天理大学

平成30年度私立大学研究ブ ラ ン ディ ン グ事業計画書
１ ． 概要（ １ ページ 以内）
学校法人番号
大学名
主たる 所在地
事業名
申請タ イ プ参画組織
審査希望分野

事業概要

291003

天理大学

学校法人名

天理大学
奈良県天理市杣之内町１０５０「天理大学スポーツブランドを活かした地域のスポーツ・健康づくり研究拠点の形成」

タイプA

支援期間

5年

収容定員

3080人

体育学部、体育学研究科、人間学部、文学部、国際学部
人文・社会系

理工・情報系

生物・医歯系○

天理大学と天理市地域が中心となって、習慣的にスポーツと運動に参加する人や関心のある人、すなわちスポーツを「する」「観る」「支える」人を“増やす”ための研究を通じて、人びとが心身ともに豊かな生活を送ることができる研究拠点を形成する。これにより、本学ブランドを浸透させるとともに子どもの体力向上、中高年者の健康増進、高齢者の介護予防、地域福祉の推進に向けてスポーツや運動実践を通じた健康づくりに役立てる。
イ メ ージ 図

1天理大学

２ ． 事業内容（ ２ ページ 以内）（ １ ） 事業目的
わが国では、超高齢社会を迎え、健康寿命延伸の重要性が叫ばれるようになってきた。終生、自立した生活
活動や身体的な健康を維持するための備えとして、スポーツは競技のみならず、広く身体運動と捉え、心身の健全な発達を図ることから、その重要性が叫ばれている。スポーツは「遊び」「気晴らし」の要素を含み、かつ身体を動かす（運動）という人間の本来的な欲求を満たし、リラックス効果が得られることから、ストレスの解消にも役立つ。また、オリンピックに代表されるように、スポーツを観ることは人びとに夢や感動を与え、さらにその文化的背景にも興味をかき立てられるなど、知的好奇心をも刺激する。他方、スポーツイベン
トや運動を用いた健康づくり事業などは、その運営に携わる人にとってもプラスの効果を及ぼし、他者への献身的態度や連帯感を高める作用を持つ。このように、スポーツを「する」「観る」「支える」ことは、現代社会において人びとの生活の質の向上にとって欠かせないものである。本事業では、本学がこれまで築いてきたスポーツブランドを活かして、地域のスポーツ振興と健康づくり研究から天理市地域の課題を解決するために、学長のリーダーシップの下に全学的な優先課題として取り組み、スポーツを「する」「観る」「支える」人を“増やす”ことを通じて地域住民の運動習慣者を現状より増加させることを目的とする。
【自大学の現状と分析】
天理大学は、西日本の私立大学で最初に開設された体育学部を中心として、これまでにオリンピックメダリ
ストなど柔道、水泳、ラグビー、ホッケー等のトップアスリートや優れた指導者を多数輩出し、「スポーツブ
ランド」を構築してきた。このことは、近畿圏の主要大学66校の「大学ブランド偏差値」とされる「大学ブランド・イメージ調査」（日経BPコンサルティング）において、2011年より「スポーツ活動に熱心に取り組んでいる大学」１位の獲得に繋がっている。また、本学卒業生の教職就職率が29.5%と中京大学とともに全国トップであり、保健体育科の教員養成にも大きな力を注いでいる。現在、全国各地で活躍する多くの保健体育科教員は、学校現場における生徒の保健体育授業やクラブ活動の指導に大いに貢献している。さらに、中学校保健体育において必修化された柔道、剣道、ダンスに関する研究、あるいは、アスリートから地域住民、子どもから高齢者までの幅広い対象について、体育・スポーツに関する学際的な研究を行いその蓄積も多い。前述のように、スポーツを「する」「観る」「支える」ことは、人びとの生活の質を高め、幸福をもたらすインパクトを持つため、それらに関わる人を増やすことは、地域だけでなくわが国の未来にとって極めて意義深く、重要な課題といえる。本学がこれまでに培ってきた体育・スポーツの実践的・学術的な価値の蓄積は有用であり、それらを利用することで、地域や学校現場のスポーツや健康づくり活動に関わる人の増加を促すことが期待できる。本学では、人間学部は人を信じる、教える、支える、癒す学びの人材養成で成果を上げ、文学部は日本有数の蔵書数を誇る天理図書館や本学周辺の豊かな文化財や史跡の研究に力を注ぎ、国際学部は「語学の天理」の伝統を引き継ぐ言語スキルやコミュニケーション力の教育の実績を有し、体育学部や体育学研究科はオ
リンピックで活躍する競技者や指導者の育成、保健体育科教員の養成で成果を上げている。これら各学部の教育は、さまざまな分野や現場で活躍する人材養成に繋がっている。また、2015年度からは、天理市の行政施策や各種事業に本学学生が積極的に参加し、建学の精神である「他者への貢献」を果たし、2017年度までの３年間で全学36名の学生が天理市行政施策貢献学生認定制度で認定を受けており、地域社会からの評価も高い。
【外部環境・社会情勢等に係わる現状と課題の分析】
天理市の運動習慣者は男女ともに少なく、国民の健康増進の指針である「健康日本21(第二次)」の平成34年度目標として掲げる20～64歳の男性36％（天理市31.3％）、女性33％（天理市26.3％）、65歳以上の男性58％（天理市39.5％）、女性48％（天理市37.9％）と10％低い割合である(全国43.8％、天理市33.8％）。同じく「健康日本21(第二次)」では、運動やスポーツを習慣的に行っている子どもの割合の増加、肥満傾向にある子どもの割合の減少、高齢者の社会参加の促進なども目標として掲げている。これらの目標達成には、個人や各拠点それぞれの取り組みが必要であることはいうまでもなく、本学と天理市が一丸となった包括的な仕組みづくりの必要性が示唆される。一方で、本学の立地する天理市は、近隣に歴史的遺産が数多く存在し、いわゆる宗教都市でもあることから、国内外を問わず来訪者や観光客が多く訪れる地域でもある。人が集まるタイミン
グにあわせてスポーツイベントや競技会を開催できれば、スポーツを「する」人やイベントを「支える」人ばかりでなく、競技を「観る」人を増やすことにも繋げられる。天理市との包括的連携に関わる会議では、ス
ポーツ活動の推進及び健康増進に関する協力、将来的には、天理市スポーツ推進マスタープランの策定への協力が求められている。また、天理市をゴールとする奈良マラソンのハーフコースも予定されており、スポーツ環境の整備は喫緊の課題である。さらに、天理市を訪れる人に対するスポーツツーリズムや健康ツーリズムなどのイベントを開催できれば、本学学生の歴史体験ツアーや遺跡めぐり、通訳、障がい者に対する援助など、
ボランティア活動を本学教育の一環として加えることもできる。つまり、地域のスポーツイベントや健康づくり事業等への主体的参加（する）、あるいはスポーツの観戦（観る）、または、それらの運営に参加する（支える）人の増加と、天理市のスポーツイベントや健康づくり事業に参加する他地域からの交流人口が増え、運動・スポーツをいつでも、どこでも、誰でも楽しめる生涯スポーツライフ社会実現が期待できる。
【事業目的と大学の将来ビジョンの関係】
本学では、2016年８月に「天理大学将来計画に関する学長私案」が提示され、各学部代表者による100周年構想委員会で「天理大学ビジョン2025」を作成し、全学承認の上で内外に公表した。その中で、本学学生と教職員による一般市民への体育指導や施設利用が取り上げられており、本事業の目的であるスポーツを「する」「観る」「支える」人を増加させるという目的は、本学のあるべき将来ビジョンと大いに関係する。また、スポーツは世界共通の人類の文化であるとするスポーツ基本法の理念とも整合している。以上を踏まえ、天理市地域を中心としたスポーツと健康づくり活動を推し進める本事業は、大学の将来ビジョンの実現に向けて全学を挙げて取り組むべき課題であり関係が深い。
2

