文化科学研究科

ヨルダンのパレスチナ人社会―ディアスポラの現状における帰属意識とナショナリズム―
文化科学研究科・地域文化学専攻／日本学術振興会特別研究員

錦田

愛子

はじめに
本論文の目的は、ヨルダン・ハーシム王国の首都アンマーンに居住するパレスチナ人1 について、故郷からの離散（ディアスポラ）の様態を描き出し、彼らが抱く帰属意識やナショナリズムについて分析をおこなうことである。
ヨルダンのパレスチナ系住民は、市民権や職業選択の自由を認められ、周辺アラブ諸国の中でも特に恵まれた環境におかれている。そのため将来、パレスチナ難民に帰還権が認められたとしても、彼らの中では実際には帰還を望まない者が多いのではないかといわれてきた。パレスチナ人のナショナルな帰属意識に関しては、その始まりの時期や現住国との関係などの点について、多くの議論がなされてきた［Brand
1995；Khalidi 1997；Pappé 1994］。だがそれらは、集団としてのパレスチナ人について、国際政治の動向のなかで扱うもので、個人としてのパレスチナ人には目が向けられてこなかった。また人々の語りや生活状態についての調査は、その多くが難民キャンプ内に集中し［Farah 1997；Boqai and Rempel 2004］、キャンプ外にも数十万人いるパレスチナ人は対象とされなかった。本研究ではこうした研究状況に照らして、ヨルダン国内でキャンプ外に住むパレスチナ人の個々人に焦点を当てることにした。彼らはその生活環境からして、必ずしも帰還への切迫した期待をもつとはいえない。しかし彼らもまた、パレスチナの故郷を追われた離散（ディアスポラ）の身にある点では、難民キャンプ居住者と同じである。本論文ではそうした共通点により、彼らを「ディアスポラのパレスチナ人」として同列に位置づける。
ディアスポラのパレスチナ人は、客地ヨルダンでの生活において、どのような適応をみせているのか。
故郷への帰属意識と現住国への帰属意識は、どのような相互関係にあるのか。筆者はこれらの点を探ることで、彼らがおかれた現状を新しい切り口から提示し、ディアスポラ体験のもつ意味について実証分
析をおこなっていきたい。

1 ．ヨルダンのパレスチナ人社会概観
1 −1

歴史と現状

3
パレスチナとトランス・ヨルダン2 は、ともにオスマン帝国期まで「シャーム地方（bilād al-shām）」の一部を形成していた。両地が分割されて公式にそれぞれ名を与えられたのは、1920年代の英国委任統治期以降である。1948年のイスラエル建国まで、両地の間では人の移動が盛んにおこなわれていた。建国をめぐる1948 年戦争後、トランス・ヨルダンのヨルダン・ハーシム王国と、パレスチナを含むイスラエルの間には軍事境界線が引かれ、事実上の国境の機能を果たした。隣接国であるヨルダンには、数度の戦争

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のたびに大勢のパレスチナ難民が押し寄せることになった（図1参照）。
現在、ヨルダン国内でパレスチナ系住民は人口の過半数を占めるとされる。一般に、パレスチナ系住民によれば6〜7割と高い割合が示されるのに対して、トランス・ヨルダン系住民によると4〜5割と低めの割合が提示される。このように、正確な割合をめぐっては評価者の立場により異なる数値が示されるが、実際の数値を決して公開しようとしない政府の立場に、むしろ比率の高さが暗示されているといえよう。
ハーシム王家は建国当時より、国内の秩序維持と民心の統一に腐心してきた。1950年から1988年まで続いた、ハーシム王家によるヨルダン川西岸地区
（以下
「西岸」
と表記）
の政治的併合は、それを必然化させる背景となった。パレスチナ人が大多数を占める西岸を本国に取り込むことで、パレスチナ系とトランス・ヨルダン系住民4 の人口比が逆転し、むしろヨルダンの「パレスチナ化」5 を危惧せざるを得ない状況が生じたためである。
こうした状態に対してヨルダン政府は、パレスチナ人のヨルダン化を図るよりもむしろ、パレスチナ系、トランス・ヨルダン系双方のコミュニティに対して「ハイブリッドなヨルダン・アイデンティティ」の創出を図る方針をとったとされる。つまり両者を同じ「父」である国王のもとの家族と位置づけるやり方
である［Brand 1995：50−2］。実際、近年においてもハーシム王家は、歴史的な関わりにもとづき、パレ
スチナの大義への支持を明確に打ち出している。2005年6月7日、エルサレムのアル＝アクサー・モスク敷地内に侵入しようとしたユダヤ過激派の動向に対して、ヨルダンのアブドゥッラー国王が警告を発したのは、その一例である。彼は、地理的に一続きのパレスチナ国家の建設が、暴力行為の終了を助け、平和を達成する唯一の道であると改めて表明した6。またヨルダン政府は、自国のワクフ・イスラーム省を通して、エルサレムにおけるイスラームの聖地の管理権をいまだに保持している。パレスチナの大義への支持は、アラブ諸国共通の課題に対する関与を通して模索される主導権への意欲を背後に潜めながら、国内のパレスチナ系住民に対して定期的に示される配慮である。トランス・ヨルダン系とパレスチナ系の双方にとって多数派を占めるムスリムの聖地管理は、両者に対して統一的アピールとして機能し、両者の共通点や「兄弟」
的性格を強調する効果をもつといえるだろう。
ガザ地区出身者や政治追放を受けた者など、一部の例外を除くと、パレスチナ系住民はヨルダン発行
図１ ヨルダン王国
周辺図および
国内主要都市配置

