自己点検・評価報告書－平成 27 年度－

文 化 学 園 大 学
文化学園大学短期大学部
1

『平成 27 年度自己点検・評価報告書』 作成にあたって

本学では、全学的な自己点検・評価活動の一つとして年度毎に報告書をとりまとめており、本報告書が 10 回目の発行となりました。また、毎年、学内の検討機関の見直しを重ねた結果、平成
27 年度は 47 の検討機関による自己点検・評価結果がまとまりました。本報告書をご活用いただ
くことは、本学の教育の内部質保証のために大いに有効であると捉えております。
文化女子大学短期大学部は、平成 22 年度に財団法人短期大学基準協会による機関別認証評価を受審しました。また、文化学園大学は、平成 24 年度に公益財団法人日本高等教育評価機構による2 期目の機関別認証評価を受審しました。認証評価は 7 年以内に 1 度受審することが法的に義務付けられていることから、次期の認証評価は、平成 29 年度に日本高等教育評価機構における大学と短期大学での同時受審が予定されています。本報告書は、その際の認証評価におけるエビデン
スとしても重要な資料となります。
言うまでもなく、大学の自己点検・評価活動は、点検・評価が目的ではなく、その結果に基づいて改善がなされることに目的があります。こうした PDCA サイクルが有効に機能することによって、はじめて大学による自主的な内部質保障が継続的に可能になると考えております。つきま
しては、本報告書に記載された内容を、各組織における改善の指針として有効に活用してだけましたら幸いです。
全学自己点検・評価委員会は、本学の教育の質保障のために、今後も全学的に継続して自己点検・評価活動に取り組んでまいりたいと考えておりますので、ご理解とご協力をお願い申し上げます。本報告書作成にあたり、ご尽力いただきました関係各位に深謝申し上げます。
平成 28 年 7 月 1 日
全学自己点検・評価委員会
本学の自己点検・評価報告書

一覧１．
『文化女子大学の現状と課題 自己点検・評価報告書

平成 13 年度（2001）』

２．
『文化女子大学自己評価報告書 平成 17 年度』
３．
『文化女子大学 文化女子大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 18 年度－』

４．
『文化女子大学 文化女子大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 19 年度－』

５．
『文化女子大学 文化女子大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 20 年度－』

６．
『文化女子大学

自己点検・評価報告書－平成 21 年度－』

文化女子大学短期大学部

７．
『文化女子大学短期大学部自己評価報告書

平成 22 年度』

８．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 22 年度－』

９．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 23 年度－』

10．
『文化学園大学自己点検評価書

平成 24 年度』

11．
『文化学園大学

文化学園大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 24 年度－』

12．
『文化学園大学

文化学園大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 25 年度－』

13．
『文化学園大学

文化学園大学短期大学部

自己点検・評価報告書－平成 26 年度－』

2

目

次

『平成 27 年度自己点検・評価報告書』作成にあたって
協議・審議機関
文化学園大学 文化学園大学短期大学部大学運営会議・将来構想委員会 ········· 06
全学自己点検・評価委員会 ··············································· 08
全学 FD 委員会 ························································· 10
協議機関
服装学部協議会 ························································ 14
造形学部協議会 ························································ 16
学部共通科目協議会 ···················································· 18
現代文化学部協議会 ···················································· 20
短期大学部協議会 ······················································ 22
審議機関
大学院研究科委員会
生活環境学研究科委員会 ··············································· 26
国際文化研究科委員会················································· 28
教授会
文化学園大学・文化学園大学短期大学部合同教授会開催記録················ 30
文化学園大学短期大学部教授会開催記録 ································· 31
常置委員会
教務委員会 ·························································· 32
学生支援委員会 ······················································ 34
研究委員会 ·························································· 36
入試対策委員会 ······················································ 38
就職委員会 ·························································· 40
特別委員会
研究倫理委員会 ······················································ 42
研究活動不正防止委員会 ··············································· 42
ハラスメント防止委員会 ··············································· 43
学部専門委員会
衣料管理士課程専門委員会 ············································· 44
建築・インテリア系資格専門委員会 ····································· 46
文化・語学研修専門委員会 ············································· 48
日本語教員養成課程専門委員会 ········································· 49
紀要編集専門委員会「服装学・造形学研究」 ····························· 50
紀要編集専門委員会「人文・社会科学研究」 ····························· 52
課程専門委員会
教職課程専門委員会··················································· 54
学芸員課程専門委員会················································· 56
司書課程専門委員会··················································· 58
国際交流委員会 ························································ 59
附属機関等
文化学園大学図書館 ···················································· 62
文化学園服飾博物館 ···················································· 64
文化学園国際交流センター··············································· 66
文化学園ファッションリソースセンター ··································· 68
文化学園知財センター ·················································· 69
USR 推進室 ····························································· 70

3

目

次

『平成 27 年度自己点検・評価報告書』作成にあたって
共同研究拠点
文化ファッション研究機構 ············································· 74
附属研究所
文化・衣環境学研究所 ·················································· 76
文化・住環境学研究所 ·················································· 78
和装文化研究所························································ 80
文化・ファッションテキスタイル研究所 ··································· 81
事務局
研究協力室 ··························································· 84
全学 SD 委員会 ························································ 086
学園本部
学園総務本部 ·························································· 88
学園管理本部施設部 ····················································· 89
学園経理本部 ·························································· 90
IT 委員会(IT 戦略室) ···················································· 91
附：委員会委員一覧表 ···················································· 附 2
学部・学科・コース編成 ··············································· 附 4
入学定員・収容定員・在籍学生数 ······································· 附 5
全学自己点検・評価委員会委員名簿 ···································· 附 64

協 議 ・審 議 機 関

5

■検討組織名：文化学園大学 文化学園大学短期大学部大学運営会議・将来構想委員会
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．現代文化学部の新都心キャンパス移転の具体的課題を処理するとともに、各学部、大学院が相互に協力し研究・教育の体制を強化することに努める。【大】２．平成 28 年度入学生から服装学部服装造形学科を「ファッションクリエイション学科」に、同学部服装社会学科を「ファッション社会学科」に、また短期大学部服装学科を「ファッ
本年度の課題(平成 27 年度）

ション学科」に名称変更し、周知に努める。【共】３．学生確保に苦慮している学部学科のカリキュラム、コース編成等を点検し、再編成する作業を開始する。【大】４．シラバス検討委員会の作業をさらに進め、教科内容の重複を避け、また、新たな内容の付加に努めることとする。【共】５．平成 28 年度から短期大学部ファッション学科の入学定員を 80 人に変更する。【短】１．現代文化学部が新都心キャンパスへ移転するに当たって、不足する教室・実習室等については他学部及び同法人内他学校からの実習室等の移管、研究室編成については主に従来の新都心キャンパスの総合教養系、外国語系の教員との研究室再編成等を行うことによって解消した。授業については、特に総合教養系の科目を 3 学部合同で行うこととし、時間割
編成のスリム化、教室不足の解消を目指した。大学院では 2 研究科合同で文化祭展示を行った。【大】
２．学科名変更は予定通り滞りなく進行し平成 28 年度入学生から新学科名となる。文部科学省への書類提出も年度初め早々（4 月 6 日付提出）に行ったため、平成 28 年度入学生向けの入学案内やホームページへも新学科名で掲載することができ、周知に努めた。【共】取組の結果と３．各学部学科ともカリキュラム編成の点検を開始した。具体的には服装学部は平成 30 年度入点検・評価
学生から大幅な見直しをはかる。造形学部は平成 28 年度入学生から新たなコース編成となる。現代文化学部については、特に「観光」の部分を伸ばすべく、今後具体的な取り組みを行う。
短期大学部ファッション学科は平成 29 年度入学生から現行の 3 コース制によらないカリキ
ュラム構成とするよう検討をはじめた。【共】４．シラバス検討委員会の機能がさらに有益に果たされるよう、確認作業の日程・行程等を見直した。【共】５．平成 29 年度入学生から学部及び短期大学部の入学定員・編入学定員変更をすべく文部科学
省へ届け出た。【共】１．キャンパス統合の結果をもとに、大学院 2 研究科、3 学部、短期大学部の相互の連携を強化し、カリキュラムや担当教員の配置をより効果的で合理的なものとすべく検討する。
【共】
次年度への
課

題

(平成 28 年度)

２．カリキュラム編成の点検を学部・学科において、より具体的に進め、本学の独自性を明確化することを検討する。【共】３．学生募集のあり方、キャリア支援と就職力の強化について検討する。【共】４．「学園総合企画室」の提言に基づく改革と学園全体の動きに歩調を合わせるべく、具体的な検討を行う。【共】6■検討組織名：文化学園大学 文化学園大学短期大学部大学運営会議・将来構想委員会

開催年月日
平成 27 年 6 月 2 日

会議等の開催記録
１．学園総合企画室報告
２．認証評価受審について
３．武漢紡織大学からの編入学、大学院の受け入れについて
４．国際ファッション工科大学連盟（IFFTI）加盟校等との交流について

平成27年 10 月 20 日

１．私立大学を取り巻く状況について
２．定員変更について
３．平成 28 年度に向けた本学の状況について
４．海外提携校との協定等について

平成 28 年 2 月 8 日

１．文化学園大学を取り巻く状況について
２．特待生制度について
３．平成 28 年度実施のオープンキャンパスについて
４．平成 28 年度実施の入試について
５．平成 29 年度認証評価受審（大学・短大同時受審）について

平成 28 年 3 月 18 日

１．平成 28 年度文化学園大学・文化学園大学短期大学部事業計画について
２．平成 29 年度入試について（入試日程）

7

■検討組織名：全学自己点検・評価委員会
報告者：渡邉

秀俊

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 26 年度』のまとめと本年度の課題公表（平成 27 年度） ２．次回の認証評価へ対応するための情報収集と整理

３．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 27 年度』の作成 【共】１．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 26 年度』のまとめと公表
学内の 46 の検討機関ごとの自己点検・評価結果をまとめた報告書を、平成 27 年 7 月 1 日付で発行した。学内及び関連部署への報告書の配布は、平成 27 年度からは冊子ではなく PDF
で配信することで情報ストックの効率化を図った。本学ホームページでの公表は例年通り実施した。また、平成 27 年 9 月の教授会において、報告書の全学 FD・SD 研修会などでの活用と、次期認証評価を念頭においた点検・評価への活用を呼びかけた。さらに、全学自己点検・評価委員会として報告書の内容を精査して、各検討組織の自己点検・評価活動の内容について審議した。その結果、全学 FD 委員会に対して、学内の専任教員全員を対象とした「学生による授業評価アンケート」の実施の可能性について検討するように申し入れた。教育の質の向上へ向けて、PDCA サイクルの特に C（チェック）と A（アクション）のサ
イクルを具体的にどのように実施していくか、各検討組織内の PDCA サイクルに対する客観的かつ組織横断的な点検・評価の体制をどのように整備していくかなどは、今後も検討すべき課題であると考える。
２．次回の認証評価へ対応するための情報収集と整理
全学自己点検・評価委員会としても、日本高等教育評価機構主催の「大学・短期大学評価セ
取組の結果とミナー（平成 27 年 4 月 23 日）」及び「平成 27 年度評価充実協議会（平成 27 年 7 月 7 日）」

点検・評価に参加し、大学・短期大学部同時受審の事例や第三期の認証評価の方向性などについての情報の収集と共有化を図った。なお、平成 28 年 2 月 10 日開催の 2 月定例文化学園大学・文化学園大学短期大学部合同教授会において、平成 29 年度に日本高等教育評価機構において大学と短期大学部の認証評価を同時受審する方針が示された。あわせて、平成 28 年度に学内に認証評価推進委員会が設置されることから、本委員会にも支援が要請された。引き
続き認証評価へ対応するための情報収集と取組体制の整備をすることが課題であると考える。
３．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 27 年度』の作成平成27 年 4 月に、小平市にあった現代文化学部を新宿新都心キャンパスへ移転したこと等に鑑みて、平成 27 年度の自己点検・評価の検討機関の見直しを行った。その結果、大学院の生
活環境学研究科委員会及び国際文化研究科委員会は運営としては合同で研究科委員会を行っているが、組織体としては別であるので、従来通り別々の検討組織とし、紀要編集専門
委員会も「服装学・造形学研究」と「人文・社会科学研究」は従来通り別々の検討組織とした。また、新たに USR 推進室を加えて、合わせて 47 の検討機関を編成した。執筆依頼先、様式及び執筆要領、スケジュール等を検討した後、締め切りを平成 28 年 4 月 1 日とし、1
月の教授会にて執筆を依頼した。本学の自己点検・評価の実施体制については、毎年度、組織の変化に対応するように見直しが図られていると考える。

次年度への
課

題

（平成 28 年度）【共】

１．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 27 年度』のまとめと公表
２．平成 29 年度の認証評価受審へ対応するための情報収集と取組体制の整備
３．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 28 年度』の作成【共】8■検討組織名：全学自己点検・評価委員会

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 21 日

１．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 26 年度』原稿
提出の確認(軽微な修正報告、執筆要項の見直し、とりまとめのスケジュールの確認）
２．その他（委員構成メンバーの変更、日本高等教育評価機構主催の短期大学部の認証
評価についての説明会の報告）

平成27年 10 月 27 日

１．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 26 年度』完成
版の確認(各検討組織への申入れ事項の審議)
２．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 27 年度』の作成について(原稿依頼先の確認、検討組織の見直し、執筆要領の見直し）
３．本学の自己点検・評価活動の今後について（全学自己点検・評価委員会の活動内容、
自己点検・評価報告書の学内への公表方法）
４．日本高等教育評価機構主催「創立 10 周年記念

平成 27 年 12 月 1 日

評価充実協議会」の概要報告

１．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 27 年度』の原稿依頼先について（大学院研究科委員会の扱い、紀要編集委員会の扱い、USR 推進室の追加）
２．
『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成 27 年度』作成について（原稿依頼先の確認、執筆依頼のスケジュールの確認）
３．全学 FD 委員会への申入れについて（「学生による授業評価アンケート」についての全学 FD 委員長からの回答）

平成 28 年 2 月 24 日

１．本委員会の『文化学園大学 文化学園大学短期大学部 自己点検・評価報告書 平成
27 年度』の記述内容についての検討
２．平成 29 年度の認証評価受審について

9

■検討組織名：全学ＦＤ委員会
報告者：星野茂樹

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．平成27年度「全学FD・SD研修会」及び「秋の分科会」の実施
２．平成28年度「全学FD・SD研修会」等の企画
本年度の課題（平成 27 年度）

３．平成27年度の学生によるカリキュラム・授業改善アンケートの実施方法の改善計画立案及び実施
４．他大学、団体等の「FD 活動」に関する情報収集を引き続き行う。
５．委員会活動における具体的提案の選択とその具体的策の試行の検討を引き続き行う。

【共】
１．平成 27 年度「全学 FD・SD 研修会」及び「秋の分科会」の実施については、計画に基づき、非常勤講師の参加も得て、4 月 2 日に行った。３部構成とし、第１部では各学部の教育方
針の発表、第２部では文化外国語専門学校校長・本学教授の古屋和雄氏よる講演「伝わる授業・伝える力」を行った。第３部の分科会は教職員の総合的な教育力の強化につながる事を目的として、古屋教授による講演に基づき話し合い意見共有と意見交換を行った。その後、同報告書を９月上旬に全教職員に配布した。
また、9 月 7 日には、昨年同様全教職員による「秋の分科会」（テーマ：教員相互による授業見学について）を実施し、同報告書を 12 月に配布した。
２．平成 28 年度「全学 FD・SD 研修会」等の企画は、昨年と同様に開催方針と分科会のテーマ等を検討した。大学全体のスケジュールから、平成 28 年度は 2 部構成とし、第１部では
樋栄ひかる氏による、ゴールイメージと意志の観点から学生の勉学意欲の向上を図る事を目的とし、「あなたの知らない GROW の世界」と題した講演を企画した。また同日、第２部として講演内容を基に全教職員による分科会も行い教職員の教育力の強化につながる企
取組の結果と点検・評価画とした。第１部には非常勤講師の参加を依頼する。
３．平成 27 年度の「学生によるカリキュラム・授業改善アンケート」の実施については、実施方法の改善を検討し教員と学生双方の作業負担を軽減しつつ内容の充実を計るため、試験的に電子メールと「スマートフォン」を使用した集計方法を取り入れて行った。実行上の問題も明確となり、今後は IT 委員会、学内 NET 環境の拡充などとの連携を計り更なる検討と改善が必要である。
４．他大学、団体等の「FD 活動」に関する継続した情報収集は、「2015 年度第 21 回 FD フォー
ラム（於：京都大学コンソーシアム京都主催）」、第 29 回教育サロン in 関東の教育研修「イグナイト教育の 8 年間」、私立大学情報教育協会の研修等への参加することにより行った。
５．委員会活動における具体的提案の選択とその具体策の試行の検討を引き続き行うについて
は、以前より懸案であった教職員による相互の授業見学「FD 授業見学ウィーク」を企画し11 月に試行した。また来年度の計画のための教職員参加者アンケートによる情報収集を行った。

【共】
１．平成28年度「全学FD・SD研修会」、「秋の分科会」及び「FD授業見学ウィーク」の実施
次年度への
課

題

（平成 28 年度）

２．平成29年度「全学FD・SD研修会」等の企画
３．平成 28 年度の学生によるカリキュラム・授業改善アンケートの実施方法の改善と実施
４．他大学、団体等の「FD 活動」に関する情報収集とレクチャー等への参加は引き続き行う。
５．委員会活動における具体的提案の選択とその具体的策の検討と試行を引き続き行う。

【共】

10

■検討組織名：全学ＦＤ委員会

開催年月日
平成 27 年 4 月 7 日

会議等の開催記録
１．全学 FD 委員会

平成 27 年度方針について

２．平成 26 年度学生による授業・カリキュラム改善アンケート(通年・後期分)の集計について最終報告３．平成 27 年度全学 FD・SD 研修会(春)の反省
平成 27 年 5 月 26 日

１．平成 26 年度学生による授業・カリキュラム改善アンケート(通年・後期分)内の自由記述の取り扱い方法の検討とアンケート実施方法について検討
２．平成 27 年度全学 FD・SD 研修会(秋）の分科会の内容の確認

平成 27 年 7 月 7 日

１．平成27 年度学生による授業・カリキュラム改善アンケート（前期分）の実施方法の検討
２．同アンケート 26 年度、自由記述分のまとめの確認
３．平成 27 年度全学 FD・SD 研修会(秋）の分科会のテーマの検討

平成 27 年 7 月 29 日

１．平成 27 年度全学 FD・SD 研修会(秋）の分科会のテーマの決定

平成 27 年 9 月 8 日

１．平成 27 年度全学 FD・SD 研修会(秋）の分科会の反省
２．学生による授業・カリキュラム改善アンケート（前期）のまとめの方法の確認

平成 27 年 10 月 1 日

１．「FD 授業見学ウィーク」(仮称)の内容とスケジュールの検討
２．秋の分科会報告書のまとめ作業の確認
３．平成 28 年度全学 FD・SD 研修会(春)の内容の検討

平成27年 10 月 20 日

１．「FD 教職員による授業見学ウィーク」の内容の確認と検討

平成27年 12 月 15 日

１．「FD 教職員による授業見学ウィーク」の反省
２．学生による授業・カリキュラム改善アンケート（通年・後期分）の実施方法の確認
３．平成 28 年度全学 FD・SD 研修会(春)の内容の検討

平成 28 年 1 月 21 日

１．平成 27 年度学生による授業・カリキュラム改善アンケート（通年・後期分）の問題
点の報告と集計方法の確認
２．平成 28 年度全学 FD・SD 研修会(春)のテーマの検討

平成 28 年 3 月 1 日

１．平成 28 年度全学 FD・SD 研修会(春)のテーマと内容の確認
２．平成 28 年度「FD 教職員による授業見学ウィーク」の日程について決定
３．「平成 27 年度自己点検・評価報告書」の内容について確認
４．学生による授業・カリキュラム改善アンケート（後期・通年分）の反省

11

12

協

13

議

機

関

■検討組織名：服装学部協議会
報告者：池田和子

提出日：平成 28 年 3 月 31 日
１．服装学部では平成 28 年度に服装造形学科を「ファッションクリエイション学科」に服装社会学科を「ファッション社会学科」に変更することを受けて、服装造形学科は、次期構想委員会を設置、服装社会学科は中長期将来構想委員会の中で、3 年を目途に学科体制、コース及びカリキュラム全体の再構築に向けて活動を具体的に開始する。【大】２．服装学部 USR 推進室の活動は、企業対応、地域対応、卒業生対応、環境対応に重点をおき更なる活性化及び充実に取り組む。【共】本年度の課題（平成 27 年度）

３．「第 17 回日本感性工学会年次大会」を本学で開催するため、学園内部署と連携を図り、成功すべく取り組む。【共】４．平成 26・27 年度の入学者数が大幅に減少したことを受け、グローバル化によって構造変化しているアパレル産業と社会に適応した服装学へと学問大系を構築し、新講座として教科書を平成 27 年度 3 冊、今後 5 年間で 20 冊の発行を目指す。【大】５．服装造形学科では、アパレル産業界の視点に立ち、服装造形学科を概括する科目として「服装学概論」を、服装社会学科では国際化、男女共学化に対応したグローバルファッション
マネジメントコースの科目の内容充実を図る。【大】１．服装学部では、学科名変更を受けて、学科体制、コース及びカリキュラム全体の再構築について平成 30 年度実施を目指し、学科毎に取り組み 服装造形学科は、次期構想委員会を毎月開催し、服装社会学科は中長期将来構想委員会を月 1～2 回開催し、集中的に討議を積み重ねた。【大】２．服装学部 USR 推進室の５つの活動は全て継続して行い、実績を積み重ねることが出来た。
更に文部科学省の平成 27 年度大学教育再生戦略推進費「大学教育再生加速プログラム（AP）」に申請し、『梅春学期の新設とその展開-ファッション分野における「グローバル創取組の結果と点検・評価造力」を持った人材育成のためのプログラム-』、の事業テーマで採択された。このプログ
ラムは現代文化学部と合同の 2 学部体制である。【大】３．本学で開催した「第 17 回日本感性工学会年次大会」は「魅せる感性」のテーマで、約 600人の参加者があり、盛会裏に終了することが出来た。【共】４．平成 27 年度の新講座として教科書の発行は、予定通り「ファッション造形学講座」３冊を発行した。【大】５．服装造形学科の「服装学概論」は予定通り開講し新入生の学修の指針としての成果を上げた。服装社会学科の「グローバルファッションマネジメントコース」は、平成 27 年度完成
年度を迎え、12 人の受講者に対して、予定科目を全て実施し、成果を上げることが出来た。
【大】１．服装学部は平成 30 年度新入生よりコース及びカリキュラムの改定実施となる。これを受けて各学科改革プランニンググループでの提案による検討会を開催し、骨組みの確定を行う。
また、カリキュラムの具体的案についても検討を推進する。【大】

次年度への
課

題

（平成 28 年度）

２．入学者の増加の主要策として、平成 28 年度の第 31 回服装造形学科ファッションショーを
6 月のオープンキャンパスと同時に開催する。この時、高校生を対象にファッションショーの活動見学会を新たに実施し、本学でファッションを学ぶ楽しさの理解へとつなげる。
【大】
３．USR 推進室の事業活動は、従来からの地域対応、卒業生対応、社会環境対応、ED 対応に加え、新たに AP 事業対応を設置。更なる活性化及び充実に取り組む。【大】14■検討組織名：服装学部協議会

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 1 日

１.新年度の確認事項（入学生数、進学フェスタ日程、フレッシュマンキャンプ、服装造形学科第 30 回ファッションショー案内、学長賞展示案内）２.学園総合企画室開設報告
３．「スタディスキルズ」科目協力要請 ４．高校生ファッション画コンテスト協力要請
５．北京ファッションウィーク参加報告 ６．中国武漢紡織大学よりの編入生（13 人）に対する事前教育の実施報告 ７．服装学部 USR 推進室では文部科学省の AP（大学教育再生加速プログラム）に申請する

平成27年 5 月 19 日

1.第 30 回服装造形学科ファッションショー終了報告 ２.学外交流協力要請（中国武漢紡
織大学 中国北京服装学院 台湾実践大学） ３.平成 26 年度卒業研究学長賞展示報告
４. 「キャリアデザイン（導入編）－フレッシュマンキャンプ－」報告 ５.服装学部 USR
推進室活動報告 ６.学生募集協力要請（授業体験会、オープンキャンパス、高校訪問、）
７.第 49 回学内研究発表会の概要決定 ８.コラボレーション科目の見直し開始

平成27年 6 月 16 日

１.オープンキャンパス協力要請（学科説明会、入学個別相談会等） ２.学外交流（武漢紡織大学） ３．コラボレーション科目途中報告 ４．平成 27 年度学内研究発表会募集
５.在校生に対する学科名変更の告知依頼 ６. 第 31 回服装造形学科ファッションショ
ー企画委員決定平成27年 7 月 14 日

１.オープンキャンパス協力要請（体感フェア、学科紹介、見学フェア、就職説明）２. 学
内研究発表会の登録は 7 件 ３. 文部科学省の AP（大学教育再生加速プログラム）の途
中報告（テーマは『梅春学期の新設とその展開-ファッション分野における「グローバル
創造力」を持った人材育成のためのプログラム』、現代文化学部と合同プログラム、7 月
13 日にヒアリング）４．1.2 年生対象の入学動機・大学生活満足度調査結果報告

平成 27 年 9 月 7 日

１.8 月開催のオープンキャンパスの報告 ２.３年次コース進級要件の見直しの要請
３. 文部科学省の AP（大学教育再生加速プログラムが採択されたことを受けて、服装学部と現代文化学部による「AP プログラム推進協議会」発足の報告 4.Q プロジェクト（ポップアップモール）開催案内 ５．第 31 回服装造形学科ファッションショー開催時期変更平成27年 10 月 6 日

１.10 月開催のオープンキャンパスの報告 ２.AP プログラム推進協議会委員メンバー追加報告 ３.3 年次コース希望学生への説明開始 ４.カリキュラム変更案の検討開始
５.第９回ファッションイラストレーション展（FIE）高校生ファッション画コンテスト
2015 開催案内 ６.特任教員の丸山敬太氏と皆川明氏は、平成 27 年度は本人の都合により休講

平成27 年11 月 10 日

１.研究戦略検討委員会報告 ２.Q プロジェクト終了報告 ３.USR 推進室活動報告（飯山との地域連携、卒業生 60 人参加の BUNKA 会、キャンドルライト・エコプロダクト展、海外インターンシップ）４.第９回 FIE 高校生ファッション画コンテスト 2015 結果報告
５.3 年次コース希望学生の調整報告

平成27年 12 月 8 日

１.GPA 優秀者表彰の規程検討 ２.平成 29 年度入試制度改定に関する検討の依頼 ３.シラバス調整 WG メンバー発表 ４. 研究戦略検討委員会提案の活動要請 ５.「テクノアイ
デアコンテスト 2015」に「T シャツたたむんガー」でテクノ賞と奨励賞のダブル受賞の報
告 ６.3 年次コース希望学生の調整完了報告

平成 28 年 1 月 6 日

１.「スタディスキルズ」の進級条件化を、審議し承認 ２.平成 28 年度に向けた服装学
部長補佐人事の発表 ３.平成 27 年度学長賞展示担当者発表、展示時期の検討要請

平成28年 2 月 10 日

１. 平成 29 年度入試制度改定の途中報告 ２.平成 27 年度論文未提出者多数の報告と卒業研究発表会は成功裏に終了報告 ３.平成 27 年度学長賞展示開催案内 ４.USR 推進室
より平成 27 年度卒業生の住所・連絡先調査の依頼 ５.平成 28 年度開始の Web シラバスの登録時での問題点抽出依頼

平成 28 年 3 月 4 日

１.「スタディスキルズ」の進級条件の再検討の報告 ２.USR 推進室活動報告（渋谷区小学校のショー体験日程変更、飯山との地域連携継続、国内外学習プログラムをコラボレー
ション科目に 3 科目登録、平成 28 年度担当者変更（江戸→松田）等）

15

■検討組織名：造形学部協議会
報告者：堀尾眞紀子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．平成 28 年度からのコース数半減を受けて平成 27 年度を新体制準備期間と位置づけ、造形系大学の現状、進学動向等の調査を行い、両学科の特徴を鮮明に打ち出したカリキュラム
編成を実施する。
２．１、２年次の基礎造形教育の充実に向けてワーキンググループを設置し、「基礎から学べる
デザイン・造形学科」「文系でも学べる建築・インテリア学科」をアピールする。
３．学生の学習意欲、コミュニケーション力の向上、休学・退学者を減らす具体的な方策として、平成 27 年度は外部組織による研修プログラムの試行的導入を実施する。
本年度の課題４. 本学部実践教育の特色である「新宿・渋谷の立地を生かした都市型連携教育」「地方産素材（平成 27 年度）を生かしたものづくり」「中井・染の小道プロジェクト」等の地域連携型教育、また小田急
電鉄株式会社、株式会社ロッテ、東京ネクタイ協同組合等とも共同し、産学連携型教育を
さらに積極的に推進する。
５．学科ごとのプレゼンフォーラムを実施し、明治大学主催の「e-プレゼン•コンテスト」に参画、韓国でのワークショップ参加を通して海外の学生らとの交流を深め、また短期留学希
望者の受入体制を整備するなど、海外の造形系大学との連携を積極的に推進し、国際交流を促進する。
【大】