天理大学【大学の将来ビジョン】
天理大学では、2017年に創立100周年に向けた「天理大学ビジョン2025」を学内外に公表し、社会の要請に応えうる大学となるため基本方針と行動目標（教育・学生支援・研究支援・社会連携・管理運営体制）に関す
る54のアクションプランを策定した。このビジョンの方針に従い、学生の教育や研究、学生支援等の充実と人材育成を点検・評価するための会議体（企画評価会議、研究推進会議、研究ブランディング事業専門委員会、
外部評価委員会）を新たに整備し、学長のリーダーシップの下に大学の将来ビジョンに向けた具体的活動を機能させる体制を構築した。ビジョンでは、「育成する人材像」を基盤に、自分が何をなすべきかを主体的に判断し、能動的に行動のできる人間を育成する【教育】、学生が個人の特性を活かしつつ、学生生活において学
習やクラブ活動などに積極的に取り組むことができ、将来、社会において主体的主導的に活躍できる礎となる
時間と場所を提供する【学生支援】、確かな教育力の基盤は、優れた研究（力）にあるとの考えから、外部研
究資金の獲得を含む、研究支援体制を強化する【研究支援】、学問の自由を堅持しつつ、社会的公器である大学として、学術研究および教育の成果を積極的に社会に還元していく【社会連携】、学長を中心とした執行部を補佐し、教学マネジメントに必要な情報の収集・分析・課題を検討するためのＩＲ体制を強化する【管理運営体制】を基本方針とした。本事業は、これらビジョンの中で「社会連携の促進」に向けた最優先課題として、全学一丸となり天理市のスポーツ振興や健康づくり事業の促進に貢献できる存在感を確かなものにして、地域から信頼されるブランド力を強化する。
（ ２ ） 期待さ れる 研究成果
本研究事業では、「天理大学スポーツブランドを活かした地域のスポーツ・健康づくり研究拠点の形成」を目指し、天理市地域が中心となってスポーツを「する」「観る」「支える」人を増やすことで、心身ともに豊かな生活を送ることができるような生涯スポーツライフ社会の実現を目指す。そのために、次の２つの研究チーム、６つの研究ユニットを組織し、相互に連携しながら研究活動を行い、最終目標の達成を目指す。
１．地域スポーツ研究チーム＜ユニット１：子どもの運動技能向上に関する研究＞①本学にスポーツクラブを設立し、安全かつ効果的に子どもたちの運動技能や体力を向上させられる指導法を開発する。②体力に比べて客観的な評価が難しい運動技能の評価法を新たに開発する。③競技スポーツに移行した時に役立つ基礎的な身体の使い方やトレーニング法を開発する。早い時期に運動技能を上達させることは各種スポーツへの加入率も増加することが期待できる。さらに、運動技能の向上は体力向上にもつながることから子どもの体力低下問題にも貢献することができる。
＜ユニット２：女性スポーツの振興に関する研究＞①女性が手軽にスポーツを楽しめる環境を整備する。②女性スポーツの指導者養成プログラムを開発する。
③女子児童・生徒の運動時間やスポーツ実施率を向上させる。④若い女性（特に、20歳代と30歳代）のスポー
ツ実施率の向上につなげる。これら、特有の課題を解決することにより、女性や女子児童・生徒が気軽にス
ポーツを取り組むことができる環境（機会）を学内外に創出し、天理市における女性の運動習慣者の割合を増加できる。スポーツを「する」と「支える」ことに対する知識や技能、興味・関心が向上する。
＜ユニット３：市民の運動・スポーツ参加促進に向けた振興に関する研究＞①エビデンスにもとづいた天理市のスポーツ行政施策の実現に向けた資料提供・提案・推進を行う。②天理市における生涯スポーツ機会の充実を通じてスポーツ実施率の向上を図る。③「する」「観る」「支える」といった幅の広いスポーツへの関わり方を啓発できる。④天理市民による天理市民のためのスポーツ行政の構築につながる。また、2019年のワールドカップラグビー、2020年の東京オリンピック・パラリンピック、そして2021年の関西ワールドマスターズゲームズと、世界的なスポーツイベントが３年連続で開催される「ゴールデン・スポーツイヤーズ」を、市民のスポーツ参加促進の機会と捉え、本事業期間内にスポーツ振興の充実を図ることができる。
２．健康づくり研究チーム＜ユニット４：児童・生徒の体力・運動能力向上に関する研究＞①各種の運動場面やスポーツ活動で重要な役割を果たす爆発的な筋力発揮能力を高めるためのトレーニングを開発する、②若年者の専門指導者やトップアスリートによる運動・スポーツ指導システムの構築により、若年者がスポーツを「する」と「支える」の立場から積極的参加を促す。③スポーツコンディショニング法を児童･生徒に応用する新たな方法を開発し、トレーニングによるコンディション悪化やスポーツ障害発症の抑制を目指す。これら、新たな視点のトレーニング開発やコンディショニングの応用は学校現場における体育やク
ラブ活動に大いに利用可能となる。
＜ユニット５：中高年者と高齢者の健康づくり・介護予防に関する研究＞①健康づくり活動のリーダーとなる「運動指導アドバイザー」養成に関するプログラムを開発する。②体力を知る機会（体力測定会）を整備充実させる。③「老いは脚から」とされる下肢筋力を鍛えるプログラムを開発する。運動を習慣化する方策として、天理市と共同で運動指導アドバイザーを多数養成し、一般住民と一緒に運動するように仕向ける。本学体育学部体力学研究室が開発した健康体力年齢を算出できる体力測定の機会を増やすことで、体力の現状を知り、運動実践の動機につなげる。下肢筋力を改善する自宅実践型のプログラムを新たに開発し、いつでも、どこでも、手軽に鍛えられる効果的なトレーニングを提供できる。
＜ユニット６：地域福祉とスポーツに関する研究＞①スポーツや運動を通じた共助の拡大を目指し、障がい者や地域住民の自立生活や共助・共生を実現するための手法や仕組みを開発する。②子ども、高齢者、障がい者など多様な参加者の創出とその交流を促進し、地域の多様な人が集う「居場所」を創出し、活動を通じた地域住民の変化に「気づく」ことができる人材の育成と意識の醸成を図る。共助による地域福祉の充実にはスポーツの役割が期待でき、家族や知人、友人との関係を保ち続ける「居場所」は、地域住民が集う場であり、スポーツと運動の活動拠点となる。
3