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文化科学研究科の身分証明書
（以後
「ID」
と表記）
と旅券
（以後
「パスポート」と表記）を所持し、トランス・ヨルダン系住民と法律・行政上ほとんど区別されていない。国会議員になることもでき、首相や内務大臣、王宮庁長官などの要職経験者も多数輩出している［臼杵 1987：21］。恵まれた身分を利用して、経済的に成功を収めた者もいるが、一方では難民キャンプ内で貧窮した生活を続ける者も多い。ヨルダンのパレスチナ人社
会には経済的に大きな内部格差が存在している。
ヨルダン国内においてパレスチナ人居住地は、首都アンマーンや、ザルカー、イルビッドなど、中部以北の都市に集中している（図1参照）。これらはヨルダン国内において、トランス・ヨルダン系の遊牧民が比較的少ない場所である。2003年に実施された議会選挙の投票率をみると、村落部や南部・東部の遊牧地帯と比べて、都市部では著しく低いことがわかる。新聞報道によると、都市部では5〜6割にとどまるのに対して、南・東部では9割近くに上っていた。1970年の内戦後、ヨルダン政府はトランス・ヨルダン系の人々の忠誠心を固めるため、治安・軍関係を中心に部族からの優先的雇用や、部族への年金・補助金などの優遇策をとったとされる［北澤2005：221］。ここで現われた投票率の差は、こうした政府からの優遇による恩恵が少なく、ヨルダンへの帰属意識が比較的希薄なパレスチナ人が、都市部に多いことを示しているものと考えられる。
また国内に13ヵ所あるパレスチナ難民キャンプのうち、9箇所は上記の主要3都市にあり、残りの4箇所もマーダバー、ジェラシュといった中規模の都市に存在している。キャンプの設置場所自体は、政府の決定によるものである。だが周辺の町との明確な境界線をもたず、居住区が連続する難民キャンプがこれら都市部にあることは、現状におけるパレスチナ人居住地の都市性を表すものといえるだろう。
1 −2

パレスチナ人社会の階層構造

ヨルダンのパレスチナ人社会は、いくつかの経済階層に分かれている。特徴的なのは、場所ごとの地価の格差や、親族・同郷者との集住傾向のため、経済階層ごとの住み分けがみられることである。アンマーンは大局として東から西へ向けて開発が進んできた。現在はダウンタウン（wasat al-balad）と呼ばれ・
るアル＝マディーナ地区のジャバル・アル＝カラア周辺は、1925年頃既に発達していたアンマーンの中心地であった。その後1960年代までの間に、アンマーンは20倍近い面積に拡大した（図2参照）。拡大した地図２ アンマーン市拡大の様子

