2022 年度
大阪女学院大学・大阪女学院短期大学
教職課程自己点検・評価

2022 年度教職課程自己点検・評価について

大阪女学院大学・短期大学の教員養成センターでは、2022 年度の本学の教職課程について、自己点検を実施した。点検項目については、全私教の示す項目から本学に関連する 31 項目を選択し、教員養成センターに所属する教職員 8 名（教員 6 名、職員 2 名）が回答した。評価は 4 段階（4：充分できている、3：できている、2：一部できている、1：ほとんどできていない、）とし、判断が難しい場合は「0：無回答」としている。また、それぞれの項目について、本学の状況（できていること）と（課題）を記述式で回答するよう求めた。回答回収後に、それぞれの項目ごとに平均値を出し、項目の記述をまとめる形で掲載している。
2022 年度の自己点検が初年度となったが、今後は回答項目を精査し、自己点検の形を整えることが必要である。また、初年度は専任の教職員を対象に実施したが、教職科目を担当する非常勤教員についても回答を得られるように点検フォームを整備する必要がある。
教員養成センター長
大塚朝美

教職課程の⾃⼰点検・評価ガイドライン (⽂科省

教職課程の質保証のためのガイドライン検討会議

令和3年5⽉7⽇）

連番
基準領域1〜3
1

基準項⽬

➡全私教

全私教 観点

1教職課程に関

1-1 教職課程教1-1-①

1-1-①課程教育の⽬的・⽬標を、 「卒業認定・学位授わる教職員の共育の⽬的 ・ ⽬標

与の⽅針」及び「教育課程編成・実施の⽅針」 等を踏通理解に基づくの共有まえて設定し、 育成を⽬指す教師像とともに学⽣に周知している。

協同的な取り組
み2

1教職課程に関

1-1 教職課程教わる教職員の共育の⽬的 ・ ⽬標

1-1-②

員が教職課程の⽬的・⽬標を共有し、教職課程教育を通理解に基づくの共有計画的に実施している。

評価

4︓充分できている

評価 回答
合計数

本学の状況（できている）

1-1 教職課程教わる教職員の共育の⽬的 ・ ⽬標

(ラーニング・アウトカム) が、 「卒業認定・学位授与通理解に基づくの共有の⽅針」を踏まえて具体的に⽰されるなど、 可視化を

6

24

83.0

23

73.3

教員養成センター会議を毎学期定期的に開催して⽬的・⽬標を確認し、共有している。（会議議事録）

1-1-③ 教職課程教育を通して育もうとする学修成果

み1教職課程に関

1-2 教職課程に関 1-2-①

1-2-① 教職課程認定基準を踏まえた教員を配置し、 研わる教職員の共する組織的⼯夫究者教員と実務家教員及び事務職員との協働体制を構通理解に基づく築している。

2072.925

73.6

協同的な取り組
10

み1教職課程に関

1-2 教職課程にわる教職員の共関する組織的⼯夫

1-2-②

1-2-② 教職課程の運営に関して全学組織 (教職課程センター等)と学部(学科)の教職課程担当者とで適切な役割分担を図っている。

通理解に基づく協同的な取り組

25み13

1教職課程に関

1-2 教職課程に関 1-2-③

1-2-③ 教職課程教育を⾏う上での施設・設備が整備さわる教職員の共する組織的⼯夫

れ、ICT教育環境の適切な利⽤に関しても可能となって協同的な取り組

28

み1473.6いる。

通理解に基づく

本学の状況（課題）

今後、学⽣への周知に⼯夫が必要である。教職履修者向けに⽂書を作成する、また、授業内で教員から説明をするなど、⾊々な場⾯で複数回⽬標や⽬的を確認することにより、周知につなげた
⼤学のホームページや教職に関する学⽣対象の説 い。教師像については、今後教員養成センター内でも確認が必要である。HPでは「教育研究」の「教員養成センター」に「活動内容」明会などで⾔及している。
は書かれているが、育成を⽬指す教師像としては明⾔されていない。教職員間でも本学が育成を⽬指す教師像について確認し、改めて⽂書で⽰せるように準備が必要である。

