TOKYO ELECTRONCORPORATEPROFILE
東京エレクトロン
会社案内〒107-6325
東京都港区赤坂 5-3-1 赤坂Bizタワー

Tel.03-5561-7000
www.tel.co.jp

TELは、東京エレクトロン株式会社の日本およびその他の国における登録商標または商標です。
PR3 61-0142

強 くし な や か な

CEO’ s Message

社 会 の 実 現 に 向け て
テレビ や PC 、スマートフォンに 使われている半 導 体 は 、IoT 、AI 、5G の普 及とともに 社 会インフラを支えるものに 発 展してきました 。
半 導 体は いま、私 たちの 生 活 に 欠 かせません 。
進 化を続ける半 導 体 。それを支える製 造 装 置 市 場 も、さらなる成 長フェーズ に 入っています 。
東 京 エレクトロンは 、世 界をリードする付 加 価 値 の 高 い 最 先 端 の 装 置と技 術 サービ スを
継 続 的に 創 出し、豊か な 未 来をつくり出していきます。

ステークホルダーの皆さまには、平素よりご支援とご愛顧を賜り、誠にありがとうございます。
昨今の世界情勢を振り返りますと、気候変動による自然災害や、感染症の流行、加えて貿易摩擦や国際的な紛争に代表される地政学リスク、それに伴う人権問題などが、産業や社会、そして人々の生活にさまざまな影響をおよぼしています。一方、このような状況においても経済活動が止まらない、強くしなやかな社会の構築に向けて、ICT（ 情報通信技術）を強力に実装するとともに、地球環境の保全に向けた脱炭素化など、さまざまな取り組みが進められています。そしてその両立に必要なのが半導体の進化です。

IoT、AI、5Gの普及やあらゆる産業のスマート化、自動運転の展開、また注目を集めている生成AIやバーチャルリアリティ（ VR ）の実用化など、かつてないスピードでデータ社会への移行が進む中、デジタル技術の活用が一段と広がっています。その根幹を支える半導体においては、さらなる大容量、高速、高信頼性、低消費電力など、技術革新への期待は留まるところを知りません。半導体市場は、2021年に初の5,000億米ドルを超えましたが、2030年には 1 兆米ドルを超え、現在の市場の倍以上に成長すると予想されています。そして、当社が参画する半導体製造装置市場も、さらなる拡大が見込まれます。本年で創立60周年を迎えるにあたり当社は、「半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」という新ビジョンを掲げました。当社の専門性を生かし、付加価値の高い最先端の装置と技術サービスを継続的に創出することで、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を目指していきます。そして、企業の成長は人、社員は価値創出の源泉と位置づけ、ステークホルダーとのエンゲージメントを通じて、このビジョンの実現に向けて活動してまいります。
今後とも皆さまの変わらぬご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

代表取締役社長・CEO

1TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILETOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

2

PRINCIPLES

東京エレクトロンのビジョン

Mission,Vision,Value

ビジョンは 、基 本 理 念と経 営 理 念 に 基 づき、東 京 エレクトロンが 中 長 期 的 に 実 現した い 事 業 像をまとめ た も のです。

東京エレクトロンの企業理念は、企業として果たすべき使命とその実現に向けて、半 導 体 の技 術 革新に 貢 献する夢と活 力の ある会 社

大切にする価値観や具体的な行動のあり方などを表す、4つの要素によって構成されています。

本ビジョンは、Creating Shared Value（ CSV ）*、“共有価値の想像”の考え方に基づいています。
* CSV : 企業の専門性を活用して、社会課題を解決することで、社会的・経済的価値を創出し、企業価値の向上と持続的な成長を図るという考え方

基本理念

TEL Values

基 本 理 念 は 、東 京 エレクトロン の 存 在 意 義（ P u r p o s e ）、社 会 的 使 命を定 義した も のです。企 業 活 動 の 拠り所となる最 も基 本 的 な 考え方です。
基本

最 先 端 の 技 術と確 か なサービスで、夢 の ある社 会 の 発 展 に 貢 献します

Mission
理念
・経営理念

T E L V a l u e s は 、東 京 エレクトロングル ープ の 価 値 観 および社 員 一 人 ひとりの 心 構えや 行 動 規 範 を 明 示した も のです。

