料にあるように、各⾔語担当教員が⼯夫を凝らし、特⾊ある教育の実践を進めている。学⽣へは毎クオーターごとに、授業振り返りアンケート（匿名）を⾏ってもらい、そこから各教員は授業のフィードバックがもらえることから、より効果的な授業運営ができる仕組みとなっている。
2016 年時点では、前年度の各⾔語のクラス数を⽬安に次年度のクラス数を決定し、11⽉の時間割確定時までに⾮常勤講師の⼿配を⾏っていたが、社会情勢の変動により希望者
数に⼤きな変動がみられ、4 ⽉に急遽クラス数を増やし、⾮常勤講師に依頼し直すケースが続いていた。これがうまくいかない場合には、クラスサイズが 50 名を超えることも起こり、授業運営の問題点となっていたが、2018 年度からは⼊学時に事前希望調査を⾏い、希望調査結果によってあらかじめ決められたクラスに振り分ける形式に変更され、クラスサ

40

イズは 35 名を限度とすることになった。そのため、学⽣１⼈１⼈への⽬が向けやすくなったと⾔える。
上記 2)に関しては、未修外国語では初年次に、主に⽂法を中⼼とした初級Ａ、主に表現練習を中⼼とした初級 B の週 2 コマを履修するが、各授業では語学の知識のみならず、背景となる⾔語⽂化に関する知識も教授することを、すべての教員が試みていると⾔える。
特に初級Ｂでは⽂学テキストや時事的なトピックも扱うなど、多くの⼯夫がなされているのが現状である。
2016 年 4 ⽉に教養教育改⾰が実施され、全学共通科⽬は２学期クオーター制となり、クオーター開講科⽬となった。このため、第１章で述べた「神⼾スタンダード」を全学部⽣が⾝につけるため、主として１・２年⽣が学修する「基礎教養科⽬」及び「総合教養科
⽬」として開講することになった。また１・２年⽣だけでなく専⾨分野を学んだ⾼学年も対象とする科⽬として、「⾼度教養科⽬」を設け、４年間を通じて学ぶ教養教育のカリキ
ュラムを提供している。⾼度教養科⽬である「外国語セミナーＡ〜Ｆ」では、各教員の専⾨分野を活かした授業運営の試みが⾏われており、さらにその⾔語や背景となる⽂化について理解を深めることを希望する学⽣、留学を希望する学⽣が選択できる授業を多く提供している。
外部評価には、その他、「２年次或いは３年次に専修科⽬としてラテン語やギリシャ語も選択肢として加え、⻄欧現代諸語へのさまざまな影響を追認させるのも良かろう。」という意⾒も伊川委員からあったが、2023 年度では全学において「多⾔語セミナー（ラテン語）」が開講されており、⽂学部開講科⽬として「⻄洋古典語：ラテン語」「⻄洋古典語：
ギリシャ語」が開講されている。これらのことから、上記 2）についても改善があったと考えられる。
上記 3)については、基礎科⽬を１、２年次、専⾨科⽬を３、４年といった⽔平的な積み上げではなく、早くから学部の基礎的専⾨教育を開始し、後に基礎的な科⽬の選択も許すような試みを提案するものであるが、現⾏の制度では、第１章で述べたように、ベーシッ
ク科⽬の初級 A1〜4/B1〜4 が積み上げ式となっており、その上にさらにアドバンスド科⽬が設置されている。また全学部の１年次の必修科⽬となっているため、現状での対応はできていない。しかしながら、2025 年度に予定されている教養教育改⾰においては、⾼度教養科⽬を廃⽌し、学⽣の興味、専⾨に合わせて１年次からこれまで⾼度教養科⽬とされていた専⾨性の⾼い授業等も履修することが可能な枠組みが提案されつつある。また、2025
年 4 ⽉に設⽴予定のシステム情報学部においては、外国語科⽬が１年次に必修ではなくな
る⾒込みとなっており、外国語教育選択の⾃由度は今後増していくものと考えられる。
上記 4)①の国際⽂化学部、国際コミュニケーションセンター、⽂系学部の英語以外の外
国語・外国⽂化・国際社会等を専⾨とする部局との連携については、2016 年当時とは専任教員が多く⼊れ替わっており、従来の未修外国語担当教員は当該⾔語の語学・⽂学を専⾨とする者が多かったが、近年ではその他の分野を専⾨分野とする教員が増え、また学内でも様々な共同研究プロジェクトが推進される中、様々な専⾨分野の教員と語学担当教員との接点が⼤きく増えてきた。以下に専任教員の専⾨分野を挙げる。

41

No.

