（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

広島工業大学専門学校

昭和59年1月14日

坂 本 眞 平設置者名

設立認可年月日

学校法人鶴学園

昭和32年11月27日

代表者名
鶴衛

分野

認定課程名

認定学科名

工業

工業専門課程

土木工学科

学科の目的

所在地
733-8533
広島県広島市西区福島町２－１－１
082-295-5111
所在地
731-5193〒（住所） 広島県広島市佐伯区三宅２－１－１（電話） 082-921-3121
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

平成27(2015)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成26(2014)年度

企業における即戦力となる人材を育成することを目的とし、座学及び実習科目を通じて建設に関する「ものづくり」を担う学生を養成する。

学科の特徴（取得（取得可能な資格）土木施工管理技士補、測量士補、２級ビオトープ施工管理士、無人航空従事者試験、二等無人航空機操縦士（実地免除） 等可能な資格、中退 （中途退学の現状）中途退学者 5名 中退率 8.5%率 等）
修業年限

昼夜2

昼間年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

2,048 単位時間

講義

演習

1,120 単位時間

単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実験

実技

0 単位時間928 単位時間

実習

0 単位時間0 単位時間単位単位単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
59 人■卒業者数 (C)：23
■就職希望者数 (D)：21■就職者数 (E)：21
■地元就職者数 (F)16■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
76■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
91
■進学者数
0
■その他0%人人人人％％％人

自己開拓 2名（令和5年度卒業者に関する令和6年5月1日 時点の情報）■主な就職先、業界等
令和5年度卒業生に関する令和6年5月1日時点の情報

加藤組、宮川興業、熊野技研、増岡組、大和コンサルタント、クボタ建設 等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.hitp.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,048 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,952 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

288 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

64 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

288 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）0人

計3人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

1人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
測量・土木業界の現場において、リーダーの資質を持った中堅技術者を育成するため、企業等と教育課程編成委員会を開
催し、人材の専門性に関する動向や、求められる専門知識・技術・資格等について意見や提言等を頂き、カリキュラム編成や授業内容・方法等の改善に反映させる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

企業・業界団体等と連携し、各課程及び学科における技術者育成のための実践的な職業教育の充実と、教育の質の保証・向上及び教員の資質・指導力向上等を図ることを目的に、広島工業大学専門学校学則第50条により産学連携協議会を設置し、その中に、教育課程編成委員会を置く。
当該委員会では、以下の事項を審議し、審議結果は教育部長及び各学科長が中心になって教育課程を見直す。
①教育課程の編成及び実施②教育計画に関する事項③教材の開発等（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前
坂
瀧竹本
口啓田

﨑
増眞平
倫
睦将
永所

直智
規

属

任期

種別

校長

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）－

教頭

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）

－

教育部長

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）－

土木工学科長令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）－

土木工学科教員

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）－

企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前

所

大 東 延 幸広島工業大学

工学部安 田 祐 司

ＹＧＳコンサルタント

属
環境土木工学科

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）②③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 6月、翌年2月（開催日時（実績））
第１回
第２回

令和４年
令和５年

６月１７日
２月１７日

１５：００～１７：００（オンライン会議）
１５：００～１７：００（オンライン会議）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
委員会等の意見

学科の対応

インターンシップについては、就活に結び付くよう、多くの受入 多くの企業に受け入れをお願いできるように尽力した結果、受け入れ企業１０社でインターンれ企業にしてもらいたい。
シップが実施できた。

安全管理は実社会でも最も重要な項目で、安全運航管理科目 安全運航管理は、ドローンを安全に航行させるための知識やリスク管理に関する内容である。
はどのような授業なのか？
また施工管理の観点から土木法規科目の中でも安全衛生規則などを学習している。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
測量・土木業界における中堅技術者となるために必要となる専門的知識や技術の中において、特に、国土交通省等から求められている土木製図基準（案）・電子納品に基づいた作図技術等を習得させ、この専門分野に特化した設計コンサルタント・施工に関する知識を有する企業を選定し、当該企業の技術者を講師とする実践的な授業を展開することとする。また、同時に実習における学習成果等に対して評価を行う体制を学校と連携して取ることが可能な企業であることとしている。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