天理大学

３ ． ブ ラ ン ディ ン グ戦略（ ５ ページ 以内）(1)大学の将来ビジョンおよび本事業の独自色
本学の建学の精神『「陽気ぐらし」世界建設に寄与する人材の要請を使命とする。』は、現代社会においては、溢れかえる情報と絶え間ない環境変化の中でも、常に他者に貢献し、自らの信念のもと主体的に判断し能
動的に行動できる人材の育成を目指す姿勢と言い換えることができる。本学ではこのような視点を軸に、2017
年に「天理大学ビジョン2025」を制定し、教育／学生支援／研究支援／社会連携／管理運営体制の５領域による基本方針と行動目標を策定した。
本事業である「天理大学スポーツブランドを活かした地域のスポーツ・健康づくり研究拠点の形成」は、これまで本学が築いたスポーツに関連した特筆すべき教育研究活動、例えばオリンピック等の世界大会で活躍する選手や指導者の育成、また中学・高等学校の保健体育科の教員養成に関する教育研究実績等を基盤としながら、スポーツを通じた地域コミュニティーの交流を活性化させることで地域社会に活力を与え、「天理大学ビ
ジョン2025」実現を目指す事業と位置付けている。
具体的には、あらゆる世代の健康づくりに不可欠な運動習慣を天理市民に定着させ、かつ天理市の運動習慣者を2014年対比で10％増やすことを最終ゴール（以下KGI）としている。同時に、地域スポーツクラブを新たに組織し、運動習慣を定着させるとともに、地域コミュニティーが本来有するネットワークを、スポーツを通じて再構築することを目指す。本学はこの目標達成に向け、天理市行政や市民と連携・協働しながら、天理市地域で運動・スポーツを「する」「観る」「支える」機会やその環境を整備し、本事業の狙いである「運動・スポーツをいつでも、どこでも、誰でも楽しめる生涯スポーツライフの実現」達成を目指す。さらに、長年にわたり築き上げた「天理大学スポーツ」のブランド力を活かし、天理市から奈良県全体、さらに関西地区、全国へと成果を広げ、地域スポーツ活動・健康づくりにおける大学の代表的な関与モデル＝「天理モデル」として全国に情報発信し、全国レベルでのブランドイメージ定着を図っていく。
(2)本事業が想定するステークホルダー
本事業を推進する上で、協働・共創のパートナーとして、本学は大きく６つのステークホルダーを想定している。
(ｱ)天理市・地域住民
天理市・地域住民は、本事業を推進する際の最重要ステークホルダーであり、同時にスポーツを通じた健康づくりを実践する協働・共創のパートナーといえる。本学は2014年４月に天理市と包括連携協定を締結し、これに基づく意見交換の機会（連携推進会議）を毎月１回程度継続的に展開している。その中で本学は、健康づ
くりや運動・スポーツを通じた地域活性化に関する天理市の課題を既に共有している。
地域住民は、本事業への理解・浸透を図る最重要ステークホルダーであると同時に、健康状態や地域活性に関する継続的な把握を依頼するモニター・被検者として、本事業への協力を依頼する対象者でもある。そのため、丁寧かつ真摯に継続的な情報発信と情報共有、相互コミュニケーションを遂行する。
(ｲ)本学学生・本学教職員
本事業においては、市民の主体的参画を支えるスタッフ・ボランティアとして関わる学生や指導的立場の教職員も、主要なステークホルダーとして位置づけることができる。
本学学生にとって、スポーツを通じた地域住民の健康状態向上や地域活性化の実現を目指す本事業は、スポーツの有する医学的・社会的役割を検証し、その意義を深める学際的フィールドでもある。その意味で教育的意義は大きい。本事業自体が研究を実証し深める教育現場そのものであるという理解を徹底し、全学的に浸透させる。
また本学学生の本事業への理解・浸透状況については、学生アンケートを本学ＩＲ推進課が中心となって実施し、経年変化の把握に努める。
(ｳ)高校生・保護者
高校生とその保護者にとって、大学スポーツは単に学生が取り組む課外活動と捉えられがちだが、その教育的意義や指導の科学性、さらにスポーツを通じた地域社会の健康福祉向上や、スポーツクラブを通じた地域コ
ミュニティー・ネットワークの再構築等、スポーツには極めて学術的・学際的アプローチが求められる。このような認識をブランドイメージとして発信・定着させることにより、本学のスポーツに対する姿勢を高校生とその保護者に対して定着させる。
(ｴ)スポーツ指導者
近年は、MOOCs（Massive Open Online Courses／大規模オンライン講義システム）等のオンライン学習シス
テムが一般化されつつある。本事業ではこのような時代趨勢を踏まえ、獲得できた研究成果、及びスポーツを通じた地域活性の実践モデルを全国のスポーツ指導者に還元可能とするよう、ITやオンライン・システムを活用した最新のスポーツ指導者育成システム構築を目指す。最新の研究成果を踏まえたスポーツ指導とそれによる健康づくりの手法やノウハウを将来的には全国的に普及させ、天理大学及び天理市を主要なスポーツ指導者
養成拠点となるよう、全国のスポーツ指導者をステークホルダーとして積極的に位置づける。