ドイツ語

⽒名

専⾨分野

1

講師

安⽥ 麗

⾳声学

2

助教

芹澤 円

ドイツ語学

3

特任助教

Christopher Schelletter

ドイツ⽂学

4

教授

増本 浩⼦

ドイツ⽂学

5

准教授

久⼭ 雄甫

ドイツ⽂学

6

教授

上野 成利

社会思想史

7

教授

林 良⼦

⾳声科学・⾔語学

8

教授

藤濤 ⽂⼦

翻訳論

9

准教授

⽯⽥ 圭⼦

美学

10

講師

新川 匠郎

国際関係論

11

講師

⾐笠 太朗

⻄洋史

外国語第 II（フランス語）
No.

職名

⽒名

専⾨分野

1

准教授

廣⽥ ⼤地

フランス⽂学・フランス語教育

2

教授

中畑 寛之

フランス⽂学

3

講師

廣⽥ 郷⼠

フランス⽂学

4

教授

岩本 和⼦

フランス⽂学

5

講師

⽯⽥ 雄樹

フランス⽂学

6

講師

礒⾕ 有亮

⻄洋美術史

7

助教

⿅野 祐嗣

哲学

外国語第 II（中国語）
No.

職名

⽒名

専⾨分野

1

准教授

髙橋 康徳

⾔語学・中国語学

2

講師

陳 暁

中国語学

3

教授

康 敏

情報科学・教育⼯学

42

4

教授

⾕川 真⼀

政治学

5

講師

李 昊

⽐較政治学

外国語第 II（ロシア語）
No.

職名

⽒名

専⾨分野

1

講師

髙⽥ 映介

ロシア⽂学

⼀⽅で、4)の指摘にあるように、「未修外国語の担当は国際⽂化学部と国際コミュニケ
ーションセンター所属の教員に集中している。とりわけ国際⽂化学部の教員は、学部や⼤学院の授業も担当していることを思えば、かなりの負担過重になっているとの印象を受ける。」という点については、現在もその状況は改善されたとは⾔えない。ただし、2016 年
度時点では、国際⽂化学部（正しくは国際⽂化学研究科）所属教員の授業負担数は、年間５コマから４コマとなり、さらに国際⽂化学研究科独⾃の制度として「科学研究費補助⾦の採択に伴う⾮常勤講師⼈件費配分申請」が可能となったことから、今後この制度を利⽤して共通教育の負担軽減を申請する者も出てくる可能性がある。なお、科学研究費取得によるバイアウト制度については、2023 年度現在、全学共通科⽬では適応が認められていない。
上記 4）の②留学業務を担当する組織および教員間の連携については、2017 年 4 ⽉に神⼾⼤学国際⽂化学部と発達科学部を再編統合し、神⼾⼤学国際⼈間科学部が設置され、国際⼈間科学部では海外留学（短期・⻑期いずれか）がグローバルスタディーズプログラム（GSP）として必修となったことから、国際⼈間科学部⽣が未修外国語の授業で習った⾔語を⽤いることができる国への留学に⽬を向けるようになった。外国語担当教員の多くが、国際⽂化学研究科と国際⼈間科学部に所属しているため、結果として、海外留学に関する情報が未修外国語の教育の現場に⼊ってきやすくなった。さらに、2022 年 4 ⽉に国際教育総合センター（旧留学⽣センター）がグローバル教育センターとして改組され、海外派遣教育部⾨が新設され、全学の海外留学を所轄する部署が設置された。偶然にも外国語
第 II 部会⻑である林良⼦教授（国際⽂化学研究科配置）が 2022 年度より海外派遣教育部
⾨⻑を務めることになったことから、国際⼈間科学部のみを対象とした GSP の海外留学だ
けではなく、全学を対象とした交換留学、海外短期研修（神⼾グローバルチャレンジプログラム）に関する情報も得やすくなり、関係部局間の連携と協⼒が⼤きく改善したと⾔える。
海外語学研修は、2015 年度までは中国語（北京外国語⼤学）、フランス語（リヨン・カ
トリック⼤学）、2019 年度まではドイツ語（グラーツ⼤学）の夏季研修を国際コミュニケ
ーションセンターが⾏っていたが、教員帯同経費の打ち切りや、コロナ禍による中⽌、ス
タッフの⼊れ替え等の理由により、現在は国際コミュニケーションセンター主催の未修外
国語の海外研修は⾏われていない。そのため、上記 GSP や GCP による運営へと転換が図られている最中であると⾔える。
（参考）http://www.iphe.kobe-u.ac.jp/solac/sup-overseas.html