地下空間工学Ⅰ・Ⅱ、環境海岸・港湾工学、環境都市計画、環境河川工学を、企業連携科目として位置づけそれぞれ企業評価を受けると共に、これらの学習内容を総合的に活かした土木総合施工実習Ⅰ・Ⅱを中心的な企業連携科目として展開し、企業からの評価を受け実践力の養成を図っている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

応用測量Ⅲ

ドローン操縦法など最新測量技術を学習する。

Ogi Infotec株式会社

土木CADⅠ・Ⅱ

土木図面の描き方の基礎からデータの修正方法までの基Ogi Infotec株式会社
本的なCAD製図の考えた方習得する。

UAV関連法安全運航管理ドローンの安全運航に関する法律知識などをPBL手法を用いながらディスカッション形式で習得する。

ロイヤルコーポレーション

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員が、当学科における急速に変化する経済社会のイノベーションに対応できるよう、専門的な知識や技術・技能を高め、また、学生に対する指導力等の向上を図るため、教育課程編成委員会及び学校関係者評価委員会での審議を通じて示された意見や情報等を十分に把握した上で以下の研修等を計画・実施し、それに参加することで教育活動の充実に努めることを基本方針とする。教員の資質・指導力向上等については、「広島工業大学専門学校教員研修に関する内規」に基づき、専門能力向上および指導力向上を図るための研修を行うこととしている。
①企業が開催する研修会②協会主催学術講演会・講習会・研修会③業界団体主催の研修会（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 日本野鳥の会
研修名： 絶滅危惧種シマフクロウってどんな鳥？
期間：

令和5年5月28日

対象： 教員内容

シマフクロウの生息地保全活動の取組み事例やその生態などの講演を聴講した。

研修名：

ウトナイ湖サンクチュアリにおける野鳥保全の取組み

期間：

令和5年6月18日

内容

日本野鳥の会に関するオンラインセミナー「ウトナイ湖サンクチュアリ」における野鳥生息域の保全などに関するセミナーに参加

研修名：

ドローン国家資格のための研修期間：

令和5年6月23日

内容

ドローン国家資格試験コース実施のための運営や修了審査に関する研修に参加した。

研修名：

広島高速1号線床版取替工事現場見学研修

期間：

令和5年8月2日

内容

コンクリートメンテナンスについて研鑽を積むため、参加した。

研修名：

ドローン国家資格の為の研修

期間：

令和5年12月17日

内容

無人航空機操縦士ニ等の基本講習および限定変更に関する講習を受講および実施。

研修名：

CRPI公認指導員研修期間：

令和5年12月27日

内容

ドローン検定公認指導員研修

研修名：

島湾海岸中央西地区護岸改良築造工事現場見学研修期間：

令和6年1月25日

連携企業等： 日本野鳥の会
対象： 教員連携企業等： ドローン教習所
対象： 教員連携企業等： 広島高速道路公社
対象： 教員連携企業等： ドローン検定協会
対象： 教員連携企業等： ドローン検定協会
対象： 教員連携企業等： 東亜建設工業株式会社
対象： 教員土木施工管理について研鑽を積むため研修に参加した。
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

夏季教職員研修会 「学生が抱える心の問題」

連携企業等： 公認心理士 谷山 活秀

期間：

令和5年8月23日

内容

思春期・青年期の心理的問題についての研修に参加し、適切な学生指導の支援につなげる。

研修名：

情報セキュリティ研修

期間：

令和6年2月6日

対象： 教員連携企業等： 鶴学園
対象： 教員学校における情報セキュリティの重要性と仕組みなどを理解し、日常業務のセキュリティ向上を図る。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 測量の日実行委員会
研修名： 測量技術関連講演会期間：