図っている。

協同的な取り組

1︓ほとんどできていない 0 :無回答(わからない）

1-1-②育成を⽬指す教師像の実現に向けて、関係教職み1教職課程に関1-1-③2︓⼀部できている

平均

協同的な取り組
33︓できている

1教職課程に関

1-2 教職課程に関 1-2-④

1-2-④ 教職課程の質的向上のために、 授業評価アンわる教職員の共する組織的⼯夫

ケートの活⽤を始め、 FD (授業・カリキュラム改善、通理解に基づく教育・学⽣⽀援体制の整備等) やSD (教職員の能⼒開協同的な取り組発) の取り組みを展開している。

83.5

教師像については、改めて確認する必要がある。また、学⽣にとって⽬的や⽬標が理解されているかについては、別途調査が必要である。

教職課程規程により、教育実習の履修条件を設け、⼀ 左記以外のアウトカムについては可視化されていない。今後、どの定の学習成果を可視化できるようにしている。
ような形で具体的に⽰すかの協議が必要。
GPA 3.0 TOEIC 550点以上（⼤阪⼥学院⼤学教員免許状取得に係る規程、⼤阪⼥学院短期⼤学教職課程履修規則）
課程認定基準に即して、教員を配置し、各教員、職員 センター会議の回数をより増やして、情報共有等をさらに⾏えばな
間とは委員会を定期的に開催し、課題を共有している。 お良い。
教授・準教授・特任教授が配置され、うち2⼈は⾼等学校管理職経験者である。また教員養成センターに事務職員2⼈も積極的に参画している。

センターと教職課程担当者はイコールであり、役割 教員養成センターと教職課程担当者とで、教職課程の運営に関分担はできている。教員養成センターは、⼤学、短 する情報共有が必要である。教員は教職科⽬以外の科⽬の負⼤の課程について責任を持ち、運営を⾏っている。 担があるため、ティーチングロードの管理は必要かもしれない。
（HPに記載）学内にはWifiが敷設され、学⽣はiPadを⼀⼈⼀台所有し、レポートやプレゼンの作成に活⽤している。コン
ピュータ室も5教室あり、そのうち1教室は⾃習⽤に開放されている。各教室にプロジェクターやApple TVなどが配置されており、iPadやパソコンを接続して使⽤することができる。

実際の中等教育の場で活⽤されているICTツールを活⽤した教育はまだ改善の余地がある。学校現場で使⽤されている電⼦⿊板
やデジタル教科書を使った模擬授業などができる環境が必要である。

教員は学⽣の授業アンケートから、⾃⾝の授業点検を⾏い、改善に努める仕組みがある。職員は、研修会に参加し、教職課程に関する知識を得ている。

アンケートを実施しているが、それを実際の改善に結び付けるには⾄っていない。教員養成に特化したFDは不⾜している。

2382.9288

3.5

⼤学のホームページ、毎年発⾏しているニューズレ
ター、教員養成の状況についての情報を公開している。

10

4

2.5

2022年度よりワーキンググループで何度か会議を⾃⼰点検評価を通じてこれから組織的に機能するよう取り組んで持ち、準備を進めた。（2023年度より機能し始めいく。ている。）

3.1

教職説明会において⼗分なガイダンスがなされている。また広報誌では教職課程のページを設け、教 2023年度には学⽣募集のオープンキャンパスで教職の説明やガ員、卒業⽣、在学⽣の声を通じて、英語教員にな イダンスを実施する計画である。
る教員像を広報している。

み16

1教職課程に関

1-2 教職課程に関 1-2-⑤

1-2-⑤ 教員養成の状況についての情報公表を⾏っていわる教職員の共する組織的⼯夫る。

通理解に基づく協同的な取り組
み
19

23

1教職課程に関

1-2 教職課程に関 1-2-⑥

1-2-⑥全学組織（教職課程センター等）と学部（学わる教職員の共する組織的⼯夫科）教職課程が連携し、教職課程の在り⽅により良い通理解に基づく改善を図ることを⽬的とした⾃⼰点検評価を⾏い、教協同的な取り組