43

国際コミュニケーションセンター 海外外国語研修について（2024 年 1 ⽉ 4 ⽇閲覧）以上44

巻末補⾜資料
1. シラバス例
ドイツ語Ａ１、フランス語Ａ１、中国語Ｂ１、ロシア語Ａ１
ドイツ語中級Ｃ１、外国語セミナーＡ（ドイツ語）
2. 2023 年度 ドイツ語、フランス語教科書⼀覧
3. 外国語第 II クラス分け基準

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第２部

外部評価報告書

1. 外部評価委員会次第
⽇時：令和 6 年（2024 年）2 ⽉ 21 ⽇（⽔）９ 時 30 分〜11 時 00 分
会場：ZOOM によるオンライン開催
出席者
外部評価委員東 淳⼀（神⼾学院⼤学 グローバル・コミュニケーション学部 教授）
ヨコタ村上孝之（⼤阪⼤学⼈⽂学研究科 准教授）
外国語 II 部会幹事
林良⼦（部会⻑・ドイツ語幹事：国際⽂化学研究科 教授）
中畑寛之（フランス語幹事：⼈⽂学研究科 教授）
⾼⽥映介（ロシア語幹事：国際⽂化学研究科 講師）
陪席者
鈴⽊広隆 教養教育院 評価・FD 専⾨委員会 委員⻑（⼯学研究科 教授）
当⽇のスケジュール
9:30
開会あいさつ、参加者⾃⼰紹介
9:40
⾃⼰点検評価の概要説明と前回外部評価からの改善点等について（林、中畑、⾼
⽥）
10:20
質疑応答
10:30
外部評価委員による講評
11:30
閉会のあいさつ、終了

58

外

部

評

価

委

員

報

告

書
令和 6 年 3 ⽉ 15 ⽇

国⽴⼤学法⼈神⼾⼤学
⼤学教育推進機構教養教育院
外国語第 II 教育部会 御中神⼾学院⼤学グローバル・コミュニケーション学部
教授 東 淳⼀
外部評価委員として国⽴⼤学法⼈神⼾⼤学⼤学教育推進機構教養教育院外国語第 II 教育部会が実施した⾃⼰点検・評価書を審査し、当該組織の活動に関して次のとおり報告いたします。
意 ⾒○ 特に優れている点
未修外国語、つまり⼀般的にいわゆる第⼆外国語と称される科⽬群は、⽇本の⼤学においては、削減されたり廃⽌されたりする傾向が強い。そのなかで神⼾⼤学については、1
年次必修のベーシック科⽬、さらに2年次及び3年次に展開される選択科⽬としてのアドバンスト科⽬が適切なカリキュラム構造をもって配置されており、神⼾スタンダードにうたわれる「多様性と地球的課題を理解する能⼒」の修得という教育⽬標を体現すべく、未修
外国語の重要性が明確に理解できるカリキュラムを実現している。
全体のカリキュラム内において、配置可能な未修外国語の時間数は当然限られてくるが、選択科⽬とはいえ、2 年次、3 年次まで学⽣がよりハイレベルの未習外国語科⽬を履修できるのは⼤きな魅⼒である。
○ 特に改善を要する点該当なし。
○ 全体的講評
未修外国語の履修が１年次、あるいはせいぜい２年次で終了するカリキュラムではな
く、縦に⻑く、つまり上級学年においても選択科⽬として未修外国語ができるというのは
⼤きな魅⼒となっている。運⽤能⼒を 1 年次に集中的に⾼めるため、１年次の必修科⽬数を⼤幅に増やすという考え⽅も可能であるが、実際に未修外国語に対して最初から⼤きな
期待と興味をもっている学⽣は、さほど多くはないと考えられる。他⽅で、学修を進める
につれて、当該未修外国語により⼤きな興味を⽰すようになり、さらに進んで深くその⾔語を究めたいという学⽣は少数であっても必ず存在する。教員側としては、ヒューマンリ
ソースと予算を集中的に 1 年次に投⼊して授業時間数を多く確保しそこで未修外国語の授業は終了とするのか、あるいは下級年次での必修科⽬数は少なめにしておき、上級学年になってからさらに当該⾔語を履修し学修を深めたいという学⽣に応えるため、需要を⾒極めつつハイレベルの選択科⽬を上級学年でも提供するのか、という選択に迫られる。現状のカリキュラムを⾒る限り、神⼾⼤学では後者の道を選択されていると⾒受けられる。この⽅針は学⽣の未修外国語に対する興味、学習意欲の傾向にマッチしていると考えられ評59