令和6年6月内容

例年広島地区においては測量技術講演会が開催されており、本年度も近隣企業の取り組みや建設ＤＸなど業界の取り組みなど事例を交え、その知識を学生にどのように指導し教授すればよいのかなどの目的で研修に参加する。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： コミュニケーション能力の育成(仮題)
令和6年8月22日
期間：
内容

対象： 教員連携企業等： 広島国際大学 久次弘子
対象： 教員

学生のコミュニケーション能力について理解を深め、学生指導の支援につなげる。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
企業・業界団体・学校関係者・卒業生等の委員で構成される学校関係者評価委員会を構成し、自己評価報告書を基に教育目標に沿った人材育成や学校運営等の教育活動を評価することで、各課程及び学科における教育への取り組みの改善等を促進し、教育の質の保証・向上並びに教員の資質・指導力向上等を図る。
当該委員会では以下の事項について評価・助言を求める。
①自己評価の内容②自己評価の結果に基づく今後の改善方向③学校運営に向けた取り組み④重点的教育の取り組み内容（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
評価結果並びに改善事項は、教職員全員で共有するとともに、各課程及び学科における具体的対応の検討結果を教育課程編成委員会に反映させることで、次年度の教育課程のその他学校運営の改善に活用し、技術者育成のための実践的な職業教育の充実と、教育の質の保証・向上及び教員の資質・指導力向上等を図る。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
学校関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前

役職・所属職責等

坂

本

眞平

校長

学校関係者評価委員会委員長

瀧

口

啓

倫

教頭

委員

竹田

睦

教育部長

委員

企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前所

属

山

口

健

治

学校法人鶴学園

広島工業大学高等学校

松尾

達

憲

一般社団法人 広島県情報産業協会

吉川滋

公益社団法人 日本照明家協会中国支部

田中康平

テンパール工業株式会社濵井保徳テンパール工業株式会社

宮

内

秀

実

河井建設工業株式会社

大畠晋也

広島工業大学専門学校同窓会

任期
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和5年6月30日（途中委員交代）
令和5年7月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
ホームページ
URL：
https://www.hitp.ac.jp/
令和6年9月30日
公表時期：

種別
高校
業界団体
業界団体
企業
企業
企業
地域

卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
教育活動及び学校運営の状況とそれらの自己評価報告書を、学校関係者評価委員会並びに教育課程編成委員会の企業・関係業界・学術機関の委員に配布・公開し意見を求めることで、理解と助言を求め、もって教育の質保証・向上を図ることを基本方針としている。併せて、関係事項をホームページだけでなく、学生募集関係文書、採用案内関係文書等で広く公開し、積極的な情報提供を行っている。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
国際連携の状況（１１）その他
その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
職業実践専門課程に関する情報は、各種メディアを通じて提供しています。
URL: http://www.hitp.ac.jp/

随時更新（職業実践専門課程認定に伴う更新 7月、12月）

学習プレゼン大会（学校行事）の開催 2月（職業実践連携企業、内定先企業、高等学校、保護者、新入学生等に広く案内）
学校案内パンフレット

4月以降配布（入学希望者向け）

就職案内パンフレット

3月以降送付（求人企業向け）

授業科目等の概要（工業専門課程土木工学科）令和6年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

1 ○

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

6 ○

7 ○

8 ○

9 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次・学
期

授業方法 場所 教員
企
実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

仕事の基本としての基礎知識、ビジネス常識と共に、文書の書き方、ビジネスマナーなど 1
生き方講座Ⅰ の社会人としての知識を身に付ける。
32
前
仕事の基本としての基礎知識、ビジネス常識と共に、文書の書き方、ビジネスマナーなど 1
生き方講座Ⅱ の社会人としての知識を身に付ける。
32
後
仕事の基本としての基礎知識、ビジネス常識と共に、文書の書き方、ビジネスマナーなど 2
生き方講座Ⅲ の社会人としての知識を身に付ける。
32
前
仕事の基本としての基礎知識、ビジネス常識と共に、文書の書き方、ビジネスマナーなど 2
生き方講座Ⅳ の社会人としての知識を身に付ける。
32
後