誇りV is

経営理念

ion

チャレンジ
オーナーシップ

T EL

経 営 理 念 は 、基 本 理 念を 実 現するた め に 、Va l
Va lueues

チ ームワーク

東 京 エレクトロンが 大 切 にする経 営 の 規 範を 8 つ の 項 目で明 示した も のです。

自覚3

■ 利益について■ 事業分野について社会や産業の発展に貢献すべく、利益の追求を重視しエレクトロニクスを中心とする最先端技術分野において、企業価値の向上を目指します。

高品質な製品を提供し市場をリードします。

■ 成長について■ 品質とサービスについて

技術革新に常に挑戦し、事業拡大と市場創出により顧客の満足と信頼を得るために真のニーズを理解し、継続的な成長を図ります。

品質とサービスの向上に努めます。

■ 社員について■ 組織について社員は価値創出の源泉であり、創造性と責任感と個々の能力を最大限に発揮し、企業価値を最大化する強いチームワークで情熱をもって業務に取り組みます。

最適な組織を築きます。

■ 安全と健康と環境について■ 企業の社会的責任について事業に関わるすべての人々の安全と健康、および企業としての社会的責任を自覚し、社会から高く評価地球環境への配慮を第一に考えて行動します。

され社員が誇りを持てる企業であるよう心がけます。

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

私たちは、自らが誇りをもてる高い価値をもった製品・サービスを提供します。
私たちは、世界No.1を目指し、新しいこと、人のやらないことにチャレンジします。
私たちは、オーナーシップをもって、考え抜き、やり抜き、やり遂げます。
私たちは、お互いを認め合い、チームワークを大切にします。
私たちは、社会の一員としての自覚をもち、責任のある行動をします。

企業理念（基本理念、経営理念、ビジョン、TEL Values ）を表現したコーポレートメッセージです。

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

4HISTORY

東京エレクトロンの 60年の歴史

2023

60 周年記念ロゴに込められた想い
東京エレクトロン60周年ロゴの5色のラインは多様性を表し、■「半導体の人材育成と研究開発に関する右肩上がりに突き抜けた矢印は未来に向けたブレイクスルーを表現しています。

未来に向けた日米大学間パートナーシップ

多様な個性がもつ力を合わせて、TELの革新と進化で世界を動かそう、(UPWARDS)」に参加という私たちの想いを象徴しています。

■ Institutional Investor誌の東京エレクトロンは、半導体産業の歴史とともに歩み、成長してきました。

「All-Japan Executive Team Ranking」

そして、2023年11月11日に、創立60周年を迎えます。に初選定「All-Star」(ベストIR企業ランキング)で創業以来、常に最先端の技術を追い求め、たゆまぬ技術革新を重ね歩んできた60年の歴史を紹介します。

2021

2007

「第2回ROESGランキング（2020年度版）」

人材育成の社内機関

国内ランキングで首位「TEL UNIVERSITY」
を設立

1963

2002

1994

技術専門商社としてスタート

内閣総理大臣賞を受賞

プログラム（Albany NanoTech

グローバリゼーション元年：（2003年に続き2度目）

プログラム）に参加

欧米での直接販売・サポート開始■（株）
東京放送の出資により、

2016

産学共同の研究開発推進支援

1990年代からはサービスや製造を担う会社を設立するな
ど国内グループ体制を強化。加えて、1980年から開始した海外進出が 1990年代に本格化し、成長し始めた世界市場

東京都港区赤坂に資本金500万円で（株）
東京エレクトロン研究所を設立「半導体こそ産業界を変革する」という信念

2013

で直接販売・サポートする体制の構築を進め、世界各国にのもと、久保徳雄と小髙敏夫らの若者が、現地法人を設立しました。この頃から世界を舞台に活躍す

東京エレクトロン研究所を創業。

米国Applied Materials, Inc.