職課程の在り⽅を⾒直すことが組織的に機能しているみ

か、この⾃⼰点検評価を通じて機能しつつある。

2.学⽣の確保・

2-1 教職を担うべ 2-1-①

2-1-① 当該教職課程で学ぶにふさわしい学⽣像を「⼊育成・キャリア

き適切な⼈材 (学学者受⼊れの⽅針」 等を踏まえて、 学⽣の募集や選考⽣)の確保・育成ないしガイダンス等を実施している。
22242526

2.学⽣の確保・

2-1 教職を担うべ 2-1-②

育成・キャリア

き適切な⼈材 (学教職を担うにふさわしい学⽣が教職課程の履修を開始⽣)の確保・育成

・ 継続するための基準を設定している。

7

さらに⾒やすくわかりやすくするため、ホームページの更新が必要である。

2-1-② 「教育課程編成・実施の⽅針」 等を踏まえて、

2.学⽣の確保・

2-1 教職を担うべ 2-1-③

2-1-③ 「卒業認定・学位授与の⽅針」 も踏まえて、育成・キャリア

き適切な⼈材 (学当該教職課程に即した適切な規模の履修学⽣を受け⼊⽣)の確保・育成れている。

2.学⽣の確保・

2-1 教職を担うべ 2-1-④

2-1-④ 「履修カルテ」 を活⽤する等、 学⽣の適性や育成・キャリアき適切な⼈材 (学資質に応じた教職指導が⾏われている。

25

7

3.6

GPA3.0以上、TOEICのスコアなど、適切な履修要件が設定されている。これらは ⼤阪⼥学院⼤学教員免許状取得に係る規程、⼤阪⼥学院短期 基準の妥当性を随時検討する必要がある。
⼤学教職課程履修規則、ガイダンスを通して周知している。

2163.5

教職課程に即した適切な規模（少⼈数）の履修学⽣を受け⼊れている。そのため教育が⾏き届いている。

少⼈数に対して充実した指導を⾏いつつ履修学⽣の数を増や努⼒を続ける。

1662.7

教職課程の記録として「キャリアファイル」の蓄積は⾏っている。

キャリアファイルは記⼊させているものの、活⽤はできておらずいかに指導に結びつけるかを今後の課題とする。

2.9

教職実践演習等の授業においては、少⼈数クラス 客観的な指標の設定や測定によって意欲や適性を把握する段階であることを活かし、模擬授業、討論、レポートか までは⾄っていない。履修カルテの活⽤が解決策として考えうる。まら、教職への意欲や適性を把握できている。また、 た、⼊学当初に教職課程を志望していても、実際に教育実習まそれらを踏まえた成績基準を満たしているかどうかに で進む学⽣数が少ないため、学⽣をサポートする体制の整備も必要である。
より、意欲を把握している。

⽣)の確保・育成

28

2.学⽣の確保・

2-2 教職へのキャ 2-2-①

2-2-① 学⽣の教職に就こうとする意欲や適性を把握し育成・キャリアリア⽀援ている。
23

81

2024/3/6

29

2.学⽣の確保・

2-2 教職へのキャ 2-2-②

2-2-② 学⽣のニーズや適性の把握に基づいた適切な育成・キャリアリア⽀援

キャリア⽀援を組織的に⾏っている。
2230

31

32

2.学⽣の確保・

2-2 教職へのキャ 2-2-③

2-2-③ 教職に就くための各種情報を適切に提供してい育成・キャリアリア⽀援る。

2.学⽣の確保・

2-2 教職へのキャ 2-2-④

2-2-④ 教員免許状取得件数 教員就職率を⾼める⼯夫を育成・キャリアリア⽀援

している。

2.学⽣の確保・

2-2 教職への育成・キャリア

キャリア⽀援2-2-⑤73.1

教員間での情報共有、学⽣への更なる情報提供にはまだ改善の教員養成センター内での進路把握、指導をはじめ余地がある。キャリアサポートセンターとの連携についても、教職員として、キャリアサポートセンターとも連携し、進路指個⼈間での連携にとどまっているため、組織的に連携を強化する導と⽀援を実施している。
必要がある。

2382.9

求⼈情報については提供できている⼀⽅で、教職に就くために必教員養成センターおよび、キャリアサポートセンター要なそのほかの情報について、⼗分提供されているとはいえない。
から、随時情報提供を⾏っている。また、センターに教員養成センターおよびキャリアサポートセンターから、より具体的は関連書籍も設置している。
な情報提供が必要である。