取組の結果と点検・評価

１．学部将来構想及びカリキュラム編成を目的としたワーキンググループにより、本学部の特徴あるデザイン教育及び造形基礎教育を軸に、平成 28 年度に向けてのカリキュラム編成を実施した。
２．基礎教育担当教員を中心に従来の造形教育を多面的に検証し、分かりやすく、達成感を得られる、教育内容へと工夫を重ね実践した。また個別の丁寧な指導をオープンキャンパス
等でアピールした。
３．デザイン・造形学科に「自己探求プログラム」を４月に実施、学生の評価も高く、事前事
後の比較アンケートデータでは学生の意識向上もみられ一定の効果があった。
４．
「中井・染の小道プロジェクト」には暖簾制作等で参加、小田急電鉄株式会社と連携しフリーペーパー制作、駅のインテリア・リノベーションにも取り組んだ。その他ロッテ株式会
社、東京ネクタイ協同組合等、産学連携 8 件、地域連携 3 件、合計 11 プロジェクトを実施した。
５．平成 27 年度は優秀作品 10 点についてコンテンツを作成、この成果は明治大学の e プレゼ
ン国際学生交流ワークショップのホームページでも掲載され今年で５年目50作品にのぼっている。最優秀賞となった各学科１人、合計２人の学生は韓国での５大学、合同ワークシ
ョップに参加、コミュニケーション能力、積極性などに大きな成長がみられた。 【大】１．平成 28 年度の新コース体制を受けて新体制対策委員会を設け、新・旧カリキュラムのスムーズな移行、造形学部将来構想の具体的方策等について検討する。
２．造形学部ホームページをリニューアルし、在学生の制作活動発信を軸に、卒業生との交流、教員の研究活動の発信などに広げ、ソーシャルネットワークサービスを活用した情報公開を検討する。
３．
「造形学部卒業研究展」を、作品の展示だけでなく作品プレゼンテーションや講評会、ディ
スカッションなど活気ある場として在校生、来場者との交流をはかり、更なる充実と活性化を目指す。
次年度への４．「造形学部年間教育活動報告集『BZ』」を、学生の多様で実践的な活動とその成果をアピー
課
題ルする報告集として更に充実させ、高校訪問時、また産学・地域連携型教育の相手先企業、
インターンシップや学生の就職先等、多方面に活用し、造形学部の教育内容周知の機会と（平成 28 年度）する。
５．造形学部実践教育の特色である産学・地域連携型教育を更に推進し学生の社会参加意識を高める。
６．
「プレゼンフォーラム」は学内企画のみでなく、昨年度より学外企業との連携が実現したことにより優秀作品の実用化も視野に入ったことから、平成 28 年度は更に活性化をはかり、学生の社会的視野の拡大を促進する。
７．休学・退学に至る背景の分析、検討の実施を継続し、具体的な方策として担任・副担任と先生方の情報の共有、少人数制ゼミ、個別指導、メンタルケアを推進する。
【大】16

■検討組織名：造形学部協議会

開催年月日
平成 27 年 4 月 1 日

会議等の開催記録
１．平成 27 年度造形学部方針について報告
２．平成 27 年度入学試験・造形学部関連結果について最終報告
３．「キャリアデザイン（導入編）―フレッシュマンキャンプ― 」、「キャリアデザイン（展開編）―コースセミナー―」の企画依頼
４．平成 27 年度の造形学部共通予算について報告

平成 27 年 5 月 19 日

１．平成 27 年度学内研究発表会・造形学部の部の開催について報告と依頼
２．「キャリアデザイン（導入編）―フレッシュマンキャンプ―」について実施報告
３．造形学部両学科のリーフレットについて報告と依頼
４．デザイン・造形学科、外部組織利用による自己探求プログラムの実施報告

平成 27 年 6 月 16 日

１．平成27年度造形学部プレゼンフォーラムの内容について報告と依頼
２．造形学部卒業研究展・学長賞プレゼンテーション実施方法の変更について報告
３．イタリア・ポリモーダ大学での国際ﾌｧｯｼｮﾝ工科大学連盟（IFFTI）年次大会参加について報告
４．「キャリアデザイン（展開編）―コースセミナー―」について内容検討を依頼
５．平成28年度入学生より、両学科３年次進級条件の変更について報告

平成 27 年 7 月 14 日

１．平成 28 年度入学生・造形学部両学科カリキュラム改定案について審議と承認
２．平成 28 年度入学生学籍移動に関する細則の変更について審議
３．附属杉並高校との高大連携授業について報告
４．平成 28 年度入学生に対する外部組織利用による自己探求プログラム実施について検討依頼
５．「ぞーけん」のゆるキャラグランプリ・エントリーについて審議と承認

平成 27 年 9 月 7 日

１．平成 28 年度入学生・造形学部両学科カリキュラム改定案の差し戻し報告と検討依頼
２．平成 28 年度 AO 入試１期の事前打ち合わせについて確認
３．学内研究発表会・造形学部の部の開催について確認
４．造形学部プレゼンフォーラムについて中間報告

平成27年 10 月 16 日

１．平成 28 年度入学生・造形学部両学科カリキュラム改定案の修正提出について報告
２．平成 28 年度 AO 入試１期の結果について報告
３．造形学部インターンシップ報告会について報告と依頼
４．平成 27 年度造形学部プレゼンフォーラムの審査結果について報告
５．デザフェス「学展」について出展結果の報告

平成27年 11 月 10 日

１．平成 28 年度推薦入試の応募状況について報告
２．文化・住環境学研究所より、平成 28 年度事業計画の基本方針について報告と依頼
３．平成 27 年度造形学部卒業研究展の計画報告

平成 27 年 12 月 8 日

１．平成 28 年度推薦入試、留学生入試１期、AO 入試２期の結果について報告
２．平成 28 年度造形学部共通予算についての方針説明
３．平成 28 年度シラバス調整に関するワーキンググループ担当者決定について報告

平成 28 年 1 月 6 日

１．平成 27 年度造形学部卒業研究展の準備状況について報告
２．平成 27 年度造形学部年間活動報告集『BZ』について報告
３．平成 28 年度入学生のスタディ・スキルズ履修について審議と承認

平成 28 年 2 月 10 日

１．平成 28 年度一般入試 A 日程、センター試験利用入試Ⅰ期の結果について報告
２．平成 27 年度造形学部卒業研究展の結果報告
３．「MOUNTZINE」文化服装学院との共同取り組みについて報告

４．「ザ・クリエイション・オブ・ジャパン」東京大会についての報告
平成 28 年 3 月 4 日

１．平成 28 年度留学生入試 2 期、一般入試 B 日程の結果について報告
２．平成 29 年度 AO 入試実施時期、プレゼンテーション、面談等の改革案について報告
３．東京商工会議所による産学連携について報告

17

■検討組織名：学部共通科目協議会
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」を 3 年次進級要件とするか、検討する。（大）２．小平キャンパス（現代文化学部）との統合を受けて、現代文化学部で開講している教養系
科目との統合の可能性を検討する。【大】本年度の課題３．オープンキャンパス、文化祭（特にグリル）、高校訪問等への参画の方法について検討する。

(平成 27 年度）【共】
４．教職の資格取得者への支援の一環として、資格試験に向けて強化策を検討する。【大】５．｢文化学園大学・教職研究会｣が学内の教育現場にフィードバックできるか検討し、その方策を検討する。【大】取組の結果
１．｢スタディスキルズ｣の科目の特性上、上級学年まで未履修である事は適切ではない。学生の甘えを排する意味でも、40 単位の 3 年次進級要件に組み込むべきであるとの意見が優勢であった。一方で 1 単位のために進級できなくなることは大きな制限要素であるとの意見も存在し、今後の運営を考えると、継続審議のうえ十分なコンセンサスを形成して結論に至ることになった。【大】２．現代文化学部との間で、同一名称で同一担当者の科目は 3 学部統合開講ができた。現代文
化学部の「歴史学」を「史学」と名称変更し 3 学部統合の可能性を確保した。科目名は類似しているが内容が大きく異なる科目は科目名変更によって科目の差異を明確化し、継続開講とした。【大】取組の結果と点検・評価

３．文化祭におけるグリルの継続の可能性を建築・インテリア学科の担当者と共に協議、検討した。
文化祭準備期間が 2 日から 1 日に短縮したこともあり、規模を縮小して開催となった。
【共】
４．教職科目担当者の会である「教職懇談会」において、教職試験対策講座のワーキンググル
ープの組織化が提案された。その提案に沿ってグループを結成のうえ活動を開始し、3 年生を対象に 2 回の講座を持つことができた。【大】５．｢文化学園大学・教職研究会｣に 4 年生を中心に在学生をオブザーバーとして出席させた。
卒業生の年代の幅が大きいため、各世代が抱える課題が明確に伝わり、教職に就くことによる諸課題が具体的になった。学生の教職へのモチベーションを強化することができ、就職につなげることができた。【大】点検・評価
平成 27 年度の課題として設定した項目のうち、１課題は継続審議となったが、検討を始める
ことができた。他の課題については当初に掲げた目的が概ね達成された。
１．｢スタディスキルズ｣を３年次進級要件とするか、継続課題とする。【大】２．現代文化学部、短期大学部で開講している教養系科目、語学系科目との間で科目名を含めた統合の可能性を検討する。【共】３．各学部、学科が科目の見直しを進めている中で、専門系との整合性をはかるために、総合

次年度への
課

題

教養科目の内容に重複が無いかを見直す。その結果として、カリキュラムのスリム化の可能性を検討する。【共】４．外国語科目について、学生が個別に取得した語学の資格（TOEIC 等の成績）に応じた各外(平成 28 年度)

国語科目の単位認定の可能性を検討する。【大】５．オープンキャンパス、文化祭（特にグリル）、高校訪問等への参画の方法について検討する。
【共】
６．｢文化学園大学・教職研究会｣が学内の教育現場にフィードバックできるか検討し、その方策を具体化する。【大】18■検討組織名：学部共通科目協議会

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 1 日

１．委員会報告
２．グループ報告
３．その他

入試対策委員会 第 1 回ｵｰﾌﾟﾝｷｬﾝﾊﾟｽ 平成27年度高校訪問について「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」の担当と語学のレベル別クラス分けについて
バザーについて議事録のメール配信化について

平成27 年 5 月 19 日

１．委員会報告入試対策委員会 高校訪問と事前説明会について
教務委員会 コラボレーション科目の卒業要件の変更について「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」、オープンキャンパス、文化祭グリルについて、「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」の 3 年次進級要件化の是非を検討する必要性について
教務委員会 コラボレーション科目の各種変更についての意見を
学生支援委員会 大学支給の奨学金の対象を 2 年以上にしてはどうか。
「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」全講義が終了、文化祭グリル担当者決定
語学科目履修者数の動向を分析の予定 「食文化と調理」の 2 単位化を検討
高校訪問について、紫友会報やﾘｰﾌﾚｯﾄ、卒業作品集は高校の反応良好

２．小グループ報告
平成27 年 6 月 16 日

１．委員会報告２．小グループ報告

３．その他
平成27 年 7 月 14 日

１．委員会報告２．小グループ報告

教務委員会 Web シラバスの入力フォームについて意見を「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」不合格者発表と担任への状況確認について
教職科目の科目名変更ついて 「食文化と調理」の単位数は継続審議

平成 27 年 9 月 7 日

１．委員会報告

教務委員会 建築・ｲﾝﾃﾘｱ学科は平成28年度から 3 年次ｺｰｽ分けへ変更
研究委員会 公開講座の教員アンケートへの協力を願う「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」再履修者の試験終了 文化祭ｸﾞﾘﾙは規模を縮小語学の履
修数が確定 教職の名称変更と「大衆文化論」の削除が委員会を通過

２．小グループ報告
平成27 年 10 月 6 日

１．委員会報告２．小グループ報告

平成27 年11月10日

平成27 年 12 月 8 日

１．委員会報告２．小グループ報告

３．その他
１．委員会報告２．小グループ報告
３．その他

平成28 年 1 月 19 日

１．小グループ報告

平成28 年 2 月 10 日

２．その他
１．委員会報告２．小グループ報告

３．その他
平成 28 年 3 月 4 日

１．委員会報告２．小グループ報告
３．その他

教務委員会 平成28年度以降の 3 年次進級要件について学科別に検討中「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」後期再履修者へ説明 文化祭中に教職研究会を予定
2 年次語学の履修者数が35 ％程に減、2 年次の入門ｸﾗｽの半期化を検討中
教務委員会 平成28年度の学年歴について振替授業等の意見願う「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」3 年次進級要件化に向け 2 年生の未履修者を個別検討
文化祭グリルの縮小開催は無事終了 教職研究会は OG21 人、在学生 4人が出席
留学生への日本語科目の単位認定について「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」平成28年度より 3 年次進級要件化を適用する方向で検討
総合教養科目の 3 学部の合同開講は 3 学部共通の空きｺﾏを設定できない
ｼﾗﾊﾞｽﾜｰｷﾝｸﾞは昨年同様の人員で実施 授業見学ｱﾝｹｰﾄは全学 FD 委員へ「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」12 月 19 日に課題の提出を締め切った
入学以前の語学力に応じた単位認定については、ｸﾞﾙｰﾌﾟ内では継続審議
高大連携や現代文化学部の単位認定の在り方と整合性や一律化でも困難「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」の 3 年次進級要件化は学部長会、委員会、教授会で審議
教務委員会 平成28年度の学年歴に 2 月 1 日の午後を補講日として追加「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」後期再履修者報告、平成 28 年度の開講に向け検討中
総合教養科目で服装学部のみに開講の科目について平成28年度検討の予定「ｽﾀﾃﾞｨｽｷﾙｽﾞ」3 年次進級要件化については次年度にさらに検討し諮る
教務委員会 平成28年度委員選出のための委員会履歴を 4 月協議会に持参のこと
教職課程 教員採用試験対策の講座を２回開講 男子学生の家庭科教員採用
入学以前の語学力に応じた単位認定について案を作成したので検討を
総合教養科目、外国語科目、資格科目の学部横断的な共通科目化が平成
28 年度の課題

19

■検討組織名：現代文化学部協議会
報告者：青栁

宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．新都心キャンパス移転後の、教育環境・研究室環境を速やかに整備する。
２．新都心キャンパス移転後の、学生への教育・大学生活支援体制を整備する。
３．新カリキュラムの１年目の実施状況と効果を検証し、２年目のカリキュラムとの連携を強
本年度の課題化し、実効性のあるカリキュラムとなるよう科目間の連携を図る。

（平成 27 年度） ４．新都心キャンパス移転後の、新たな産学連携・地域連携型教育の在り方（小平市を含む）

を検討し、推進する。
５．卒業生と在学生が交流する機会などを提供し、学生の就職への意識を高める。インターン
シップへの参加率 30％と就職率 90％を目指す。

【大】１．教室や実習室の数は最低限確保することができたが、体育館の一部を使用するなど教育環境としては適切とは言いがたい。また、教育機材（ビデオ、プロジェクター等）が常設されていない教室があり、休み時間内での教育機材の移動が難しかった。
２．卒論指導や学生相談に個別に対応するための場所の確保が不十分であり、十分な対応ができなかった。
３．７つの力についてのカリキュラムツリーを学科ごとに作成し、それぞれの力を達成するた
取組の結果と点検・評価

めに１学年から４学年までの科目間の連携を図った。
４．小田急電鉄との観光企画連携、福祉施設でのメイクボランティア、小平市との観光・地域活性化企画、小中学校でのセーフティ教室などの実践活動を継続して行った。新たに、出版社の依頼による書籍２冊の出版（教員と学生のコラボレーション）、株式会社 Vell の依頼により水着デザインの商品化を行った。
５．インターンシップの参加者は 22 社 23 人で、学科により偏りが見られた。参加率は 25％と平成 26 年度より３ポイントの増加、就職内定率も82 ％と５ポイント増加したが目標値を達成できなかった。

【大】

１．学生数の増加に対応した教育環境の整備を図る。特に実習室の確保や教室における教育機
材（ビデオ、プロジェクター等）の整備、教育機材の効率的な利用を図る。
２．学生への教育・大学生活支援体制を整備する。学生に対する個別指導を充実するためにも、指導する場所の確保が必要である。また、留学生が増加しているので、それに対応した支
援体制の充実を図る。
次年度への
課

題

３．今までの産官学連携・地域連携を継続して行うとともに、新都心キャンパスでの新たな産官学連携・地域連携型教育の在り方を検討し、推進する。

（平成 28 年度） ４．新カリキュラム 2 年間の実施状況を踏まえ、3 年目のカリキュラムとの連携を図る。カリキュラムツリーに基づき、「ディプロマポリシー」、「７つの力」を達成できるように科目間の連携を取った指導を行う。
５．国際文化・観光学科の強化・充実を図る。
６．学生の個別指導を充実し、働くことへの意識を高める。インターンシップへの参加率 30％、就職内定率 90％を目指す。

【大】

20

■検討組織名：現代文化学部協議会

開催年月日
平成 27 年 4 月 1 日

会議等の開催記録
１．移転後の学部協議会の開催について
職について

２．移転後の状況について

４．フレッシュマンキャンプについて

３．男子学生の就５．オリエンテーションについて

６．緊急時対応のバッグについて
平成27年 5 月 19 日

１．授業科目の統廃合について（承認）
判定委員について５．マレーシア

２．著作権について

３．平成 27 年度入学者

４．教務委員及び入試対策委員の学長指名枠での委員選出について

ニライ大学との交流について

６．新カリキュラムの教育効果について

７．フレッシュマンキャンプ報告
平成27年 6 月 16 日

１．アメリカ ニューヨーク州立ファッション工科大学（FIT）、イギリス アーツ・ユニバ
ーシティ・ボーンマス（AUB）に留学する学生について

２．指定校の見直しについて

３．学生募集について

５．文化学園大学杉並高校の４．オープンキャンパスについて

授業見学について
平成27年 7 月 14 日

１．コラボレーション科目の単位変更について（承認） ２．文部科学省委託事業「大学教育再生加速プログラム（AP）」について ３．平成 26 年度学園決算説明会について ４．
就職講座への学生の出席率について
いて

平成27年 10 月 6 日

５．フレッシュマンキャンプアンケート報告書につ

６．各学科報告

１．AO 入試 1 期について

２．学生数と教員数の推移について

ついて ４．シアトル親善交流ファッションショーについて
平成27 年11 月 10 日

１．学内研究発表会について

２．推薦入試について

４．カリキュラムツリーの作成について
ログラム（AP）」（採択）について
平成27年 12 月 8 日

平成 28 年 1 月 6 日

５．各学科報告

３．文化祭について

５．文部科学省委託事業「大学教育再生加速プ

６．各学科報告

１．留学生入試 1 期、AO 入試 2 期について

２．シラバスワーキンググループについて

３．大学進学に対する高校生の動向について

４．各学科報告１．応用健康心理学科のカリキュラム改訂について（承認） ２．AO 入試 2 期結果について

平成 28 年 3 月 4 日

３．文化学園大学紀要に

３．卒業イベントについて

１．入試状況について

４．卒業研究発表会について

２．平成 28 年度の人事について

３．入試方法の変更について

４．小中学生のための夏休み体験講座について

５．学費の改定についての制度について

８．就職指導について

７．学内研究発表会について

６．振替休日９．各学科報告

10．文部科学省大学教育再生戦略推進費「大学教育再生加速プログラム（AP）」の報告

21

■検討組織名：短期大学部協議会
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．ファッションのオンリーワン短大の構築
本年度の課題(平成 27 年度)(1)

精度の高いパブリシティによる学生数の確保
学科名変更（ファッション学科）による相乗効果を図る。

(2)

特色ある科目の充実と教員の指導力アップ(3)

就職率アップのための短期大学部独自のキャリア支援と企業の連携【短】

１．ファッションのオンリーワン短大の構築(1) 短大独自の指定校制度を展開した教員及び在校生による高校訪問を実施した。
(2) 内容的に重複する科目を整理し、学生が履修しやすく質の高い内容を目指した。
取組の結果と点検・評価

教員の勉強会や外部への講習会参加を実施した。
(3) キャリア支援科目を１年次「キャリアデザイン実践編Ⅰ」
２年次「キャリアデザイン実践編Ⅱ」として実施した。
就職相談室の就職講座と連動し、就職率アップに繋げた専攻科の学生はインターシップを必修科目と位置づけ、全員（15 人）実施した。

【短】１．名実共にファッションのオンリーワン短大を構築(1) 学科名を平成 28 年度入学生から「ファッション学科」とする(2) 学科名変更に伴い平成 29 年度入学生からはファッションビジネス、ファッションクリエイ
次年度への

ティブ、ファッションプロモーションの３コースを発展的に解消し、「ファッション学科」

課

教育をする。

題(平成 28 年度)(3) 定員変更（120 人→80 人）を届け出たので、数から質の転換を図る。
(4) 第 40 回日本ホビーショーに参加する（ファッションショー参加）(5) キャリアデザイン実践編Ⅰ、Ⅱを充実して就職率アップを図る。
(6) 専攻科ファッション専攻のインターンシップを全学生が実施する。

22

【短】

■検討組織名：短期大学部協議会

開催年月日
平成 27 年 4 月 1 日

会議等の開催記録
１．人事異動

２．事業計画

担任・副担任

４．平成 27 年度委員会及び研究室役割担当

ン

５．合同オリエンテーショ

６．「キャリアデザイン(導入編)－フレッシュマンキャンプ－ 」７.日本ホビーショー

ープンキャンパス
平成 27 年 4 月 30 日

３．平成 27 年度短期大学部服装学科の学生数及びクラス

１.行事報告９．委員会報告

２．学生の状況把握

３．
「キャリアデザイン(導入編)－フレッシュマンキャンプ－ 」、「キャリアデザイン(展開編)－コースセミナー－ 」４．ウインドウ・AD 画廊展示
策
平成 27 年 5 月 21 日

８．オ

６．就職対策

５．入試対

７．委員会・係り報告１．
「キャリアデザイン(導入編)－フレッシュマンキャンプ－ 」、「キャリアデザイン(展開編)－コー
スセミナー－」２．ウインドウ・AD 画廊展示
コラボレーション

３．入試対策６．平成 28 年度専攻科進学予定者

４．就職対策 ５．産学

７．バザー

８．委員会・係り報告
平成 27 年 6 月 18 日

１ ． 平 成 28 年度 専 攻科編)－コースセミナー－ 」
バザー

平成 27 年 7 月 23 日

３．「キャリアデザイン(展開

５．入試対策

６．就職対策

７．

８．委員会・係り報告

１．平成 28 年度専攻科
５．バザー

２．ウインドウ・AD 画廊展示

３．入試対策６．損保ジャパン主催によるコーディネート審査会

ング検定対策講座
平成 27 年 8 月 5 日

２． 購買カードの管理

４．ウインドウ・AD 画廊展示

８．科研費説明会

１．平成 28 年度専攻科

２．入試対策

４．就職対策７．パターンメーキ

９．委員会・係り報告
３．文化祭関連

４．夏期休暇中の出勤

５．委員会・係り報告
平成 27 年 9 月 7 日

１．入試対策

平成 27 年 10 月 8 日

１．教授会発表

２．FD 委員会

２．行事進捗状況報告

５．就職対策
平成27年 11 月 19 日

１．平成 29 年度新入生からコース廃止及びカリキュラム変更

１．委員会報告平成 28 年 1 月 28 日

１．平成 28 年度時間割等

３．入試対策２．将来構想 W.G.

３．行事

４．入試対策 ５．就職対

３．行事

４．入試対策 ５．就職対

２．新年に向けて
２．将来構想 W.G.

６．委員会・係り報告

１．平成 28 年度学生数、時間割、委員等 ２．将来構想 W.G.
価受審

平成 28 年 3 月 9 日

２．行事

６．委員会・係り報告

平成 28 年 1 月 6 日

策

４．入試対策

５．委員会・係り報告

１．平成 28 年度シラバス
策

平成 28 年 2 月 9 日

３．学生の状況把握

６．委員会・係り報告

４．就職対策
平成27年 12 月 17 日

３．委員会・係り報告

４．行事

５．入試対策１．平成 28 年度に関わる諸事項
５．就職対策

６．就職対策２．将来構想 W.G.

６．委員会・係り報告

23３．平成 29 年度認証評

７．委員会・係り報告
３．行事

４．入試対策

24

審

25

議

機

関

■検討組織名：生活環境学研究科委員会
報告者：米山雄二

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．大学院の年間行事予定である、研究科委員会、オリエンテーション、文化祭、博士論文・修士論文発表会・作品展示会などにおいて、平成 27 年度より新都心キャンパスで活動する
国際文化研究科との共同開催と交流及び大学院 FD ワーキンググループでの意見を踏まえ
本年度の課題（平成 27 年度）

た施策の試みを行い、教育・研究の成果向上を図る。
２．国内外からの多様な入学希望者に対応すべく、大学院入試の方法の見直しと改善、入学前の教育及びグローバルファッション専修の教育内容の整備・充実を図る。
３．大学院カリキュラムの内容について、ｼﾗﾊﾞｽﾁｪｯｸ活動による重複・改善事項の洗いだしを行
い、指摘事項の改善により教育内容の向上を図る。
４．大学院での教育・研究活動の外部発信を推進する。

【大】１．平成 27 年度より、国際文化研究科と共同で大学院研究科委員会をはじめとする行事を、計画通りに実施した。その際、昨年の大学院 FD ワーキンググループから抽出された課題を反映し、生活環境学研究科と国際文化研究科の教員及び大学院生の相互交流を図り、両研究科の研究領域が重なり合うことで新しい刺激が生まれ、大学院の活動が活性化した。例として、6 月の大学院ｾﾐﾅｰにおいて博士後期課程及び博士前期・修士課程の修了年次生が研究発表を行った際に、研究科を越えて学生及び教員から質疑が活発に行われ、新しい研究
視点が議論された。また、4 月から開講した大学院特別講義は、両研究科が共同で授業を行う形式とし、「社会の幸福」をテーマに本学教員 12 人が講義を行い、各回の授業での討議を充実することで、教育効果を上げることができた。
２．国内外からの多様な入学希望者に適切に対応するため、グローバルファッション専修への取組の結果と
点検・評価

入試における事前相談の徹底と出願までの手順を整備し、明記した。中国の武漢紡織大学との協定に基づく大学院生入学試験を 5 月に現地で実施し、2 人合格。また、中国の浙江理工大学からのダブルディグリー入学希望者は昨年の 2 人から 6 人に増大し、skype による面接試験を 12 月に実施し、2 人合格とした。ただ、面接における通信方法には課題を残した。海外からの入学希望者が増加していることに加え、新たにフランスの国立高等装飾
美術学校（Ensad）とダブルディグリー協定の締結を進めるために、飛び級受験及び 9 月入学を可能とする学則変更を行い、海外からの受入れ拡大を図った。
３．大学院カリキュラムについては両研究科と合同でシラバス検討ワーキンググループを組織して見直し作業を行った。授業内容が類似する科目を整理・削減するとともに、国際文化研究科と共通で受講できる科目の設定と、新規科目を設置して教育内容の充実を図った。
４．大学院パンフレット及びホームページの記載内容を見直し、大学院の担当教員の専門分野と研究内容が伝わるよう内容を整理し、パンフレットは 8 月より、ホームページは 3 月に広報発信した。

【大】

１．大学院担当教員の世代交代及び海外大学とのダブルディグリープログラムなどグローバル化への対応強化に備え、若手教員の育成・活用の施策を試み、教育・研究の充実と継続を図る。
２．Ensad などからデザイン・造形分野の研究を希望する学生に応えるべくグローバルファッ
次年度へのション専修の教育体制の充実を進め、特に、作品制作・実習を研究手法とする指導体制の課拡充を行う。また、文化ファッション大学院大学から博士後期課程への入学など、大学院題（平成 28 年度）

入学者を増やすべく受入れ分野の拡大を図る。
３．国際文化研究科を含め各専攻の相互交流による学際的な研究基盤を形成し、大学院教育の充実を図る。
４．大学院生が課程内で円滑に学位取得できるよう、大学院の研究活動で必要となる研究のPDCA と研究倫理の教育を行い、大学院生の研究活動にかかるスキルアップを図る。 【大】26■検討組織名：生活環境学研究科委員会

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 15 日

1.平成 27 年度大学院研究科委員会構成員、2.ﾃｨｰﾁﾝｸﾞ･ｱｼｽﾀﾝﾄ（TA）、3.被服学・生活環
境学特別研究の指導教員、4.特任教授、5.ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修の事前相談から出願までの手順、6.学生異動、以上 6 項目を審議し、承認。7.ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修における Assistant
職務について協議し、継続検討。
【被服環境学専攻委員会】1.被服環境学専攻博士論文の指導教員、ﾘｻｰﾁｱ･ｼｽﾀﾝﾄ、以上の項目を審議し、承認。
1.大学院研究科委員会規程の改定、2.被服学・生活環境学特別研究の副指導教員追加、
3.大学院ｾﾐﾅｰの日程と内容・参加教員、4.武漢紡織大学からの入学選考時の試験内容、
5. ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修における Assistant 職務、以上 5 項目を審議し、承認。この中で大学院ｾﾐﾅｰｱﾝｹｰﾄの回収方法・様式については継続審議。