る会社として成長していきます。

0S
202との経営統合契約を締結■ 拡散炉、リークディテクタ、（2015年解消）

IC製造機器の輸入・販売を開始

1976

1991

テル・サームコ
（株）
が

1965

世界初の高圧酸化装置を開発

米国フェアチャイルド社と半導体製造装置メーカー米国サームコ社との合弁会社

1986年より海外への輸出を開始し、1989年には半導体製造装置メーカー売上高世界ランキング 1 位を獲得しました。

1980

テル・サームコ（株）を設立し、拡散炉の国内生産を開始

S
2000

東京証券取引所市場■ 新ビジョン・

新生TELとして再出発

新中期経営計画の発表、（ビジョン、中期経営計画の策定、コーポレートメッセージを制定

コーポレートロゴ刷新）

2005

1980S

1960S

向けて、新ビジョン・新中期経営計画

コーポレートロゴを刷新

東京証券取引所第一部に輸入販売代理権を獲得し、販売を開始「東京エレクトロン（株）」へ商号を変更Enabling Life」を掲げました。

おける業種変更■ 東京証券取引所「商業」
から「電気機器」
へ

8,000

プライム市場に指定替え■「コーポレートガバナンス・でオブ・ザ・イヤー®2021」

1986「Grand Prize

2018

半導体製造装置の「（株）
東京エレクトロン研究所」
から12,000

したコーポレートメッセージ「Technology市場へ本格参入

1978

拡散炉の完全国産化へ達成しました。そこで、さらなる成長に製造装置第一部に指定替え

米国サームコ社から拡散炉の輸出を開始

Company（大賞）」を受賞

4,000

トムソン・ロイター（現リフィニティブ）
社による「Top 100 Global Tech Leaders」に選出

01965

半導体の進化

5

フラットパネルディスプレイ

東京証券取引所市場

1970

3月 期 の 好 業 績 によって2年 前 倒しで策定し、新たな一歩を踏み出しました。

を発表しました。また、企業理念を表現

1999

1984

テル・サームコ（株）で発 表した 前 中 期 経 営 計 画を、2022年目指した中期経営計画と財務モデルを受賞（1999年に続き2度目）

1990

16,000企 業 価 値 向 上 を 目 指 して2019年 に2015年、グローバル水準の収益力を

第10回ディスクロージャー表彰を20,000

2022

2015

第二部に上場

西暦（年）

24,000（1989年から3年連続）

1968

1964

(億円)

旭日重光章を受章

売上高世界ランキング1位

ICテスタの代理店契約

連結売上高

2020

東 哲郎
（元会長・社長）がTOKYO ELECTRON

1970

Mainframe Computer

CORPORATE PROFILE

1975

1980

Single Chip Microprocessor

1985

1990

Personal Computer

1995

2000

Mobile Phone

2005

2010

Digital Consumer Electronics

2015

2020

2023

Big Data

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

6

TECHNOLOGY

東京エレクトロンがつくる未来

東京エレクトロンは、半導体を「つくる」ための装置の開発、製造・販売、技術サポートまでをおこなっています。
創業以来、約 60 年にわたり培ってきた技術や知見を礎として、これからも「夢のある社会の発展」に貢献していきます。

遠隔医療・予防診断

持続可能な社会の発展を目指して

スマートシティ

社会のデジタル化と脱炭素化を両立させるため、サプライチェーンイニシアティブ「E-COMPASS」を立ち上げました。サプライチェーン全体で、製品の稼動時における環境負荷低減などに取り組み、地球環境保全を推進しています。

スマートファブ

Environmental Co-Creation by Material, Process and Subcomponent Solutions

半導体

製造装置

事業活動

デバイスの高性能化と低消費電力化

装置のプロセス性能と環境性能の両立

事業活動全体におけるCO2 排出量削減

スマートモビリティ

東京エレクトロンの中長期環境目標
AR / VR / MR

スマートデバイス

製品や事業所における環境への取り組みを強化すべく、2030年までの中期環境目標を下図のとおり設定しています。また、長期目標としては、温室効果ガスの実質排出量をゼロとする「ネットゼロ」の実現を掲げています。スコープ１、
２* を 2040 年 までに、スコープ３**を2050年までに達成することを目指しています。