2082.5

教職課程履修に成績基準を設けていること、教員採⽤試験の⾯接対策を⾏っていること、教職勉強 教員就職率を⾼めるための知⾒の共有、成績基準のさらなる厳会を開催していること、以上の活動を通して、免許 格化などを教員養成センターで検討する必要がある。の取得件数や教員就職率を⾼めている。

3.1本学卒業⽣を招いて講演会を実施して、教職に就いたOGと受講⽣の交流を図る機会を設けている。また、オープンキャンパスの際にも卒業⽣を招き、教員志望の学⽣と座談会を実施することを企画している。

2-2-⑤ キャリア⽀援を充実させる観点から、教職に就いている卒業⽣や地域の多様な⼈材等との連携を図っている。
25

33

3教職課程カリ3-1 教職課程カリ 3-1-①

3-1-① 教職課程科⽬に限らず、キャップ制を踏まえたキュラムの編キュラムの編成・上で卒業までに修得すべき単位を有効活⽤して、建学

成・実施実施の精神を具現する特⾊ある教職課程教育を⾏っている。

35

3教職課程カリ3-1 教職課程カリ 3-1-②

3-1-② 学科等の⽬的を踏まえ、教職課程科⽬相互とそキュラムの編キュラムの編成・れ以外の学科科⽬等との系統性の確保を図りながら、成・実施

実施

コアカリキュラムに対応する教職課程カリキュラムを編成している。

36

37

3教職課程カリ3-1 教職課程カリ 3-1-③

3-1-③ 教職課程カリキュラムの編成・実施にあたり、キュラムの編キュラムの編成・教員育成指標を踏まえる等、今⽇の学校教育に対応す

成・実施

実施

る内容上の⼯夫がなされている。

3教職課程カリ3-1 教職課程カリ 3-1-④

3-1-④ 今⽇の学校におけるICT機器を活⽤し、情報活キュラムの編キュラムの編成・⽤能⼒を育てる教育への対応が充分可能となるよう

成・実施

実施に、 情報機器に関する科⽬や教科指導法科⽬等を中⼼81352.6キャップ制を設けて、キリスト教教育科⽬、⾃⼰の発⾒科⽬、コンテンツベースの英語教育科⽬によ特⾊ある教職課程とは何か、建学の精神を具現化できているのり、世界と私の視点から物事をとらえる授業を多くか、キャップ制について学⽣に⼗分周知されているのか、確認する
開設し、社会に積極的に関わる⼈間を育成するを必要がある。
掲げる建学の精神が教職課程においても浸透している。

2263.7

⼤阪⼥学院⼤学教員免許状取得に係る規 コアカリキュラムに対応する教職課程カリキュラムを編成して程、⼤阪⼥学院短期⼤学教職課程履修規 いるが、教職課程科⽬相互とそれ以外の学科科⽬等との系統性の確保についてはさらなる取り組みが必要である。
則並びに各科⽬のシラバスによる。

1343.3

⼤阪⼥学院⼤学教員免許状取得に係る規 教員個々が授業の中で学校教育の最新の情報を提供し程、⼤阪⼥学院短期⼤学教職課程履修規 たり、実際の指導例を紹介するなど様々な⼯夫を⾏っているが、共有化・可視化が必要である。
則並びに各科⽬のシラバスによる。

3083.8

情報機器に関する科⽬や教科指導法科⽬を中⼼にする
⼤阪⼥学院⼤学教員免許状取得に係る規だけでなく、個々の教員が担当科⽬の授業の中で、履修程、⼤阪⼥学院短期⼤学教職課程履修規⽣の状況に応じてICT機器を活⽤し、情報活⽤能⼒を育
則てる教育を実践することを⽬指す。

27

73.9

各科⽬のシラバスに⽰されている。

教員個々が各授業において学⽣の状況に応じた課題発⾒や課題解決等の⼒量育成に取り組んでいるが、取り組み⽅法の共有化が課題である。

3284.0

各科⽬のシラバスに⽰されている。

教員個々が各授業において学⽣の状況に応じた課題発⾒や課題解決等の⼒量育成に取り組んでいるが、取り組み⽅法の共有化が課題である。

25

73.6

⼤阪⼥学院⼤学教員免許状取得に係る規 教育実習を⾏う上で必要な履修要件を設定するだけでな
程、⼤阪⼥学院短期⼤学教職課程履修規 く、教育実習に関する事前及び事後指導を⾏い、合わせて教育実習報告会を開催するとともに個別指導・個別相則、OJU/OJC教職活動報告・研究談も随時⾏っている。
Vol.13(2022年度）による。