4

天理大学
(ｵ)本学卒業生（特に中学・高校の保健体育科教員）
本学は一般社団法人全国体育スポーツ系大学協議会（2017年度 加盟43大学）の中でも卒業生の教職就職率
が29.5％と、中京大学とともに全国トップであり、数多くの保健体育科教員を輩出している。本事業に卒業生が積極的に参加しその成果を共有すれば、スポーツを通じた健康づくりと運動習慣者の増加、スポーツを通じた地域活性化に関する手法やノウハウを、彼らを通じて全国に発信することが可能となり、かつ本学を卒業した保健体育科教員の運動指導力の維持・向上にも寄与する。そのため本事業では、保健体育科教員として勤務する卒業生を、重要なステークホルダーと位置づける。
(ｶ)企業
本学学生の就職先となるだけでなく、「天理モデル」の実現に必要となる企業は重要なステークホルダーである。既に本学と連携協定を締結しているスポーツ用品開発で著名な米国アンダーアーマー社の日本総代理店・株式会社ドーム、及び日本を代表するアウトドア総合ブランド・株式会社モンベルとは、地域住民を対象とした各種スポーツイベント・健康づくりセミナー等での共同開催を通じ、本事業への協力・支援を予定している。
ステークホルダーに対してブランドイメージを浸透させるためには、最新の情報ネットワーク技術やSNS（ソーシャル・ネットワーキング・システム）の活用は必要不可欠だが、本学にはこの技術的ノウハウやリテ
ラシーが十分に蓄積されているわけではない。本事業には、情報技術やマーケティングに長けた企業を主要ス
テークホルダーとする組織体制の構築は不可欠だと考える。そのため株式会社電通及び株式会社電通西日本に、情報技術やブランドマネジメント、マーケティング等に関する協力・支援を要請している。
(3)本事業を通じて浸透を図る本学のイメージ
本学は、西日本の私立大学で最初に開設された（1955年）体育学部を中心に、オリンピックやワールドカッ
プ等の国際大会に数多くのアスリートや優れた指導者を送り出した実績を有している。そのためブランドイ
メージ形成を図る上で、「スポーツ」はその中核を担うものといえる。事実、近畿圏の主要大学66校を対象とした「大学ブランド・イメージ調査」（日経BPコンサルティング）では、2011年より現在に至るまで「スポーツ活動に熱心に取り組んでいる大学」１位を獲得し続けている。
ただし、スポーツは単に学生が取り組む活動の側面だけではない。スポーツ指導の教育的意義や人間性の向上、さらに本事業が目指す諸々の活動、例えばスポーツを通じた地域社会の健康福祉向上や、スポーツクラブ
を通じた地域コミュニティー・ネットワークの再構築といった多彩な学際的側面が、スポーツという概念には既に内包されている。
本事業では、本学が従来から有している良質なブランドイメージ資産を活用しながら、スポーツを通じた地
域の健康づくり、地域コミュニティー再構築と地域活性化といった、現代社会の課題解決にスポーツを通じて貢献する大学イメージの確立を目指す。この成果は、最終的には地域スポーツ活動・健康づくりにおける、大学の代表的な関与モデル＝「天理モデル」として全国に発信する。
将来的には、現代社会の課題解決にスポーツを通じてアプローチする手法と実践方法を発信・提供すること
により、現代社会が求めるスポーツ指導、普及振興のための理論と実践方法を提供する大学イメージの確立を目指す。
(4)アンケート調査や意見聴取、既存データの分析等による現状の本学イメージ把握
前述した調査の通り、本学は「スポーツ活動に熱心に取り組んでいる大学」ではあるものの、それは大学ス
ポーツ＝競技スポーツの領域のみに留まるものではない。現代社会の課題解決にスポーツがどのように寄与できるか、この点について本学は科学的観点から数多くのアプローチを行い、特に保健体育科の教員養成においては秀でた成果を上げてきた。
ただし、このような取り組みが、良質なブランド形成を十分に促しているわけではない。株式会社進研アド
による高等学校教員（全国5,479校）の評判調査では、本学は「生徒の力を伸ばしている」が46.2%、「きめ細かい教育指導で学生の長所を伸ばしている」が46.2％と50％を割っており、「先進的でレベルの高い研究がなされている」では０％という結果となっている。スポーツを通じた社会的課題の解決という先進的なテーマ
が、天理大学のブランドイメージとして社会的に受容されていない現状がうかがえる。
さらに、入学時に本学入学課が実施している「新入生アンケート」の過去３年のデータを見ても（図３-１参照）、「伝統や実績がある」「クラブ・サークル活動が盛んである」での高評価に比べ、「活気がある」「周囲の人からの評判がよい」「有名である」「校風や雰囲気がよい」「学生の面倒見がよい」「大学の将来性がある」では総じて評価が低い。良質なスポーツブランドが形成されていれば、高評価の獲得が期待できるイ
メージ領域の低評価は、本学のブランド形成が急務であることを示唆している。