文章技術

明快で論理的な「レポート」「実習報告書」等の作成能力を育成すると共に，論理的な思 １32
考を養う。
前

建 設関 連の設 計計 算・積算等の業務に おいコンピュータ て、コンピュータ等のシステム機器に順応で 1きるようコンピュータの基礎を理解させる。 前 32
実習Ⅰ
建 設関 連の設 計計 算・積算等の業務に おいコンピュータ て、コンピュータ等のシステム機器に順応で 1きるようコンピュータの基礎を理解させる。 後 32
実習Ⅱ
基準点測量の概要、計画・準備（作業工程 ）、 測定機 器（ 原理、取扱、検定） 、測定、計算・整理、特殊な測量（梅屋、太陽、時計法等）、管理（施工管理、精度管理）水 1 64
測量学Ⅰ
準 測量 の概要 、計 画・準備、測定機器 、測 前定 、計 算・整 理、 特殊な測量（交互水 準測量）、管理（施工管理、精度管理）などを学習する。
基準点測量の概要、計画・準備（作業工程 ）、 測定機 器（ 原理、取扱、検定） 、測定、計算・整理、特殊な測量（梅屋、太陽、
1
測量学Ⅰ実習 時計法等）、管理（施工管理、精度管理）水96
準 測量 の概要 、計 画・準備、測定機器 、測 後定 、計 算・整 理、 特殊な測量（交互水 準測量）、管理（施工管理、精度管理）などを学習する。

1○ ○

○

1○ ○

○

1○ ○

○

1○ ○

○

2○

○

1○ ○

○

1○ ○

○

4

3○

○

○

○

○ ○ ○ ○ ○

10 ○

測量学Ⅱ

11 ○

測量学Ⅱ実習

12 ○

ＵＡＶ基礎

地形測量の概要、図式、編集等などの地図製図の技法、観測方法,写真測量に関する基本的 な知 識を習 得す る。写真測量の概要 、計画・準備、測定機器、測定（撮影、判読、現場 調査 、管理 （施 工管理、精度管理） 、リ 1 64
モートセンシング, 地図編集の概要、図式 後設計、編集等や地図製図の技法、国土基本図図式規定、地図投影の概要、各種投影法の特徴・計算・座標等及び地理情報システムを学習する。
地形測量の概要、図式、編集等などの地図製図の技法、観測方法,写真測量に関する基本的 な知 識を習 得す る。写真測量の概要 、計画・準備、測定機器、測定（撮影、判読、現場 調査 、管理 （施 工管理、精度管理） 、リ 232
モートセンシング, 地図編集の概要、図式 前
設計、編集等や地図製図の技法、国土基本図図式規定、地図投影の概要、各種投影法の特徴・計算・座標等及び地理情報システムを学習する。
無 人航 空機に 関す る基礎的な知識を習 得する。
132
前4○

1○○○ ○○

2○○

○

2○○

○

13 ○

ＵＡＶ応用

無人航空機の利活用など現場で求められる最1低限の知識・技術を学習する。
32
後

14 ○

安全運航管
理

無人航空機を運用する際のリスクや安全に飛2行するための方法について学習する。
32
後

2○○

○

15 ○

ＵＡＶ関連法無人航空機を操縦する際に必要な法律や条例に関する内容を事例を交えながら学習する。 2 32
前

2○○

○

16 ○

無 人航 空機を 操縦 するための方法を学 習す
ＵＡＶ操縦法 る。
164
Ⅰ
後

2○ ○

○

17 ○

無 人航 空機を 操縦 するための方法を学 習す
ＵＡＶ操縦法 る。
264
Ⅱ
前

2○ ○ ○ ○ ○ ○1○ ○○手書きによる基礎的な製図能力と実習を通して土木構造物の理解、読図の技能基礎力を養成することを目指す。又、２級土木施工管理 1
技術検定試験の共通工学の内、「設計図書」 前 32に対応できる学力を養成する。