平成 27 年 5 月 13 日

平成 27 年 6 月 17 日

平成 27 年 7 月 15 日

平成 27 年 9 月 9 日

平成27年 10 月 14 日

1.入学試験科目（専門科目）の出題及び採点者、2.大学院ｾﾐﾅｰｱﾝｹｰﾄ方法の 2 項目について承認。3.大学院ｾﾐﾅｰでの修了年次生の発表題目と順番、4.本年度ｼﾗﾊﾞｽﾁｪｯｸの検討
課題、以上 2 項目を確認。5. ﾌﾗﾝｽ国立高等装飾美術学校(Ensad)とのﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘ-に向けて、必要となる飛び級受験と 9 月入学については、継続検討。
【被服環境学専攻委員会】1.博士論文(甲)1 件の受理及び公聴会について審議し受理を延期。
1. Ensad とのﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘ-に関しての学則変更・協定書、2.ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修の体制、
3.ｶﾘｷｭﾗﾑ検討ﾜｰｷﾝｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟの結成、4.大学院研修生の入学判定、以上 4 項目を審議し、承認。 5.Ensad とのﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘ-における授業内容変更は継続検討。
【被服環境学専攻委員会】1.博士論文(甲)1 件の受理の再延長、2.学外の審査教員、以上の 2 項目を審議し、承認。
1. Ensad とのﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘ-に関する覚書案、2.研究概要書の様式及び日程、3.文化祭の展示、4.大学院活動報告書のﾘﾎﾟｼﾞﾄﾘ公開、以上 4 項目を審議し、承認。5.大学院 FD ﾜｰ
ｷﾝｸﾞｸｸﾞﾙｰﾌﾟにより大学院ｾﾐﾅｰｱﾝｹｰﾄの集計結果を報告。
【被服環境学専攻委員会】1.TA 及びﾘｻｰﾁ･ｱｼｽﾀﾝﾄ（RA）、2.学生異動、以上 2 項目について審議し、承認。 3.博士論文の受理取り下げを報告。
1.ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修のｶﾘｷｭﾗﾑ改訂案について審議し、承認。2.大学院のｶﾘｷｭﾗﾑ改定案を提示し、継続・審議。3.文化祭展示、4.大学院 FD ﾜｰｷﾝｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟの学生ﾋｱﾘﾝｸﾞ結果、
5.大学院入試１期の結果、以上 3 項目を報告。

平成27年 11 月 11 日

1.平成 28 年度の大学院ｶﾘｷｭﾗﾑ改定、2.ｸﾞﾛ-ﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修の一部科目の英語表記変更、
3. ｸﾞﾛ-ﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修の被服学特別研究の指導教員、以上 3 項目を審議し、承認。4. ｸﾞ
ﾛ-ﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修の方針については審議し、継続検討。
【被服環境学専攻委員会】1.RA 採用について審議し、承認。

平成 27 年 12 月 9 日

1.ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修のｶﾘｷｭﾗﾑ、2.国際文化研究科のｶﾘｷｭﾗﾑ、3.ｼﾗﾊﾞｽﾁｪｯｸの方法とﾜｰｷﾝ
ｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟﾒﾝﾊﾞｰ、以上の 3 項目を審議し、承認。4.修士論文発表会及び博士論文公聴会の開催、平成 28 年度の大学院ｾﾐﾅｰの日程、5.平成 27 年、28 年度年間行事担当者、6.
浙江理工大学ﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘｰの研究概要書提出日、以上 3 項目を協議し決定。

平成 28 年 1 月 27 日

1.修士論文審査教員、2.科目名及び担当教員の変更、3.大学院研究指導ｸﾞﾙｰﾌﾟの導入、
4.特任教授、5. 年間行事担当者の一部変更、6.国際文化研究科の研究計画書の名称変更、以上 6 項目を審議し、承認。7.平成 28 年度大学院研究科委員会の日程(案)を提示。
【被服環境学専攻委員会】１．博士論文 3 件の受理について審議し、受理決定。2.留学
生 1 人の受験変更の特別措置について審議し、承認。3.受験資格審査会を 12 月に開催した経緯及び結果を報告。
1.平成 27 年度被服学専攻 9 人、生活環境学専攻 3 人の修了を判定及び卒業式の代表を決定。2.平成 28 年度大学院特別講義 A 及び生活環境学特別講義 B の内容、3.学生異動、
以上 3 項目を審議し、承認。4.国際文化研究科国際文化専攻のｶﾘｷｭﾗﾑについて報告。
1.大学院の研究費増額分の考え方について提示、継続検討。2.学生異動を審議し、承認。
【被服環境学専攻委員会】1.博士論文 3 件の最終審査結果を判定、2.平成 27 年度被服
環境学専攻 3 人の修了を判定。3.博士後期課程の講義科目担当教員の審査、4.科目担当
教員の変更、5.学生異動、以上 3 件を審議し承認。5.原著論文及びその他の論文の種類についての認識を共有。

平成 28 年 2 月 22 日

平成 28 年 3 月 1 日

27

■検討組織名：国際文化研究科委員会
報告者：野口京子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．国際文化研究科の新都心キャンパスへの移転により生じる影響を、研究科委員の研究面でも学生の指導面においても、マイナス面が出ぬように、プラス面が強化されるように努力していく。
２．文化祭、オープンキャンパスなどの大学行事を合同で行う。
３．キャンパス統合により可能になる専攻や専修の連携を強化し、学際的な共同研究と教員の本年度の課題研究活動の活性化を図り、平成 27 年度は、年間１件以上の共通研究テーマに取り組む。

（平成 27 年度） ４．
「民族の心とファッション」の研究は、両研究科共通オムニバス授業に反映しながら継続する。
５．国際ファッション文化専修の指導体制を強化する。
６．国際文化専修のなかの観光学のカリキュラムの充実化と指導体制の強化を図る。
７．国家資格となる「公認心理師」取得のための健康心理学専修のカリキュラムの検討を行う。
８．３専修それぞれの特徴を持つ人材教育を目指す。

【大】１．平成 27 年度より、新都心キャンパスにおいて、研究科委員会、オリエンテーション、文化祭、修士論文発表など、大学院の年間行事を生活環境学研究科と共同開催し、今後の活動のための共通基盤を整えた。
２．文化祭、研修会などの大学行事を合同で行った結果、期間中に有意義な討論が行われ、それぞれ他分野の視点から自分の研究を見るという良い効果が生まれた。
３．本学の大学院として社会貢献が可能な研究課題を視野に入れ、その基礎的な課題を生活環
境学研究科の他専修と合同の特別講義に組み入れ、キャンパス統合により可能になる専攻や専修の連携を強化することができた。両研究科の学際的な共同研究の基盤づくりと活性取組の結果と点検・評価化を図った。
４．
「民族の心とファッション」の研究は、生活環境学研究科と国際文化研究科共通オムニバス
授業に反映され、10 専修の各立場からみた「社会の幸福」のテーマに組み込まれた。
５．キャンパス統合により、生活環境学研究科の支援を得ることが容易になり、国際ファッシ
ョン文化専修の指導体制を強化することができた。
６．観光学領域の新科目の設置、担当教員の決定によりカリキュラムの充実と指導の強化を図った。
７．
「公認心理師」取得のための国家資格の準備委員会のカリキュラム提示に合わせて検討中である。
８．修士論文のテーマが職業・進路選択の動機に結びつく可能性がみられた。

【大】１．多様な入学希望者に対応すべく、大学院入試の方法の見直しと改善、入学前の教育、及び教育内容の整備・充実を図る。
２．大学院 FD ワーキンググループでの意見を踏まえた施策の試みを行い、教育・研究の成果向上を図る。
３．大学院カリキュラムの内容について、ディプロマ・ポリシーを満たすためのシラバスチェ
次年度への
課

題

（平成 28 年度）

ックを行い、教育内容の改善と向上を図る。
４．大学院での教育・研究活動とその成果の外部発信を推進する。国際ファッション文化専修・
国際文化専修・健康心理学専修の学際的研究を試み、国際文化研究科の特徴を出すことを目的とする。
５．調査・研究法を、質的・量的両面から捉え、個々の研究分野の研鑽を重視しながら、さらに、継続して、 複合分野の研究の創生・強化を図る。 他専修の大学院担当教員の研究内
容、研究方法などを理解して連携の可能性を模索し、共通プロジェクトへ発展させる。
６．留学生の増加に伴い留学生への支援体制を充実させる。

28

【大】

■検討組織名：国際文化研究科委員会

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 15 日

1.平成 27 年度大学院研究科委員会構成員、2.ﾃｨｰﾁﾝｸﾞ･ｱｼｽﾀﾝﾄ、3.国際文化専修、国際ファッション文化専修、健康心理学専修の特別研究の指導員、4.特任教授、5.学生異動、以上５項目を審議し、承認。

平成 27 年 5 月 13 日

1.大学院研究科委員会規程の改定、2.大学院ｾﾐﾅｰの日程と内容・参加教員、3.武漢紡織
大学からの入学選考時の試験内容、以上 3 項目を審議し、承認。この中で、大学院ｾﾐﾅｰ
ｱﾝｹｰﾄの回収方法・様式については継続審議。

平成 27 年 6 月 17 日

1.入学試験科目（専門科目）の出題及び採点者、2.大学院ｾﾐﾅｰｱﾝｹｰﾄ方法の 2 項目について承認。3.大学院ｾﾐﾅｰでの修了年次生の発表題目と順番、4.本年度ｼﾗﾊﾞｽﾁｪｯｸの検討
課題、以上 2 項目を確認。5.Ensad とのﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘ-に向けた 9 月入学及び飛び級入学については、継続検討。

平成 27 年 7 月 15 日

１．Ensad とのﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘ-に関しての学則変更・協定書、2.ｶﾘｷｭﾗﾑ検討ﾜｰｷﾝｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟ
の結成、3.大学院研修生の入学判定、以上 3 項目を審議し、承認。 4.Ensad とのﾀﾞﾌﾞﾙ
ﾃﾞｨｸﾞﾘ-における授業内容は継続検討。6.大学院研修会の報告。

平成 27 年 9 月 9 日

1. Ensad とのﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘ-に関する覚書案、2.研究概要書の様式及び日程、3.文化祭の展示、4.大学院活動報告書のﾘﾎﾟｼﾞﾄﾘ公開、以上 4 項目を審議し、承認。5.大学院 FD ﾜｰ
ｷﾝｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟにより大学院ｾﾐﾅｰｱﾝｹｰﾄの集計結果を報告。

平成27年 10 月 14 日

1.ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｯｼｮﾝ専修のｶﾘｷｭﾗﾑ改訂案について審議し、承認。2.大学院のｶﾘｷｭﾗﾑ改定案を提示し、継続・審議。3.文化祭展示、4.大学院 FD ﾜｰｷﾝｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟの学生ﾋｱﾘﾝｸﾞ結果、
5.大学院入試１期の結果、以上 3 項目を報告。

平成27年 11 月 11 日

1.平成 28 年度の大学院ｶﾘｷｭﾗﾑ改定を審議し、承認。
2.文化祭の大学院展示の報告。

平成 27 年 12 月 9 日

1.国際文化研究科のｶﾘｷｭﾗﾑ、2.ｼﾗﾊﾞｽﾁｪｯｸの方法とﾜｰｷﾝｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟﾒﾝﾊﾞｰ、以上の 2 項目を審議し、承認。3.修士論文発表会及び博士論文公聴会の開催、平成 28 年度の大学院ｾﾐﾅ
ｰの日程、4.平成 27 年、28 年度年間行事担当者、5.浙江理工大学ﾀﾞﾌﾞﾙﾃﾞｨｸﾞﾘｰの研究概
要書提出日、以上 3 項目を協議し、決定。

平成 28 年 1 月 27 日

1.修士論文審査教員、2.科目名及び担当教員の変更、3.大学院研究指導ｸﾞﾙｰﾌﾟの導入、
4.特任教授、5. 年間行事担当者の一部変更、6.国際文化研究科の研究計画書の名称変更、以上 6 項目を審議し、承認。7.平成 28 年度大学院研究科委員会の日程(案)を提示。

平成 28 年 2 月 22 日

1.平成 27 年度被服学専攻 9 人、生活環境学専攻 3 人の修了を判定及び卒業式の代表を決定。2.平成 28 年度大学院特別講義 A 及び生活環境学特別講義 B の内容、3.学生異動、
以上 3 項目を審議し、承認。4.国際文化研究科国際文化専攻のｶﾘｷｭﾗﾑについて報告。5.
大学院入試２期の結果報告。

平成 28 年 3 月 1 日

1.大学院の研究費増額分の考え方について提示、継続検討。2.学生異動を審議し、承認。
3.国際文化研究科担当教員を承認。4.修士論文発表会の報告。5.国際文化研究科英語の科目名称確認。

29

■検討組織名：文化学園大学・文化学園大学短期大学部合同教授会開催記録
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
開催年月日
平成 27 年 4 月 1 日

開催記録【報告事項】１．委員会報告

２．平成27 年度新入生数について

３．平成28 年度入試関係

４．平成27 年度入学式・保護者懇談会・ｵﾘｴﾝﾃｰｼｮﾝについて

５．ｷｬﾘｱ形成教

育科目「ｷｬﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝ(導入編)－ﾌﾚｯｼｭﾏﾝｷｬﾝﾌﾟ－」打ち合わせについて

６．附属高等学について

校の大学見学会について

７．服装学部服装造形学科ﾌｧｯｼｮﾝｼｮｰの開催について

成27 年度総合消防訓練についていて

８．平

９．平成26 年度卒業判定会議における認定保留者につ10．特別研究員について【審議事項】１．学生異動について

２．科目等履修生・特別留学生入学許可について

３．公欠審議について
平成 27 年 5 月 19

【報告事項】１．委員会報告日─ﾌﾚｯｼｭﾏﾝｷｬﾝﾌﾟ─」について

２．平成28 年度入試関係について【審議事項】１．学生異動について（除籍・転学部）
平成27年 6 月 16 日

【報告事項】１．委員会報告

２．公欠審議について

２．平成 28 度入試関係について【審議事項】１．研究生・科目等履修生入学許可について
平成27年 7 月 14 日

【報告事項】１．委員会報告
ついて
て

３．
「ｷｬﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝ(導入編)

４．学生異動について（報告）３．学生異動について(報告)２．公欠審議について

２．平成28 年度入試関係について前期

３．前期定期試験に

５．平成28 年度教員の国内外研修申請につい

４．教員の夏季休暇等について

６．学生異動について（報告）【審議事項】１．学生異動について（除籍・転学科）
平成 27 年 9 月 7 日【報告事項】１．委員会報告
ついてて

２．平成28 年度入試関係について

４．学生会サミット（代議員大会）について

３．ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞのﾘﾆｭｰｱﾙに

５．科学研究費助成事業につい６．学生異動について（報告）【審議事項】１．学生異動について（除籍・転学科） ２．科目等履修生入学許可について
３．特別留学生入学許可について
平成27年 10 月 6 日【報告事項】１．委員会報告

４．公欠審議について

２．平成28 年度入試関係について

３．平成28 年度教員昇任

審査・任期制教員の再任に関する申請について

４．平成28 年度任期制助手の採用につ

５．平成28 年度副手の採用申請について

６．平成27 年度卒業式・平成28 年度入いて学式日程について

７．文化祭について

８．学生異動について（報告）【審議事項】１．学生異動について（除籍）２．平成 27 年 9 月卒業について

３．公欠審議について平成27 年11月 10 日

【報告事項】１．委員会報告

２．平成 28 年度入試関係について

３．文化祭関係報告 ４．

学生異動について（報告）【審議事項】１．教員異動について（除籍）２．公欠審議について
平成27年 12 月 8 日【報告事項】１．委員会報告
いて

２．平成 28 年度入試関係について ３．年末年始休暇につ

４．学生異動について（報告）【審議事項】１．学生異動について（除籍）
平成 28 年 1 月 6 日【報告事項】１．委員会報告
いて

２．平成 28 年度入試関係について ３．後期定期試験につ

４．造形学部卒業研究展、服装学部卒業研究発表会、短期大学部服装学科ﾌｧｯｼｮﾝ

ﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝｺｰｽ・専攻科ﾌｧｯｼｮﾝ専攻合同作品展示等について ５．学生異動について（報告）【審議事項】１．公欠審議について
平成28年 2 月 10 日

【報告事項】１．教員異動について
４．特待生制度について【審議事項】１．特任教員について科・転学部・転学）について
平成 28 年 3 月 4 日

２．委員会報告３．平成 28 年度入試関係について

５．学生異動について（報告）２．公欠審議について

３．学生異動について（転学４．特別留学生入学許可について【報告事項】１．委員会報告 ２．平成 28 年度入試関係について
平成 28 年度入学式についてついて

３．平成 27 年度卒業式・

４．教員春季休暇について ５．新年度のスケジュールに

４．ホームカミングデーについて

７．学生異動について（報告）【審議事項】１．学生異動について（除籍・転学）

30

２．学則変更について

■検討組織名：文化学園大学短期大学部教授会開催記録
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
開催年月日
平成 27 年 6 月 9 日

開催記録【報告事項】
１．認証評価受審について
２．定員変更について
３．平成 28 年度入試関係
４．「キャリアデザイン（導入編）－フレッシュマンキャンプ－」報告
５．「キャリアデザイン（展開編）－コースセミナー－」について
６．学科名変更の在学生への通知について
７．学生異動について（報告）平成 27 年 7 月 21 日

【報告事項】
１．平成 28 年度入試関係
２．「キャリアデザイン（展開編）－コースセミナー－」報告

平成27年 12 月 15 日

【報告事項】
１．カリキュラムについて
２．平成 28 年度入試関係について
３．公開発表会・合同作品展示について

平成 28 年 2 月 24 日

【報告事項】
１．平成 28 年度入試関係
２．短期大学部服装学科ファッションプロモーションコース卒業制作作品・
専攻科ファッション専攻修了製作作品展示報告31

■検討組織名：教務委員会
報告者：小柴朋子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．｢規程集｣各項の見直しと改定及び新規規程案の検討
２．授業日程の調整と検討
本年度の課題３．学生の質の多様化から生じる諸問題の検討及びカリキュラムの見直し（平成 27 年度） ４．シラバスの書式、内容のチェック体制についての検討

５．「コラボレーション科目｣の検討
６．進級条件の見直し【共】

１．｢規程集｣各項の見直しと改定及び新規規程案の検討
下記の規程について検討し、承認した。
教務委員会規程（改定案）、文化学園大学自己点検・評価規程（改定案）、学生支援委員会
規程（改定案）、文化学園大学・同短期大学部の教員の任期に関する規程細則（改定案）、
文化学園大学・同短期大学部国際交流委員会規程（案）、文化学園大学学籍移動に関する細則（改定案）、文化学園大学・同短期大学部学業成績優秀者表彰に関する規程（案）、文化学園大学・同短期大学部単位履修に関する細則（改定案）、他学部・他学科の教科目履
修に関する細則（改定案）、文化学園大学学則（改定案）、文化学園大学短期大学部学則（改定案）、文化学園大学・同短期大学部の学生懲戒に関する規程（案）、文化学園大学・同短期大学部大規模災害被災者救援奨学金規程（改定案）、同規程取扱い細則（改定案）、文化学園大学特待生制度規程（一般入試Ａ日程又はセンター試験利用入試（Ⅰ期））（改定案）、文化学園大学短期大学部特待生制度規程（一般入試Ａ日程）（改定案）、文化学園大学・同短期大学部特待生制度（クリエイティブスカラシップ）規程（案）、文化学園大学・同短期大学部特待生制度（外国人留学生入試）規程（案）、文化学園大学・同短期大学部特待生制度（附属高等学校推薦入試）規程（案）【共】２．授業日程の調整と検討
平成 27 年度授業日程をもとに検討し、曜日変更の授業日及び祝日授業を減らすことを判断
取組の結果と点検・評価基準として、平成 28 年度授業日程を決定した。【共】３．学生の質の多様化から生じる諸問題の検討及びカリキュラムの見直し
服装学部、造形学部、現代文化学部、短期大学部の各カリキュラム改定案について審議を行い、承認した。【共】４．シラバスの書式、内容のチェック体制についての検討
平成 28 年度から Web での履修登録が始まるのに伴い、シラバス書式等について各ブロックの意見を集約した。【共】５．｢コラボレーション科目｣の検討
服装学部、造形学部、現代文化学部の「コラボレーション科目」履修単位数について検討
し、平成 28 年度入学生より 2 単位に変更することとした。開講時期については、継続して検討する。【共】６．進級条件の見直し
服装学部、造形学部、現代文化学部の 3 年次進級条件について検討した。その結果、修得単位数に加え、各学部・学科で進級条件を別途定めることができるよう細則を改定した。
【大】
評価：上記２・３・５については、各ブロックから意見を集約し改善した。４．に関しては、委員会として今後継続して検討する。３．の「カリキュラムの見直し」については、キャ
ンパスの統合や学生数を考慮した検討が必要である。６．については、今後は各学科で十分に検討を重ねることとなった。【共】１．｢規程集｣各項の見直しと改定及び新規規程案の検討
２．授業日程の調整と検討
次年度への
３．学生の質の多様化から生じる諸問題の検討及びカリキュラムの見直し課
題
４．「コラボレーション科目」の検討（平成 28 年度）
５．Web シラバス、Web 履修登録に関わる検討
６．進級条件の見直し【共】32■検討組織名：教務委員会

開催年月日

会議等の開催記録

平成27年 4 月 21 日

１．今年度の委員会開催日時の確認

平成27年 5 月 27 日

１．教務委員会規程（改定案） ２．文化学園大学自己点検・評価規程（改定案）
３．コラボレーション科目について（１、２ 平成 27 年 6 月 16 日 教授会承認）

平成27年 6 月 24 日

１．Web ｼﾗﾊﾞｽについて

平成27年 7 月 21 日

１．Web シラバスの評価基準について ２．文化学園大学学籍移動に関する細則（改定案）
３．ｶﾘｷｭﾗﾑ改定（案）(1)服装学部及び造形学部ﾃﾞｻﾞｲﾝ･造形学科の教職に関する専門科目(2)服装学部服装造形学科、服装学部服装社会学科 (3)造形学部ﾃﾞｻﾞｲﾝ･造形学科、造形学部建築･ｲﾝﾃﾘｱ学科 (4)現代文化学部応用健康心理学科 (5)短期大学部服装学科（３-(1)(2)(4) 平成 27 年 10 月 6 日 教授会承認）
１．学生支援委員会規程（改定案） ２．文化学園大学学籍移動に関する細則（改定案）
３．ｶﾘｷｭﾗﾑ改定（案）(1)造形学部ﾃﾞｻﾞｲﾝ・造形学科、造形学部建築･ｲﾝﾃﾘｱ学科 (2)現代文化学部 学部共通基礎教養科目 (3)現代文化学部 日本語教員養成課程 (4)現代文化
学部国際文化･観光学科 (5)現代文化学部国際ﾌｧｯｼｮﾝ文化学科 (6)現代文化学部応用健
康心理学科 (7)短期大学部服装学科（１、３-(3)～(7) 平成27年10月 6 日 教授会承認）
１．文化学園大学･同短期大学部の教員の任期に関する規程細則（改定案） ２．文化学園
大学学籍移動に関する細則（改定案） ３．ｶﾘｷｭﾗﾑ改定（案）(1)造形学部ﾃﾞｻﾞｲﾝ･造形学
科、造形学部建築･ｲﾝﾃﾘｱ学科 (2)現代文化学部 学部共通基礎教養科目 (3)現代文化学
部国際文化･観光学科（１ 平成27年10月 6 日 教授会承認 ･３-(2)(3) 平成27年11月10日 教授会承認）

平成 27 年 8 月 3 日

平成 27 年 9 月 30 日

２．教務委員会規程（改定案）

２．ｺﾗﾎﾞﾚｰｼｮﾝ科目について

３．ｶﾘｷｭﾗﾑ改定について

平成27年 10 月 13 日

１．文化学園大学･同短期大学部国際交流委員会規程（案） ２．文化学園大学学籍移動に関する細則（改定案） ３．ｶﾘｷｭﾗﾑ改定（案）(1)造形学部ﾃﾞｻﾞｲﾝ･造形学科、造形学部建築･ｲﾝﾃﾘｱ学科 ４．平成28年度授業日程表（案） ５．科目種別の名称について（１、３-(1) 平成 27 年 11 月 10 日 教授会承認）

平成27年 11 月 17 日

１．文化学園大学学籍移動に関する細則（改定案） ２．平成28年度授業日程表（案） ３．
科目種別の名称について（１ 平成 27 年 12 月 8 日 教授会承認）

平成27年 12 月 15 日

１．文化学園大学･同短期大学部学業成績優秀者表彰に関する規程（案） ２．平成 28 年度授業日程表（案） ３．進級条件について（２ 平成 28 年 1 月 6 日 教授会承認）

平成28年 1 月 12 日

１．文化学園大学･同短期大学部学業成績優秀者表彰に関する規程（案） ２．文化学園大学･同短期大学部単位履修に関する細則（改定案） ３．他学部･他学科の教科目履修に関する細則（改定案） ４．文化学園大学と同短期大学部間の教科目履修に関する細則（改定案） ５．ｶﾘｷｭﾗﾑ改定（案）現代文化学部応用健康心理学科 ６．進級条件について（１～３、５ 平成 28 年 2 月 10 日 教授会承認）

平成 28 年 2 月 9 日

１．平成27年度 自己点検･評価報告書の確認 ２．文化学園大学学則（改定案） ３．文化学園大学短期大学部学則（改定案） ４．文化学園大学･同短期大学部の学生懲戒に関する規程（案） ５．文化学園大学･同短期大学部大規模災害被災者救援奨学金規程（改定案）
６．文化学園大学･同短期大学部大規模災害被災者救援奨学金規程取扱い細則（改定案）
７．文化学園大学特待生制度規程(一般入試Ａ日程又はｾﾝﾀｰ試験利用入試(Ⅰ期))（改定案）
８．文化学園大学短期大学部特待生制度規程(一般入試Ａ日程)（改定案） ９．文化学園
大学･同短期大学部特待生制度（ｸﾘｴｲﾃｨﾌﾞｽｶﾗｼｯﾌﾟ）規程（案） 10．文化学園大学･同短期
大学部特待生制度(外国人留学生入試)規程（案） 11．文化学園大学･同短期大学部特待生制度(附属高等学校推薦入試)規程（案）（２～６ 平成28年 3 月 4 日 教授会承認）

平成 28 年 3 月 9 日

１．平成27年度 自己点検･評価報告書の確認 ２．委員改選のｽｹｼﾞｭｰﾙについて ３．文化学園大学特待生制度規程（一般入試Ａ日程又はセンター試験利用入試（Ⅰ期））（改定案）
４．文化学園大学短期大学部特待生制度規程（一般入試Ａ日程）（改定案） ５．文化学園
大学・同短期大学部特待生制度（ｸﾘｴｲﾃｨﾌﾞｽｶﾗｼｯﾌﾟ）規程（案） ６．文化学園大学・同短期大学部特待生制度（外国人留学生入試）規程（案） ７．文化学園大学・同短期大学部
特待生制度（附属高等学校推薦入試）規程（案）（３～７ 平成 28 年 4 月 1 日 教授会承認）

33

■検討組織名：学生支援委員会
報告者：佐藤百合子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．共学化及びキャンパス統合に伴う学生支援のあり方
本年度の課題

２．学生の質的変化に対するケアの問題（平成 27 年度） ３．学内及び周辺の巡回と改善

４．各種行事内容の見直し【共】

１．共学化及びキャンパス統合に伴う学生支援のあり方
平成 27 年度は現代文化学部が新都心キャンパスに統合されたことによる学生の不安や問題点が懸念され注視してきた。精神面においては予想以上に順応が早く、刺激も多いことから活気づいたというキャンパス統合によるプラス面も見られた。
共学化後初めての男子学生を社会に送り出すにあたり、習熟度や就職率など注目度も高かったが、充実した学生生活を送れたという感想も多く、本学のきめ細かい対応が社会への準備段階として有効に働いたと考える。
２．学生の質的変化に対するケアの問題
毎月の委員会資料として学生相談室の数値的な利用状況が報告されるが、具体的な状況は把握しにくい。平成 27 年度は学生相談室のアドバイザーであり、カウンセラーでもある応用
健康心理学科教授の野口京子先生に具体的な相談内容やその対応、今後の課題などに関してご報告いただくとともに委員とのディスカッションを行った。結果として問題点を共有し、取組の結果と点検・評価

学生相談室・教員・学生課などの連携を確認することができた。
３．学内及び周辺の巡回と改善
文化祭などの行事の際、また年 2 回(1 週間単位で)学内や学園周辺を巡回し、学生のマナーや美化への意識を高めるための声掛けをするとともに改善すべき点の洗い出しと方策を講じた。定期的な指導が功を奏し、学内の環境は概ね良好であるが、平成 27 年度課題として浮上したのは一人でも周囲を気にすることなく昼食をとれる場所の整備である。さらに状況把握に努めた上で検討したい。その他、駐輪場の整備など学園総務本部への働きかけにより前進があった。
４．各種行事内容の見直し
球技祭休止に伴い、代替案としてスポーツウィークなどの検討もしたが、学生側からの希望もなかったことから具体的な実施は見送った。クラス単位で親睦を兼ねたバレーボールが行われた経緯やスポーツコミュニケーションの有効性も踏まえ、引き続き検討の必要がある。
５．その他