5

天理大学
図3-1

新入生アンケート（2016-2018）
45

37.6

40
35
30

28.2

25
20
15

11.5

10

8.6

12.3

11.6

10
5.8

5
0

2016年

2017年

2018年

(5)各種調査分析内容を踏まえた情報発信手段
情報発信活動は、事業の成否を分ける重要なポイントであるため、戦略的な情報発信手段の構築を図る。
本事業の主要な情報発信対象エリアは、奈良県天理市という人口６.５万人強の地方都市である。このエリアの地域性を踏まえれば、ITやSNS等デジタルメディアの情報発信手段に限定せず、それと連動した地域イベントや
天理市広報紙（「町から町へ」）、地域メディア（奈良新聞・奈良テレビ等）を積極的に活用し、情報波及の最適化・効率化を図ることが重要と思われる。
さらに情報発信で最も重要な時期は、事業のキックオフ時といえる。そこで2018年６月11日にステークホル
ダーである天理市長、株式会社モンベル会長と本学学長の三者によって本事業に関する鼎談を実施した。この内容は2018年７月２日の奈良新聞紙上に掲載された。こうした情報発信を継続し、発展させるため以下の手段を運用する。
(ｱ) 本事業特設サイトの構築
本事業の情報発信に関するプラットフォームとしての特設サイトを、2018年度から準備し、2019年度中にイ
ンターネット上に開設する。本学HP・天理市HPとリンクしつつ、PCだけでなくスマートフォン用にも最適化されたレスポンシブデザインを導入し、TwitterやFacebook、Instagram等のソーシャルメディアを活用した情報
動線にも配慮する。
(ｲ) 公開シンポジウムの年１回開催の定例化
2019年１月を目途に、公開シンポジウムを本学内にて開催する。第１回のシンポジウムは本事業への地域的関心と話題性の獲得を趣旨とするため、学術的セッションだけでなく、本学卒業生の著名アスリートを招致しての記念講演等も実施予定とする。また、シンポジウム内容は、奈良新聞等の地元メディアに再録し、情報波及を高める施策も展開する。
さらに本事業展開期間中は毎年、シンポジウムを開催する。本事業の成果をシンポジウムの中で市民に開示・報告し、PDCAサイクルのチェック機会としても積極的に活用する。
(ｳ) 天理市広報紙への健康・スポーツ情報の連載
天理市は毎月、「町から町へ」という広報紙を発行し市民に配布している。本事業の情報普及に有効と考えられるため、公開シンポジウム開催後の2019年４月以降は天理市と協議の上、本事業のイベント情報ページやスポーツサークル情報、さらに本学教員の健康リレーエッセーの連載を行い、本事業の普及浸透を図る。

6

天理大学
(ｴ) 大学祭の活用
本学が毎年11月初旬に実施している大学祭で、地域住民向けに本事業の成果発信コーナーを設け、研究発表
を中心とする事業成果の発表・報告を実施する。さらに大学祭を本事業の啓発機会と位置づけ、モニター等として研究に協力してくれる地域住民を募集し、市民参加型の研究活動の一層の推進を図るものとする。
(6)具体的工程
本事業期間（５年）の工程表、及び本事業の情報発信重点期の具体的工程について以下に示す（図３-２を参
照）。

7

天理大学
(7)工程ごとの成果指標と達成目標
本事業は、天理市の運動習慣者に関して2014年対比10％増のKGIを設定している。天理市の人口は65,268人（2018年４月現在）であるため、本事業が終了する2022年度には、天理市全体で新規運動習慣者を約6,000人増加させ、総数として約25,000人程度の運動習慣者獲得を目指す必要がある。この数値は、運動習慣者を対前年比５％強の増加を見込んでいる。
この目標を達成させるためには、①毎年1,200人前後の新規運動習慣者の獲得、②運動習慣の動機づけとなる
健康情報の継続的な発信、③運動機会（する・観る・支える）の増加が求められる。さらに④天理市の行政支援が不可欠であるため、本事業の成果指標は以下の数値目標に加え、本事業期間内に「天理市生涯スポーツ都
市宣言」が実施されることを加える。本学は、天理市によるこの宣言の遂行に全面的な協力を惜しまない。そのため成果指標と達成目標を以下の通りとする。
(ｱ)本事業特設サイトアクセス数：開設年度から順次、対前年度比５％増。
(ｲ)公開シンポジウム（年１回開催）地域住民参加者数：約500人の参加を確保。
(ｳ)大学祭での地域住民参加者数：開始年度から順次、対前年度比増。
(ｴ)運動習慣者数：本学は2018年度内に、天理市の運動習慣者数を正確に把握するためのアンケート調査を、天理市と共同で実施する予定にしている。この調査結果をもとに、運動習慣者の現状とその増加傾向を定量的に把握する。
(ｵ)「天理市生涯スポーツ都市宣言」実施（期間内）。
(ｶ)その他：企業との共同研究受託件数増（本事業を通じて連携協定を締結する企業等を含む）
天理市の一人あたり医療費支出減（本事業による医療費削減効果の有無を検証）。
(8)達成目標の進捗状況を把握する方法
上記(7)の達成目標に関しては、（ｱ）から（ｶ）の成果指標を年１回調査し、その進捗状況は特設サイトにて
年度末までに公開する。その状況を自己点検評価委員会、外部評価委員会に報告し、企画評価会議で検討した
うえで、全学で共有する。そして、次年度に向けた改善策を策定、実施することによって円滑なPDCAサイクルの運用を目指す。