半導体の市場規模

半導体市場の展望

半導体は今や、電子機器に搭載されるのみならず、多様なアプリ

兆米ドル

ケーションを支えるデータセンターや、5G・6Gインフラに不可欠な1.0存在となっています。そして、VR、自動運転、ChatGPTに代表0.8される生成AIなど、大規模な計算を必要とするアプリケーション*スコープ 1 & 2 : 自社の事業活動における電力などのエネルギー使用による排出資材の購入や物流などにおける排出**スコープ 3 : 販売した装置の使用や廃棄、
出所:1990-2022 (WSTS) / 2023-2030 (IBS, June 2023)

1 兆米ドル以上
今後 10 年で倍以上に成長

中期目標（2030年）

5,740億米ドル(2022)以上に達すると予測されており、半導体のさらなる進化に向けて、当社が果たすべき役割は、ますます高まっています。

PCTOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

データセンターウェーハ1枚当たり（2018年比）

0.2
消費者向けサービス

0.0

1990

7

スマートフォン

2000

品

30 % 削減

0.60.4

CO 2 排出量 削減目標
製が今後も広がり、その重要性は一層増しています。それに伴い、半導体の市場規模は、2030年には現在の倍以上となる 1 兆米ドル

長期目標（2050年）(2030)

20102020

産業向けサービス

事

温室効果ガス実質排出ゼロ
業

所

70 % 削減Net Zero

総排出量（2018年比）

各事業所のエネルギー使用量（原単位）前年度比1%削減

再生可能エネルギー100%2030
TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

8BUSINESSBest Products、Best Technical Serviceを研究開発拠点紹介

提供するためにTEL Technology Center Korea（韓国）imec（ベルギー）

TEL Manufacturing andEngineering of America（米国）TEL デジタル デザイン スクエア
東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ
東京エレクトロン九州
東京エレクトロン宮城（日本）

TEL Technology
Center, America（米国）
SUNY Poly/NY CREATES（米国）

CEA-Leti（フランス）

データ社会への移行が加速し、半導体の用途が拡大する中、TEL Magnetic Solutions（アイルランド）

製造装置に対するお客さまの要望もますます多様化・高度化しています。

BRIDG（米国）産業技術総合研究所（日本）Tokyo Electron America（米国）TEL Technology Center, Taiwan（台湾 ）東京エレクトロンは、革新的な技術開発に加え、それを支える「確かなサービス」を大切にしています。

IME（シンガポール）

お客さまの価値創造に寄与し、唯一無二の戦略的パートナーとなることを目指し続けます。
東京エレクトロン開発拠点
コンソーシアム

将来の成長を見据えた積極的な設備投資

TEL デジタル デザイン スクエア

2021年9月竣工（宮城県大和町）

DX活動の本拠地として開設された、機能性、デザインともに先進的な宮城技術革新センターでは、数世代先を見据えた装置技術と生産技術オフィスでは、ナノメートルレベルでの半導体製造に求められる最先端を創出するための研究開発を推進しています。顧客トレーニングエリアやラボエリアでは社内外のコラボレーションを促進し、半導体製造技術の発展に向けた挑戦が続けられています。

ソフトウエア技術の開発をおこなうとともに、DXに必要な人材の育成や獲得に努めています。

東京エレクトロンの事業展開
技術研究開発製造販売

宮城技術革新センター

2020年11月開設（北海道札幌市）

新開発棟

サービス/
サポート

2023年7月竣工（山梨県韮崎市）
東京エレクトロン テクノロジーソリューションズが開発・製造している製品群は、半導体の線幅がより小さく、また多様化、複雑化する中で、技術革新の要として繰り返しおこな わ れるパター ニング 技 術 の 進 化とともに、大きな 成 長 が研究開発

研 究 開 発 投 資（億円）

半導体は、社会インフラの中核を担うものとして、さらなる技術進化が 期 待さ れてい ます。今まで 以 上 に 大 容 量、高 速、高 信 頼 性、

約 6,000 億円

低消費電力な半導体が必要とされる中、付加価値と競争力の高い製造装置をタイムリーに提供するためには、次 世 代を見 据えた

1,911

先端技術開発が必要不可欠です。
971
FY’ 18

9TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE見込まれています。新開発棟の竣工により技術開発力をさらに強化し、市場とお客さまの求める機能を備えた製品をタイムリーに提供していきます。