価できる。
さて、１年次の必修科⽬においていかに⾔語の運⽤能⼒の養成をはかるのかという点については、今後さらなる授業⽅針の検討が必要であるように思われる。なぜならば、今まで受講⽣が全く学習した事がない未修外国語の構造を短期間に理解させて⼗分な語彙を習得させ、さらには当該⾔語の運⽤能⼒を⾼めることを短期間で⾏う必要があるからである。現在、英語教育現場においては、⼩学校から授業が必修化されており、このため、過去に⽐べれば、中学校での学習内容、そしてそれに続く⾼等学校での学習内容もかなり⾼度なものになっており、学習すべき語彙数も増加している。また、以前より
Communicative Approach をベースとした授業が推奨されており、TBLT などタスクベースの教授プロセスも強調されてきた。しかしながら、相変わらず実効が伴わず、Form つまり⾔語構造をどう教えるのか、授業活動での受講⽣のエラーをどのように訂正すべきかな
ど、依然として根本的な問題が解決されず、Communicative というスローガンだけが独り歩きしている状況にある。このような状況において、PPP（Presentation、Practice、
Production）⽅式で⽂法構造を教授する⽅法が最近クローズアップされてきている。つまり、かつての Audio-lingual Habit Theory とも結びつくような、「型」を⼗分練習させてから応⽤的パフォーマンスへと導く教育スタイルである。未修外国語の授業時間数と⽐較すれば⼗分な授業時間をもつ英語教育ですらこのような状況にあり、単に Communicative という理想の理念に振り回されるのではなく、未修外国語の教育、特に下位学年での必修授業においては PPP ⽅式での集中的な授業展開を検討されるのもよいのではないかと思われる。
先進的な教育メディアの活⽤も未修外国語の授業では重要である。LMS を活⽤した反転
授業的なアプローチもすでに導⼊済みで、⼗分に先進的な試みが⾏われている授業もあるが、さらにより多くの未修外国語の授業を通じてこのような試みに挑戦されることを期待したい。なお、これに関連し、AI の活⽤も視野に⼊れられるとよいと思われる。OpenAIの AI ツール、Claude 3、Llama 2、Gemini シリーズなどを使えば、各種⾔語によるエッセ
イやストーリーを容易に⾃動⽣成できること、またそれらに対して多肢選択問題などを瞬時に⽣成できることはよく知られている。物理学、経済学、⽣物学などの内容について「知識」を問う場合には、AI はまことしやかに嘘をつく、いわゆる Hallucination を作り出すことがある危険が知られている。ただ、ある条件でエッセイやストーリーといった「⾔語を⽣成せよ」という命令に対してはほぼ間違いのないアウトプットを⽣成してくる。もちろん内容の真偽については教授者が確認する必要があるものの、アウトプットとしての「⾔語」にはまず問題が⽣じることがない。なぜならば、これらは「⼤規模⾔語」
モデルだからである。外国語教育ではさまざまなシーンでの複数⼈による会話が教材として利⽤されることが多い。実は、⽣成 AI の各種ツールはこのような特定シーンでの会話、
あるいは特定の⽬的をもった会話も適切なプロンプトを与えることで⽣成してくれる。また、英語で試した場合であるが、会話のテキストに加えて、いわゆる「ト書き」もカッコ付、あるいはイタリクス体で追記してくれる。さらに、もしも会話の⾳声が必要であれ
ば、Amazon Polly、Google Cloud、あるいいは Microsoft の Audio Content Creation などを利⽤して TTS 合成⾳声を⽣成すればよい。最近では、HeyGen のように AI ビデオ⽣成
サービスも増えてきている。⾼品位の合成⾳声を作ってくれるだけではなく、⼈間の姿をアバターとして使いそのアバターにリップシンクをさせ、さらには⼿や上半⾝の⾃然なジェスチャーも追加してくれるサービスである。なお、このような AI ビデオ⽣成サービスを利⽤している我々教員の写真をアップロードすることで、⾃分⾃⾝をアバターとして動作60