8

天理大学

４ ． 事業実施体制（ ２ ページ 以内）
本研究事業の＜１.学内の実施体制＞、＜２.自己点検・評価体制＞、＜３.外部評価体制＞、＜４.学外との連携体制＞は下記のとおりである。
１．学内の実施体制
本学では、2025年の創立100周年に向けて、2016年に学長を中心として両副学長、事務局長、教職員代表の11名からなる「100周年構想委員会」が設置された。この委員会において「本学の強みであるスポーツ活動を活かして、地域社会との連携により、天理市の活性化に貢献すること」を将来構想のひとつとして位置づけ、2017年に「天理大学ビジョン2025」が発表された。そこでの議論をもとに、2018年４月から学長室を「企画課、広報・社会連携課、ＩＲ推進課」の３課体制にするとともに、５月には全学的な研究を推進するために「研究推進会議」を設置した。学長、両副学長、全学部長、事務局長、学長室長、学務部長を構成員として、学長のリーダーシップの下、検討された研究方針が全学で共有されるようになった。
100周年構想委員会で提案された将来構想の具体的取組について、学長の指示を受け、研究ブランディング
事業担当副学長と研究を担う６人の研究リーダーからなる準備委員会が2018年２月から検討を始め、「地域のスポーツ・健康づくり研究拠点を形成するためのブランディング戦略」として2018年～2022年の５年間の計画と、それを2025年の100周年に向けてさらに継続していく構想を固めた。「研究推進会議」の発足とともに、準備委員会を全学的な研究組織「研究ブランディング事業専門委員会」（以下、専門委員会）として位置づ
け、研究戦略と実施方針を承認し、あらためて全学的な事業として推進することが確認され、全学で共有された。
「専門委員会」には、担当副学長と研究リーダーの他に学長室及び学務部の各課員を加えた。これによって専門委員会の議論を踏まえて、学長室企画課は100周年構想委員会、研究推進会議、研究ブランディング事業専門委員会の事務を担当し情報を共有、学長室広報・社会連携課は天理市をはじめとする連携団体との協働を支援するとともに、ブランディングのための広報戦略の実務を担当、学長室ＩＲ推進課は自己点検評価及び内部質保証の事務を担当し、「外部評価委員会」を通じてステークホルダーの意見を集約、そして、学務部教育研究支援課は２つの研究チームを事務的に支援し研究の推進を図ることとなり、ブランディング戦略の進捗を支援・管理する全学的な実施体制が構築された。（次頁の実施体制図）
２．自己点検・評価体制
本事業における自己点検・評価体制は、次頁の図の通り、①研究活動、②ブランディング戦略、③事業全体のそれぞれにおいてＰＤＣＡサイクルを整備している。
① 研究活動については、各研究チームの研究プロジェクトにおいて事前に評価指標を設定し、それを「専門委員会」で調整・共有するとともに、「研究推進会議」において毎年、評価し研究の進捗状況と実施方針の妥当性を検討し、次年度からの研究計画へと反映していくＰＤＣＡサイクルを構築している。
② ブランディング戦略については、研究の成果を外部連携団体との地域活性化事業へ展開し、SNSやメディ
アを使った積極的な広報活動によって本学のブランド向上へ結びつけていき、その社会的反響や効果の進捗状
況を「研究推進会議」が指標にもとづいて評価し、「100周年構想委員会」において本学のビジョンの実現に迫っているかを精査し、今後の研究の方向を示していくというＰＤＣＡサイクルを構築している。
③ 事業全体については、①研究活動及び②ブランディング戦略のＰＤＣＡが適切に機能しているかを「研究推進会議」が点検し、「自己点検評価委員会」が取りまとめ「外部評価委員会」の意見を徴し、全学の内部質保証を推進する組織である「企画評価会議」において教育の質保証に結びついているかという視点から検討する。そして事業の成果の確認と改善の方策を本学の最高審議機関である「全学協議会」を経て、学長が決定
し、全学的事業として取り組んでいくＰＤＣＡサイクルを構築している。
３．外部評価体制
本事業を推進するにあたって、2014年に包括連携協定を結んだ天理市を重要なステークホルダーとして、ス
ポーツ振興課及び健康推進課から、期待される研究の成果と測定方法について意見を徴した。今後継続して関連事業の運営や、ステークホルダーとしての地域住民のデータ収集について協働する体制として、市教育委員会事務局まなび推進課も含めた「天理スポーツ・健康推進協議会」を設置し、協力体制を整えている。
また、「外部評価委員会」の委員として、名古屋外国語大学学長、天理市長、地元企業梅乃宿酒造の社長、
国内外のインフラ整備を手掛ける（株）JESCOホールディングスの会長からの意見も徴し、定期的にステーク
ホルダーからの評価を受ける体制を取っている。
さらに今後は、高校生やその保護者、中学・高等学校教員、スポーツ指導者、卒業生、学生とその保証人からも評価を得て、より確かな事業推進へとつなげていく。
４．学外との連携体制「地域のスポーツ・健康づくり研究拠点を形成するためのブランディング戦略」を進める上で、地元自治体
である天理市との協力は重要である。協定を結んだ2014年以来毎月実施している「天理市との連携推進会
議」は、本学の担当副学長、事務局長、学長室広報・社会連携課長、天理市の市長公室総合政策課長と担当課員から構成され、本事業の個々の取組を市長及び大学長のリーダーシップの下、機関決定へとつなげる仕組みとなっている。
また、スポーツ・健康というテーマに絡み、株式会社モンベル（2017年９月連携協定締結）と、株式会社
ドーム（2017年10月連携協力締結）との連携を活かしていく。株式会社モンベルとは、天理市を含めた三者でスポーツによる地域振興事業を進めていくための協議を2018年６月11日に行った（2018年７月２日奈良新聞
9天理大学掲載）。株式会社ドームとは、取り扱っているアンダーアーマー製品によって、本学の運動クラブのヴィジュ
アル・アイデンティティ（VI）からブランディングしていく取組をすでに2017年からはじめている。これらは、本事業において、研究成果を具体的な実践的取組に繋げていく上で大きなアドバンテージとなっている。