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域には、現在パレスチナ難民キャンプのあるジャバル・アル＝フセインや、繁華街となったアッ＝シミーサーニーなども含まれる。市の南西部のアブドゥーンやアッ＝スウィーフィーヤは、土地開発の着手後も居住が進んでいなかったが、湾岸戦争後にクウェートなどから引き上げてきたパレスチナ人富裕層
により土地が購入・開発された7 。これらの地域は、現在は高級住宅地となって高級ショッピング・モー
ルが展開し、市の開発は更に西方へと拡大している。
こうした開発は市の「東西」
で経済格差を生み出している。居住地と生活圏は、高所得者中心の「西」
側と、低所得者中心の「東」に基本的に分かれる。すなわち「東」のダウンタウンには、安価な下町風の商店街がにぎやかに広がっているものの、そこへ買い物に行くのは低所得者層であり、「西」の高級デパートに買い物に行くのは高所得者層、という状態が定着している8 。
また隣接地区であっても、谷底や急斜面には低所得者層が住む傾向が見られる。これはそうした場所の地価が安いことが関係していると考えられる。アル＝ワヒダートの斜面にはパレスチナ難民キャンプがあり、
ジャバル・アンマーンの斜面にはフィリピン系の出稼ぎ労働者が多く住むといわれた。高級住宅地アブドゥーンの丘の急斜面や谷底には、筆者が調査対象としたパレスチナ人低所得者層が集住していた。
筆者はこうした地域特性や経済階層の存在に注目し、調査対象のパレスチナ系住民から2つの集団を選んだ。すなわちアンマーン市の東南にある低開発地域WA地区に居住するパレスチナ人と、アブドゥーンなど市の南西にある高級住宅地R 地区に居住するパレスチナ人である（図3参照）。前者は同郷集団にもとづき集住地区を形成する人々であるのに対して、後者は集住地区は形成せず、むしろトランスナ
ショナルな移動を繰り返す人々である。
アンマーン市内の経済階層について興味深いのは、異なった階層間では人的交流関係がほとんどみら
れないことである。たとえば地理的には隣接しているものの、WA地区とアブドゥーンの人々の間にはまったくといっていいほど往来がない。ある機会に筆者がアブドゥーンの子どもたちをWA地区にある小学校へ案内すると、彼らはまるで別世界に来たかのような戸惑いと動揺を見せ、同年齢の子どもたちと交わろうとしなかった。また難民キャンプや孤児院支援のためのチャリティ・バザーは、毎年マリオットなど高級ホテルで富裕層のみを参加者として開かれる。商品を出品した有機野菜の産地の低所得労
図３ アンマーン市内地図

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働者が会場を訪れた際、彼らは入場すら許されなかった。つまり経済階層は、ヨルダン国内のパレスチ
ナ人社会において社会階層をも半ば規定しているのである。
以下ではこれら経済的・社会的に異なる階層に属する人々について、共通の体験、記憶、行動パターンに関する比較をおこなっていく。そのはじめに、まずは両者の居住地と集団としての特徴をみていきたい。
1 −3

WA地区居住者：経済低開発地域

WA地区はアンマーンの南部で、バドル区（mant iqa al-badr）とザハラーン区（mant iqa zahrān）の中間に・・位置する。隣接する東側の丘の斜面にあるヒラール地区（haiy al-hilāl）と、西側の丘の斜面の南アブドゥーン地区（haiy abdūn al-junūb）の間の 谷底にある。WAという名は、「アブドゥーン地域の涸れ谷」を意味する。俗称9 でいうナッザール地区の一角で、この付近の住民の祖先であるカイス姓にちなんでカイス地区と呼ばれることもある10 。
WA地区は1948年以降、パレスチナ人が難民化し移住して来てから開発された［I udād far0q amal
1993：1］。またWA地区を含むアンマーンの南東部は、1967年以降にパレスチナ人が土地を購入し、移り住んだ場所ともいわれている［北澤1995：80］。UNRWA11 やDPA12 の支援対象地域には含まれていないが、ここを「非公式の難民キャンプ」と称する者もあり13 、過密に建て増しされた素朴な家屋群の外観は、公式の難民キャンプと大差ない。
WA地区はパレスチナ人集住地区のひとつで、パレスチナ自治区南部のアル＝ハリール（al-khal1l）
市近郊のD村地区出身者が特に多い。D村地区の出身者はアンマーンの南の郊外にあるタイベ（t aiba）
地区に・も集住しており、こちらには現在、D村地区出身者の同郷組織本部がある。WA地区の人口は、2003年の調査で1090人とされている［I udād far0q takht0t sharq al-hizām 2003：table no. 2, page6］
。ここに
・・
・
14
は筆者が調査対象とするバシール家およびラシード家のふたつのアシーラ（氏族 ash0ra）も含まれる。
両家の間には複雑に入り組んだ婚姻関係が成立しており、ヨルダン川両岸間の訪問の際には、互いを訪ねあい、宿泊先として利用しあっていた。バシール家の出自の地であるウンム・アル＝シャカフ、ラシード家の出自の地であるアル＝クーム、バシール家の人間が現在も集住するハファーイルなどの地域はすべて、D村地区に含まれる（図4 参照）。
図４ パレスチナ自治区
アル＝ハリール市
周辺地図