留学生懇談会の実施により、留学生の抱える問題の把握と改善に努めた。

文化外国語専門学校生のクラブへの参加を認めることにより、活動の活性化が見られた。
【共】
１．共学化及びキャンパス統合に伴う学生支援のあり方
共学化後４年経過し、年々変化を見せる学生の資質や気質への対応。問題点の抽出と改善策の検討。キャンパス統合による学生間の交流を活性化し、相乗効果を生むための支援策の検討。
２．学生の質的変化に対するケアの問題
教員、職員相互の情報交換と問題点の共有。学生相談室や医務室との連携による様々な事
次年度への
課

題

（平成 28 年度）

例・症例への認識と理解及び協力体制の強化と継続。
３．学内及び周辺の巡回と改善
学内外の美化や飲食などのマナー啓発。不審者への対応。改善点の抽出と具体的な方策の検討。
４．各種行事内容の見直し
本学の特色を生かし、かつ学生の自主性や行動力を高める方向で各種行事のあり方を検討。
５．新奨励金制度の検討
積極的な活動を支援するチャレンジ型奨励金の具体的な実施に向け細則の検討を継続する。
【共】

34

■検討組織名：学生支援委員会

開催年月日
平成 27 年 4 月 28 日

会議等の開催記録
１．年間活動方針と行事予定

２．学生会リーダーズトレーニングについて

３．文化学園大学・文化学園大学短期大学部奨学金選考について
４．学生相談室報告

５．総合学生生活委員会報告

６．総合消防訓練時の学生誘導・授業に関する周知について
平成 27 年 5 月 26 日

１．文化学園大学・文化学園大学短期大学部奨学金について
２．緑道・学内巡回指導について

３．新入留学生懇談会について

４．学生相談室報告

５．総合学生生活委員会報告

６．孤食の学生について

７．学生の体育館利用について

８．学生へのロッカー使用の注意喚起について
平成 27 年 6 月 9 日

１．文化学園大学・文化学園大学短期大学部奨学金について
２．学生会リーダーズトレーニング報告

平成27年 7 月 21 日

１．緑道・学内巡回指導報告

２．健康診断結果報告

３．新入留学生懇談会結果報告

４．私費外国人留学生授業料減免について

５．学生相談室報告

６．総合学生生活委員会報告

７．文化学園大学・文化学園大学短期大学部奨学金について
８．学生支援委員会規程について

９．国際交流センター運営委員会報告

10．エレベータ用防災キャビネットの設置提案について
平成27年 9 月 29 日

１．学内巡回指導について（文化祭期間中）２．第 17 回学生生活調査（案）について
３．文化学園大学・文化学園大学短期大学部奨学金について
４．学生相談室報告

５．総合学生生活委員会報告

６．文化学園大学腕章の新規制作について
７．平成 28 年度新入生オリエンテーションでの特別講演について
８．ピアサポートルームの運営について
平成27年 10 月 27 日

９．国際交流センター運営委員会報告

１．緑道・学内巡回指導について

２．第 17 回学生生活調査（案）について

３．学生相談室報告

４．総合学生生活委員会報告

５．学業成績優秀者表彰(学業奨励金)について
平成27年 11 月 17 日

１．クラブリーダーズトレーニングについて２．第 17 回学生生活調査（案）について
３．学生相談室報告平成27年 12 月 15 日

４．総合学生生活委員会報告

５．緑道・学内巡回指導について

６．奨励金について

１．学生相談室について

２．緑道・学内巡回指導報告

３．第 17 回学生生活調査（案）について

４．留学生懇談会（上級生）結果報告

５．平成 27 年度自己点検・評価報告書について
６．総合学生生活委員会報告
平成 28 年 1 月 22 日

７．新奨学金・奨励金について

１．第 17 回学生生活調査について
２．平成 28 年度文部科学省外国人留学生学習奨励費応募者面接について
３．平成 27 年度自己点検・評価報告書について
４．学生相談室報告

５． 総合学生生活委員会報告

６．学生チャレンジプロジェクト助成金制度について
平成 28 年 2 月 12 日

１．クラブリーダーズトレーニングについて
２．学生チャレンジプロジェクト助成金制度について
３．平成 27 年度自己点検・評価報告書について
４．学生相談室報告

５．総合学生生活委員会報告

６．平成 28 年度ドレスコードについて
７．平成 28 年度文部科学省外国人留学生学習奨励費応募者面接について

35

■検討組織名：研究委員会
報告者：糸林誉史

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．大学の知の開放の場としての公開講座の新たな位置づけと学内研究発表会など既存の研究発表活動との連携にむけた検討(1) 平成 27 年度以降の公開講座の実施時期及び形態について、ブロック単位で意見を求め集約(2) 平成 27 年度以降の学内研究発表会の実施時期・単位及び形態について、ブロック単位で意見を求め集約(3) 文化ファッション研究機構、文化学園服飾博物館、各学内研究所との連携の検討
本年度の課題（平成 27 年度）

２．教員の研究成果の発表の場としての教員研究作品展の持続的かつ安定的な開催のための検討(1) 平成27年度の会場と日程の検討、開催規模の維持に向けた出展作品数確保と広報活動の検討３．研究室図書・重点配分図書費の現状を踏まえ、教員研究費など研究予算全体のなかでの有意義な配分についての検討(1) 教員研究費と研究室図書費・重点配分図書費の位置づけの確認、研究室図書・重点配分図
書費の現状調査と意見の集約(2) 研究活動の活性化につながる研究費予算のあり方についての意見の集約【共】

１．平成 27 年度文化学園大学秋期特別公開講座を実施(11 月)した。講座は、特任教授 上間常正氏「時代の転換期でのファッションと生活」である。
(1) 平成 28 年以降の公開講座・学内研究発表会の改善にむけた全学の Web 調査(10 月)を実施(2) 改善にむけた Web 調査に実施により、有益な目的、時期、形態などへの回答、自由記述を得た。
(3) ｢研究戦略検討会 活動まとめ」の報告(10 月）、この報告を受けての学部長会での審議の結取組の結果と果、平成 29 年度に 3 学部合同で学内研究発表会・教員研究作品展等を実施する方向で検討。

点検・評価

２．｢第 30 回教員研究作品展｣を開催(4 月)した。会場は遠藤記念館大ホールギャラリーで会期を３日間とした。
(1) 予備登録期間の余裕を持って行い、渋谷区報や区のウェブサイトで広報を行うことで一般来場者増に繋がった。
３．重点配分図書費の現状を検討し、研究予算全体の有意義な配分について意見交換を行った。
(1) 重点配分図書費の今後のあり方等の意見交換を行い図書費における位置づけの確認をした。
(2) 研究活動の活性化につながる研究費予算のあり方について検討を着手した。

【共】

１．大学の知の開放の場としての教員研究作品展の新たな位置づけと学内研究発表会など既存の研究発表活動などとの連携にむけた検討(1) 平成28年度の会場と日程の検討、開催規模の維持に向けた出展作品数確保と広報活動の検討(2) 平成 29 年度に実施される３学部合同の学内研究発表会と教員研究作品展の合併された形
態や実施方法などの検討(3) 教員の研究成果の発表の場としての教員研究作品展の継続的かつ安定的な開催のための検討
次年度への２．大学の知の開放の場としての公開講座の継続的かつ効果的な実施のための検討

課(1) 公開講座を通じて地域社会、研究者、企業、学校、卒業生等との協力関係を築くための、

題（平成 28 年度）

講演テーマ、実施方法の検討(2) 参加者数の安定化と拡大のため、広告媒体の新規開拓、学内参加者を促す広報活動、講演
テーマ関連団体への周知方法の検討(3) 文化ファッション研究機構、文化学園服飾博物館、学内研究所との連携や共催の検討
３．研究委員会の目的の再確認を行い、組織や審議事項の見直しを行う。
(1) 本来の目的を明確にしつつ、研究委員会の組織や運営方法、小委員会の機能の見直しを図る。
(2) 研究予算全体のなかで、研究室図書・重点配分図書費の現状を踏まえ、教員研究費の有意義な配分についての検討

【共】

36

■検討組織名：研究委員会

開催年月日
平成 27 年 4 月 28 日

会議等の開催記録
１．第 30 回教員研究作品展の報告
２．学外共同研究申請(2 件)の審議(平成 27 年 5 月 19 日教授会承認)

平成 27 年 5 月 29 日

１．平成 27 年度研究室図書費及び研究室図書費の教授会審議案の作成
２．平成 27 年度研究室図書費の購入申請及び図書係会開催日・場所の検討
３．平成 27 年度秋季公開講座開催日及び講演者の検討

平成 27 年 6 月 16 日

１．平成 27 年度図書係会開催日・場所の決定
２．公開講座の改善に向けて学内の教職員にアンケートを行うことを決定
３．学外共同研究申請(2 件)の審議(平成 27 年 7 月 14 日教授会承認)

平成 27 年 7 月 28 日

１．平成 27 年度図書係会開催の報告
２．平成 27 年度秋季公開講座開催日及び講演者の決定
３．公開講座の改善に向けてのアンケート設問案の検討

平成 27 年 9 月 29 日

１．平成 27 年度研究室図書重点配分申請状況の報告
２．教員研究作品集第 14 集作成の進行状況の報告
３．平成 27 年度秋季公開講座当日スケジュールの確認
４．公開講座の改善に向けてのアンケート設問及び実施日程の決定

平成27年 10 月 27 日

１．平成 27 年度研究室図書重点配分申請結果(案)の審議及び承認
２．平成 27 年度秋季公開講座当日スケジュールと役割分担の確認
３．公開講座の改善に向けてのアンケート結果について意見交換
４．学外共同研究申請(１件)の審議(平成 27 年 11 月 10 日教授会承認)

平成27年 11 月 24 日

１．教員研究作品集第 14 集作成の進行状況の報告
２．平成 27 年度秋季公開講座の来場者アンケート結果の報告
３．平成 27 年の春季公開講座の開催見送りを決定
４．公開講座の改善に向けての意見交換

平成 28 年１月 26 日

１．第 31 回教員研究作品展開催日及び開催場所の検討

平成 28 年 2 月 25 日

１．第 31 回教員研究作品展開催日及び開催場所の決定
２．来年度への申し送り事項の確認
３．学外共同研究申請(１件)の審議(平成 28 年 3 月４日教授会承認)

平成 28 年 3 月 18 日

１．来年度への申し送り事項の確認
２．自己点検・評価報告書の確認
３．学外共同研究申請(5 件)の審議(平成 28 年 4 月 1 日教授会承認)

37

■検討組織名：入試対策委員会
報告者：佐藤浩信

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．平成 27 年度オープンキャンパス・文化の授業体感フェア・サマーオープンカレッジ実施と本年度の課題（平成 27 年度）

結果の検討
２．教員による高校訪問の実施と結果の検討
３．小中学生のための夏休み体験講座の実施と結果の検討
４．入試のあり方への検討【共】

１．平成 27 年度オープンキャンパス・文化の授業体感フェア・サマーオープンカレッジ実施と結果の検討
オープンキャンパスは、平成 27 年度から名称を「進学フェスタ」から「オープンキャンパ
ス」に改め周知しやすい名称での実施とし、6 回開催した（文化祭及び進学相談会 3 回を除く）。平成 27 年 4 月のキャンパス統合により新都心キャンパスのみでの開催となったが、全学科の時間進行プログラムを同一にして実施し、大学の全体像と各学科の特徴を把握できるような工夫を行った。また学科説明会では各教員の教育趣旨説明に加え、学生による特徴の解説を行うことで、教育内容と学生生活の実態が見えるよう内容の充実を行った。
その結果、総来場者数は増加し、前年度比で 11.7％増であった。文化の授業体感フェアでは、通常授業を公開し来校者へ多くの授業の雰囲気を体験してもらうことを目的とし 7 月
18 日に実施した。結果、前年度比で 37.3％増であった。大型イベントとなるファッション
ショーと同時開催であることに加え、電子媒体の利用による的確な学校情報を収集のうえで、実際体験を通した大学選びがなされているようである。公開授業の形式や時間配分などについて委員会において数回の議論を行い、平成 28 年度実施時にはファッションショー
の開催時刻の見直しを行い、多くの授業内容を見学できるよう配慮し、同様の形式にて実施することを決定した。サマーオープンカレッジは平成 26 年度同様に 7 月 31 日～8 月 1 日・3 日の開催日 3 日で行われた。結果、受講者数は前年度比で 15.3％の減少であった。当日
取組の結果と点検・評価の欠席者がみられたことから、リマインド等を通して受講率の向上と、入学志願者の獲得につなげる工夫を行っていく必要がある。
２．教員による高校訪問の実施と結果の検討
平成 24 年度より全学的・組織的に実施している。その結果、一都三県を中心に、講師以上の専任教員が訪問した。教員１人あたりの訪問高校数を 2～3 校とし、高校訪問の質の確保に努めた。訪問後の報告書は今後の学生募集活動への有益な情報が多く、平成 28 年度も継続実施していく。
３．小中学生のための夏休み体験講座の実施と結果の検討
平成 25 年度より中長期的な学生募集戦略として、全学的・組織的に小中学生をターゲットにした体験講座を実施した。結果、6 講座に対し参加があった。参加者アンケートは概ね好評であったが、小学 3～5 年生が参加者の多くを占めていることから、夏休みの自由研究課
題の対策として親子で参加する様子も見られた。この取組みの社会的意義は大きいが、現況を踏まえた効果的な学生募集活動への専念の必要性も検討したところ、平成 28 年度は講座数を縮小して開催となった。
４．入試のあり方への検討
入試のあり方の検討の一部として、平成 27 年度オープンキャンパスの実施内容を踏まえ、AO 受験希望者をはじめ入学志願者をより確実に志願へつなげる工夫について継続的に検討を行い、在校学生の様子を通してキャンパスの雰囲気が見えるような工夫を行うこととな
った。

【共】

１．平成 28 年度オープンキャンパス・文化の授業体感フェア・サマーオープンカレッジ実施と
次年度への
課

題

結果の検討
２．教員による高校訪問の実施と結果の検討（平成 28 年度） ３．小中学生のための夏休み体験講座の実施と結果の検討

４．平成 29 年度オープンキャンパスのあり方の検討

38

【共】

■検討組織名：入試対策委員会

開催年月日
平成27年 4 月 21 日

会議等の開催記録
１．オープンキャンパスについて（本年度の全体像の把握、初回開催状況） ２．高校訪問について（訪問時期、持参資料、ポスター原案） ３．小中学生のための夏休み体験講
座について（平成 27 年度の実施依頼の確認）

平成27年 5 月 20 日

１．オープンキャンパスについて（6 月開催回の内容確認）

２．小中学生のための夏休

み体験講座について（募集時期、広報の確認） ３．高校訪問について（訪問高校の調整、
パンフレットとポスター確認） ４．平成 28 年度入学者事前教育プログラムについて（内容確認）
平成27年 6 月 30 日

１．オープンキャンパスについて（6 月開催回の状況報告、問題点等） ２．平成 28 年度
入学者事前教育プログラムについて（各学科の実施状況確認）
者事前教育プログラム」の結果報告

平成27年 7 月 28 日

３．平成 27 年度「入学４．高校訪問について（持参資料の確認等）

１．授業体感フェアについて（開催報告、新案提案等） ２．オープンキャンパスについて（来訪者へのフォロー施策、保護者向け資料、アンケート報告） ３．サマーオープン
カレッジについて（申込状況報告と改善） ４．小中学生のための夏休み体験講座について（応募状況等）平成27年 9 月 29 日

１．AO 入試 1 期について（出願可否結果の報告） ２．オープンキャンパスについて（10
月実施回の内容、文化祭時の対応等） ３．サマーオープンカレッジについて（参加状況、
学生スタッフの確保等） ４．高校訪問について（報告書のとりまとめ等） ５．平成 28
年度入学案内について（表紙デザイン案、掲載内容等） ６．大学ホームページについて（更新内容）

平成27 年10 月 20 日

１．平成 28 年度オープンキャンパス、サマーオープンカレッジ、小・中学生夏休み体験
講座について（日程案の検討と仮組）

２．平成 27 年度進学相談会について（日程及び内容の確認） ３．高校訪問について（結果の意見交換、次年度への検討） ４．平成 28
年度入学者対象特待生制度について（内容確認等）
平成27 年11 月 24 日

１．推薦入試、留学生入試１期について（出願状況の報告） ２．AO 入試２期について（エントリー状況の報告）

３．平成 27 年度オープンキャンパス総括（コンサルタントからの要約と改善案、意見交換）

４．平成 28 年度オープンキャンパス、サマーオープンカ

レッジ、小・中学生夏休み体験講座について（日程案の検討、実施の見込み等） ５．入学案内デザインのアンケート結果（報告）平成27 年12 月 15 日

６．日本語学校訪問について（報告）１．進学相談会について（12 月実施回結果報告） ２．平成 28 年度オープンキャンパス、
サマーオープンカレッジ、小・中学生夏休み体験講座について（日程案の確定、内容案の検討）

平成28年 1 月 19 日

３．平成 28 年度入試内容について（現況報告）

１．進学相談会について（2 月実施回内容報告） ２．平成 28 年度オープンキャンパスについて（内容案提示）

２．平成 28 年度授業体感フェアについて（スケジュール検討）

３．平成 28 年度小・中学生夏休み体験講座について（開催の検討） ４．平成 28 年度サ
マーオープンカレッジについて（依頼の報告） ５．クリエイティブ・スカラシップについて（報告）
平成28年 2 月 23 日

１．進学相談会について（3 月実施回内容確認） ２．平成 28 年度オープンキャンパスについて（内容、事後サポートの検討） ３．入学者事前教育プログラムについて（申込み状況報告）

４．平成 28 年度サマーオープンカレッジについて（開催講座確認）

５．

平成 28 年度小・中学生夏休み体験講座について（実施確認）６．平成 28 年度入試について（変更点報告）
平成28年 3 月 19 日

１．平成 28 年度入試結果について

２．平成 28 年度オープンキャンパスについて（会場レイアウト及び学科紹介パネルの調整等）
高校の選定方法・訪問時期等検討）39３．平成 28 年度高校訪問について（訪問■検討組織名：就職委員会
報告者：松田祐之

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．インターンシップの学生関心度アップと企業開拓
学部はインターンシップへの関心度意識付けを 1・2 年生の低学年から強化する具体策を探る。短大部は平成 28 年度から専攻科が必修科目での履修となるため、学部に合わせ充実した内容を検討する。翌年の専攻科進学予定者には公開報告会の出席を促すこととする。
２．就職・キャリア支援について(1) 就職支援
本年度の課題（平成 27 年度）①男子学生へ就職講座等の周知を徹底し出席強化をはかる。②基礎学力向上講

座の出席率向上方法を検討する。③就職・採用活動時期の後ろ倒しに伴い、担任と連携をしながら 3 年次後期の面談を強化する。④キャンパス統合に伴い、各学部足並みをそろえた就職支援活動を行う。
(2) キャリア支援①低学年からの支援について夏季休暇前に行うなど効果的な時期を考える。②現代文化学部は新 2 年次より新カリキュラムによるキャリア支援授業が始まる。教
職員の一層の連携・情報共有に取組む。③海外インターンシップ希望学生増加を目指し､低学年への周知徹底を行う。④就職・採用活動の後ろ倒しに伴い、一部上場企業などでインターンシップ制度の見直しを行っていることに関し、大学をあげて情報収集・対策強化を行う。⑤短大生については、就職講座の出席率向上に伴い、それが就職内定率向上に結びつくよう検討を進める。

【共】

１．インターンシップの学生関心度アップと企業開拓
低学年への周知を担任より行ったが、全体的な意識向上までは至らなかったため、今後も根気強く行う。受入企業と学生の希望について調整が必要な部分もある。企業開拓は随時実施しており、今後も継続する。事前・事後教育及び公開報告会は担当教員の協力で効果を得られた。学生のアルバイトが拡大しており、インターンシップの再度の意義づけが必要。短大部は専攻科が全員実施し無事終了した。平成 28 年度進学予定者に公開報告会を周知し出席を得た。
取組の結果と点検・評価

２．就職・キャリア支援について(1) 就職支援①男子学生の就職講座等の出席は平成 26 年度より向上した。今後も引き続き周知を行う。②基礎学力向上講座は担任と Gmail で周知。今後も出席を促す。③就職時期
後ろ倒しに伴い担当者及び担任等が面談を行い意識向上を促した。④キャンパス統合により各学部が連携して就職活動支援ができたことは意義深い。今後も一層連携して取組む。
(2) キャリア支援①低学年支援についての取組みを今後も継続する。②現代文化学部は新カリキュラムのキャリア支援が始まり担当教員と綿密な連携で進めている。③海外インターンシップは今後も学生へ周知し参加を促す。④就職時期変更でインターンシップ制度が多様化し一部混乱が見られるため、大学で情報収集・対策の検討を継続して進める。⑤短大
生は年間を通じて就職講座の出席率が向上し意識が高まった。

【共】

１．インターンシップの学生関心度アップと企業開拓
研修先でトラブルのないよう事前教育を徹底する。低学年も出席しやすい公開報告会とイ
ンターンシップ学生の講話等の実施を検討する。ブライダル関連企業の開拓が必要。イン
ターンシップ制度の多様化に伴う対策の検討。短大部専攻科は必修科目として 2 年目とな
次年度への
課

題

（平成 28 年度）

り、学部に合わせ充実した内容を検討する。【共】２．就職・キャリア支援(1) 就職支援①担任・副担任と連携し就職活動に消極的な学生の指導を強化する。②就職講

座等を周知徹底し出席率の向上をはかる。③就職活動時期短期化に伴う情報収集・分析と、それらにあわせた学生支援を徹底する。④他学部との連携と、一方で各学部独自の方向性を模索し差別化を行う。⑤短大生は就職講座の出席率を上げ、内定率向上を目指す。
(2) キャリア支援

現代文化学部の新カリキュラム改善点の洗い出しを行う。【共】40■検討組織名：就職委員会

開催年月日
平成 27 年 4 月 14 日

会議等の開催記録
１．各委員会の活動報告（現代文化学部／インターンシップ企業開拓）
２．就職委員会活動計画について
３．就職状況及び学生の活動状況について
４．その他（企業訪問アンケートまとめ、服装学部社会人基礎力検査、ホームページ）

平成 27 年 6 月 2 日

１．各員会の活動報告（服装学部／インターンシップ履修者説明会、造形学部／進路状
況確認・インターンシップ事前事後教育・就職活動スケジュール、現代文化学部／
インターンシップ企業開拓・学生面接、短期大学部／卒業時内定状況）
２．就職委員会活動計画について
３．就職状況及び学生の活動状況について
４．その他（就職活動中の学生への路上勧誘及び自己啓発セミナー等の対応）

平成 27 年 7 月 21 日

１．各小委員会の活動報告（服装学部／インターンシップ事前教育・公開報告会、造形学部／人材紹介会社主催の説明会等の対応・男子学生の就職、現代文化学部／就職講座出席状況）２．インターンシップオリエテーション・ガイダンスについて
３．就職状況及び学生の活動状況について
４．その他（就職詐欺への注意喚起、ホームページ、平成 28 年度インターンシップ）

平成27年 10 月 13 日

１．各小委員会の活動報告（服装学部／インターンシップ公開報告会・事前事後教育、
造形学部／インターンシップ公開報告会、現代文化学部／インターンシップトラブ
ルの企業対応、短期大学部・個人面談、短期大学部／キャリアデザイン（実践編）―インターンシップ―・インターンシップ単位認定）
２．就職状況及び学生の活動状況
３．その他（インターンシップのトラブル・検討会の実施・報告書作成）

平成27年 11 月 17 日

１．各小委員会の活動報告（服装学部・造形学部／インターンシップ報告会、現代文化学部／インターンシップのあり方・担任副担任の関わり方、短期大学部／キャリア
デザイン（実践編）―インターンシップ―の企業見学、インターンシップの対応・企業
開拓）
２．就職状況及び学生の活動状況について
３．海外のインターンシップ事情について
４．その他（平成 28 年度インターンシップ実施内容検討）

平成 28 年 1 月 6 日

１．各委員会の活動報告（服装学部／平成 28 年度インターンシップ・公開報告会・トラ
ブル対応、造形学部／インターンシップ日数不足対応・報告書・事後教育、現代文
化学部／インターンシップの教員の関わり・公開報告会・企業開拓、短期大学部／
インターンシップ終了）
２．就職状況及び学生の活動状況について
３．その他（平成 28 年度インターンシップの検討・教授会でのお願い、企業懇談会）

平成 28 年 2 月 25 日

１．各小委員会の活動報告（造形学部／インターンシップ報告書・春季就職講座、現代文化学部／インターンシップ・資格取得、短期大学部／インターンシップ）
２．就職状況及び学生の活動状況について
３．その他（２年次インターンシップ検討・平成 28 年度インターンシップスケジュール・担任所見取り扱い）41

■検討組織名：研究倫理委員会
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
本年度の課題

１．研究倫理に関する通達に沿って、学内規程を見直し、刷新に努める。

【共】（平成 27 年度）

取組の結果と点検・評価

１．従来は教員と大学院生を対象とした倫理規程をおき、啓発に努めてきたが、新たに学部学

次年度への
課
題

１．教員、大学院生及び学部学生の倫理規程の周知に努め、不測の事態を招来しないよう委員

生を対象とした倫理規程を作成し、平成 28 年度から施行することとした。

【大】会としても対応を強化する。

（平成 28 年度）

開催年月日
平成 27 年 7 月 14 日

【大】会議等の開催記録
研究倫理啓発のための講演会
文部科学省「研究活動における不正行為の対応等に関するガイドライン」において、研究活動の不正行為を防止するために義務づけられている研究倫理教育活動を行った。
講演者は研究倫理委員会委員・本学大学院生活環境学研究科委員会委員長
出席者は助手を含む全教員

平成27年 10 月 27 日

講演時間は約 1 時間。

研究倫理委員会
１．研究倫理の審査について、5 件の研究倫理申請があり審議の結果 5 件とも承認した。
２．本学の研究倫理について改めて教員に周知と注意喚起をするため、下記の諸規程等について 12 月教授会で口頭にて伝えるとともに、全教員にメール配信することとした。(1)文化学園大学・文化学園大学短期大学部研究倫理規程(2)文化学園大学研究倫理委員会審査基準に関する申合せ事項(3)研究倫理審査フロー（12 月 9 日配信）

平成 28 年 2 月 12 日

研究倫理委員会
１．文化学園大学の学生の行う研究の倫理に関する細則（案）について、審議のうえ承認。平成28年 4 月教授会で委員長から全教員へ向けて説明することとした。
２．本学における研究倫理に関する対応について、いまだ、研究開始後に研究倫理申請がされることがあるため、委員会として、今後さらに教員への啓発に努めることを確認した。

■検討組織名：研究活動不正防止委員会
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
本年度の課題１．文部科学大臣決定により通達されたガイドラインに沿って改定し、平成 27 年度から施行す（平成 27 年度）

取組の結果と点検・評価る各規程の周知と、実行に努める。

【共】

１．
「研究活動不正防止対策の不正防止計画」に基づいて、コンプライアンス研修会、研究倫理研修会等を実施して、「文化学園大学・文化学園大学短期大学部 研究活動の不正防止及び公正性を確保するための規程」他の各規程を周知し、不正防止を推進した。

次年度への
課
題

１．研究活動不正防止に係る各規程に基づき、不正防止対策の実行に努める。

（平成 28 年度）

開催年月日
平成28年 2 月 23 日

会議等の開催記録
第 1 回 研究活動不正防止委員会
１．不正防止計画の実施について
２．文化学園大学・文化学園大学短期大学部
３．その他

42

研究活動行動規範について

【共】
【共】

■検討組織名：ハラスメント防止委員会
報告者：永野順子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
本年度の課題

１．共学大学におけるセクシュアル・ハラスメントについて情報の収集に努める。
２．共学化に伴う「ガイドライン」の改定に着手する。

（平成 27 年度）

３．教職員全体に対し、引き続きハラスメント防止への意識啓発をはかる。

【共】

取り組みの結果
１．セクシュアル・ハラスメントに対応する方針について、３大学におけるガイドラインや学生、教員に実施したアンケート結果から大学の姿勢と多様な取り組みについて確認した。
また、防止委員会や大学に対して学生、教員がどのような要望をもっているかを確認した。
結論としては、あくまでも「防止」に努めることが活動のコアであることの再確認であった。
２．「ガイドライン」の改定について検討したが、現行のガイドラインが女子大生を対象とした方針に特化してはいなかったため、共学であっても十分に有効であるとして、改定を見送ることとした。
取組の結果と

３．新入生全員に対し「リーフレット」を配布し、ハラスメントへの意識啓発とそれに対応し点検・評価た委員会の活動について広報した。また、教職員全体に対し、ハラスメント防止への意識
啓発をはかるために、「2014 年～2015 年上半期

大学関係ハラスメント事例と処分」と題する文書を各研究室に配布した。
教職員に対しハラスメント防止の意識啓発へ一層の協力を求めた。
４．平成 27 年度に本委員会が受けたハラスメント事案は 2 件 4 人であった。
点検評価
平成 27 年度に課題として設定した事項は、おおむね達成することができた。平成 27 年 12月に文部科学省より公表された「平成 25 年度の短期大学教育の改善等の状況に関する調査について」の結果から、本学におけるハラスメント防止の活動は求められる要件を満たすものであ
った。

【共】

１．平成 27 年度に委員会が受けた 2 件の事案がアカデミック・ハラスメントであったことを受
次年度への
課

題

けて、アカデミック・ハラスメント事案への対応の検討を行う。
２．相談員研修において、相談窓口、調査集委員会におけるマニュアル（細則）の確認を行い、相談受付、調査行為をさらに確実に遂行する。