10

天理大学

５ ． 年次計画（ ３ ページ 以内）
2018年度

目
標

実
施
計
画

■研究活動（フェーズⅠ：課題の抽出と実践）①スポーツクラブ設立と組織体制の整備を行う。
②女性のスポーツ・運動実施状況や阻害要因を明らかにする。
③天理市民のスポーツ・運動実施状況に関する現状を把握する。
④若年者のスポーツ・運動への参加状況を調査する。
⑤運動指導アドバイザーの養成プログラムを開発する。
⑥障がい者と地域住民が集う「居場所」におけるスポーツ・運動実施状況を把握する。
■ブランディング戦略【ブランディングの明確化】
地域のスポーツ・健康づくりの研究拠点を本学に形成することを学内外に公表し、「天理大学スポーツブランド」のイメージを明確化する。本年度はステークホルダーへの調査が中心となることから、本学の取り組みを調査を通じて発信する。HPやSNS等を用いた広報戦略を決定する。また、公開シンポジウムを開催して、地域の課題解決を天理市と共有する。
■研究活動【地域スポーツ研究チーム】①本学にスポーツクラブを設立し、子どもの運動技能向上を目指した指導法を検討する。
②天理市内の小・中・高の女子児童や生徒に対して、スポーツ・運動実施状況の調査を行う。
③天理市民を対象にスポーツや運動実施率、やってみたいスポーツ、スポーツ観戦経験などの調査を行い、天理市行政との協力体制を確立する。
【健康づくり研究チーム】④天理市教育委員会と連携し、市内の小学生をターゲットとしたスプリントやジャンプ能力を改善するトレーニング介入の研究を行う。
⑤地域の健康づくり・介護予防のリーダーとなる「運動指導アドバイザー」養成のための教育プログラムを開発する。
⑥障害福祉サービス事業所、当事者団体、相談機関・施設をターゲットとして、地域の「居場所」を作り出すツールとしてのスポーツ・運動の現状と問題点、課題を調査する。
■ブランディング戦略
HPやSNS等の情報発信ツールにより、学内外に積極的に本事業への取り組みを公表する。本学の事業への興味・関心を引き寄せる。
■目標達成度の測定方法
各ステークホルダーに対するアンケート調査を実施し、KPIに関わる初年度のベースライン・データを収集し、現状のブランド力を明確にする。
2019年度

目
標

実
施
計
画

■研究活動（フェーズⅠ：実践）①スポーツクラブの本格的運用とITを用いたスポーツ指導法の効果を検証する。
②女性の運動・スポーツ実施状況や阻害要因の明確化と、女性参加者限定のスポーツ教室の効果を検証する。
③天理市におけるスポーツ関係者のネットワーク構築とスポーツ事業への参画の啓発を行う。
④若年者を対象とした体力及びスポーツ遂行能力向上のためのトレーニング介入を行う。
⑤「運動指導アドバイザー」による住民への運動啓発効果と体力への影響を検証する。
⑥障がい者が生活を営む上で必要とするストレングスとしてのスポーツ・運動と、その効果を明らかにする。
■ブランディング戦略【ブランディングの周知】
本研究事業の内容を学内外に広く周知し、大学の取り組む姿勢をアピールして、ブランドのイメージ化を重点的に周知につながるよう積極的な広報活動を行う。
■研究活動【地域スポーツ研究チーム】①スポーツクラブの指導の中で生じた課題や問題点、指導上の躓きを共有・整理し、指導実践の事例として解決を図る。指導現場で即座のフィードバックに用いるタブレット等のITを活用
し、効果的な指導法を検討する。
②天理市の女性（20歳代～50歳代）に対して、スポーツ・運動の実施状況や阻害要因に関するアンケート調査を行い、現状を把握して課題を抽出する。
③天理市のスポーツ関係者と本学との連絡協議会を設置し、ゴールデンスポーツイヤーズ（2019年～2021年）に関する「する」｢観る」「支える」スポーツ振興のあり方を検討する。
【健康づくり研究チーム】④前年度と同様に教育委員会と連携して、天理市内の中学生を対象として、スプリントやジャンプ能力を改善するトレーニング介入を検討する。また、天理市地域の若年者のスポーツ・運動活動への参加状況を調査する。

11

天理大学

⑤天理市にモデル地区を設定し、運動指導アドバイザーがリーダーとして一緒に運動した市民の体力向上への影響を検討する。
⑥前年度の検証を踏まえ、ストレングスとしてのスポーツ・運動の役割を障がい者が生活を営む上での自立要件の観点から検討し、支援の手法を明らかにする。
■ブランディング戦略
本年度はブランディングの周知が目標であるため、各ステークホルダーに対して事業の取り組み状況が浸透しているか、自己点検評価の結果を元にブランディングの方向性を確認する。
■目標達成度の測定方法
本事業の周知はHPアクセス件数、オープンキャンパス参加者数、本学からのコンテンツ配信数を指標として目標達成度を測定する。
2020年度

目
標

実
施
計
画

■研究活動（フェーズⅡ：発展）①指導現場で役立つ運動技能情報の精査とITシステムを開発する。
②女性参加者限定のスポーツ教室の効果検証とウォーキング・ランニングマップを作成する。
③天理市内のスポーツ資源の一元的な活用を検討する機会を構築する。
④専門指導者やトップアスリートによるスポーツ・運動指導システムの効果検証を行う。
⑤体力測定会の啓発と機会を整備するとともに測定参加者を増やす。
⑥障がい者との共助拡大と地域共生社会実現のためのスポーツ・運動のあり方を整備する。
■ブランディング戦略【ブランディングの認知（期待）】
前年に引き続き、本学が行っている研究事業の成果をシンポジウムや公開講座を通じて、積極的にステークホルダーに広報するとともに、本学ブランドの認知度を向上させる。外部評価委員会・自己点検評価委員会による自己評価とステークホルダーへの認知度を調査する。
■研究活動【地域スポーツ研究チーム】①本学スポーツクラブで運動技能習得のための指導を受けた子どもに対して、専門競技移行後の追跡調査を行い低年齢期に行っておくべき身体の使い方を明らかにする。
②女性のスポーツ・運動実施率増加につながる行動要因を分析し指導プログラムを検討する。
③天理市スポーツ推進審議会によるスポーツ振興計画の指針作成、ワールドマスターズゲーム
ズ2021KANSAIの啓蒙活動とボランティアとしての参加促進活動を行う。
【健康づくり研究チーム】④養成した専門運動指導者とトップアスリートによる運動が苦手な児童・生徒に対するスポー
ツ教室を展開し、楽しむ機会からスポーツ参加率への影響を検討する。
⑤自宅にいる時間を利用して、下肢筋力を鍛える運動について活動筋の自覚的疲労感を基にしたプログラムが効果的か検討する。
⑥地域住民や学生を対象とした活動支援の担い手となる人材養成のための研修プログラムを開発し、人材循環の仕組みを構築する。
■ブランディング戦略
研究活動の成果を広く公表することで、本学のブランディング戦略が認知され、天理市地域に根ざした大学であることに満足を覚えてもらえるように仕向ける。
■目標達成度の測定方法
高校教員や本学学生の保護者、卒業生に対して、これまで実施してきたブランディング戦略が有効に働いているか、アンケート調査から目標達成度を測定する。
2021年度目標■研究活動（フェーズⅡ：発展）①専門競技移行後の運動技能の追跡調査と指導法を検証する。
②女性参加者を増加させるスポーツ教室のあり方や新プログラムを提案・可能性を検討する。
③大学を中心としたスポーツ事業の実践と住民参画型スポーツ行政の機運醸成の検討を行う。
④若年者のスポーツコンディショニング法の開発と効果検証を行う。
⑤下肢筋力を効果的に鍛える自宅実践型プログラムを開発する。
⑥障がい者の生活状況に合わせたスポーツや運動が指導できる人材（ボランティア，コーディ
ネータ，指導者）を多数養成する。
■ブランディング戦略【ブランディングの認知（満足）】
これまでの研究成果を通じて、周知してきたブランドイメージをさらに認知させるため、前年度に引き続き、シンポジウムや公開講座を開催し、研究成果を公表する。研究成果はHPやSNSで発信するだけでなく、天理市内の各所（商店街、スポーツ関連施設、公民館等）にポスターやタペストリーを貼付し、ブランドの認知を強化する。