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WA地区においては、アル＝ハリール県出身者らしい、保守的な風紀秩序が保たれている15 。女子は外出の際に必ずヒジャーブ（髪の毛をすっぽり覆うベール）を着用し、手首足首までを衣類で隠す。年頃の娘のひとりでの外出は通学・通勤以外には許されず、友人の結婚式への出席にも母親が同伴していた。
家庭内の重要事項の決定権は父親が握り、家父長制が徹底している。現在の母親の世代（30代半ば）まで
は、女子早婚の傾向も見られた。
WA地区住民の主要な生業形態は、配管工や大工、バスやタクシーの運転手など、個人契約に基づく仕事が大半を占める。これらは基本的に一仕事ごとの契約であり、仕事のない間は失業状態に置かれる。
また正式の許可証をもつ者から夜間のみタクシー車を借りて働くなど、副業をもつ場合もあった。ほかには小規模な個人事務所（運送会社、旅行会社等）
への勤務や、UNRWA16 、UNAMI17 など国連機関の運転手などとして働く例がみられたが、その多くは短期雇用であった。ヨルダン国内では一般に、全労働者のなかで公務員および軍人が占める割合が高い。だがWA地区住民で、これらの職業に就く者の話はあまり聞かれなかった。親族の中でもエンジニアや医者などになり、経済的に成功した人々は、WA地
区以外の場所に住居を移していた。働き手は男性がほとんどだが、若い世代の女性の中には薬局や親族の経営する事務所で働く例もみられた。また家計を補助するための女性による内職は一般的で、商品用の伝統刺繍の下請けなどをしていた。
1 −4

R 地区居住者：パレスチナ人富裕層

アンマーン市内で富裕層が居住する場所は、大まかに以下の二地域に分類される。ひとつめは、ジャバル・アンマーン（jabal ammān）
をはじめとする、アンマーンでも比較的早くに開発の進んだ地域である。
キリスト教徒が比較的多く住み、教会の数も多い。ジャバル・アル＝ウェブデー（jabal al-luwaibda）、ア
ッ＝シミーサーニー（al-shim1sān1）などもこのカテゴリーに含まれる。第1から第8までのサークル（円形に設計された主要な交差点）
をつなぎ東西に伸びた目抜き通りはこれらの地域を結んでおり、その一部であるザハラーン（zahrān）
通り沿いには、各国大使館や高級ホテルが立ち並ぶ。街区は比較的密集しており、建物一軒あたりの占める面積はさほど広くない場合もあるが、便利な立地条件にある。ただし本当に古いのは第1〜3サークルの周辺のみで、第4 サークルより西の地域は、比較的近年に開発されたとい
われる18 （図3参照）。
19やアブドゥーン
ふたつめは、アンマーンの西に向けて近年開発の進んだ地域で、ラービア（al-rābia）（ abdūn）、ウンム・ウゼイナ（umm udhaina）などが含まれる。この地域は、1991年の湾岸戦争後、クウェー
トなどから追放されたパレスチナ人がヨルダンに移住して宅地開発・建設を行った場所である。以前は何もない荒地で、家を建てる人も少なかったという。現在は敷地面積の広い豪華なヴィラと呼ばれる一戸建てが立ち並ぶ高級住宅街となり、トランス・ヨルダン人、パレスチナ人の富裕層や外国人が主に住んでいる。
以上ふたつに分類されるこれら複数の地域を、本論文では合わせて「R地区」と呼び、そこに住む富裕層をWA 地区の低所得者層と比較していきたい。経済階層の違いは、教育、就業、生活水準など多方面にわたって彼らの境遇の違いを規定し、ヨルダン国内での生活に対する満足の度合いや帰属意識の強さに影響を与えると考えられるからである。R地区内の前述の二地域については、それぞれ「第一地域」「第二地域」と称し、インフォーマントの説明の際に地域分類と地名をそれぞれ挙げていく。
パレスチナ系住民のなかでも富裕層は、ハーシム王家の下で体制への取り込みが図られてきた。北澤は新旧の富裕層を以下のように区別している。すなわち、1950年のヨルダン政府による西岸地区併合時、