（平成 28 年度）

３．教職員全体に対し、引き続きハラスメント防止への意識啓発をはかる。

開催年月日
平成27年 04 月 05 日

【共】

会議等の開催記録
リーフレット「NO Harassment!」の配布
１．全新入生にリーフレットを配布
２．新任の全非常勤講師にリーフレットと共にハラスメント防止への協力要請文を送付

平成27年 07 月 28 日

１．「2014 年～2015 年上半期 大学関係ハラスメント事例と処分」の研究室回覧について
２．平成 27 年度の本委員会の活動について(1)ハラスメント対応のフローチャートの修正について(2)規定の文言の修正について(3)平成 27 年度相談員研修会について
３．その他
平成28年 02 月 16 日

１．他大学におけるセクシュアル・ハラスメント対応について
２．文部科学省より平成 27 年 12 月公表の「平成 25 年度の短期大学教育の改善等の状況に関する調査について」におけるアンケート結果について
３．事案 1501，1502，1503 について

平成28年 02 月 29 日

１．事案 1501，1502，1503 について

２．平成 28 年度の委員会の課題について

２．その他
平成28年 03 月 08 日

１．事案 1501，1502 について

２．その他

43

■検討組織名：衣料管理士課程専門委員会
報告者：永井伸夫

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．テキスタイルアドバイザー(TA)実習について(1) ｢テキスタイルアドバイザー実習｣の授業内容を、実習対応の内容に変更する。それに伴い、授業内容を充実させ、実習に反映させていく。
本年度の課題（平成 27 年度）(2) 4 年次における就職活動をより活発にするため、実習時期を 3 年次に移行することを念頭に、実習先機関との対応を含めて実習時期の検討を行う。
２．カリキュラムについて(1) TA 教育内容の充実のため、開講推奨科目への対応等の検討を行う。
(2) ｢消費生活論｣の新規担当者について検討を行う。

【大】１．テキスタイルアドバイザー(TA)実習について(1) 平成 27 年度より授業内容を実習対応の内容とし、①繊維の基礎知識、②布地の取り扱い方
法、取り扱い絵表示、③試験法及び外来講師による講義を行い、実習に直接役立つものとして学生の評価も好評であった。
(2) 平成 27 年度の実習は、夏期(8、9 月)及び春期(2、3 月)において、16 の機関にて 40 人(3年次生：17 人、4 年次生：23 人)の学生が実習を行った。
(3) 平成 27 年度よりレナウンアパレル科学研究所における春期(3 月)実習を増設した。また、
平成 28 年度より夏期(8 月)において、新規に文化・ファッションテキスタイル研究所における実習を行う予定である。
取組の結果と点検・評価

２．カリキュラムについて(1) 平成 28 年度より学科名変更(服装造形学科をファッションクリエイション学科)に伴い、ファッションに特化した教育体系の構築に向けて、衣料管理士の教育課程のあり方が問われている。本課題遂行の一環として、3 年次開講の選択科目を 1 年次開講の必修科目に変更
し、学生の負担軽減のための試案が提案され、協会に打診して承認を得た。平成 28 年度入学生より、本科目について変更を実施する予定である。この点については、今後も継続して検討し実践する方針である。
(2) ｢消費生活論｣の新規担当者を衣料管理協会等から推薦をいただき、内定した。
(3) 平成 28 年度の授業担当者として、｢ファッションデザイン論｣の担当として教授 2 人、助教
2 人、
「ファッションイラストレーション A」の担当として准教授 1 人の事前審査を協会に依頼し、全員が適任との認定を得た。

【大】

１． テキスタイルアドバイザー(TA)実習について(1) ｢テキスタイルアドバイザー実習｣の授業内容を充実させ、実習に反映させていく。
(2) 4 年次における就職活動をより活発にするため、実習時期を 3 年次に移行することを念頭
次年度への
課

題

（平成 28 年度）に、実習先機関との対応を含めて実習時期の検討を行う。
２． カリキュラムについて(1) 教育内容の充実のため、開講推奨科目への対応と選択科目の増設等、さらなる検討を行う。
(2) ファッションクリエイション学科とする学科名変更に伴い、衣料管理士の教育課程のあり方が問われる中、学生の要望を敏感に捉え、ニーズに応じたカリキュラム構築を行う。
【大】44

■検討組織名：衣料管理士課程専門委員会

開催年月日
平成 27 年 4 月 20 日

会議等の開催記録
１．年間スケジュールの確認と役割分担決め
２．「テキスタイルアドバイザー実習」授業計画の検討

平成 27 年 6 月 1 日

１．実習先の確認と実習人数の検討
２．事前教育の講演候補者について

平成 27 年 6 月 3 日

１．3 年資格履修生より今夏実習する学生の検討

平成 27 年 6 月 22 日

１．実習生(4 年生 23 人、3 年生 13 人)の実習先を決定

平成 27 年 7 月 13 日

１．実習先の挨拶担当決め平成 27 年 9 月 28 日

１．「テキスタイルアドバイザー実習」の成績判定

平成27年 10 月 13 日

１．実習先挨拶者による報告(来年度の実習時期、実習人数等の確認)
２．実習先の開拓について
３．カリキュラムの検討

平成27年 11 月 18 日

１．カリキュラムの検討
２．衣料管理士入会金支払い説明会について
３．2 月実習生(3 年生 4 人)の検討

平成 27 年 12 月 9 日

１．服装学部長とカリキュラムに関するディスカッション

平成27年 12 月 21 日

１．服装学部長との検討内容の確認及び検討
２．衣料管理協会主務教員会議の報告
３．衣料管理士入会金支払状況の報告
４．衣料管理協会会長賞の検討

平成 28 年 2 月 18 日

１．自己点検・評価報告書の検討
２．カリキュラム(指定科目の変更)の検討
３．「テキスタイルアドバイザー実習」シラバスの検討

開催年月日

学生指導等の記録

平成 27 年 4 月 6 日

1、2 年生対象、資格取得のためのガイダンス

平成 27 年 4 月 7 日

3 年生対象、資格取得のためのガイダンス

平成 28 年 1 月 8 日

衣料の使用実態調査の説明会

平成 28 年 1 月 29 日

衣料の使用実態調査の回収、点検

平成 28 年 1 月 29 日

2 月実習生のための事前教育

45

■検討組織名：建築・インテリア系資格専門委員会
報告者：谷口久美子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１. 建築・インテリア学科のコース編成及びカリキュラムの変更に伴う「建築士受験資格」の本年度の課題カリキュラム認定申請【大】（平成 27 年度） ２. 卒業生・在学生の受験及び資格取得調査の継続と PDCA サイクルの構築【大】３. 卒業生・在学生の資格取得支援対応策の継続【大】１. 建築・インテリア学科のコース編成及びカリキュラムの変更に伴う「建築士受験資格」のカリキュラム認定申請【大】平成 28 年度入学生から学科カリキュラムが変更されるため、指定科目についても検討が必要となった。カリキュラムに大幅な変更があったが、学内での承認に時間がかかったた
め、科目数の少ない専門分野（設備、構造、材料、施工、法規等）については、できるだ
け変更せず申請することとした。また、学生が受験資格を得やすいように指定科目の見直しを行った。新カリキュラムの認定については 12 月末日付で申請し、年度末に承認を得た。
２. 卒業生・在学生の受験及び資格取得調査の継続と PDCA サイクルの構築【大】例年通り、在学生についてはオリエンテーション時に、卒業年次生については 3 月卒業時
取組の結果とに建築・インテリア系資格の受験及び資格取得状況について調査した。また卒業生の建築点検・評価士資格取得について、平成 27 年 4 月に発行される紫友会報に案内を同封した。調査結果は学科会議において報告しているが、今後の調査データの活用などについては、平成 28 年度の継続課題とする。
３. 卒業生・在学生の資格取得支援対応策の継続【大】例年通りインテリアコーディネーター講座のみ学部共通経費により実施、福祉住環境コー
ディネーター講座も課外授業として実施した。またコラボレーション科目として 3 講座（マンションリフォームマネジャー、キッチンスペシャリスト、インテリアプランナー）を実施した。しかし近年は全体に受講者の合格率が下がっていることから、開講講座や実施方法について、平成 28 年度以降に再検討することとした。
次年度への

１. 卒業生・在学生の受験及び資格取得調査の継続と PDCA サイクルの構築【大】課

２. 卒業生・在学生の資格取得支援対応策の再検討【大】題（平成 28 年度）

46

■検討組織名：建築・インテリア系資格専門委員会

開催年月日
平成27年 7 月 22 日

会議等の開催記録
１．建築士指定科目の確認申請について(1) 平成28 年度入学者を対象とした指定科目の申請までのスケジュールについて10 月末
日提出を目途とすることを確認した。
(2) 新カリキュラムの指定科目について、科目指定は受験資格を取得しやすいように再検討した。新旧対照表を作成し、主な変更点を確認した。
２．資格対策講座について(1) 建築士アカデミック講座の実施状況と今年度の委託について、平成 27 年度も引き続き日建学院と総合資格学院にアカデミック講座を依頼することとした。
(2) 資格対策講座の実施状況について、実施状況を確認した。

平成 27 年 9 月 8 日

１．建築士指定科目の確認申請について；建築士受験資格の確認申請（建築技術教育普及センター）は、カリキュラムの承認を待つこととし、当初 10 月を予定していたが 12月に変更することが決まった。（建築・インテリア学科会議での審議・報告）

平成27 年10 月 13 日

１．建築士受験資格の確認申請について教授会承認後、建築技術教育普及センターへの申請を 12 月末迄に行うため、シラバ
ス作成などのスケジュールを確認した。
２．資格対策講座について
インテリアコーディネーター資格の 2 次試験対策講座について実施方法を確認し、
平成 28 年度以降の会場、管理体制などについて再検討することになった。
（建築・インテリア学科会議での審議・報告）

平成27 年11 月 24 日

１．建築士受験資格の確認申請について提出されたシラバスについて、修正の必要があるものについての対応について確認・依頼した。（建築・インテリア学科会議での報告・依頼）

平成27 年12月 22 日

１．建築士受験資格の確認申請について
新カリキュラムが正式に承認されたため、建築士試験指定科目の確認申請書（変更申請）として、新旧対照表、開講科目シラバス、授業科目一覧等の書類一式を整え、
建築技術教育普及センターへ 12 月中に教務課より送付する。
２．資格対策講座について
インテリアコーディネーター資格対策講座について、担当講師からの要望により平成 28 年度は試験的に学生を選抜して受講させることとなった。（建築・インテリア
学科会議での報告）

平成27 年12 月 22 日

１．商業施設士補の課程認定について
カリキュラム変更があった 3・4 年生について申請を提出した。新カリキュラムについては、変更ではなく新規として提出する。
２．今後の資格対策について
学生の資格取得意欲・合格率の低下の現状をふまえ、今後の講座実施等について、委員会で検討することとなった。
３．履修要項の受験資格の表記について
平成 28 年度新入生より、建築士指定選択科目欄に、指定科目の分類番号①～⑩を記載することとした。（建築・インテリア学科会議での報告）

47

■検討組織名：文化・語学研修専門委員会
報告者：加藤薫

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．文化・語学研修(1) プログラム C（ヨーロッパ文化研修）について内容の検討を行う。
(2) プログラム E（日本文化研修）は、平成 27 年度において履修者数によっては、研修内容の本年度の課題（平成 27 年度）

大幅な見直しを行う必要がある。
２．海外留学単位認定の方法をより明確化する。そして、それをガイドラインにまとめ、学生に認定の方法等について事前に分かりやすく伝えるようにする。

【大】

１．文化・語学研修(1) プログラム C の内容については、明確な方向性を見出すには至らなかった。引き続き、学生のニーズの把握に努め、内容の検討を行っていく。
(2) プログラム E は、授業中やクラス集会等におけるに学生への周知が功を奏したのか、平成取組の結果と27 年度において履修者増となり（登録 21 人、うち参加者 15 人）、充実した研修を行うこ
点検・評価とができた。
２．海外留学委員会にて審議を行い、単位認定の方法をガイドラインとして定め、学生に認定の方法について事前に分かりやすく伝えるようにした。

【大】

１．文化・語学研修(1) プログラム C の内容について、学部としての教育方針及び学生のニーズを踏まえて、内容の検討を行う。
次年度への課(2) プログラム E の内容について、今年度の履修状況に鑑み、平成 28 年度以降の研修のあり

題方を探っていく。

（平成 28 年度） ２．海外留学

参加を希望する学生に対する事前審査のあり方を検討する必要がある。
少しでも意欲のある学生の参加を促しつつ、一方で安易な留学を防ぐようバランスを考えつつ、望ましい、事前審査のあり方を確立する必要がある。

【大】

開催年月日

会議等の開催記録

平成27 年10 月 20 日

１．留学規程を使った留学の単位認定方法に関して、単位認定ガイドラインを定めた。
２．文化学園大学留学規程を使ったカナダ・トロントへの留学及びカナダ・モントリオー
ルへの留学について審議を行い、承認した。

48（平成 27 年 11 月 10 日教授会承認）

■検討組織名：日本語教員養成課程専門委員会
報告者：齊藤眞理子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．平成 27 年度入学生からの服装学部及び造形学部の学生の他学部・他学科履修として本課程を履修することへの対応(1) 本課程では、課程専門科目以外に社会・文化に関わる科目、言語に関わる科目をそれぞれ
4 単位ずつ履修することが義務づけられている。服装学部・造形学部にはそれぞれ該当す

本年度の課題（平成 27 年度）

る科目があるので、早急に明示していく必要がある。
２．平成 27 年度日本語教育実習を履修する学生の配分について(1) 4 年次生(留学生 2 人を含む 7 人)に対する教育実習の方向を検討する。
(2) 海外留学中の履修者への対応(3) 留学生履修者の日本語能力に対する課程履修継続の検討及び対応【大】１．平成 27 年度入学生から服装学部及び造形学部の学生の他学部他学科履修として本課程を履修することへの対応(1) 服装学部・造形学部の履修学生のために社会・文化に関わる科目、言語に関わる科目として認定する科目を本年度検討し、平成 28 年度履修要項に明示することとした。
２．平成 27 年度日本語教育実習を履修する学生の配分について(1) キャンパス統合により文化外国語専門学校と同一のキャンパスとなったこと、６人という履修生の人数を考え、実習校は文化外国語専門学校のみとした。実習生 1 人につき、30
取組の結果と分の授業を 1 回、複数名で共同担当する授業を２回行った。授業項目の分析をした後に導点検・評価入部分担当と練習部分担当とに分け実施し、平成 26 年度と同様の成果を得ることができた。
(2) 海外留学中であった履修者については、個別に補講を行い対応した。
(3) 課題となっていた留学生への対応は本人の希望により履修取消を行ったが今後の検討課題となった。
３．課程専門科目の開講年次の変更(1) 本課程を履修するにあたり、２年次開講の「日本語文法概論」を平成 28 年度より１年次に開講することとし、初年次の導入改善に努めた。

【大】１．服装学部と造形学部からの履修生
平成 27 年度より服装学部・造形学部の学生の本課程専門科目の履修が始まった。本課程の

次年度への
課

必修専門科目は他学部・他学科履修で対応するが、学生の履修状況を把握し、多くの学生

題（平成 28 年度）に履修してもらえるような方策を考えたい。
２．平成 28 年度の日本語教員養成課程履修者増の方策(1) 文化外国語専門学校と連携を強め、課程履修者増の方策を検討する。

開催年月日

【大】

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月

１．平成 27 年度の課程履修者の状況を確認

平成27年 4 月 11 日

１．服装学部・造形学部の課程履修者のための社会・文化に関わる科目、言語に関わる科
目の選定
２．課程専門科目の開講年次変更 「日本語文法概論」2 年次→1 年次「日本語教授法Ⅰ」
3 年次→2 年次へ

平成 27 年 4 月

１．平成 27 年度の課程履修者の状況と実習の予定について

平成 27 年 6 月 9 日

１．文化外国語専門学校での授業見学と実習の実施及び公欠依頼について（平成 27 年 6 月 16 日教授会にて承認）

平成 27 年 9 月 8 日

１．4 年生 6 人の実習終了を確認

平成 28 年 3 月 3 日

１．平成 27 年度課程修了者について確認し、承認を得た。
（平成 28 年度 3 月 4 日教授会にて承認）

49

■検討組織名：紀要編集専門委員会「服装学・造形学研究」
報告者：高村是州

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．査読制度の質的向上
投稿者及び査読者から寄せられた査読制度への意見を委員会で十分に検討し、査読者が複数になったことによる、査読方法のばらつきを補うためのガイドラインを作成し、多角的な視点で査読する利点を十分に生かす。また編集スケジュールや手順の見直しによる査読制度の円滑化とともに、査読制度の質的向上を図っていく必要がある。
２．投稿者の拡大
本年度の課題（平成 27 年度）

本学教員と共同研究している外部の方や大学院生等、本学に関わる方々が広く投稿できるよう規程を見直し、紀要のさらなる充実及び本学教員の研究の活性化を図る。
３．電子化許諾に関する扱い
全文電子化を前提にし、投稿者への理解を深めていく必要がある。そのために著作権の侵害となる画像資料の扱いに関してのガイドラインを見直す必要がある。
４．制作・表現系統の投稿論文について
制作・表現系統の制作実践を論文としてどう評価するかについて、継続して検討を進め、研究ノートの活用法や「査読要項」のガイドラインを見直していくことにより、「実践研究」などへも対応した「査読要項」に整えていく必要がある。

【共】

１．(1)平成 25 年度からは、査読者を学内より 1 人から 2 人に変更し、平成 27 年度からは紀要を一本化することで、査読制度の円滑化とともに質的向上を図った。
(2) 編集スケジュールをさらに見直し、査読者の審査期間を十分に確保するとともに、印刷業者とも密に連絡を取り合うことで、投稿者が原稿を校正する期間も確保できた。
２．研究ノートには査読制度がなく、研究論文よりも投稿しやすい環境といえるので、若手教取組の結果と点検・評価員が研究内容を発表できる場としても研究ノートを活用し、広く投稿を求めた。
３．全文電子化及びインターネットでの公開に関して、著作権や、投稿者の研究内容によっては、アブストラクトのみの電子化も提示していく必要があるが、今年は全員の許諾を得ることができた。
４. 制作・表現系統の制作実践を紀要に積極的に掲載、評価して行くには、紀要の中に、「教育研究」、「制作研究」といった部門を設置する等積極的に投稿を促す投稿しやすい環境づくりの検討が必要である。

【共】

１．紀要の一本化に続き、委員会の完全な統合に向けて諸作業を進めることが求められる。具体的には、掲載研究の種類（論文・研究ノート・書評等）の確定、査読方法の統一、規程の改定などである。
２．投稿者の拡大
次年度への本学教員と共同研究を行っている外部の方及び大学院生等、本学に関わる方々が広く投稿課できるよう規程を見直し、紀要のさらなる充実並びに本学教員の研究の活性化を図る必要

題（平成 28 年度）がある。
３．制作・表現系統の投稿論文について
制作・表現系統の制作実践を論文としてどう評価するかについて、継続して検討を進め、研究ノートの活用法や「査読要項」のガイドラインを見直していくことにより、「実践研究」などへも対応した「査読要項」に整えていく必要がある。

50

【共】

■検討組織名：紀要編集専門委員会「服装学・造形学研究」

開催年月日
平成 27 年 5 月 13 日

会議等の開催記録（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．現代文化学部の移転に伴う委員会の統合について

平成 27 年 5 月 27 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．紀要の判型と段組及び両紀要の査読方法について

平成 27 年 6 月 9 日

１. 紀要第 47 集編集スケジュール・執筆要項・査読ガイドライン及び登録書類の確認

平成 27 年 6 月 16 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．登録案内の配信及び印刷業者の見積もり結果について

平成 27 年 7 月 14 日

１．登録者の確認・原稿提出要領の確認と査読者候補の選定及び担当委員の割り振り

平成 27 年 7 月 21 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１. 原稿の締め切り、原稿の提出に関して及び紀要のタイトルについて

平成 27 年 9 月 8 日

１．追加登録者の確認
２．査読者の確定及び査読依頼書類及び依頼方法の確認

平成 27 年 9 月 10 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．紀要タイトル・号数の確定、目次・掲載順について

平成 27 年 9 月 29 日

１．研究論文原稿の受取り
２．査読者への原稿渡し・結果受取り要領及び配付数調査の実施要領確認

平成 27 年 10 月 20 日 １．査読結果の確認及び投稿者への査読結果通知要領・回答書作成要領の確認
２．研究論文修正原稿の受け取りについて及び配付数・印刷部数・郵送先の確認
平成27年 10 月 27 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．編集作業の進捗状況の確認、印刷予定部数の確認、印刷業者の入札等について

平成 27 年 11 月 17 日 １．研究論文修正原稿及び回答書・研究ノート原稿の受取り
２．査読者への修正原稿渡し・結果受け取り要領及びネイティブチェック実施方法の確認
３．印刷業者入札
４．冊子の表紙デザインについての確認
平成 27 年 12 月 1 日

１．印刷業者入札結果の確認
２．研究論文の修正後結果と投稿者への結果通知要領・ネイティブチェックの確認

平成27年 12 月 15 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．表紙・巻末・掲載順等に関して及び今後の編集スケジュールの確認

平成 27 年 12 月 8 日

１．印刷業者への入稿
２．研究論文の修正後結果の確認
３．電子化及びインターネット等公開許諾書の配付・回収方法の確認

平成 28 年 1 月 12 日

１．印刷業者への初校戻し
２．電子化及びインターネット等公開許諾書の回収
３．投稿者・査読者向けアンケート実施方法の確認

平成 28 年 2 月 2 日

１．印刷業者への再校戻しと 三校の受取り・戻しについての確認

平成 28 年 2 月 9 日（合同小委員会）
１．第三校の納品と確認及び紀要のバックナンバーの保存等について

平成 28 年 3 月 7 日

１．紀要第 47 集の納品及び配付作業と冊子予備分の配布及び保管に関する確認
２．平成 28 年度に向けた検討事項等の確認

51

■検討組織名：紀要編集専門委員会「人文・社会科学研究」
報告者：中沢志保

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．大学の紀要には、当該大学の研究水準が明確に映し出されるので、紀要の更なる質的向上
本年度の課題のための工夫が引き続き必要である。

（平成 27 年度） ２．編集委員の役割分担に関して、更なる改善が必要である。

３．現代文化学部の移転に伴う重複配布を解消するため、発行部数を確認する。

【共】

１．紀要の更なる質的向上に関して(1) 査読結果を投稿者にフィードバックする際に、所定の書式を作成した上で行うことができた。これまでは、研究内容や技術面に関するコメントを査読者各自の方法で行ってきたが、
平成 27 年度においては、一定の基準を示しながらのフィードバックを行うことができた。
(2) 論文題目の英語表記・表紙・目次などの部分に関して、「服装学・造形学研究」との調整を図ることができ、紀要統合に向けた準備に着手することができた。
取組の結果と２．編集委員の役割分担の改善に関して

点検・評価

３．(1)「人文・社会科学研究」の編集作業に関しては、特定委員に過剰な作業が集中することをある程度軽減できた。
(2) 「服装学・造形学研究」の委員との合同作業に関しては、両紀要における編集作業が異なることから、完全な役割分担は困難な状況であった。
３．発行部数の再検討に関して
両紀要編集専門委員会の代表者から成る小委員会などで検討した結果、重複配布は完全に解消できた。

【共】

１. 紀要の一本化に続き、委員会の完全な統合に向けて諸作業を進めることが求められる。具体的には、掲載研究の種類（論文・研究ノート・書評等）の確定、査読方法の統一、規程の改定などである。
２. 投稿者の拡大
次年度への本学教員と共同研究を行っている外部の方及び大学院生等、本学に関わる方々が広く投稿課できるよう規程を見直し、紀要のさらなる充実及び本学教員の研究の活性化を図る必要が題（平成 28 年度）ある。
３. 制作・表現系統の投稿論文について
制作・表現系統の制作実践を論文としてどう評価するかについて、継続して検討を進め、研究ノートの活用法や「査読要項」のガイドラインを見直していくことにより、「実践研究」などへも対応した「査読要項」に整えていく必要がある。

52

【共】

■検討組織名：紀要編集専門委員会「人文・社会科学研究」

開催年月日
平成27年 5 月 13 日

会議等の開催記録（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．現代文化学部の移転に伴う委員会の統合について

平成27年 5 月 27 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．紀要の判型と段組及び両紀要の査読方法について

平成27年 6 月 16 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．登録案内の配信及び印刷業者の見積もり結果について

平成27年 7 月 21 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．原稿の締め切り、原稿の提出などに関して及び紀要タイトルについて

平成27年 9 月 10 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．紀要タイトル・号数の確定、目次・掲載順ついて

平成27年 9 月 29 日（「人文・社会科学研究」紀要編集専門委員会）
１．提出原稿の確認
２．査読者の決定、など

平成27年 10 月 6 日（現代文化学部協議会にて報告）
１．紀要の統合に伴う諸連絡２．平成 28 年度以降は、完全統一される旨を説明

平成27 年10 月 13 日（「人文・社会科学研究」紀要編集専門委員会）
１．査読の結果報告
２．論文題目の英語表記の確認、など

平成27年10 月 27 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．編集作業の進捗状況の確認、印刷予定部数の確認、印刷業者の入札等について

平成27 年12 月 15 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．表紙・巻末・掲載順等に関して及び今後の編集スケジュールの確認

平成 28 年 2 月 9 日（「服装学・造形学研究」・「人文・社会科学研究」合同小委員会）
１．第三校の納品と確認及び紀要のバックナンバーの保存等について

平成 28 年 3 月 7 日

１．紀要第 47 集の納品及び配付作業と冊子予備分の配布及び保管に関する確認
２．平成 28 年度に向けた検討事項等の確認

53

■検討組織名：教職課程専門委員会
報告者：福井路可

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．学生の質的変化に伴う指導方法の検討（継続課題）
２．教職課程辞退者数を減少させるための検討（継続課題）
３．教育実習校成績評価向上にむけた事前教育のあり方、教職必修科目評価との関連性及び追本年度の課題跡調査等に関する包括的検討（平成 27 年度）

４．
「教職実践演習」の課題。教職課程履修カルテと教職課程履修ノートの有効活用、文化学園
大学教職研究会との有機的連携等、充実と具体策の検討
５．教員採用試験対策の検討【大】１．基礎学力、専門学力、教職志望度に学生間の違いがあるため、個別指導の必要性が年々高まっている。教員間の情報共有を行い、入学時から卒業まで継続的に学生の動向を観察し、適宜指導することが必要であると共に、教職課程履修カルテと教職課程履修ノートの更なる活用が望まれる。
２．教職課程の履修意志の曖昧さ、教職への魅力の減退、進路変更等の理由で学年が上がるにつれて履修者数の減少傾向への対策が引続き必要である。平成 25 年度は、2 年次に上がる
時点で 5 割減、１年次中途辞退者が 2 割強、平成 26 年度については 2 年次に上がる時点
で 5 割強の減、1 年次中途辞退者 2 割強と多く、1 年次に対するより的確な個別への対応と指導が必要とされる。これを踏まえ、平成 27 年度については新入生オリエンテーショ
ン教職課程ガイダンス及び前期授業において「教職履修の意義・魅力」を重点的に展開した結果、2 割強の減少に止めることができた。
取組の結果と３．平成 25 年度及び平成 26 年度の追跡調査より、教育実習校における項目評価の「学習指導、

点検・評価

資質・能力」については、履修審査対象科目の専門教育科目評価との相関性が認められたことを受け、教育実習生の実習校からの評価、要望を周知することを目的に、教職必修科
目（総合教養科目・外国語科目・専門教育科目・教職に関する専門教育科目）の全担当者に継続して教育実習報告書を配布した。また、事前教育については、外部講師と実習校との綿密な連携により充実を図った。
４．教職課程履修カルテと教職課程履修ノートの効果的活用という観点からは、グループワー
クにより活用方法にばらつきはあるものの、教育実習体験を前提とした学生の課題意識、
自己研鑽への反映については成果が見られた。文化学園大学教職研究会との連携による外部講師講演は教職実践の具体策検討の機会になったので、今後のグループワークに活かしたい。
５．教員採用試験対策ワーキンググループを立ち上げることで、3 年次を対象に 2 回の対策講座を開設することができた。

【大】

１．学生の質的変化に伴う指導方法の検討（継続課題）
次年度への２．教職課程辞退者数を減少させるための検討（継続課題）課

３．教育実習校成績評価向上にむけた事前教育のあり方等包括的検討（継続課題）

題（平成 28 年度） ４．文化学園大学教職研究会との有機的連携等、充実と具体策の検討

５．教員採用試験対策講座の継続と充実

54

【大】

■検討組織名：教職課程専門委員会

開催年月日
平成 27 年 4 月 1 日

会議等の開催記録
１． 平成 26 年度自己点検・評価報告書の確認
２． 平成 26 年度文化学園大学服装学部教育実習報告
３． 平成 26 年度文化学園大学造形学部生活造形学科教育実習報告
４． 平成 27 年度介護等体験事前教育日程
５． 教職課程履修ガイダンスについて
６． 教育職員免許法改正に伴う情報公開に関する文書作成について
７． 教育実習履修希望届について