12

天理大学

実
施
計
画

■研究活動
【地域スポーツ研究チーム】①本学スポーツクラブで運動技能習得のための指導を受けた子どもに対して、専門競技移行後の追跡調査を行い低年齢期に行っておくべき身体の使い方を明らかにする。
②女性のスポーツ・運動実施率増加につながる行動要因を分析し指導プログラムを検討する。
③天理市スポーツ推進審議会によるスポーツ振興計画の指針作成、ワールドマスターズゲーム
ズ2021KANSAIの啓蒙活動とボランティアとしての参加促進活動を行う。
【健康づくり研究チーム】④養成した専門運動指導者とトップアスリートによる運動が苦手な児童・生徒に対するスポー
ツ教室を展開し、楽しむ機会からスポーツ参加率への影響を検討する。
⑤自宅にいる時間を利用して、下肢筋力を鍛える運動について活動筋の自覚的疲労感を基にしたプログラムが効果的か検討する。
⑥地域住民や学生を対象とした活動支援の担い手となる人材養成のための研修プログラムを開発し、人材循環の仕組みを構築する。
■ブランディング戦略
研究活動の成果を広く公表することで、本学のブランディング戦略が認知され、天理市地域に根ざした大学であることに満足を覚えてもらえるように仕向ける。
■目標達成度の測定方法
高校教員や本学学生の保証人、卒業生に対して、これまで実施してきたブランディング戦略が有効に働いているか、アンケート調査から目標達成度を測定する。
2022年度

目
標

実
施
計
画

■研究活動（フェーズⅡ：総括）①本学スポーツクラブの活動によって得られた子どもの運動技能を向上させる指導プログラムの成果を総括する。
②女性スポーツの振興に必要な環境のあり方の総括を行う。
③スポーツ行政施策の実現の評価と総括を行い、スポーツマスタープランを策定する。
④若年者の体力・運動能力を向上させるスポーツ・運動指導システムの確立とコンディショニ
ング法の普及を行う。
⑤運動指導アドバイザーによる啓発活動および体力測定機会整備の総括と下肢筋力改善プログ
ラムの効果検証を行う。
⑥障がい者と地域住民、学生によるスポーツ・運動を主とした「居場所」活動プログラムを提案する。
■ブランディング戦略【ブランディングの認知強化（信頼）】本研究事業を通じて、地域のスポーツ・健康づくりに寄与する成果を、ステークホルダーに情報発信し、天理大学＝スポーツのブランドイメージの定着強化を図る。すべての人が、いつでも、どこでも、誰でも楽しめる社会の実現に取り組む大学であることを宣言し、事業終了後も継続した取り組みを行うアピールとする。
■研究活動【地域スポーツ研究チーム】①大学に設立したスポーツクラブでの運動指導の成果をまとめ、子どもの時期に行っておくべき身体の動きを明らかにし、スポーツや運動指導に役立つIT活用システムの成果を総括する。
②女性のスポーツ・運動実施率を向上させられるスポーツ教室や市内ウォーキング・ランニン
グマップの活用度を調査する。女子児童・生徒のスポーツ・運動実施率向上に繋がる成果を天理市内の各学校に配布して活用につなげる。
③天理市スポーツ振興基本計画の策定、天理市民を対象とした住民調査による「する」｢観る」「支える」に対する参加状況・住民意識の変化を検証する。
【健康づくり研究チーム】④児童や生徒のトレーニングによるコンディショニング悪化やスポーツ障害発症を食い止めるため、若年者を対象としたスポーツコンディショニング法の開発とその応用を行い、受傷等によるスポーツ・運動参加へのネガティブ要因を除去する検討を行う。
⑤運動指導アドバイザーによる運動介入が住民の運動習慣化に繋がったか調査し、一定期間の指導による習慣化の可能性を総括する。また、前年度に続き、活動筋の自覚的疲労感を強度指標とした運動の頻度や期間を変更して、より効果的な手法を検討する。
⑥前年度までの成果を踏まえ、障がい者と地域住民、学生らによるスポーツ・運動を主とした「居場所」活動プログラムを確立する。
■ブランディング戦略
本事業で目標に掲げたKPIの達成に向けて、各ステークホルダーの認知度を調査して、認知強化に繋がるような広報活動を引き続き行う。
■目標達成度の測定方法
本事業の目標達成度は、ステークホルダーへのアンケート調査からKPI達成状況を測定する。本学の認知度は、HPアクセス件数、オープンキャンパス参加者や保護者へのアンケート調
査、志願者数の増加で測定する。
13