FY’23 から5 年 間で1兆円以上を計画1,1391,202

FY’ 19FY’ 20

1,366

FY’ 21

2,000

1,582

FY’ 22FY’ 23

FY’ 24（予想）

FY’ 25FY’ 26

新開発棟■ 熊本県合志市（ 2025 年夏竣工予定）

新生産・物流センター■ 岩手県奥州市（ 2025 年秋竣工予定）■ 宮城県大和町（ 2025 年春竣工予定）

FY’ 27

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

10

技術

研究開発

製造

販売

サービス/
サポート

製造
製品開発の初期段階から、設計、製造、品質管理を一貫して担います。

品質管理

技術

研究開発

製造

販売

サービス/
サポート

技術サービス / サポート

製 造

常に変化するビジネス環境において、当社は、Best Technical Serviceを継続的に追求するため、世界中のお客さまに設 計

満足いただける技術サービス/サポートの提供に努めています。同時に、時代の変化や多様化するお客さまのニーズを先取りし、グローバルにサポートできる体制を整えています。

当社は主に日本国内の製造子会社で装置を開発、製造しています。

生産部門の役割装置の設計、製造、品質管理を一貫して担えることは当社の大きな強みです。それにより、お客さまの技術ニーズを開発初期から考慮して、タイムリーに高品質な製品を提供していくことが可能になります。
また、半導体の高機能化に伴い、お客さまからの要求が高度化している中、より高品質な装置を生産するため、全社的な生産改善活動を10年以上推進しています。この活動は、効率を阻害するあらゆるロス● 受注設計詳細な技術ニーズに合わせて装置の仕様を設計● 製造 工程の 設計開発された装置を品質良く、高効率で製造するための工程設計

多様なニーズに応える各種サービス● 小口径（ 200mm 含む）新規装置販売● 中古装置販売、調達、保証、トータルサポート

や無駄を徹底的に排除し、生産効率を高めるとともに、働く社員の● 量産 製造● 純正のスペアパーツおよび部品リペアの提供

考え方と行動を変えていくことを目的としています。

多くの高品質な装置を計画的に製造● エンジニアリングサービス/ サポート
● 既存装置のアップグレード

研究開発

製造販売

技術サービス/サポート

装置納入前後の技術サービス/サポートをフィールドソリューションと呼んでいます。装置納入からアフターメンテナンスまで一貫した技術サービス/サポートを提供することで、装置の高稼動率を実現しています。
業界最大の装置出荷台数（約88,000台）を生かしたビジネスを展開するとともに、最先端のAIやデジタル技術、ナレッジマネジメント*ツールを駆使し、サービスのさらなる効率化を進めています。
*ナレッジマネジメント：個人がもつ暗黙知を企業内で共有することで新たなイノベーションを促し、全体的な生産性を向上させるための管理手法

デジタル技術の活用
当社では、最新のウェアラブルデバイスを活用し、お客さまの製造拠点からの映像や音声をリアルタイムに共有できるリモートサポートシス
テムを整えています。情報保護、映像送信制限、通話翻訳などの独自販売機能を加え、より利便性が高まったスマートグラス**を使用し、的確かつスピーディなサポートをおこなっています。
また、遠隔保守サービス

営業は、お客さまのニーズやビジネス動向から、どのような装置や技術が求められているのか を的確かつ迅速に把握することからスタートします。そして、当社の強みや専門性を生かし、お客さまの価値創造に寄与する最適なソリューションを提案します。お客さまとの強固なパートナーシップのもと、グローバルフィールドでは日々、熱い営業活動が繰り広げられています。

11TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE「 TELeMetrics™」では、お客さまに納入した装置と当社サーバーを機密性の高い通信回線で接続し、装置データを分析することで、装置の安定稼動と生産効率向上を実現しています。フィールドエンジニア
や製造拠点との円滑な連携のもと、これらの取り組みを進め、付加価値の高いサービスを提供しています。
**スマートグラス：グラス越しに映像やデジタル情報を表示可能なメガネ型のウェアラブルデバイス

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

12

PRODUCTS

世界をリードする技術革新力が半導体の進化を可能にする

半導 体製 造装 置（前工程） ■ 検査・組み立てプロセス（後工程）■ ウェーハ処理プロセス［半導体製造プロセス］
リソグラフィー

成膜

ThermalProcessing SystemSingle Wafer
Deposition System

シリコン酸化膜

繰り返し

エッチング（フォトレジスト塗布・現像）

Atomic LayerDeposition System

Plasma Etch System
Tactras™ / Episode ™ UL

Coater/Developer

シリコン窒化膜洗浄

Single Wafer
Cleaning System

フォトレジスト

ウェーハ

露光

現像

エッチング

酸化、CVD*、あるいはALD* *法などを用いて、ウェーハを高速回転させながら、ICパターンを描いたフォトマスク

露光されたフォトレジストを現像

プラズマエッチング装置で、エッチング後に不要になった清浄なウェーハ上に薄膜（シリコン酸化膜、シリ酸化膜形成・窒化膜形成

フォトレジストをウェーハ全面にをウェーハに合わせ、露光装置液で溶 かします。これ により、フォトレジスト上に現像されたフォトレジストを除去します。

製品の基幹部品です。また、スマート工場、農業、医療、コン窒化膜など）を堆積、成膜します。

薄く、均一に塗布します。

でUV光を照射し、フォトレジスト使用したフォトマスクに応じたパターンに従って、成膜された

また、洗浄装置でウェーハを薬液

スマートシティなど、あらゆる産業のデジタル化を支えてい*CVD：Chemical Vapor Deposition（化学気相成長）**ALD：Atomic Layer Deposition（原子層堆積）*フォトレジスト:UV光により性質変化がにパターンを転写します。

パターンがウェーハ上に残ります。

シリコン酸化膜・シリコン窒化に浸して、不純物を除去します。

半導体は、テレビやPC、スマートフォンなどのデジタル

フォトレジスト* 塗布

起こる感光材料

レジスト剥離・洗浄
配線前のトランジスタ（素子）が完成膜などを削り取ります。

ます。半導体に対する技術要求は、さらなる大容量、高速、素子分離形成・ゲート形成

高信頼性、低消費電力など、留まるところを知りません。

配線形成

検査

ゲート電極

パッケージング・検査

製造された半導体の使用例

Single Wafer Deposition System

Plasma Etch System
Tactras™ / Episode ™ UL

Wafer Prober/ Cellcia™

Wafer Bonder/Debonder

CMOS
image sensor

Wafer/Dicing Frame Proberカメラ

rono Elect
Toky

層間絶縁膜

金属膜

DRAM
Tokyo Electron

金属膜

DRAM

Logic

ワーキングメモリ
良品チップをパッケージ基板、Tokyo

個別トランジスタをつなぐ配線を形成するため、上下パターンの分離のため絶縁膜を完成された集積回路の一つゲート上に層間絶縁膜を堆積・成膜し上下堆積し、配線溝パターンをつくります。