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既に資産を所有していた名望家層を旧ブルジョア層とし、学歴など個人の能力を武器に湾岸地域等で経済的成功を収めた人々を新興ブルジョア層とする分け方である［北澤 1995：84−86］。前者にはオスマン20
帝国期にワクフ（waqf ）の管理人などの要職に奉じられた者や、英国委任統治期に所有地を拡大した者などが含まれ、有名な氏族としてアル＝マスリー家、トゥーカーン家、ダジャーニー家、ナシャーシビー家などがある。また旧ブルジョア層として、パペは他にヌセイバ家やアブドゥ・ル＝ハーディー家などを挙げている［Pappé 1994：65 note9］。新ブルジョア層については、金融部門や流通業などで成功を収めた人が多い。アラブ諸国内では大手銀行である「アラブ銀行（al-bank al- arab1）」の創設者アブドゥルハミ
ード・シューマンはその好例といえよう。また新旧エリート層の間の相違については、イスラエル占領
下のパレスチナにおいても同様の指摘がされている21 。
だが上述のような分類は、必ずしも明確にあてはまるわけではない。父祖の時代にワクフの管理人の地位を得て氏族名を誇りながら、同時に高い学歴をもち、大会社を興して事業を成功させるといった、新旧双方のエリート層の特徴を併せもつ例も多数見受けられるからである。むしろ名望家の大半は、ビジネスで成功を収めるか、ヨルダン国内の政治的な地位として高い役職を得るかのどちらかに分かれるともいえる。
これら異なる地域に住み、異なる階層に属する人々は、それぞれどのような紐帯を通して同胞意識を築き、帰属意識を抱いているのか。またその中でヨルダンやパレスチナは、彼らにとってどのような意
味をもつのか。以下で考察していきたい。

2 ．離散の記憶
ヨルダン国内での現住地に至る過程で、パレスチナ人はさまざまな移動の経緯をたどってきた。パレ
スチナの故郷から直接アンマーンへ移動した場合もあれば、第三国経由の場合もある。移動の要因として特に重要なのは、1948年戦争における難民化と、結婚である。ここでは前者の難民化による移動について、WA地区居住者と、R地区居住者それぞれの例をみていきたい。
2−1 WA地区での語りWA地区に現在住むアシーラのうち、筆者が調査対象としたバシール家は、D村地区にあるウンム・ア
ル＝シャカフ（umm al-shaqaf ）の出身である。彼らは1948年戦争の際、隣村のダワーイマで虐殺があったとの噂を聞き村を後にした22 。村のあった場所は現在、イスラエル領内に併合されている。バシール家
は、その一部がハファーイル（hafāir）などD村地区の村に残ったものの23 、大半はヨルダン川を挟んで最・も近い隣国であるヨルダンへ移動した。現在彼らは、WA地区のほかヨルダン中部の町カラクに多く集住している。
彼らは移動の原因として、ダワーイマ（al-dawāima）
での虐殺のことを熱く語る。ダワーイマでの虐殺とは、1948年10月29日に、モシェ・ダヤンの属するイスラエル軍の第89大隊が機関銃と迫撃砲でダワーイ
マ村を襲った事件で、村人100人近くが犠牲になった［Morris 2004：469；Masalha 2001：47］。当時を覚えている者は既に高齢化し、多くは残っていないが、子や孫たちは折にふれて話される年輩者の語りに熱心に耳を傾ける。筆者はWA地区に調査に入ったばかりの頃、初めて訪問した家庭で虐殺についての記
事のコピーを見せられた。記事は約一年前に発行されたもので、難民キャンプと同じ名前の雑誌か新聞から取られたものだった。B4版の白紙に取られたコピーは、それが彼らのもつ唯一のコピーであったに