○18 ○

土木製図

19 ○

建設現場で必要な図面の作成法を学習する。
1
土木ＣＡＤⅠ 基礎作図練習、測量図面、土木構造物等
32
後

1○ ○○ ○

20 ○

建設現場で必要な図面の作成法を学習する。
2
土木ＣＡＤⅡ 基礎作図練習、測量図面、土木構造物等
64
前

2○ ○○ ○

21 ○

土木情報処
理

1○ ○

○

22 ○

23 ○

構造力学Ⅰ

構造力学Ⅱ

建設現場で必要な情報処理技術を学習する。
ＥＸＣＥＬによる測量計算、土木計算、ＣＡ 2
32
ＬＳ関連に必要な知識など
後
土木構造物の設計に必要な力学の基礎的な知識を修得し、各種構造物の設計計算の応用 132
前力を養う。
土木構造物の設計に必要な力学の基礎的な知識を修得し、各種構造物の設計計算の応用 132
後力を養う。

2○○○

2○○○

水理学

河川構造物の設計、河川河道計画等に必要な
水 理学 の基礎 知識 を修得する。静水圧 、浮力、流れの種頬、連続の法則、ベルヌーイの 1 32
定 理、 開水路 の等 流・不等流、管水路 の流 前量、損失水頭など

2○○

○

土質工学

土木構造物の設計及び安定計算に必要な地盤の力学の基礎知識を修得する。土質の基本的性質、圧密現象の機構、土中の応力モールの 1 32円、土の努断、土庄分布、地盤の支持力、斜 前面の安定など

2

○○

○

都市計画

都 市計 画の目 標及 びその内容について 概説し、さらに都市計画の中で土地利用計画、都 1市交通計画の構成と立案の過程を示し、都市 後 32計画に関する諸問題について学習する。

2

○○

○

27 ○

生態学

生態系に関する基礎知識やビオトープに関す1る基礎的な内容を学習する。
32
前

2○○

○

28 ○

ビオトープ論

ビオトープで求められる考え方や基礎知識を1学習する。
32前2○○

○

29 ○

ビオトープ
施工法

ビオトープ施工に関する基礎知識や生態系に優しいものづくりの技術者を育成する基礎知 132識を学習する。
前

2○○

○

30 ○

コンクリー
ト工学Ⅰ

コンクリートは建設材料として最も主要な材料であるため、その性質についての基礎的知 132識を修得する。
前

2○○○

コンクリー
ト工学Ⅱ

鉄筋コンクリートは建設材料として最も主要な材料であるため、その性質についての基礎 132的知識を修得する。
後

2○○○

2○○

○

2○○

○

2○○

○

2○○

○

2○○

○

2○○

○

24 ○

25 ○

26 ○

31 ○

32 ○

33 ○

河川工学

道路工学

河川用語の理解、河川管理施設等の設計、施工、管理に必要な基本的考え方を習得する。
又２級土木施工管理技術検定試験の「河川・ 2 32
砂防及びダム部門」に対応できる学力を養成 前する。（河川法含む）
道路全般にわたり種頬、関係法規、線形計算、構造設計と施工、舗装、その他付属施設 232等の基本的な事項を学ぶ。
前
橋梁の種類と構造、橋梁に使用する材料の種類と強度及び許容応力度、設計荷重等につい 2て理解させ、橋梁の設計能力を修得させる。 前 3234 ○