ひとつに検査針を当て良・不良判定をおこないます。

パターンの分離をおこないます。
接続孔(コンタ

その溝(トレンチ)に金属膜を埋め込み、クトホール)をつくり、CVD法で金属膜を埋め余分な膜を研磨・除去します。
これを配線込みます。

階層分繰り返します。

コンタクト形成13TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

多層配線形成ウェーハ検査またはリードフレームに接続

Electron

3D NAND
Tokyo

Electron

CMOS
image sensor

集積回路の完成

再 配 線 層 や 突 起 電 極 ( バンプ )を

ウェーハから切り出された

形成後、裏面を研磨したウェーハをチップ 一 つ ひとつ に 対し、支 持 基 板に 貼り合 わ せる場 合も良・不良判定をおこないます。

あります。
その後、支持基板をデボンし、セラミック樹脂などに封入します。

半導体
パッケージングの完成ディング装置により剥離します。

Logic

データ処理、アプリ実行

3D NAND

ストレージメモリ

支持基板貼り合わせ・剥離検査

パッケージング・組み立て

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

14

BUSINESS SCALE

世界を舞台にした事業活動と市場をリードする圧倒的な総合力
TEL Magnetic Solutions
Tokyo Electron Europe

TEL Solar Services

Tokyo Electron Korea

ビジネスの舞台は世界中の国と地域。
日本、米国、アジア、ヨーロッパの各地に広がる拠点からエレクトロニクス産業や、グローバル社会の発展を支えています。

全世界合計（2023年4月1日現在）

26 社
18 カ国・地域
83 拠点

U.S.

TEL Technology Center, America

Tokyo Electron (Shanghai)Tokyo Electron (Shanghai) Logistic CenterTokyo Electron (Kunshan)

Tokyo Electron Israel

TEL Venture CapitalTokyo Electron India

EUROPETokyo Electron Philippines
Semiconductor SupportASIA

TEL Manufacturing and Engineering of America

Tokyo Electron U.S. Holdings
Tokyo Electron America

Tokyo Electron Taiwan

JAPANTokyo Electron (Malaysia)
Tokyo Electron Singapore

東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ

東京エレクトロン宮城
東京エレクトロン（本社）

地域別売上構成比 （2023年3月期）
その他

5.5%

欧州

8.3%
日本

10.9%

: Head Office

北米: Branch, Office (including Field Service),
Sales Office

15.6%

東京エレクトロンFE
東京エレクトロンBP

中国

東京エレクトロン九州

23.9%

売上高

2兆 2,090億円

会社概要

台湾

19.6%
韓国

塗布現像

エッチング

洗浄

洗浄

プラズマ
エッチング

拡散炉
ガス
ケミカル
エッチング

バッチ成膜

メタル
成膜

業界最大

約 88,000台

プローバ

世界シェア 1 、2 位の製品群

世界最大の装置出荷台数実績（2023年3月末時点）

当社は半導体の微細加工に必要な連続した4つのキープロセスで当社が扱う半導体製造装置はそれぞれのセグメントで強いポジ

これまで当社が世界各地に出荷した装置は業界最大の約88,000台ある成膜、塗布現像、エッチング、洗浄の装置をもつ世界で唯一のションをもっており、いずれもシェア 1 位、もしくは２位を獲得してとなり、加えて、年間約5,000〜6,000台の新規装置がお客さまのメーカーです。開発段階より技術ニーズや製品課題を洗い 出し、います。このことから、当社の装置を通らない半導体はほぼないと工場へと出荷されています。これらの装置には、サービス・パーツ複数工程の相互最適化を実現するソリューションを提供しています。

言っても過言ではありません。また、EUV * 露光装置にインライン**販売、装置のアップグレードなどの大きなアフターマーケットが存在する塗布現像装置は、シェア100％となっています。

し、大きなビジネスへと成長しています。

* EUV：Extreme Ultraviolet=極端紫外線**インライン：露光装置と塗布現像装置を一体化させることを意味する。

CORPORATE PROFILE（2023年3月期）
2,021人（単独） 17,522人（連結）本社〒107-6325 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー

24.85

Applied Materials

21.34

ASML

19.04

Lam Research*当社推定

4連続工程に装置をもつ

TOKYO ELECTRON

549億円

従業員数

（単位：十億米ドル）

1位 2 位 2 位 1位 1位 1位 2 位 2 位

15

代表取締役社長・CEO 河合 利樹

資本金世界の半導体製造装置メーカー売上上位10社（2022年）

主要製品と世界シェア*

塗布現像

1963年 11月1 1日

代表者

16.2%

* 現在清算整理中の会社は地図上に表記していません。

成膜

設立

16.43
10.44

KLAAdvantest

3.54

SCREEN

2.76

ASM International2.53Kokusai Electric

2.19

Teradyne

2.11
出所：TechInsights Manufacturing Analysis Inc., May 2023

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE16

SUSTAINABILITY

東京エレクトロンのサステナビリティ
夢のある社会の発展のために

当社は、マテリアリティ（重要分野）の取り組みや、TEL FOR GOOD（社会貢 献 活 動 ）を通じ、産業や社会の課題解決や発展、および SDGs の達成に貢献します。
「最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献します」という基本理念を実践することで、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上に努めています。