平成27年 5 月 12 日

１．平成 28 年度教育実習履修審査
２．平成 27 年度教育実習日程
３．平成 27 年度介護等体験について
４．東京地区教職課程研究連絡協議会運営委員会報告

平成27年10月 13 日

１．平成 27 年度「教育実習」単位認定審査
２．平成 27 年度介護等体験中間報告
３．平成 28 年度教育実習集中事前教育日程
４．教職に関する専門科目担当教員懇談会報告
５．平成 28 年度服装学部ファッションショー日程変更に伴う教育実習への影響について

平成 28 年 3 月１日

１．平成 28 年度教育実習関連報告
２．平成 27 年度自己点検・評価報告案について
３．教員採用試験対策講座について
４．平成 28 年度オリエンテーション教職課程ガイダンス
５．平成 28 年度教職に関する専門科目担当者変更について
６．教職必修科目名変更について
７．履修カルテ・履修ノートの取扱いについて55

■検討組織名：学芸員課程専門委員会
報告者：佐藤正明

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．新しい館園実習方式による効果の検証
本年度の課題（平成 27 年度）

２．専門科目の履修と並行して開講される学芸員課程の履修者減少に関する問題点の考察
３．平成 24 年に改正された新課程における履修状況と課題（平成 27 年度は完成年度） 【大】１．平成 27 年度は、平成 24 年に改訂された学芸員課程履修の完成年度となり、実習内容を改めた新たな館園実習が最終年次に行われた。以前に比べ大きな変更点は、実習に参加する全員が、博物館の展示から撤収までの基本的な項目のすべてを体験できるように明確化したことである。その結果、明らかに実習内容が改善されたという報告が実習日誌によって以下のように示された。
(1) 実習内容の項目が明確に示されていて、展示などの目的を確実に理解できた。
(2) 博物館活動につき、何がどのように機能しているのかという点において、展示における全体の項目を経験することにより、博物館と展示という関係がより明確に意識できた。

取組の結果と実習全体を通しての所感は、博物館の館園実習を具体的に経験することにより、想像して点検・評価いた以上に、博物館での学芸員業務は多岐にわたっていることを知り、貴重な経験になったという声が寄せられた。実習スケジュール管理の方式も新たに Web での申込み方式とし、利便性が向上した。
２．専門科目の履修と並行して開講される学芸員課程の履修者減少に関しては、統計上から明らかに履修者は 27％の減少となっている。これについては学生人口の減少と、学芸員課程の全科目必修となったカリキュラムの影響など今後詳細に見ていく必要がある。
３．課程履修者の減少と関係し、課程の履修科目の扱いなどを再検討する必要性を理解した。
他の専門科目のカリキュラムのあり方も考慮し、全体的な分析が今後の課題となる。【大】１．現在、学芸員課程履修者のみが履修できる学芸員課程専門科目の履修方式について、履修次年度への者が減少している現在、課程科目に含まれる一部の開講科目のあり方を検討していく。
課

題
２．課程履修者の減少問題について、様々な角度から課程のあり方などを検討していく。

（平成 28 年度）

【大】

56

■検討組織名：学芸員課程専門委員会

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月１日

１．キャンパス統合により、小平キャンパスに保管されていた学芸員課程の備品・消耗品などを新都心キャンパスの研究室への移動を確認した。
２．博物館館園実習の内容について、最終確認が確認された。
３．新しく改善された実習においては、実習内容を大きく 4 項目に分け、①展示前の準備・設営、②展示期間中の業務、③展示終了後の展示替業務、④本学行事の文化祭期間
中の博物館運営業務実習とし、実習生誰もが博物館業務の最初から最後までの全工程を経験できるような形を決定した。

平成 27 年 4 月 3 日

１.『館園実習日誌』改訂の件
4 月 1 日の決定を踏まえ、博物館の実習担当者の考えも参考に博物館実習日誌の改定を行ない、より充実した内容となった。今後も引き続き、より良い実習日誌となるよう検討を続けていくこととした。

平成 27 年 5 月 14 日

１．研究室資料の整備の件
博物館学研究室が行う授業をさらにわかりやすくするため、授業に関わる実物資料の充実を図るため、資料としてさらに、文化ファッション研究機構所蔵の布地サンプル、
古裂一式 30 点の受け入れを申請した結果、研究室の資料として移管された。研究室資料としては他にも寄贈された資料を管理しているため、研究室備品台帳に記載されている資料をさらに授業の中で有効活用していくことが確認された。

平成27年 10 月 21 日

１．課程履修者数の変化に関する検討
今年度は、平成 24 年に改訂された学芸員課程履修の完成年度となり、最終年次の科目として、改定された内容による実習が実施されたが、履修者数については、従来に比べ減少の傾向にある。平成 24 年以降の履修状況や学生の問題、専門の教科と課程の教科の関係など、大学における様々な項目につき、総合的な評価・分析が必要と考えられる。先ず現状の把握から始め、今後の展望を考えていくために、課程の履修者数の正確な把握を行った。学生数の減少に比べ課程履修者の減少は大きい。改定された平成 24
年の課程履修者は、平成 22 年に比べ 40％と大きな減少であった。平成 24 年から平成
27 年については 26％の減少という数字が出ている。これについては様々な要因が考えられるので、検討を継続していくこととした。

平成 28 年 2 月 1 日

１．実習評価後期の授業が終了し、新課程の博物館実習も終了。実習日誌の評価を一部試みたが、改定した内容による実習効果について、経験の拡大という良い評価が見られ、改定は良い方向に向かったと考えられる。今後も改定は継続されることを確認した。

57

■検討組織名：司書課程専門委員会
報告者：瀬島健二郎

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．平成 24 年度新入生から適用している新カリキュラム（4 年目・完成年度）に計画的に移行
本年度の課題するとともに、授業内容がより魅力あるものとなるよう取り組む。

（平成 27 年度） ２．司書課程履修者が増えるよう、学生が履修しやすくなるように検討し実施する。

３．在学生のみならず、卒業生も含め図書館への就職希望者を支援し、相談に応じる。 【大】１．新カリキュラム（4 年目・完成年度）の計画的な移行と魅力向上
本年度は新カリキュラム移行 4 年目で、全学年が新カリキュラムにスムーズに移行した。
児童サービス論で現職の図書館員による実演を、昨年に引き続き実施し好評だった。
本年度の年度初めの履修登録者は、1 年生 9 人、2 年生 8 人、3 年生 12 人、4 年生 10 人、合計 39 人で、昨年比＋1 人だった。
２．司書課程履修者の増への取組み
司書課程履修者の現状を把握するため、4 年生を除く受講生に他の課程の履修状況を確認することと、現在土曜日と集中講義により開講している点について希望を調査した。また、3 年生に 4 年生で開講の選択科目の履修希望を調査した。その結果、他の課程も履修中の取組の結果と学生が一定数いて、開講曜日は土曜日と土曜日以外の希望が約半数であったので、1～3

点検・評価

年生の授業は土曜
日開講を維持した。4 年生の選択科目の希望は①図書・図書館史、②図書館施設論、③図書館情報基礎特論、④図書館基礎特論の順に多く、曜日は土曜日以外の希望が多数を占めた。この意向を反映した時間割編成に努め、平成 28 年度に開講の 4 科目中、平成 27 年度に土曜日開講の 2 科目を金曜日に変更した。平成 27 年度に集中講義で開講した 2 科目は、見学の日程等を考慮し集中講義のままとした。
３．就職希望者への支援
4 年生の履修者向けに司書職員採用情報を掲載するサイトの情報を提供したが、採用には【大】至らなかった。
次年度への

１．新カリキュラムの授業内容が一層魅力的となるよう取り組む。

課

２．就職希望者を支援し、相談に応じる。

題（平成 28 年度）

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 3 日

１．司書課程ガイダンスの内容・方法・配布資料の確認（4 月 6 日、7 日実施）

平成 27 年 5 月 16 日

１．平成 27 年度授業開始後の感想、課題について
２．平成 28 年度以降の開講計画と教員体制について

平成27年 10 月 24 日

１．平成 27 年度後期授業の履修状況について
２．履修生のアンケート調査の実施について

平成27年 12 月 17 日

１．履修生のアンケート調査の結果について
２．平成 28 年度の時間割案について

平成 28 年 3 月 4 日

１．平成 27 年度自己点検・評価報告書について
２．平成 28 年度の時間割案について

58

【大】

■検討組織名：国際交流委員会（旧：留学制度検討委員会）
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
本年度の課題１．海外提携校から本学への期待が高まるなか、さらに教員・学生の交換、研修制度、インターンシップのあり方等について具体的な検討をさらに進める。

（平成 27 年度）【共】

１．海外提携校から本学への期待が高まるなか、さらに教員・学生の交換、研修制度、インターンシップのあり方等について具体的な検討をさらに進める。
(1) 海外提携大学との教職員交換・交流の促進について
海外提携校より交換留学等を実施したいとの問い合わせが多いが、現実的には「交換」の交流は困難である。今後も従来通り、コラボレーション科目等で、本学で学生と合同の授業を行う等、個々に対応していく。
(2) 海外ファッションコンテスト・インターンシップ支援について
海外のファッションコンテストに受賞すると本学の世界へのアピールや本人の就職に有利となるが、学生個人の応募では技術・資金ともに限界があるため、大学または学園で取り組む必要がある。
取組の結果と点検・評価

２．フランス国立高等装飾芸術学校（ENSAD）について
標記の学校より交換留学等の要望があり、ダブルディグリーの実施に向け検討し、平成 28
年 9 月から始められるよう覚書を交わした。
３．平成 28 年度特別留学プログラムについて
アメリカ

ニューヨーク州立ファッション工科大学（FIT）への留学希望者 1 人について、

1 次面接、最終面接の結果、留学不許可とし、平成 28 年度は特別留学プログラムに参加する学生は 0 人となった。参加学生増加に向け、検討していく。また、経済的に参加できな
い学生もいるため、併せて検討していく。
４．平成 27 年 10 月 1 日より「留学制度検討委員会」を「文化学園大学・文化学園大学短期大学部国際交流委員会」と改め、海外提携校等との交流、留学支援について取り組んでいく。
【共】
次年度への
課
題
（平成 28 年度）

１．海外提携校との交流についての具体的な検討をさらに進める。
２．本学学生の留学を促進できるような支援を具体的に検討する。

開催年月日
平成 27 年 4 月 7 日

会議等の開催記録
１．海外提携大学との教職員交換・交流の促進について
２．海外ファッションコンテスト・インターンシップ支援について
３．フランス国立高等装飾芸術学校（ENSAD）とのダブルディグリーについて

平成27年 12 月 2 日

１．平成 28 年度特別留学プログラム（FIT59

1 人）の結果について

【共】

60

附

61

属

機

関

等

■検討組織名：文化学園大学図書館
報告者：瀬島健二郎

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１.書庫増設と現代文化学部のキャンパス移転を機に閲覧室の資料配置を見直し、利用者にわか
本年度の課題

りやすく、資料が活かせるように再排架する。

（平成 27 年度） ２.小平書庫の資料を活用するため、新都心資料との複本調整や新都心キャンパスへの資料移動、資料デリバリーを行う。

【共】

１．書庫増設、閲覧室資料配置の見直し(1) 増設した H 館書庫に、閲覧室内の利用頻度が低い資料を移動した。結果、閲覧室の書架にゆとりができて、見やすく、乱れにくい資料配置ができるようになった。
(2) 閲覧室内の資料を和書と洋書、参考図書の区別なく番号順に排架した。結果、同じ主題の和書と洋書、参考図書が１カ所で見られるので探しやすくなった。
(3) 入口近くに総合カウンターを移動した。貸出、返却手続きが出入口付近でできることがわ
かりやすいようである。受付と総合カウンターも近くなり、連携がスムーズにできるようになった。
以上(1)から(3)の結果、減少が続いていた貸出冊数が後期には増加に転じた。
(4) コレクション情報誌のコーナーやビジュアルブックのコーナーなど文化学園の特色が出せ
るようなコーナーを設けた。コレクション情報誌は、大型で重い雑誌を平置きにしたのでその場で閲覧している利用者が多く見られる。ビジュアルブックコーナーは、効果的な広報など、活用を促す工夫が必要である。
(5) 壁面にパソコン利用席を増設した。用紙持込みで印刷できるようにし、利用できるソフトを増やしたこともあり、パソコンの利用が大幅に増えた。
取組の結果と点検・評価

２．小平書庫の資料の活用(1) 小平図書館で受入れしていた雑誌はすべて新都心に移動した。
(2) 現代文化学部に必要な図書を新都心に移動した。
(3) 両館で重複する専門分野の資料は、資料状態や利用状況を調査して、傷んだ資料の除籍や適正な複本数の整備を行った。
(4) 小平書庫の資料は、週 2 回のデリバリーにより提供できるようにした。
以上(1)から(4)の取り組みにより、利用者の不便をできるだけ解消するように努力した。しかし、小平書庫の資料は利用者を数日待たせる結果になっており、今後のサービスの課題である。
(5) 小平書庫の狭隘化対策、資料劣化対策、不要除籍資料の選択や除籍処理などの作業を定期的に行った。デリバリーとともに今後も必要な作業であるが、作業量が増えると閲覧サー
ビスの人手不足にもつながるため改善を検討する必要がある。
３．その他(1) 卒業生の入館受付終了時間を延長し、入館制限日も廃止した。卒業生の利用は前年の 12％増となった。
(2) 機関リポジトリサーバーを交換した。
(3) 文化祭にあわせ「アール・デコ期の挿絵画家」展を開催した。
(4) オンライン利用者サービスの利用を促すため、ログイン ID を G-mail と同一にした。【共】

次年度への
課

題

（平成 28 年度）

１．利用サービスの向上
２．コンピュータ設備の整備検討
３．小平キャンパス書庫の管理
４．資料データの標準化と次世代検索システム導入の検討

62

【共】

■検討組織名：文化学園大学図書館

開催年月日
平成 27 年 7 月 3 日

図書館委員会
１.平成 26 年度業務報告

２.平成 27 年度業務計画・資料費予算決定報告

ト変更のための臨時閉館とカレンダー一部変更についての協議
平成 27 年 12 月 1 日

１.平成 27 年度業務計画進捗状況報告

３.レイアウ

４.意見交換ほか

２.平成 28 年度業務計画案・予算案審議 ３.図書館開館日程案提示（平成 28 年 2 月 10 日教授会承認） ４.意見交換 ほか

開催年月日
平成 27 年 4 月 1 日

部会（館員全体会議）
１.平成 27 年度組織編成・業務グループ担当発表
度業務計画の確認

４.各課報告２.各課業務分担発表

５. 業務グループ・研修報告

平成 27 年 5 月 29 日

１.各課報告２.業務グループ・研修報告ほか

平成 27 年 6 月 30 日

１.各課報告２.業務グループ・研修報告ほか

平成 27 年 9 月 30 日

１.各課報告２.業務グループ・研修報告

３.学生の希望図書について

平成27年 11 月 30 日

１.各課報告 ２. 業務グループ報告
告

４.研修報

ほか

１.各課報告２. 業務グループ・研修報告ほか

平成 28 年 2 月 29 日

１.各課報告２. 業務グループ・研修報告

ほか

開催年月日

運営会議（管理職会議）
１.小平図書館 NII 関連手続報告検討

平成 27 年 5 月 20 日ほか

３.平成 28 年度業務計画・予算案審議

平成 28 年 1 月 29 日

平成 27 年 4 月 22 日

３.平成 27 年

２.小平ネットワーク環境整備

４.平成 28 年度大学オリエンテーション形態の変更検討

３.各種研修参加者

ほか

１.データベースガイダンス ２.寄贈冊数見直し ３.電子書籍受入方針 ４.H 館書庫工事
計画 ５.LED 照明取付の検討 ６.図書館委員会日程 ７.小平書庫管理及び除籍作業

平成 27 年 6 月 17 日

１.H 館改修と LED 照明の予算執行 ２.レイアウト変更のためのアルバイト募集 ３.除籍
図書リサイクルの状況 ４.図書館委員会議題

５.助成金応募検討

平成 27 年 7 月 15 日

１.臨時閉館中の利用及び見学対応

平成 27 年 9 月 16 日

１.レイアウト変更後の利用状況、資料移動に伴う所蔵データ修正、その他の調整
テレビ番組撮影への対応

２.玉川大学図書簡見学報告

ほか

３.情報誌セミナー開催

ほか
２.

ほか

平成 27 年 10 月 7 日

１.除籍作業予定

２.平成 28 年度業務計画・予算案作成日程

ほか

平成27年 11 月 11 日

１.石山元館長の蔵書 ２.平成 28 年度業務計画案・予算案協議 ３.図書館委員会案 ほか

平成27年 11 月 17 日

１.平成 28 年度業務計画案・予算案協議

平成27年 11 月 27 日

１.図書館委員会議事確認 ２.平成 28 年度開館予定表案 ３.閲覧ミーティング体制 ほか

平成 27 年 12 月 1 日

１.図書館委員会事前打合せ

平成 27 年 12 月 2 日

１.平成 28 年度予算案協議

平成 27 年 12 月 3 日

１.平成 28 年度予算案協議

平成 27 年 12 月 9 日

１.平成 27 年度予算消化

平成27年 12 月 16 日

１.平成 28 年度予算案提出報告

平成 28 年 1 月 20 日

１.図書館システムサーバリプレイス ２.平成 28 年度開館予定表案 ３.9 時開館について

２.大学授業担当と見学手順説明 ほか

２.小平キャンパスの使用

３.石山元館長の蔵書

４.石山元館長の蔵書と世田谷美術館展覧会 ５.購入候補資料検討
平成 28 年 2 月 24 日

１.平成 28 年度業務分担

２.春季閉館中作業

平成 28 年 3 月 17 日

１.平成 28 年度業務分担

ほか

63

ほか

３.小平除籍資料の処分

ほか

■検討組織名：文化学園服飾博物館
報告者：佐藤正明

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．不足している収蔵資料の充実
２．既有の収蔵資料に関する研究の促進と共同研究の発展
本年度の課題（平成 27 年度）

３．資料データの整理とカスタマイズによる管理方法の改善
４．学芸員課程の実習学生への実習協力と実習体制の充実
５．服飾博物館の別館である長野県飯山市の北竜湖資料館のリニューアル（郷土の歴史文化紹介について、その一部を常設展示とすることなどを検討）
６．授業への利用、教員の研究資料等、収蔵資料の展示以外の更なる活用を図る。

【共】

１．収蔵資料の収集については、収蔵庫のスペースの問題に鑑み、展示テーマに沿い、展示構成上必要なものを厳選し「衣服が語る戦争」の展示に合わせ軍服関連資料を 11 件、約 30点、次年度「ヨーロピアン・モード」展示用にサンローランの衣装など５点の購入を行った。寄贈資料については、海外の資料、日本の資料など、22 件、100 点を超える寄贈品を資料に加えることができた。一部寄託資料についても契約を継続するなど、資料保管・活用が継続された。
２．既有の収蔵資料に関する研究の促進に関連し、資料分析用機器「分光測色計」の整備などが整い、今後の展示に資料研究内容が反映されていくものと考える。
３．資料データの整理と管理方法の改善については、導入した新しいデータベースの効果的活用と運用について検討を重ねている。このデータベースは、外部の利用者も利用可能とな
取組の結果と点検・評価るため管理の安全性と利用の利便性双方に配慮しながら構築を進めている。
４．学芸員課程の実習学生への実習協力と実習体制の充実については、大きな進展があった。
平成 24 年に法改正され新たな指針に基づき、実習項目と範囲を拡大し、さらに充実した内容とした。
学生からは博物館業務の全体に触れることができ有意義であったとの意見が寄せられた。
５．服飾博物館の別館である長野県飯山市の北竜湖資料館のリニューアル検討については、郷土の歴史文化紹介の基本項目ピックアップは終了したが、実際にどの範囲までを扱うかが確定できなかったことと、大雪による施設の損壊などがありスケジュール全体を平成 28
年度に持ち越すこととなった。飯山市の地元地域、小菅地区と小菅山が、重要文化的景観に選定されたこともあり、地域の意見も取り入れて立案を進めることとした。
６．収蔵資料の展示以外の更なる活用については従来通り積極的に協力していくことを確認した。

【共】

１．施設・設備の点検・改修を大きな課題として進めていく。平成 15 年に現在のクイントビル
竣工と同時に博物館が移設され、既に 13 年目となり、設備関連の不具合が目立ってきた。
機器による温湿度調整における機械関連の消耗が特に顕著であり、補修部品の入手にも支
次年度への
課

題

（平成 28 年度）

障が出始めている。展示ガラスケースの開閉についても、重量がかかる可動部品に疲労が見え、スムーズな開閉に支障が出ている。予算的なこともあるため段階的な補修を計画していく。
２．所蔵資料の研究・見直しによる資料価値の向上を図る。収蔵スペースには限界があるため、収蔵資料の再研究により、展示内容の質的向上を目指す。
３．北竜湖資料館のリニューアル検討（地域の郷土資料館として）
４．使いやすいデータベース構築と活用の拡大

64

【共】

■検討組織名：文化学園服飾博物館

開催年月日

会議等の開催記録

平成27年 3 月 7 日～
「ヨーロピアン・モード」展
平成 27 年 5 月 13 日
平成27年 6 月10日～「衣服が語る戦争」展
平成27年 8 月 31 日
平成 27 年 8 月 2 日

北竜湖資料館リニューアル打ち合わせ

平成 27 年 9 月 15 日

博物館会議（全学園）

平成27年 9 月25日～「エピソード～服が語るひと・こと・とき～」展

平成27年 11 月 25 日
平成27年10月16日～17 日

染織文化の技法・材料に関する研究会―ワークショップ

友禅染―開催国立文化財機構・東京文化財研究所と共催でワークショップを開催

平 成 27 年 12 月 17 日
「魔除け～

身にまとう祈る心」展～平成28年 2 月17日

開催年月日

資料貸出協力平成27年 5 月26日～
星合千重子の世界展

タペストリー1 点

平成27年 5 月 31 日
平成28年 3 月19日～

ポーラ美術館「フランスの絵画と化粧道具

平成 28 年 9 月 4 日

ドレス 10 点

開催年月日
平成 27 年 6 月 24 日

ファッションに見る美の近代」

資料寄贈
韓国文化財庁長官、羅善華氏、韓国駐日大使

柳興洙氏を迎え、博物館が所蔵する朝鮮

王朝最後の王女である徳恵翁主の衣装 7 点を大韓民国文化財庁に寄贈する式典を韓国大使館四谷文化院にて実施。
所蔵先博物館：韓国国立古宮博物館（ソウル）65■検討組織名：文化学園国際交流センター
報告者：柿島由雄

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．各校との連携と関連活動の周知
各校担当者と連携し、学生のニーズに合った教育支援活動を行う。またその周知に努める。
２．海外交流によるグローバル化プログラムの開発・支援(1) 既存の制度を充実させ、新しい海外提携校との交流・交換プログラムの開発に努める。
(2) 海外提携校との交換インターンシップに関しては、受入れ先のさらなる開発と支援を行う。
３．学内におけるグローバル化の推進
本年度の課題(1) 国際コンテスト応募を支援するためのチームを組織し、学生のグローバル意識を高める。
（平成 27 年度）(2) 特定のコースや授業と連動した英語セミナーを開催し、語学力の向上を図る。
(3) 留学生へのアンケート調査の分析とその結果に基づいた行事の企画運営をめざす。
４．留学生の受入れ増大(1) ブラジル全国工業職業訓練機関(SENAI)やアセアン主要国との共同プログラムの実現を図る。
(2) 国際ファッション工科大学連盟(IFFTI)や提携校を通じた広報戦略を検討する。
【共】
１．各校との連携と関連活動の周知
国際交流センター運営委員会を年 4 回開催して各校担当者との情報・意見交換を行い、留学生や海外留学に関する状況を確認した。また、Gmail 等を活用して行事の周知に努めた。
２．海外交流によるグローバル化プログラムの開発と支援(1) 台湾、英国、米国の提携校等から年間 13 団体の短期研修を受け入れる一方、本学の学生 6
人を特別留学制度によりアメリカ ニューヨーク州立ファッション工科大学(FIT)、イギリ
ス ノッティンガム・トレント大学（NTU）、イギリス アーツ・ユニバーシティ・ボーンマ
ス（AUB）へ派遣した。
(2) オーストラリア、香港、アメリカでのインターンシップ受入れ先を検討し、制度の拡充に協力した。
３．学内におけるグローバル化の推進
取組の結果と(1) 国際コンテストに挑む学生が少数である現状を踏まえ、引き続き支援体制を検討していく。
点検・評価(2) グローバルファッションマネジメントコースの学生を対象に「英語カフェ」を 5 回開催。
参加者は少数であったが、学生がインターンシップや留学時に必要な実践英語の習得に努めた。
(3) 行事に対する留学生の意識変化がみられ、日本語やファッション用語に関する支援が望まれる。
４．留学生の受入れ増大(1) SENAI との人材育成プログラムが始まり、夏に 2 人の講師を派遣、秋には研修生 4 人を受入れた。アジア以外の地域からの留学生誘致につながる第一歩となった。
(2) イギリス マンチェスター・メトロポリタン大学へ教員を派遣して授業を行う等、本学の特徴を伝えるきっかけとなった。今後も IFFTI 等の国際的ネットワークによる広報活動を継続する。
【共】
１．各校との連携、関連活動の周知
各校担当者との情報交換に努め、ニーズに合った教育支援活動を行う。活動の周知にも努める。
２．海外交流によるグローバル化プログラムの開発・支援(1) 海外インターンシップ制度における国内外の受入れ先の新規開発や連絡等の支援を行う。
(2) 各団体が設置する海外留学のための奨学金制度を紹介し、財政的な支援策を積極的に検討
次年度への
する。
３．学内におけるグローバル化の推進課
題（平成 28 年度） (1) 海外のファッション関係者が英語で行うセミナーを開催し、学生や教職員の国際意識を高める。
(2) イッツ、イエールなどの国際コンテストを紹介して学生の関心を高め、応募支援を行う。
４．留学生の受入れ促進と環境整備(1) SENAI に続き東南アジア諸国連合(ASEAN)の関連機関との関係強化を図り、安定した留学生
受入れを目指す。
(2) IFFTI や提携校を通じて英語コースの広報を検討する。【共】66■検討組織名：文化学園国際交流センター

開催年月日
平成 27 年 4 月 14 日

会議等の開催記録
海外事務所長来日会議（4 校合同）
１．各事務所長からの報告
２．各学校からの報告、連絡３．意見交換平成 27 年 6 月 12 日

第 1 回国際交流センター運営委員会
１．平成 27 年度の活動予定
２．意見交換平成 27 年 9 月 9 日

第 2 回国際交流センター運営委員会
１．各学校からの報告、連絡２．意見交換平成 27 年 10 月 6 日

海外事務所長来日会議
１．各事務所長からの報告
２．意見交換平成27年 11 月 30 日

第 3 回国際交流センター運営委員会
１．4 校合同バドミントン交流会について
２．各学校からの報告、連絡３．意見交換平成 28 年 3 月 3 日

第 4 回国際交流センター運営委員会
１．平成 27 年度の活動報告
２．意見交換67

■検討組織名：文化学園ファッションリソースセンター
報告者：岡崎成美

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．学校教育支援体制の継続、強化の継続
２．産学交流の推進の継続
３．外部への情報公開と交流促進の継続
本年度の課題（平成 27 年度）

４．資料室データベースの更新・拡充
５．テキスタイル・映像・コスチューム資料室データベース統合に向け、シソーラス作成、情報整理等を推進
６．データベースハード、ソフト整備に関わる補助・助成金の獲得を検討【共】

１．コスチューム資料室：大学や学院のショー作品などを収集、公開し、学内向けにレファレンスを行った。
映像資料室:世界のコレクションの画像データの収集と管理及び教材用映像資料の収集、公開、レファレンスを行った。
テキスタイル資料室:産地素材収集、公開及びレファレンス。テキスタイルデザインソフト
4Dbox の学生向けの無料講習会を開催した（年 2 回）。
織物産地の素材を収集し、公開しレファレンスを行った。
企画室:ファッションリソースセンターだより発刊（年２回）。学生企画展示（年 3 回）。
取組の結果と点検・評価

コスチュームギャラリーでの資料展示（年 1 回）
２．産学交流その他の実施
織物産地との共同事業による現地体験学習・ワークショップ開催（年 4 回、計 180 人参加）。
デザイナー作品等企画展（年 9 回、計 12,163 人見学）。コンテスト開催（年 1 回）。
３．外部機関及びイベントへの資料提供及び展示協力
外部への情報公開対応機関として「文化学園ファッションリソースクラブ」を継続した。
クラブを有料化の下、一般利用者・卒業生の会員制導入を行なった。
大学服装学部と共同で伊勢丹での内藤ルネの展示に衣装展示の協力を行なった。
４．映像資料室：アーカイブコレクション情報を追加。テキスタイル資料室：布地データ追加。
５・６．現存データを整備しつつ、ハードウェアソフトウェアの適正化を予算化して進行中。
【共】
１．学校教育支援体制の継続
２．産学交流の推進の継続
３．外部への情報公開と交流促進の継続