11

52.2

履修カルテの蓄積はしているが、これを基にし 履修カルテを教職指導に活⽤させ、学⽣が⾃分の成⻑をた教職指導に⾄っていない。
認識させることが今後の課題である。

3.1

指導法や教職実践演習の授業では、指導案の作成、模擬授業の機会が多く設けられている。とくに教育実習後の実践演習では、現職の教員や実践 地域との連携は、今後の課題である。
的な事例紹介を通じて、模擬授業を⾏い、授業指導⼒の向上につなげている。に適切な指導が⾏われている｡

3940434446

3教職課程カリ3-1 教職課程カリ 3-1-⑤

3-1-⑤ アクティブ・ラーニング (「主体的・対話的でキュラムの編キュラムの編成・深い学び」)やグループワークを促す⼯夫により、課題

成・実施

実施

発⾒や課題解決等の⼒量を育成している｡

3教職課程カリ

3-1 教職課程カリ 3-1-⑥

3-1-⑥ 教職課程シラバスにおいて、各科⽬の学修内容キュラムの編キュラムの編成・や評価⽅法等を学⽣に明確に⽰している。

成・実施

実施

3教職課程カリ

3-1 教職課程カリ 3-1-⑦

3-1-⑦ 教育実習を⾏う上で必要な履修要件を設定し、キュラムの編キュラムの編成・教育実習を実りあるものとするよう指導を⾏ってい

成・実施

実施る。

3教職課程カリ

3-1 教職課程カリ 3-1-⑧

3-1-⑧ 「履修カルテ」等を⽤いて、 学⽣の学修状況にキュラムの編キュラムの編成・応じたきめ細かな教職指導を⾏い、「教職実践演習」

成・実施

実施の指導にこの蓄積を活かしている。

3教職課程カリ3-2 実践的指導⼒ 3-2-①

3-2-① 取得する教員免許状の特性に応じた実践的指導キュラムの編育成と地域との連⼒を育成する機会を設定している。

成・実施

携

卒業⽣を招聘しているが、地元地域から講師を招くことはできていないため、今後そのような場を設ける必要がある。

2272

2024/3/649

3教職課程カリ3-2 実践的指導⼒ 3-2-②

3-2-② 様々な体験活動 (介護等体験、 ボランティア、キュラムの編育成と地域との連インターンシップ等) とその振り返りの機会を設けてい

成・実施

携る。
30505152

3教職課程カリ3-2 実践的指導⼒ 3-2-③

3-2-③ 地域の⼦どもの実態や学校における教育実践のキュラムの編育成と地域との連最新の事情について学⽣が理解する機会を設けてい

成・実施

携る。

3教職課程カリ3-2 実践的指導⼒ 3-2-④

3-2-④ ⼤学ないし教職課程センター等と教育委員会等キュラムの編育成と地域との連との組織的な連携協⼒体制の構築を図っている。

成・実施

携

3教職課程カリ3-2 実践的指導⼒ 3-2-⑤

3-2-⑤ 教職課程センター等と教育実習協⼒校とが教育キュラムの編育成と地域との連実習の充実を図るために連携を図っている。

成・実施

携

83.8

教育インターンシップ（授業科⽬）、介護等体験を実施している。教職勉強会と称して、教育実習 教育現場でのボランティア活動を充実させることが今後の課題であや介護等体験の経験者の体験談を発表する機会 る。
を設けている。

20

72.9

海外ルーツの⽣徒の割合が多い⼩・中学校で教育インターンシップを科⽬として開設している。教員
地域との連携は今後の課題である。に就いているOGによる講演を通じて最新事情の提供をしている。

331.0

いくつかの⾃治体とは教育実習の受け⼊れにおいて組織的な連携はあるが、特に連携ができているとは 今後の課題である。
いえない。

15

72.1

実習依頼や承諾書など書類上の⼿続きを⾏う。また教員養成センターの教員が実習校を訪問してい 今後の課題である。
る。

3