事業を通じて取り組むサステナビリティ

社会貢献活動東京エレクトロンでは、重要かつ優先的に取り組むべき以下の４つのマテリアリティを特定し、事業を通じたサステナビリティ活動を展開しています。

TEL FOR GOOD（テル・フォー・グッド）は、東京エレクトロンの社会付加価値の高いnext-generation

貢献活動を表すブランドネームです。社会における重要性や当社の経営効率向上の追求productsの継続的な創出事業との関連性を考慮し、以下の３つの重点分野を定義しています。
事業活動を通じた取り組みに加え、TEL FOR GOODを世界各地で生産性向上の推進・製品競争力品質優先のオペレーション展開しています。

事業活動を根底で支える
強固な経営基盤

半導体やディスプレイの進化において、革新的なテクノロ

コーポレートガバナンス・リスクマネジメント・

GOODを通じて創造性を育む学びの機会の創出や、独創製品の安全設計・情報セキュリティ・コンプライアンス・性に富んだ研究開発の支援をグローバルに展開します。

顧客満足度の向上

サプライチェーンマネジメント・研究開発・技術革新への挑戦

絶対的な信頼関係
唯一無二の戦略的パートナー
お客さまの価値創造への寄与・

生産性

顧客対応力向上フィールドソリューション・

経営基盤

テクノロジーとイノベーション
ジーによるイノベーションの創出は不可欠です。TEL FOR

人権・健康・安全・人材・環境地球環境の保全
気候変動が深刻化する中、事業を通じた活動に加え、TELFOR GOODにより、脱炭素社会の構築に取り組みます。
また、水資源の保全や生物多様性の維持などに努めると国際的なイニシアティブへの参画外部からの評価

当社は、さまざまな国際的なイニシアティブへ参画し、当社のサステナビリティ活動は世界各国の評価機関より高い評価を得ています。

事業活動におけるサステナビリティを推進しています。

ともに、サーキュラーエコノミーを推進し、地球環境の保全に貢献します。

*1*2

地域社会との共創

国連グローバル・コンパクト（UNGC）

雇用機会の創出や地場産業の育成などにより、事業活動
Responsible Business Alliance（RBA）*3

気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）

を展 開する地 域の 発 展と活 性化に貢 献するとともに、地域に根 差したTEL FOR GOODを展開することで地域社 会との 共 創に努めます。また、国 際 的な人 道 支 援 や災 害 復 興 など に 取り 組 み、企 業 市 民 としての 役 割 を* 1 : FTSE Russell（FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標）はここに東京エレクトロンを独立した立場で調査をおこなった結果、FTSE4Good Index Series組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE4Good Index SeriesはグローバルなインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応をおこなっている企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE4Good Index Seriesはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。

果たします。

詳細は右記のウェブサイトをご参照ください。https://www.tel.co.jp/sustainability/review.html* 2: 東京エレクトロン株式会社のMSCI指数への組み入れ、およびMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたは指数名の使用は、MSCIまたはその関係者による東京エレクトロン株式会社の後援、推薦またはプロモーションではありません。MSCI指数はMSCIの独占的財産です。MSCI指数の名前およびロゴはMSCIまたはその関係会社の商標またはサービスマークです。

* 3: Copyright ©2023 Sustainalytics. All rights reserved. This publication contains information developed by Sustainalytics (www.sustainalytics.com). Such information and data are proprietary of Sustainalytics and/or its third party suppliers (Third Party Data)and are provided for informational purposes only. They do not constitute an endorsement of any product or project, nor an investment advice and are not warranted to be complete, timely, accurate or suitable for a particular purpose. Their use is subject
to conditions available at https://www.sustainalytics.com/legal-disclaimers

17

TOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILETOKYO ELECTRONCORPORATE PROFILE

18