次年度への
課

題

４．資料室データベースの更新・拡充
５．テキスタイル・映像・コスチューム資料室データベース統合に向け、シソーラス作成、（平成 28 年度）

新規のソフトウェアハードウェアの有効活用
６．前項４及び５の整備の基礎となるコスチューム資料室のソフトウェアハードウェアの安定
【共】

化と合理化

開催年月日
平成 27 年 7 月 22 日

会議等の開催記録
ファッションリソースセンター運営委員会
運営委員長、副委員長選出（任期平成 29 年 3 月末日まで）

68

■検討組織名：文化学園知財センター
報告者：原

敏夫

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．知的財産の権利化の推進
申請のあった特許、実用新案、意匠、商標の権利化を進める。
２．知的財産に関する啓発活動
本年度の課題 (1) 教職員及び学生を対象に、知的財産に関する理解しやすい講演会や講義などの教育活動を行う。
（平成 27 年度）(2) 実績報告をホームページに掲載する。
３．知的財産の更新及び保護管理
学園所有の特許権、実用新案権、意匠権、商標権の更新及び保護管理を行う。【共】取組の結果と点検・評価

１．知的財産の権利化の推進
大学院における歩行支援用具の研究成果について、特許出願を行った。
装身具の装着性や素材の運動支援効果等、服装学を主たる研究分野とする本学の特質をいかした研究を形とすることができた。
本件は、民間企業との共同研究/出願であり、商品化による社会への還元を可能とする産学連携事業としても位置付けられる。
（発明名称：歩行支援用具／出願日：平成27年12月9日／出願番号：特願2015-240129）【大】２．知的財産に関する啓発活動(1) 知的財産に関する教育として、大学造形学部学生を対象に知的財産の基礎に関する講義を行い、学生の評価も好評であった。（平成 27 年 12 月 1 日「ｸﾘｴｲﾃｨﾌﾞｷｬﾘｱ論Ｂ」）【大】(2) 知的財産に関する解説、実績報告をホームページに掲載し、文化学園知財センターの活動を学園内外に発信した。（http://www.bunka.ac.jp/chizai/）【共】
３．知的財産の更新及び保護管理
特許第 4198152「模擬皮膚装置およびそれを用いた特性評価方法」、商標第 3114442「文化学園大学（校章）」等の権利更新を行った。【共】１．知的財産の権利化の推進
特許、実用新案、意匠、商標の権利化を進める。
次年度への
２．知的財産に関する啓発活動
教職員や学生を対象に、知的財産に関する理解しやすい講演会や講義などの教育活動を行課
題う。
（平成 28 年度）
３．知的財産の更新及び保護管理
所有する特許権、実用新案権、意匠権、商標権の更新及び保護管理を行う。
【共】

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 6 月 10 日

文化学園知財センター運営委員会
１．平成 26 年度実績報告 (1) 知的財産の権利化 (2) 知財教育 (3) 権利更新・管理
２．平成 27 年度業務計画 (1) 知的財産の権利化 (2) 知財教育 (3) 権利更新・管理
３．授業における作品制作と著作権の取り扱いについて
文化学園知財センター小委員会
１．特願 2015-240129「歩行支援用具」の共同研究について

平成 27 年 6 月 16 日
平成 27 年 11 月 9 日
平成27年 11 月 16 日

文化学園知財センター小委員会
１．特願 2015-240129「歩行支援用具」の発明について
文化学園知財センター小委員会
１．特願 2015-240129「歩行支援用具」の権利譲渡について

平成27年 11 月 26 日

文化学園知財センター小委員会
１．特願 2015-240129「歩行支援用具」の特許出願について

平成 27 年 12 月 8 日

文化学園知財センター小委員会
１．特願 2015-240129「歩行支援用具」の特許共同出願について
文化学園知財センター小委員会
１．特願 2015-240129「歩行支援用具」の出願時対価の支払について

平成 28 年 2 月 25 日

69

■検討組織名：USR 推進室
報告者：江戸克栄

提出日：平成 28 年 3 月 31 日
１．企業や産業に対応した学生の育成課題と方法の検討（企業対応グループ）
２．地域と連携した活動の計画と実践の検討（地域対応グループ）
３．環境や社会に配慮した教育の計画と実践の検討（社会環境対応グループ）
本年度の課題４．卒業生とのコミュニケーションと母校訪問機会の創出（卒業生対応グループ）（平成 27 年度） ５．国際的協同カリキュラムの開発とエデュケーショナル ディペロップメント（ED）の推進（ED 対応グループ）
６．文部科学省補助金・助成事業への申請
７．服装学部 USR 推進室による活動の広報の活性化【大】１．企業や産業に対応した学生の育成課題と方法の検討（企業対応グループ）
学生に対して、社会人基礎力のアンケートを実施、集計、分析を行った。それらを資料として服装学部協議会にて報告した。なお、平成 27 年度は本学学生の特徴をより深く分析するために、和洋女子大学との比較調査を行った。
２．地域と連携した活動の計画と実践の検討（地域対応グループ）
渋谷区の小学生を中心に「小学生ファッションショー体験」を 4 月に行った。平成 27 年度
は渋谷区に限らず広く募集を行った。飯山市ではコラボレーション科目を行い、地域活性化のための企画案を作成した。その中から「蒔絵スキー」を作成し、北陸新幹線開通 1 周年記念で展示を行った。八ヶ岳原村でコラボレーション科目を開講し、PR ポスター案を学生が作成した。
３．環境や社会に配慮した教育の計画と実践の検討（社会環境対応グループ）
コラボレーション科目を開講し、エコプロダクツ 2015 に出展した。
４．卒業生とのコミュニケーションと母校訪問機会の創出（卒業生対応グループ）
取組の結果と点検・評価

文化祭期間中の 11 月 4 日に卒業生イベント「BUNKA 会」を開催し、50 人の卒業生が参加した。3 月に卒業生の連絡先データを収集・管理するための登録調査を行った。また、卒業生とのコミュニケーションを活性化させるためのシステム変更を行い、新しいドメインを取得した。
５．国際的協同カリキュラムの開発と ED の推進（ED 対応グループ）
9 月には Hong Kong Design Institute へ高村是州教授が集中講義に、1 月には Jessie Au Fung
先生が本学に講義をする交換プログラムを実施した。
６．文部科学省補助金・助成事業への申請
文部科学省「大学教育再生加速プログラム（AP）」に申請を行った。「梅春学期の新設とその展開―ファッション分野における「グローバル創造力」を持った人材育成のためのプログラム―」が採択された。そのために、このプログラムをより強力に推進する一助として
AP 対応グループを設置した。
７．服装学部 USR 推進室による活動の広報の活性化
学生が企画立案した、新宿エリアの活性化を目的にした文化クイントビル前でのファッシ
ョン販売イベント「QPro」の広報活動の支援を行い、服装学部 USR 推進室の広報的役割を
果たした。

【大】

１．企業や産業に対応した学生の育成課題と方法の検討（企業対応グループ）
２．地域と連携した活動の計画と実践の検討（地域対応グループ）
次年度への３．環境や社会に配慮した教育の計画と実践の検討（社会環境対応グループ）課

４．卒業生とのコミュニケーションと母校訪問機会の創出（卒業生対応グループ）題（平成 28 年度） ５．国際的協同カリキュラムの開発と ED の推進（ED 対応グループ）

６．「大学教育再生加速プログラム（AP）」への協力（AP 対応グループ）
７．USR 推進室による活動の広報の活性化

70

【大】

■検討組織名：USR 推進室

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 22 日

１．各グループ報告: (1)企業対応グループ：和洋女子大学へアンケートを実施。 (2)地域対応グループ：<渋谷> 服装学部服装造形学科第 30 回ファッションショー小学生ス
タッフ体験及びプレビュー公演見学実施報告。 <飯山> COC プラス文部科学省に申請を行う。(3)卒業生対応グループ：開催イベントを検討中。 (4)ED グループ：HP 更新手続
き中。
２．平成 27 年度予算案：昨年度予算 10％削減にて最終案を作成。（承認）
３．ギャップイヤー（地域連携、留学、インターンシップ等）を検討する。

平成 27 年 6 月 3 日

１．各グループ報告: (1)企業対応グループ：社会人基礎力チェックの実施について。(2)
地域対応グループ： <飯山> COC プラスの今年度の申請はなし。コラボレーション科目
内の地域連携ワークショップは、うちやま和紙に相談中。 <八ヶ岳>八ヶ岳参加人数は（確
30 名程度。(3)卒業生対応グループ：卒業生アドレスのデータベース取扱い業者変更。
定） (4)ED グループ： HKDI との教員交換授業は高村先生が行う。

平成 27 年 7 月 8 日

１．AP 事業と USR 推進室:梅春学期の新設とその展開。
２. 卒業生ポータルサイトの変更：卒業生アドレスのデータベース取扱い業者をOpen-Clothes に変更。文化学園大学卒業生ネットワーク bundai.tokyo サンプル配信。
３．Qpro 概要:学生参加費：3000 円で告知開始。問い合わせは、f-usr2@bunka.ac.jp で対応。

平成27年 11 月 11 日

１．各グループ報告:(1)企業対応グループ：社会人基礎力チェックの結果比較を行う。
(2)地域対応グループ： <飯山> 11 月 3 日に「学んで発信！ふるさとプロデュース」の表彰式を実施。<八ヶ岳>原村のポスター製作をおこなった。(3)卒業生対応グループ： 11
月 3 日第 6 回「BUNKA 会」を開催し 60 名以上の参加。(4)社会環境対応グループ：11 月
17 日にキャンドルナイトを実施。12 月 10 日～12 日エコプロダクツ展に参加。
２．次年度予算について

平成27年 12 月 15 日

１．各グループ報告:(1)地域対応グループ：<渋谷>ファッションショー日程を 6 月 12日（日）に変更。(2)卒業生対応グループ：ポータルサイト用アドレス回収に現代文化学部も追加。(3)社会循環対応グループ：エコプロダクツ展 2015 出展。(4)AP 対応グルー
プ：梅春学期実施に向けて研修場所の開拓中とする。
２．コラボレーション科目（既存科目・新設科目）について

平成 28 年 2 月 1 日

１．各グループ報告: (1)地域対応グループ <渋谷>ファッションショー日程を 6 月 12日（日）午前中に変更。<飯山>学生企画いいやま伝統工芸デザイン案、スキー板に蒔絵を施したものを飯山駅一周年記念に合わせて展示予定。<八ヶ岳>HP に学生提案のポスターを掲載。(2)卒業生対応グループ：卒業式にポータルサイト用アドレス回収。使用できないアドレスが多く改善策を検討。(3)社会循環対応グループ：エコプロダクツ展 2016
出展予定。(4)AP 対応グループ：梅春学期実施に向けて（国内・海外プログラム）

平成 27 年 3 月 9 日

１．各グループ報告：(1)地域対応グループ<渋谷>小学生ファッションショー体験について。<飯山>蒔絵を施したスキー板の展示について。<八ヶ岳>平成 28 年度コラボレーショ
ン科目でもポスターデザインを行う。(2)卒業生対応グループ：卒業生向けポータルサイ
ト用のアドレス調査依頼を実施。(3)社会循環対応グループ：残布回収方法について検討。
(4)AP 対応グループ：梅春学期実施準備について（国内・海外）

71

72

共 同 研 究 拠 点

73

■検討組織名：文化ファッション研究機構
報告者：濱田勝宏

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
本年度の課題（平成 27 年度）

１．共同利用を中心とした研究事業の継続推進
２．和装文化研究所、文化･ﾌｧｯｼｮﾝﾃｷｽﾀｲﾙ研究所を核とした服飾文化研究の推進【共】１．共同利用を中心とした研究事業の継続推進(1) 共同研究の推進：服飾文化共同研究拠点で採択された共同研究を基礎に継続・発展させた共同研究として、高木陽子（研究代表者）「越境する現代日本ファッションに関する基盤研究」（科学研究費助成事業 基盤研究Ｃ）、道明三保子（研究代表者）「国産繭を用いた組紐の製品開発に関する総合的研究」（貞明皇后蚕糸記念科学技術研究助成）等を推進した。
(2) 運営委員会の開催：平成 27 年 12 月 4 日に、外部の有識者を招聘して運営委員会を開催した。運営委員からは、未開拓の領域である“和装文化”を研究する必要性、八王子の文化・ﾌｧｯｼｮﾝﾃｷｽﾀｲﾙ研究所の優れた施設・設備・ノウハウ等を次の世代へ継承する重要性等に関する助言を得た。
(3) 服飾文化関連の講演会：平成 28 年 2 月 20 日に開催された服装社会学部研究会において、和装文化研究所の近藤所長が「『消費者／生産者』、『日常着／ハレ着』の間から考える和装と社会」のテーマで講演した。
(4) 共同研究員受入れ：１人の若手研究者から文化ファッション研究機構共同研究員就任の申請があり、審査の上で文化ファッション研究機構共同研究員として受入れた。

取組の結果と点検・評価(5) 服飾文化の若手研究者の活動支援：学内の若手教員育成のために、若手教員研究奨励金による支援事業を実施し、公募により文化学園大学（5 件）の若手教員の研究課題を採択した。また、平成27 年12 月16 日に、平成 26 年度採択の若手教員による研究成果発表会を開催した。
２．和装文化研究所、文化・ﾌｧｯｼｮﾝﾃｷｽﾀｲﾙ研究所を核とした服飾文化研究の推進(1) 和装文化の普及等：和装文化を普及させるために、和装文化研究のための実物資料の収集、和装コース開設のためのカリキュラム構築に関する研究、「ゆかたで茶話会」「着付講習会」の開催による広報活動、文化祭での和装文化制作品の展示を実施した。また、経済産業省委託事業「次世代きもの開発と差別化戦略」（商業・サービス競争力強化連携支援事業）に参画する一方で、文化庁委託事業「服飾文化における未発掘資料の調査と管理状況の改善に向けた協力拠点形成事業」（文化財アーカイブ中核拠点形成モデル事業）に採択され、これを推進した。
(2) 教育プログラムの策定等：文部科学省委託事業「興隆するファッションテキスタイル産
業のためのプロフェッショナル育成事業」（成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業）に平成 26 年度に引続いて採択され、全国の現代織物産地の技術の独自性・産業実態等を調査・研究することによって、テキスタイルのプロフェッショナル育成のための学部学生教育プログラムと社会人教育プログラムを策定し、実施した。【共】

次年度への
課
題
（平成 28 年度）

１．共同利用を中心とした研究事業の継続推進
２．和装文化研究所、文化･ﾌｧｯｼｮﾝﾃｷｽﾀｲﾙ研究所を核とした服飾文化研究の推進【共】開催年月日
平成27年11月 25 日

会議等の開催記録
第１回文化ファッション研究機構

研究企画委員会

１．若手教員研究奨励金の採択について
２．若手教員研究奨励金採択者の研究成果発表会について
平成27年 12 月 4 日
平成28 年 2 月 20 日

３．その他

第１回文化ファッション研究機構

運営委員会

１．平成 27 年度事業報告について

２．平成 28 年度事業計画について

文化ファッション研究機構
１．共同研究拠点

３．その他

会議

中間評価について

３．その他

74

２．共同研究拠点

機能強化支援について

附

75

属

研

究

所

■検討組織名：文化・衣環境学研究所
報告者：小柴朋子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．服装学に関する学内の共同研究の場としての活用について検討し、文化・住環境学研究所等、他の研究所との設備の共有を図る。平成 28 年度からの実施を目指し、研究歴のある中堅の研究者と若手との共同研究を対象に、研究を募集する方法を探る。また研究テーマを掲げ、研究者を公募す
る方法についても検討する。
本年度の課題（平成 27 年度）

２．タイムリーな講演会、講習会を企画し、1 年に数回の研究会を開催する。所員の研究交流の場とし、学内の研究の活性化を図る。
３．研究所報の方向性や、テーマ性を持った内容での編集、所報の審査員制度について検討する。
４．研究設備の充実・整備、人工気候室、人間工学実験室、研究所実験室の有効活用を目指す。
５．国内外からの参観・見学を積極的に受け入れ、本研究所の意義を発信する。
６．産学共同研究を推進し、衣環境学分野の研究を活発に推進し、国内外に向けて発信する。
７．大学院生の研究活動を支援し、博士取得者を輩出する。
８．研究所の外部評価制度、研究所専任の職員の配置について審議する。

【共】

１．服装学に関する学内の共同研究の場としての活用について検討した結果、平成 28 年度から文化・衣環境学研究所 学内共同研究プロジェクト（仮称）を立ち上げることとし予算申請を行った。専任教員・特任教員・非常勤教員・博士課程大学院生等，本学に関係する 2 人以上の共同研究を対象とし「研究」「制作」「教育」のいずれの分野も含むこととした。研究募集方法等、応募要領案を検討した。
２．研究会（9 月 16 日 16 時 30 分～17 時 50 分実施、10 人参加、発表者：小柴、永井、佐藤）を開催し、所員の研究交流、学内の研究活性化に貢献した。
３．研究所報の方向性について検討し、現行の様式での発行は見直すことを決定した。編集テーマ、審査員制度については、来年以降も検討課題とすることになった。研究所報は、助成金成果報告書にする等、これまでとは異なるスタイルも含め、今後検討する予定である。
取組の結果と点検・評価

４．熱流ロガーのサーミック、皮膚の色に関する測定装置キュートメーター用のメグザメータープロー
ブ、超音波測定装置用深度測定探触子を整備し、3 次元動作解析用 Motion Analysis System 及びKinema Tracer 用のワークステーションを更新し、使用状況が改善できた。また、スキンモデルの経
年変化による故障を軽減するため、企業共同研究費を用いて整備した。
５．国内外の大学や企業などから参観・見学を多数受け入れ、研究内容の紹介を含め、積極的に広報することができた。ブラジル全国工業職業訓練機関（SENAI）の短期研修に協力し、10 月 19 日～23
日の 5 日間、人間工学、感覚生理学等、衣環境に関わる研究分野の講義・指導を行った。外部からの見学者は、上海、台湾、ベトナム、シアトル、ブラジル等 20 件以上であった。
６．産学共同研究に特に力をいれ、5 件の学外共同研究（三井化学株式会社、旭化成せんい株式会
社、株式会社 Avenda、 株式会社デサント、バンドー化学株式会社）を開始し、活発に推進した。
７．大学院生の研究活動を支援し、博士取得者 3 人を輩出することに貢献した。
８．研究所の外部評価制度、研究所専任の職員の配置については継続審議であり、平成年 28 度への検討課題である。

【共】

１．文化・衣環境学研究所 学内共同研究助成金について検討し、研究募集方法等、応募要領を整備して募集を行い、運用する。他の研究所との設備の共有を図る。研究テーマを掲げ、研究者を公募する方法についても検討する。
２．年に数回の研究会を開催し、その他にタイムリーな講演会、講習会を実施する。文化・衣環境学研
次年度への
課

題

究所が所員の研究交流の場、学内の研究の活性化の足掛かりとなることを図る。
３．学内共同研究助成金の成果発表方法について検討し、合わせて研究所報について検討する。

（平成 28 年度） ４．研究設備の充実・整備、人工気候室、人間工学実験室、研究所実験室の有効活用を目指す。

５．国内外からの参観・見学を積極的に受け入れ、本研究所の意義を発信する。
６．産学共同研究を推進し、衣環境学分野の研究を活発に推進し、国内外に向けて発信する。
７．大学院生の研究活動を支援し、博士取得者を輩出する。研究所の外部評価制度、研究所専任の職員の配置について審議する。

【共】

76

■検討組織名：文化・衣環境学研究所

開催年月日
平成 27 年 4 月 30 日

会議等の開催記録
学外共同研究（三井化学（株））

平成 27 年度研究内容打ち合わせ会議

その他の会議日：平成 27 年 6 月 16 日、7 月 31 日、11 月 12 日、平成 28 年 3 月 29 日
平成 27 年 5 月 20 日

学外共同研究（バンドー化学（株））

平成 27 年度研究内容打ち合わせ会議

その他の会議日：平成 27 年 6 月 17 日、7 月 8 日、8 月 26 日、9 月 16 日、10 月 14 日、
11 月 25 日、12 月 16 日、平成 28 年 1 月 14 日、3 月 29 日、
平成 27 年 5 月 29 日

学外共同研究（旭化成せんい（株））

平成 27 年度研究打ち合わせ会議

その他の会議日：平成 27 年 9 月 8 日、9 月 29 日、10 月 15 日、12 月 17 日
平成 27 年 6 月 1 日

学外共同研究（（株）Avenda）

平成 27 年度研究内容打ち合わせ会議

その他の会議日：平成 27 年 6 月 12 日、8 月 21 日、8 月 27 日
平成 27 年 6 月 18 日

文化・衣環境学研究所運営会議
１．平成 27 年度予算計画について
２．今後の活動計画について

平成 27 年 9 月 16 日

文化・衣環境学研究所研究会
１．衣服圧測定の応用－肩パッド評価に対しての衣服圧測定部位の検討－（小柴）２．ストレスマーカーの有用性と今後の展望（永井）３．着ぐるみ着用時の生体負担（佐藤）平成27年 10 月 19 日

ブラジル全国工業職業訓練機関（SENAI）短期研修への協力～23 日 １．サーモグラフィによる寒冷下での人体皮膚温分布の観察
２．エネルギー代謝量の測定
３．異なる身体部位の皮膚温冷覚閾値の観察
４．ストレスに対する生理学的・心理学的反応
５．スパイナルマウスによる姿勢計測
６．血流計による寒冷反射反応の観察
７．服種の違いによる部位別衣服圧測定
平成 27 年 11 月 4 日

学外共同研究（（株）デサント）平成 27 年度研究内容打ち合わせ会議
その他の会議開催日：平成 27 年 12 月 17 日、平成 28 年 3 月 3 日

平成27年 11 月 26 日

文化・衣環境学研究所運営会議
１．学内共同研究プロジェクト（仮称）について
２．来年度予算申請について77

■検討組織名：文化・住環境学研究所
報告者：渡邉

秀俊

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．共同研究の推進【大】本年度の課題２．参画教員の拡大【大】（平成 27 年度） ３．若手教員の研究活動の支援【大】４．研究所報「しつらい Vol.6」の印刷・発行【大】１. 共同研究の推進
平成 27 年度の共同研究も平成 26 年度と同様に、下記の 3 カテゴリーに分けて公募した。
Ⅰ．共同研究（教材開発を含む）＞：学内外の複数人で行う共同研究（教材の購入のみではなく、教育方法や教育効果の検証などが必要）。
＜Ⅱ．共同制作（教材開発を含む）＞：学内外の複数人行う共同制作（作品の制作のみではなく、制作プロセスや教育効果の検証などが必要）。
＜Ⅲ．若手による研究・制作＞：40 歳未満の教員（助手含む）が代表者で行う共同研究・制作。
その結果、下記の 6 件の研究が施された。
(1) 高齢期女性の居場所における収納システムの提案＜Ⅰ＞(2) 長野県須坂市における古民家再生プロジェクトに関する研究＜Ⅰ＞(3) 美術教育普及活動での映像メディアの効果的な活用方法＜Ⅰ＞(4) 学外活動を通した造形教育の試み＜Ⅰ＞(5) 電気窯を用いたガラスオブジェの教材研究＜Ⅱ＞(6) ファッション教育をめざしたグローバルな技術及び表現の探究＜Ⅱ＞上記のうち(6)は展覧会ならびに報告書として公表した。その他の研究については、平成
28 年度の学内研究発表会や所報「しつらい」での公表のほか、学会発表や一般メディアを通取組の結果とじて広く社会に対して公表する予定である。共同研究の公募方法については見直しを行い、点検・評価

備品費等の特定費目の上限制限、1 件あたりの上限予算額の遵守、研究終了時の決算報告の提出などを募集条件に明記することで、研究実施要領の改善を行った。【大】２．参画教員の拡大
上記研究テーマのうち、(2)(3)(6)は学外者も参画して行われた共同研究であり、当初の目標を達成できたと考える。また、昨年の課題であった「所員の範疇」についても審議し、考え方の方向性をまとめることができた。【大】３．若手教員の研究活動の支援
上記研究テーマのうち、(1)(5)(6)は若手教員も参画して行われた共同研究であり、当初の目標を達成できたと考える。制作系の若手教員の研究が活性化しつつあることは一つの成果である。【大】
４．研究所報「しつらい Vol.6」の編集
研究所報『しつらい Vol.6（特集：変化する創作の担い手』を発刊し、印刷した 1,000 部を
学内ならびに 186 カ所の学外に配布することにより、研究成果を公表した。また、過去 2 年間の研究活動のリストを掲載する「所員の活動一覧」において、造形学部の教員 36 人の研究
業績を公表するに至ったことは、本学の研究活動の活性化という点でも有効であったと考える。また、今後は「研究助成報告」と「所員の活動一覧」を充実させることで、本学の教員の研究・制作活動を外部に広く公表することに主旨とした所報として編集することとした。
【大】

次年度への
課

題

（平成 28 年度）

１．共同研究の推進【大】２．参画教員の拡大【大】３．若手教員の研究活動の支援【大】４．所報「しつらい Vol.7」の編集【大】78■検討組織名：文化・住環境学研究所

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 6 月 16 日

１．共同研究「ファッション教育をめざしたグローバルな技術及び表現の探究」の再申
請について
２．その他

平成 27 年 11 月 2 日

１．平成 28 年度の事業計画ならびに予算計画について （所報、共同研究の公募方法、所員の定義、共同研究の公募対象者）
２．その他（関連する学内組織との関係、学内研究発表会への関与）

平成27年 11 月 25 日

１．平成 27 年度共同研究の採択審議
２．平成 27 年度の事業計画
３．その他

79

■検討組織名：和装文化研究所
報告者：近藤尚子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．「和裁」をはじめとする授業の運営を継続する。【共】２．構築したカリキュラムを検討する。学部のコース名変更により、新コースの設置は平成 30
年度以降になり、検討に時間をかけることが可能となった。外部識者等にご意見をうかがうことを考えている。【大】本年度の課題３．ゆかたで茶話会、きもので茶話会の開催を継続する。また、「きものの日」の開催を考えて（平成 27 年度）いる。
これに関しては服装社会学科と連携する。和装文化に関する講演会を実施する。【共】４．きものサローネへの協力を継続。また、きもの業者と協力して、学生を対象とした「和装小物デザインコンテスト」を開催する。【共】１．和裁授業運営…平成 27 年度は「和裁Ⅱ」を復活した。
コラボレーション科目…「きものコーディネイト入門 2015」「タイの学生と一緒にファッションを学ぼう 2015」の 2 科目を開講。タイのランシット大学とは平成 28 年度より通常のコラボレーション科目とすることになった。【共】２．カリキュラム構築については、外部識者のご意見をうかがう会合を持つことができた。
【大】３．和装関連イベント…7 月 21 日～25 日まで「ゆかたウィーク」を開催した。
ゆかたで茶話会、きもので茶話会を引き続き実施した。
服装社会学科主催の服装社会学研究部会に、共催して協力した。具体的には立命館大学

吉

取組の結果と
田満梨氏、藤木屋社長藤木屋幹助氏を講師として迎え、シンポジウムを開催した。【共】点検・評価４．きものサローネでは初の試みとなる「学生きものデザインコンテスト」を主催した。学生の実行委員会を組織し、和洋女子大学、資生堂美容技術専門学校とも連携して、ショー形
式の審査会を実施した。また、スタッフとして学生延べ 100 人をイベント当日に派遣して、学生の実践的な学習の場とした。
きものブレインと協力して「次世代きもの」の開発に携わった。その一環として「次世代きものデザインコンペ」を開催した。
文化庁「文化財アーカイブ中核拠点形成モデル事業」に採択され、当該事業を推進した。
【共】
平成 27 年度の各課題についてさらなる取組を目指す。
１．「和裁」をはじめとする授業の運営を継続・充実する。【共】２．平成 30 年度の新コースの設置に向けて、カリキュラムの完成を目指す。
【大】３．和装に関するイベントを継続開催する。具体的には「ゆかたウィーク」「ゆかたで茶話会」
次年度への「きもので茶話会」など。この他に研究会を開催したい。
課

題
和装文化に関する講演会を実施する。【共】（平成 28 年度）

４．外部との連携を強化する。
(1) きものサローネへの協力を継続。「学生きものデザインコンテスト」の規模を拡大する。
(2) きものブレインとの連携は 2 年目を迎える。次世代きものについて更に検討する。
(3) 文化庁の事業を継続する。

【共】

80

■検討組織名：文化・ファッションテキスタイル研究所
報告者：宮本英治

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．テキスタイルデータのデジタル化の推進
本年度の課題

２．共同研究の推進（平成 27 年度） ３．本研究所見学による学生・学園関係者のテキスタイルへの造詣を深める活動の推進

４．繊維産業活性化のための活動の推進【共】

１．研究所所有が保有しているアナログテキスタイルデータのデジタル化に日常的に取り組み、
約 400 データをデジタル化した。
２．我が国の「伝統の織り」技術の継承保存のためのデジタルデータ作成を日常的に取組み、約 50 点をデータ化した。
３．文化学園大学をはじめ文化学園の教員や学生の見学を受入れ、テキスタイルの一般知識の習得や生産現場におけるテキスタイル作りを理解してもらうことができた。
４．学生のテキスタイル作りに協力し、企画・糸手配・組織作りから準備作業・製織を行った。
取組の結果と点検・評価

５．
「株式会社リューズ纏」と協働して開発したテキスタイルを使用した服が、東京コレクショ
ンで披露され、高評価を得た。
６．文部科学省委託事業「興隆するファッションテキスタイル産業のためのプロフェッショナ
ル育成事業」の統括研究所として、現代織物産地の技術の継承や産業実態についての調査・研究により、プロフェッショナル育成のための教育プログラムを作成し、学部学生教育と社会人教育を実施した。
７．前記の事業及び独自で繊維産業活性化のための社会人教育・研修・見学受入れなどを実施した。
８．研究所独自のテキスタイル開発を日常的に実施し、緯多重織により斬新なテキスタイルを
開発した。