橋梁工学

35 ○

ランドス
ケープデザイン

36 ○

地下空間工
学Ⅰ

土質力学の知識を応用し、構造物における基礎構造の設計法の基本的考え方を修得する。 232
前

地下空間工
学Ⅱ

土質力学の知識を応用し、構造物における基礎構造の設計法の基本的考え方を修得する。 232
後

37 ○造園施工に必要な基本知識を学習する。
232
前

38 ○

土木施工法
Ⅰ

土質力学の知識を応用し、構造物における基礎構造の設計法の基本的考え方を修得する。 132
後

39 ○

土木施工法
Ⅱ

建設工事に必要な施工法、特に土工関係を中心に学習し、工事現場にて即応できるように 232する。
前40 ○

土木施工法
Ⅲ建設工事に必要な施工法、特に土工関係を中心に学習し、工事現場にて即応できるように 232する。
後

2○○

○

2○○

○

2○○

○

建設機械

工事の計画、又は設計する際に必要な建設機
械に関する特徴、使用方法、作業能力、機械 2
経費の算定等について理解させ、機械化施工 前 32の実務的知識を修得させる。

2○○

○

42 ○

土木法規

建設工事の設計・施工には多くの法律・規則2等で規制を受けていることを理解させる。
32
前

2○○

○

43 ○

土木設計演
習Ⅰ

設計書類作成に学習し、工事現場にて即応で2きるようにする。
32
前

1○ ○

○

44 ○

土木設計演習Ⅱ設計書類作成に学習し、工事現場にて即応で2きるようにする。
32
後

1○ ○○

土木設計積算建設工事・発注と受注に積算が契約につながる業務の一環であることを理解させ、直接工事 費・ 共通仮 設費 の積算が施工の適正 な品 2 32
質・安全・管理と利潤に大きく影響すること 後を学び積算手法を修得する。

1○ ○

○

土木材料実
験Ⅰ

金属材料及びコンクリート材料の性質を調べる基本的な実験を行い、材料の性質に関する基礎知識を体験的に学習する。また、この実 1
習を通して実験の心構え、機器の取り扱い、 前 32データのまとめ方やレポートの書き方を身に付けさせる。

1○ ○

○

1○ ○

○

41 ○

45 ○

46 ○

47 ○

48 ○

49 ○

50 ○

51 ○

土木材料実
験Ⅱ

木材料の種頬・特性及び物理的特性の基礎を体系的に学習し、設計における材料の適正を 132判断するための基準を学習する。
後

日本生態系協会が実施しているビオトープ施資格対策講座 工管理士・ビオトープ計画管理士の受験のた 1
32めの対策講座を行う。
Ⅰ
前国土交通省国土地理院が実施する測量士・測資格対策講座 量士補およびドローン検定協会主催の無人航 2空 従事 者試験 の受 験のための対策講座 を行 前 32
Ⅱう。
国土交通省所管の土木施工管理技術検定、造資格対策講座 園施工管理技術検定、管工事施工管理技術検 232定の受検のための対策講座を行う。
Ⅲ
後

土木総合実
習

ものづくり実習として、土木を中心とした構造物を設計段階から計画し、施工に至るまで 264の過程を実習より学習させる。
後
建設分野で必要な数学知識を学習する。

52 ○

土木数学Ⅰ

132
前

2○○

○

2○

○

○

2○○

○○ ○

○

22○○

○

建設分野で必要な数学知識を学習する。

1
32
後

2

実 際の 現場に おい て、工事の段取り、 仮設
イ ン タ ー ン 備、施工方法、工程管理、出来高管理、品質 1○
管理、安全管理等を直接体験し、即戦力とな 後 64
シップる知識を修得する。（夏休みに10日間）

2○○ ○

1○○ ○

53 ○

54

55

土木数学Ⅱ○資格対策講
座Ⅳ

国土交通省所管のドローン国家資格である、無人航空機操縦士実地講習講座を行う。
2後

合計

55

32

科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 所定の修業年限以上在学し、卒業に必要な単位数を修得した者
履修方法： 学科・クラス毎に定められた時間割に則って履修する。

○

○

○

2048 単位時間

99 単位

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
16 週