させることも可能であり、⽇本語、英語、ドイツ語、ロシア語など、どのような⾔語を合成⾳で選んでもリップシンクとジェスチャーは⾃然に表⽰される。もちろん、Google やMicrosoft など別の TTS ⾳声合成サービスで⽣成された合成⾳声を取り込んで使⽤しても同じことができる。このような学習⽤素材と LMS を組み合わせて使⽤することで、より効率的に担当教員のニーズにマッチした独⾃教材が作成できるようになると考えられる。
「今の若者はものごとを深く究めようとしない」と嘆く⼈も多いが、実際にはある分野の内容を突き詰めて学びたい、特にある未修外国語を究めてその⾔語が使われる国、地域のことを深く学びたいと考える⼤学⽣も少数であったとしても必ず存在する。伸びが期待できる学⽣には⼗分な学習機会を与えるという、このような現状に即したカリキュラムにより授業展開が⾏われていることは⼤変好ましい。ただ、このような魅⼒的なカリキュラ
ムを維持するためには、当然、⼗分なヒューマンリソースが必要であり、専任教員の献⾝的な努⼒と、⾮常勤講師獲得のための予算の裏付けが必須である。困難は多いと思われるが、今後もこの⽅針を堅持して未修外国語の教育を推進されることを期待したい。
以上

61

外

部

評

価

委

員

報

告

書
令和 ６年 ２⽉ ２１⽇

国⽴⼤学法⼈神⼾⼤学
⼤学教育推進機構教養教育院
外国語第 II 部会 御中
⼤阪⼤学⼈⽂学研究科
准教授 ヨコタ村上孝之
外部評価委員として国⽴⼤学法⼈神⼾⼤学⼤学教育推進機構教養教育院外国語第 II 部会が実施した⾃⼰点検・評価書を審査し、当該組織の活動に関して次のとおり報告いたします。
意 ⾒○ 特に優れている点
国⽴⼤学法⼈としてはほかに例をみない、⾏き届いた、意欲的な語学プログラムを提供している。ネーティヴ・スピーカーの活⽤などはどこの⼤学でも語学教育において重点を⼊れつつあることだが、⽂系私⽴⼤学に匹敵するような（ないし凌ぐような）、内容の充実した留学オプションの提供、選択集中コースの設定、オンラインによる海外の⼤学との合同授業などは、きわめて特⾊ある、優れたプログラムだといえる。また、授業のピア
レビューは、⽶国の⼤学では⼀般的だが、⽇本の国⽴⼤学法⼈ではそれほど⾏われておらず、先進的だといえる。
○ 特に改善を要する点
⼈事の問題と関係があるので、簡単には解決されないとは思われるが、学⽣の希望通りの授業が選択できていない状況（とくに中国語について）は問題解決のための努⼒がなされるべきだろう。学術、実⽤、教養を統合し、すべての点での充実した語学教育を⽬指すということが謳われているが、教員にも学⽣にもリソースの限界がある以上、これは⾮効率ではないかと思われた。語学教育が総花的になってしまい、どの⽬標も中途半端にしか達成されないという、あぶはちとらずの状態になる可能性を危惧する。むしろ個々の学⽣のニーズにあった授業を提供していく⽅向を模索した⽅がいいのではないか。たとえば、⼀⽅に、純粋に教養を⾼めるための第三外国語があり、他⽅、学術発表のためだけの第⼆外国語（未修外国語）の授業を１クオーターのみで提供するとか、あるいは、医事通訳に特化した中国語の授業をするとか（インバウンドや在留中国⼈が⼤幅に増加する今⽇
では社会に強く要請されている）、バレエや⾳楽留学を⽬指す⼈のためのロシア語の授業
とか、宇宙⼯学のためだけのロシア語やファッション業界に関⼼がある⼈のためのフランス語の授業をするとか。総合的語学教育というのは、聞こえはいいが、⾮・実⽤的になる
おそれがあり、現代社会が要請するような、語学に優れた⼈材を必ずしも育てていかないのではないかと思われる。
○ 全体的講評
現有のスタッフ、制度、授業体制などの制約があるなかで、それらを最⼤限に活⽤して、より語学教育を実現するべく、⼤きな努⼒がはらわれているように⾒受けられた。資62

料からは、その⽬標に向けての教員の強い熱意が伝わってきて、好感度が⾼かった。たとえば、ハンドブックにも学⽣の語学習得へのモチヴェーションを⾼めようという試みや⼯夫がさまざまに感じ取られ（⾃分の経験を語ったり、クイズ形式を取り⼊れたり等）、教える側だけの考えではなく、学⽣の⽬線に⽴った教育をしようという姿勢が感じられたことを⾼く評価したい。
以上

63

参考資料

2016 年度（平成 28 年度）外部評価報告書

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