【共】

１．テキスタイルデータ（糸種・繊度・密度・織組織など）のデジタル化を推進する。作成データ約 400 を目指す。
次年度への２．文部科学省の「成長分野等における中核的専門人材養成等の戦略的推進」事業を推進する。

課

３．研究所独自のテキスタイル試作・開発を推進する。

題（平成 28 年度） ４．デザイナー・企業等とテキスタイルの共同研究・開発を推進する。

５．テキスタイル産地を活性化するための現地指導を推進する。
６．テキスタイル教育の一環として、製造現場の見学・研修を推進する。

開催年月日
平成 27 年 7 月 8 日【共】

会議等の開催記録
文化・ファッションテキスタイル研究所

第 1 回運営委員会

大沼理事長から研究所の有為な活動展開についての提言を頂いた。
研究所の主要活動報告や業務計画・来所者などについて配布資料よる説明を行った。
研究所の活用について 9 人の委員による意見を聞いた。
平成 28 年 2 月 3 日

文化・ファッションテキスタイル研究所

第 2 回運営委員会

太田委員が本年 1 月 1 日付で副所長に就任した報告があった。
平成 27 年度の事業内容について、データのデジタル化・機器の整備状況、学園本部用ストール製作状況、見学受入れ状況、共同研究による開発テキスタイルの説明、文部科学省
事業の進捗状況などの説明があった。
研究所の活動をスムーズに行うためのプロジェクトチーム結成し、活動内容を広報活動中
心に行うことなどを決定した。

81

82

事

83

務

局

■検討組織名：研究協力室
報告者：中山明彦

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．科研費等による研究振興
科学研究費補助金の応募件数及び採択件数を増やすことにより、研究活動を振興する。また、各省庁、財団等の研究助成金公募に注力し、外部資金導入による研究活動を振興する。
２．研究戦略検討会を踏まえた研究振興
本年度の課題研究戦略検討会の WG1（研究戦略立案）と WG2（研究環境整備）の検討を進め、研究活動（平成 27 年度）を振興するための提案等を行う。
３．研究活動不正防止のための協力業務
研究活動不正防止のためのコンプライアンス教育等をサポートする。
４．学内研究活動に関わる協力業務
学内研究発表会、教員研究作品等の研究活動をサポートする。

【共】

１．科研費等による研究振興
平成 27 年度の科学研究費助成事業は、14 件の応募のうち 1 件の採択であった。平成 28
年度の科学研究費助成事業は、科研費の審査方法・研究計画調書についての説明会（7 月29 日）、公募に関する周知・説明会の開催（9 月 30 日）
・研究計画調書の精査等を行い、8件の応募であった。また、各省庁、財団等の研究助成金の公募に関する周知を行い、外部資金の導入に努めた。
２．研究戦略検討会における検討
研究戦略検討会では、ワーキンググループを 2 グループ（WG1：研究戦略立案
取組の結果と点検・評価

WG2：研究環境整備）に構成し、各々がその実現可能性等について検討を行い、報告書にまとめた。
同報告書は、10 月 19 日の学部長会で報告され、各学部長の検討を踏まえて 11 月 16 日の学部長会で全教員に周知する内容を確認した。
同報告書とその骨子については、11 月 20 日に研究協力室から全教員へ配信した。
３．研究活動不正防止のための協力業務「文化学園大学・文化学園大学短期大学部

研究活動の不正防止及び公正性を確保するための規程」に基づいて実施された研究倫理研修会及びコンプライアンス研修会（7 月 14 日）に関して、事務サポートを行った。
４．学内研究活動に関わる協力業務
第 30 回教員研究作品展（平成 27 年 4 月 16 日～19 日）及び第 49 回学内研究発表会（服装
学部及び造形学部、平成 27 年 9 月 11 日開催）の協力業務を行った。

【共】

１．科研費等による研究振興
科学研究費補助金の応募件数及び採択件数を増やすことにより、研究活動を振興する。また、各省庁、財団等の研究助成金公募に注力し、外部資金導入による研究活動を振興する。
次年度への
課

題

２．研究戦略検討会の報告書を踏まえた研究振興
研究戦略検討会の報告書を踏まえて、研究活動の振興を図る。

（平成 28 年度） ３．研究活動不正防止のための協力業務

研究活動不正防止のためのコンプライアンス教育等をサポートする。
４．学内研究活動に関わる協力業務
学内研究発表会、教員研究作品等の研究活動をサポートする。

84

【共】

■検討組織名：研究協力室

開催年月日
平成 27 年 5 月 28 日

会議等の開催記録
第 29 回

研究戦略検討会

１．WG1（研究戦略立案）の検討結果
２．WG2（研究環境整備）の検討結果
平成 27 年 6 月 19 日

第 30 回

研究戦略検討会

１．WG1（研究戦略立案）の検討結果
２．WG2（研究環境整備）の検討結果
平成 27 年 7 月 24 日

第 31 回

研究戦略検討会

１．戦略的研究立案

提言書

２．本学教員の研究活動のベースにした研究領域マップ
３．研究活動調査票総括表
平成 27 年 9 月 25 日

第 32 回

研究戦略検討会

１．本学の戦略的テーマ（案）について
２．研究戦略検討会
平成27年 10 月 16 日

第 33 回

研究戦略検討会

１．研究戦略検討会
平成 28 年 2 月 12 日

第1回

活動まとめ（第１案）について活動まとめ（第２案）について

研究倫理委員会

１．文化学園大学の学生の行う研究の倫理に関する細則（案）について
２．その他
平成 28 年 2 月 23 日

第1回

研究活動不正防止委員会

１．不正防止計画の実施について
２．文化学園大学・文化学園大学短期大学部
３．その他

85

研究活動行動規範について

■検討組織名：全学 SD 委員会
報告者：遠藤啓

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
本年度の課題（平成 27 年度）

１．学生募集に関する専門的知識の獲得・蓄積だけでなく、その共有化を図る。
２．引き続き、休学・退学事由を分析し、対策を講じる。
３．引き続き、教員の研究活動の振興、学生の支援体制の充実を図る。

【共】

１．入試広報課の職員を中心に日本能率協会のコンサルタントから意見や情報を蓄積しているが、事務局全体への共有化には至っておらず、次年度への課題となっている。
２．転学部・転学科等の規制緩和については学生にも徐々に浸透しており、退学せずに同系列への転学部・転学科をする学生が増えてはいるが、他分野への進路変更による休学・退学事由の分析と対策に関しては十分に行われておらず、継続して分析をし対策を講じること

取組の結果と点検・評価が、次年度への課題である。
３．今年度から教員が、学校行事のために出勤した場合の研究日の振替を可能にした。授業に支障のない時期に研究時間を確保するために有効に利用されている。また、日本私立大学
協会等の研修会に職員を派遣し、他大学等の状況などの情報を学生支援体制の充実を図る
ための材料としているが、保護者等からの様々なクレームが増加しており、対応が課題となっている。

【共】

次年度への

１．学生募集に関する専門知識の獲得・蓄積だけでなく、その共有化を図る。

課

２．引き続き、休学・退学事由を分析し、対策を講じる。

題（平成 28 年度） ３．引き続き、教員の研究活動の振興、学生の支援体制の充実を図る。

【共】

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 4 月 2 日

全学 FD・SD 研修会の実施
午前中は全教職員を対象として、各学部の方針の確認を行った他、文化外国語専門学校
校長による講演を開催した。
午後の分科会は、教員・事務職員混成グループとし、双方の情報の共有をはかった。
「午
前中の講演内容をどのように自分の授業に活かすか、活かして活けそうか、その具体的なアイデアについて」「研究活動をどのように自分の授業に活かしているか」等を中心に討議した。

平成27年 7 月 22 日

グローバル化に関する研修
管理職を対象として「グローバル社会に対応する」をテーマに研修会を開催した。
今なぜグローバルなのか？グローバル社会とは何か？等について討論し、本学は今後どうすれば良いか、何が必要か等について情報や考え方を共有した。

平成 27 年 9 月 7 日

全学 FD・SD 研修会 秋の分科会の実施
４月の分科会同じ教員・事務職員の混成グループにより、「教職員による授業見学ウィーク」「学生アンケートの自由記述について」「キャンパス統合による変化について」を中心に討議した。

平成27 年12 月 22 日

本学の改革に関する研修
管理職を対象として「学生数を増やすためには何が必要か。何をなすべきか」と題し、研修会を開催した。学生募集に関わる事項のみでなく、社会で活躍する学生を育成する
ために、本学のどの部分を改革し、どの部分をさらに伸ばすべきか、検討した。

平成28年 3 月 15 日

事務局 SD 研修会の実施
平成 27 年度に実施された学外団体主催研修会等に参加した職員は、予め事務局長あてに「学外団体主催研修会参加報告書」を提出した。
研修会では、管理職も含めて所属部署混合の６グループに分かれ、「それぞれの部署、あるいは各人がどのように文化に貢献することが、文化が生き残ることにつながるか」「これからの学生、保護者との関係について」のテーマで討議し、話し合った内容を発
表した。

86

学

87

園

本

部

■検討組織名：学園総務本部
報告者：佐藤申提出日：平成 28 年 4 月 1 日
学園法人規程の整備等について
１．海外出張が増加したため、旅費規程等の海外版を改定整備する。
本年度の課題２．給与規程のうち、手当関係の支給基準を明確にし、改定整備する。
（平成 27 年度）

３．給与規程について、給与制度検討委員会とともに再雇用延長に伴う新たな給与体系を検討
する。

【共】

１．海外出張が増加したため、旅費規程等の海外版を改定整備する。
現行の支給基準を明確にするため、職員旅費規程の支給額一覧表（国外版）を作成し公表した。
２．給与規程のうち、手当関係の支給基準を明確にし、改定整備する。
３．給与規定について、給与制度検討委員会とともに再雇用延長に伴う新たな給与体系を検討する。
取組の結果と点検・評価

２・３については給与制度検討委員会の検討事項となり、制度改革に向けた議論がスタートした。
第 1 回、2 回の会議では検討すべきテーマの洗い出しや問題の共有化を図った。また、給与制度改革に必要な要件として、教育職員の評価制度の構築についての議論がなされ、学校ごとに評価項目等について検討を開始した。
第 3 回の会議では、教育職員の評価制度のシステムについての検討と定年後再雇用に対する定年延長の際の給与制度の在り方が審議された。
平成 28 年度も継続して審議していく。

【共】

平成 27 年度に引き続き、給与制度の検討を行なう。
次年度への
１．給与制度の変更（教員評価制度の構築含む）
課

題
２．諸手当の在り方の検討（平成 28 年度）

３．定年延長に伴う給与制度の在り方の検討

開催年月日
平成27年 7 月 28 日

【共】

会議等の開催記録
第1回

給与制度検討委員会

メンバー顔合わせ

総務本部長、経理本部長より、委員会の趣旨や検討すべきテーマについて確認した。
（定年延長、人件費の抑制、教員評価制度導入と昇給連動、諸手当の在り方等）
平成27年 7 月 29 日

第2回

給与制度検討委員会

継続審議（定年延長、人件費の抑制、教員評価制度導入と昇給連動、諸手当の在り方等）
追加検討項目として働きに応じたメリハリのある給与制度の検討
各校にて持ち帰り検討事項、教員評価制度の評価項目の検討（現行の昇格基準調査）
平成28年 2 月 26 日

第3回

給与制度検討委員会

継続審議（定年延長、人件費の抑制、教員評価制度導入と昇給連動、諸手当の在り方等）
教員評価制度について、総務より職員人事考課に対応したフレームの提示。

88

■検討組織名：学園管理本部施設部
報告者：友利光夫

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．平成 26 年度に引き続き、各建物の利用計画に基づいた教育環境の整備を行う。
２．老朽化した監視カメラ装置のデジタル化５年計画の２年目を継続実施し、学生生活の安全を強化する。
３．新都心キャンパスの外壁調査結果に基づき改修工事計画を行い、学生生活の安全を確保する。
本年度の課題４．国際学生会館の統一管理標準と入寮募集活動の強化に努める。

(平成2 7年度） ５．耐用年数に応じた冷暖房熱源設備の検討を行い、平成 28 年度以降の長期計画について準備する。
６．引き続き研修施設に接する道路拡幅工事（平成 28 年度行政事業）と関連する整備計画を実施する。
７．引き続き省エネルギー活動を計画的に推進する。
８．産業廃棄物（ゴミ・コピー用紙・什器備品等）の再資源化を継続的に推進する。

【共】

１. (1)小平キャンパス受け入れ後の教育施設を整備し利用効率を高めて体制を整えた。
(2)実習室の安全対策として、フロアコンセントの天井移設化計画２年目を完了した。
２．監視カメラ装置のデジタル化５年計画の２年目にあたり、監視カメラ９台をデジタル化
し、監視装置の精度を高め安全を強化した。
３．Ｆ館外壁窓サッシの老朽化に伴い改修工事を終え、教育環境整備と安全を確保した。
４．小平国際学生会館の男女混合利用計画について、平成 28 年度中に対策を講じて平成 29
年度より男子学生受入れのための広報活動を行なった。
５．空調監視システム改修５年計画のステップ２を実施し、Ｄ館以降の熱源計画をスタートした。
取組の結果と点検･評価

６．文化北竜館前面道路拡幅工事（行政事業）と関連する車庫建替え及び外構整備工事を実施して研修施設の利便性が上がった。
７．(1)正面玄関庇の照明器具新設及びＡＢＣ・購買前廊下等の照明器具の更新計画に沿ってLED 照明器具への更新を実施し、学生動線及び環境維持の確保に努めた。
(2)昨年と同様に夏季一斉休暇を５日間にして、電力ピークカットとエネルギー消費量を削減した。
(3)Ａ館高層用エレベータースキップ運転システムの老朽化による故障に伴い、更新工事により輸送効率を上げると共に省エネを図った。
８.(1)小平キャンパスの移転後の余剰什器備品の再利用の広報を行い、新規購入を抑えて再利用化運動に努めた。
(2)産業廃棄物（ゴミ・コピー用紙等）の再資源化を継続的に推進した。

【共】

１．平成 27 年度に引き続き、各建物の利用計画に基づいた教育環境の整備を行う。
２．老朽化した電力監視装置及び監視カメラ装置の更新を行い、電力の安全供給と学生生活の安全を強化する。
次年度への
課

題

(平成 28 年度）

３．新都心キャンパスの外壁調査結果に基づき計画的な改修工事を行い、学生生活の安全と建物の健全性を確保する。
４．国際学生会館の統一管理標準と入寮募集活動の強化に努める。
５．耐用年数に応じた冷暖房熱源設備の調査検討を行い、平成 29 年度以降の中長期計画を作成し予算化する。
６．水銀含有製品（蛍光灯等）に対する輸入・製造・輸出禁止問題の情報収集に努める。
７．産業廃棄物の削減と再資源化の広報活動を継続的に推進する。

89

【共】

■検討組織名：学園経理本部
報告者：小池雅己

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．100 周年事業への資金計画を策定し、引当資産の積み立てを行う。
本年度の課題２．新会計システムの導入及び学校法人会計基準改正への対応。

（平成 27 年度）

３．
「文化学園財務・経理規程」及びそれに付随する細則等の見直しを継続的に行う。 【共】１．100 周年事業への資金計画を策定し、引当資産の積み立てを行う。
100 周年事業建設引当資産を 5 億円積み立てるとともに、中長期の資金計画を策定した。
２．新会計システムの導入及び学校法人会計基準改正への対応。
取組の結果と点検・評価

新会計システムを導入し、順調に稼働している。また、学校法人会計基準改正への対応も滞りなく行うことができた。
３．「文化学園財務・経理規程」及びそれに付随する細則等の見直しを継続的に行う。
「文化学園財務・経理規程」及びそれに付随する細則等について検討を重ねている。【共】

次年度への
課
題
（平成 28 年度）

１．100 周年事業への資金計画を策定し、引当資産の積み立てを行う。
２．「文化学園財務・経理規程」及びそれに付随する細則等の見直しを継続的に行う。 【共】90■検討組織名：IT 委員会（IT 戦略室）
報告者：淵上和子

提出日：平成 28 年 4 月 1 日
１．大学事務システムの学籍教務システムのオープン化を進める。
WEB 履修・WEB 学生カルテ・WEB 成績登録等の導入、システム統合により、学生・事務局・
本年度の課題教員のサービス向上 と業務の合理化を目指す。

（平成 27 年度） ２．オープン化に伴い、サーバ環境の構築を進める。

３．引き続き、学生サービスとしての無線 LAN 利用箇所の増設を検討する。
４．ICT を利用した授業支援の検討に入る。

【共】

１．パッケージシステム Campus Plan による一元管理により、受験時～卒業後までシームレスに学生の情報を管理できるようになった。
また、各種 Web システムの導入により、今後は発生源入力が中心となり、リアルタイムに各情報を Web 上から取得できるように、学生・教員・事務局のサービス向上に努めた。
取組の結果と点検・評価

２．オープン化に伴い、対象のサーバを仮想サーバで統合し、スペースと使用電力の削減に努めた。
３．食堂に 2 基、無線アクセスポイントを増設し、学生サービスに努めた。学生の利用者数も急増している。
４．各種アンケート調査や集計に Google Form の提案、更に教員と学生の情報共有や課題提出
方法に Google Classroom を提案し、説明会を行った。

【共】

１．各システム稼働開始に伴い、システム説明及びファイルアクセス権限等のセキュリティ管
次年度への
課

題

理に努めると共に、学生、教員、事務局のサービス向上に努める。
２．Web 履修等のスタートに伴い、情報セキュリティの強化と利用者への教育に努める。

（平成 28 年度） ３．
共有部分への無線サービスが整い、平成 28 年度からは教室への拡張を計画的に進めて行く。

４．引き続き、ICT を利用した授業支援の提案に努める。

【共】

開催年月日

会議等の開催記録

平成 27 年 04 月 28 日

平成 27 年 05 月 15 日

平成 27 年 05 月 28 日

学 籍 教 務 シ ス テ ム 「 Campus

平成 27 年 06 月 05 日

平成 27 年 06 月 12 日

平成 27 年 06 月 19 日

Plan」導入検討打合せ

平成 27 年 06 月 26 日

平成 27 年 07 月 10 日

平成 27 年 07 月 16 日

(Web 履修、Web シラバス、Web

平成 27 年 07 月 24 日

平成 27 年 07 月 31 日

平成 27 年 09 月 03 日

学生カルテ、Web 成績登録を含平成 27 年 10 月 15 日

平成 27 年 10 月 29 日

平成 27 年 11 月 25 日

む)

平成 28 年 01 月 21 日

平成 28 年 02 月 22 日

平成 28 年 03 月 08 日

平成 27 年 05 月 29 日

平成 27 年 08 月 20 日

平成 27 年 09 月 15 日

平成 27 年 12 月 03 日

就職システム「Campus Plan」
統合改修打合せ

平成 27 年 07 月 22 日

平成 27 年 10 月 05 日

平成 27 年 12 月 02 日

「Campus Plan」メール配信機

平成 28 年 01 月 22 日

平成 28 年 03 月 14 日

能打合せ

平成 27 年 09 月 08 日

平成 28 年 02 月 02 日

大学 IT 小委員会
Google Form を利用した、アンケートフォームの作り方説明
Google Classroom を利用した、ファイル提出方法の説明

91

92

附： 委 員 会 委 員 一 覧 表
学部・学科・ｺｰｽ編成
入学定員・収容定員・在籍学生数
全学自己点検・評価委員会委員名簿93平成 27 年度

文化学園大学委員会委員一覧表［常置委員会］

◎委員長
教

務

学生支援

研

平成 27 年 5 月 1 日○副委員長△書記 （敬称略・順不同）

究

入試対策

就

職

田島 成二

砂長谷由香

伊藤由美子

恵

△井口 彰子

井上 昌恵

根本賀奈子

△柚本 玲

八浪 美穂

△小林 未佳斎藤 嘉代

恩泳◎糸林 誉史○福田 博美

北方

1

服装造形学
和裁
生産工学

千葉 悦子

曽我 陽子

2

短大部服装学科鹿島

小出

3

服装デザイン学、服飾工芸
ファッション画
テキスタイル、
機能デザイン学
服飾文化共同

4

服装社会学、服装史学
服飾文化共同

江戸

5

染織、金工
ｸﾞﾗﾌｨｯｸ・ﾌﾟﾛﾀﾞｸﾄ/映像ｸﾘｴ
ｲｼｮﾝ
造形文化、絵画
基礎造形、造形・色彩学

七里 真代

○白井 信

岡部 隆信

北岡 竜行

庄司喜久美

6

建築デザイン
住生活デザインインテリアデザイン

安野 彰

横山 稔

岩塚 一恵

久木 章江

井上 搖子

7

総合教養・国際文化観光 A
外国語・国際文化観光 B
日本語・国際文化観光 C
教育学・体育学、調理学、博物館学
和装文化研究所

△境

希里子

小山

真理

勝山 祐子

安藤 葉子

R．ﾋｯｸﾘﾝｸﾞ8

総合教養・国際文化観光 A
外国語・国際文化観光 B
日本語・国際文化観光 C
教育学・体育学○石田名都子

栗山

丈弘

星 圭子

三島 万里

9

国際ファッション
応用健康心理学梶田◎佐藤 浩信

古御堂誠子

10

教務部
学生部
就職相談室

二茅みゆき

宮本 朱

酒井 城司

△吉田 和代松原 詩緒◎佐藤百合子
酒井 城司

高野 博子
中山 明彦

高橋
清水
遠藤
相澤

◎松田 祐之○丸茂みゆき研究倫理

研究公正研究活動不正防止

ハラスメント防止◎濱田 勝宏○野口 京子
池田 和子
堀尾眞紀子
青栁 宏
米山 雄二
渡邉 秀俊
永井 伸夫
佐藤真理子
遠藤 啓

◎濱田 勝宏
遠藤 啓
池田 和子
堀尾眞紀子
青栁 宏
野口 京子
浅沼 由紀
近藤 尚子
永井 伸夫
円谷 葉子
原島 陽一
田村 照子
中山 明彦

◎濱田 勝宏○野口 京子
池田 和子
堀尾眞紀子
青栁 宏
米山 雄二
小柴 朋子
近藤 尚子
渡邉 秀俊
遠藤 啓
原
敏夫
小林 哲夫
小池 雅己
友利 光夫
△円谷 葉子
中山 明彦

◎永野
○三島
△千葉
安高
鹿島

学
長
指
名

和枝

◎小柴 朋子克栄

貴子

申○柴田 早苗

○窪田 忍
杉田秀二郎

正樹
美里
啓
浩子

晴子

［特別委員会］
全学自己点検・評価◎渡邉 秀俊○瀬島健二郎
伊藤由美子△押山 元子
下山かおり
永野 順子
藤江 大輔
磯﨑 明美
沼尻 七子
北浦 肇
杉田秀二郎
遠藤 啓

円谷 葉子

全学ＦＤ
◎星野 茂樹○ｽﾜｯﾄ
ﾁｬﾛﾝﾆﾎﾟﾝﾜｰﾆｯﾁ△村上 剛規
白井菜穂子
金川 孝義
長山 洋子
渡部 旬子
遠藤 典子
北岡 竜行

遠藤 啓
円谷 葉子
吉田 和代

円谷 葉子
中山 明彦
△岡庭 由起

附2

順子
万里
悦子
信一
和枝

遠藤 啓
円谷 葉子
吉田 和代
相談員
平良木啓子
北浦 肇
七里 真代
星 圭子
柴田 早苗
小出 恵
宮本 朱

［学部専門委員会］
衣料管理士課程
◎永井
○矢中
△由利
須田
小林
角田

伸夫
睦美
素子
理恵
未佳
薫

建築・インテリア系資格◎谷口久美子○浅沼 由紀△曽根 里子
渡邉 秀俊
横山 稔

文化・語学研修

日本語教員養成課程◎加藤 薫○佐藤 浩信△矢澤 郁美高橋 哲夫
Ｃ．ﾋｭｰﾍﾞﾝｿｰﾙ
久保田 文
安永 明智

◎齊藤眞理子
○加藤 薫
△星 圭子
白井菜穂子

紀要編集
＜服装学・造形学研究＞◎高村 是州○根本 賀奈子△曽根 里子
鳥海 薫
佐藤真理子
藤井 玲子
田中 里尚
＜人文・社会科学研究＞◎中沢 志保
○瀬島健二郎△吉田 昭子C.ﾋｭｰﾍﾞﾝｿｰﾙ
松原 詩緒［課程専門委員会］
教職課程◎福井 路可○森谷 直樹△藤井 玲子
永野 順子
鳥海 薫
五十嵐清子

図書館
大関 徹
長沢 幸子
福田 博美
丸茂みゆき
小山 真理
青山めぐみ

学芸員課程
◎佐藤
△田中
植木
岡島

正明
直人
淑子
奈音

留学制度検討◎濱田 勝宏
池田 和子
堀尾眞紀子
青栁 宏
石田名都子
三國 純子
古屋 則子
遠藤 啓
柿島 由雄
円谷 葉子
△二茅みゆき

司書課程◎瀬島健二郎△吉田 昭子

ＩＴ委員会大学小◎ｽﾜｯﾄ
ﾁｬﾛﾝﾆﾎﾟﾝﾜｰﾆｯﾁ○渡邉 秀俊
濱田 勝宏
柳田 佳子
熊谷 伸子
野沢さおり
白井 信
村上 剛規

円谷 葉子
山川あづさ

附3

学部・学科・コース編成（平成 27 年度）

文化学園大学大学院
被服環境学専攻（博士後期課程）

生活環境学
研究科

被 服 学 専 攻
（博士前期課程）

国際文化研究科

生活環境学専攻（修 士 課 程）国際文化専攻（修 士 課 程）アドバンストファッションデザイン専修
テキスタイルデザイン学専修
服装機能学専修
服装社会学専修
生活造形学専修
建築・インテリア学専修
国際文化専修国際ﾌｧｯｼｮﾝ文化専修

ファッションビジネス専修
ファッション文化専修
グローバルファッション専修

健康心理学専修

文化学園大学服 装 造 形 学 科

クリエイティブデザインコース
機能デザインコース
アドバンストテクニックコース
インダストリアルテクニックコース
ブランド企画コース
テキスタイル企画コース

服 装 社 会 学 科

服装社会学コース
ファッションビジネスコース
服飾文化史コース
グローバルファッションマネジメントコース

服装学部

デザイン・造形学科
３年次

生 活 造 形 学 科

造形学部

映像クリエイションコース
グラフィック・プロダクトデザインコース
メディア編集デザインコース
テキスタイルワークコース
ジュエリー・メタルワークコース
アートワークコース
４年次 グラフィック・プロダクトデザインコース
メディア編集デザインコース
テキスタイルワークコース
ジュエリー・メタルワークコース
アートワークコース
２年次

国際文化・観光学科

国際観光コース
国際文化コース

国際ファッション文化学科

スタイリスト・コーディネーターコース
プロデューサー・ジャーナリストコース
映画・舞台衣装デザイナーコース

現代文化学部

建築・インテリア学科

インテリアデザインコース
建築デザインコース
住生活デザインコース
３年次 インテリアデザインコース
インテリアファブリックデザインコース
建築デザインコース
住生活デザインコース
４年次 建築デザインコース
住居デザインコース
インテリアデザインコース
インテリアファブリックコース

応用健康心理学科

文化学園大学短期大学部
服
専

装

学
攻

科

ファッションビジネスコース
ファッションクリエイティブコース
ファッションプロモーションコース

科

ファッション専攻

附4

入学定員・収容定員・在籍学生数（平成 27 年 5 月 1 日現在）

文化学園大学大学院
研究科名

生活環境学

国際文化

専

攻 名

入学定員

収容定員

現 員

被服環境学（博士後期）

2

6

13

被服学（博士前期）

20

40

32

生活環境学（修士）

6

12

6

国際文化（修士）

6

12

2

入学定員

収容定員

現 員

文化学園大学
学 部 名
服

造

装

形

現代文化

学

科 名

服

装

造

形

360

1480

1142

服

装

社

会

140

580

656

デザイン・造形※１

140

280

193

生 活 造 形 ※１

140

300

187

建築・インテリア

120

520

329

国際文化・観光

30

150

74

国際ファッション文化

100

430

399

応 用 健 康 心 理

30

140

46

※１ 生活造形学科は、平成２６年４月よりデザイン・造形学科に名称変更

文化学園大学短期大学部
学 科 名
服

装

専

攻 科

専

攻 名

入学定員

収容定員

現 員

―

120

240

143

ファッション

20

20

16

附5

全学自己点検・評価委員会

委員名簿（平成 27 年 5 月 1 日現在）

委 員 長

渡邉

秀俊

副委員長

瀬島

健二郎

伊藤

由美子

押山

元子

永野

順子

藤江

大輔

磯﨑

明美

沼尻

七子

北浦

肇

杉田

秀二郎

下山

かおり

遠藤

啓

円谷

葉子

二茅

みゆき

高野

博子

藤澤

千晶

書

記

附6

文 化 学 園 大 学
文化学園大学短期大学部
自己点検・評価報告書 －平成２７年度－
平成 28 年 7 月１日発行
編集：文化学園大学 文 化 学 園 大 学 短 期 大 学 部
全学自己点検・評価委員会
発行：文化学園大学 文 化 学 園 大 学 短 期 大 学 部

附7