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も関わらず、筆者に持ち帰るよう渡された24 。パレスチナ人との対話でしばしば経験されるように、国境を自由に移動する外国人にはメッセンジャーとしての役割が期待される。彼らは記事を筆者に託すことで、虐殺についてより多くの人に伝えて欲しいと願っていたのではないか。
またヨルダンで生まれ育った第二世代のビサーンは、10年以上前にパレスチナに行った際に、ダワーイマ出身の老女に会って虐殺の話を聞いた、と筆者に話した。話し手の老女を指して「どうして彼女は生き残ったの」と尋ねるビサーンの娘に、ビサーンは「残った人もたくさんいる」と答えた25 。
「虐殺では
実はそれほど多くが亡くなったわけではなく、人々を追い出すために事件を強調してラジオで放送した」と説明する中で、彼女は比較として、有名なデイル・ヤースィーン村の虐殺 26 の例を挙げた。彼女の記憶はしかし、最近聞いたラジオ番組の内容と混交している。パレスチナでの体験談の後で「4年前にヨルダンで放送された番組でも同様のことを言っていた」と付け加える文脈の中では、どこまでが老女の話であり、どこまでがラジオ放送の内容なのか判別はできなかった。それはおそらく、彼女にとって両者が、区別をする必要もない真実の一部を構成しているためだろう。
同様に、D村地区のダワーイマの記憶は、他地域にあるデイル・ヤースィーンの記憶と接合して語られる。両者はともに、パレスチナ難民が経験した境遇を表象するものとして同質である。それらが融合することにより、個別の「離散」の記憶はパレスチナ「全体」の記憶へと位置づけ直される。多くのパレスチ
ナ人の間で共有される記憶の存在は、彼らの間に一体感を生み出し、パレスチナへの帰属意識を保つ紐帯となっていくのである。
2−2 R地区での語り
ダワーイマのように大規模な虐殺が起きなかった地域でも、パレスチナ人は戦乱を逃れるため故郷の村や町を後にした。現在ヨルダン国内で暮らすパレスチナ人は、大半がパレスチナ生まれではなく、難民としてたどり着いたヨルダンで生まれている。したがって実際にそれらの逃避行を目にした者は少ない。だが難民化の経験は、出自の地とのつながりを記憶にとどめ、離散の現状を説明するものとして、若い世代へと語り継がれている。
R地区（第二地域）のアブドゥーンに住むナジーブ・アブー＝シューシャは、現在アンマーンで自動車の輸入・販売会社を経営している。企業は親族経営であり、親族の大半は1948年に故郷のヤーファーを追われてアンマーンへ移動してきたという。父のオジやイトコなど遠い親族の一部はレバノンやラーマッラ
ーへ逃げたが、現在ではほとんど連絡を取っていない。ナジーブの会社は、彼のオジのニダールがヤー
ファーで始めた車のスペア・パーツ販売店に端を発する。アブー＝シューシャ家は事業をアンマーンで再開し、現在では自動車関連で15部門を有する大会社に成長している。
彼は離散の経緯について語る中で「1948年」という年号を何度も繰り返し、筆者が「ナクバ（破局）nakba 27」という言葉を出すとすぐにそれに同調した。
「ナクバ」とは、1948年戦争期にパレスチナ人が、ユダヤ民兵
およびイスラエル軍との戦闘で故郷の地を追われた体験のことを指す。その悲劇に特別な意味をもたせるため、パレスチナ人はアラビア語での「ナクバ」という言い方を、この事件のみに対して用いる。ナジーブは当時の様子について、「避難のときには何も持ち出せなかったが、それによって子どもたちが全てを失うのを拒んだ祖母が、まだ危険の残るパレスチナへ戻り、財産を回収してきた」と語った。彼は祖母のことを「非常に強い女性」として誇っているようだった。
彼の話の中で重要な位置を占めているのは「ナクバ」である。1958年生まれのナジーブは、実際にその光景を見たわけではないが、語り継がれた内容は重要な家族史の一部としてうけとめられている。家族

16 総研大文化科学研究

文化科学研究科が経験したことは、またパレスチナ人全体が経験した難民化の歴史の一部でもある。彼の家族の経済的成功は、単なる実業家の成功談ではなく、離散の憂き目をみた後に多くのパレスチナ人たちが成し遂げた復興の一例でもあるのだ。
ナジーブが「1948年」とくりかえしたのは、そうしたパレスチナ人全体の歴史の中における自らの位置づけを認識してのことと考えられる。個人史は家族史に、そしてパレスチナ史に接合され、当事者たち
はそのなかで自らの帰属を再認識していく。
戦争による難民化では、親族が戦後の混乱の中で世界各地に離散したままになった例も多い。同じく
R 地区のアブドゥーンに豪邸を構えるムンザル・マスリーの場合がこれにあてはまる。彼の両親はトゥールカレム出身で、やはり1948年の「ナクバ」
でレバノンへ逃がれた。彼はレバノンで生まれ、ふたりの姉とひとりの兄はパレスチナ生まれである。農薬と肥料の販売業は祖父がパレスチナのトゥールカレム
で始めた家業であり、父の代で会社として事業が確立された。現在、会社の代表を務める兄はヨルダン在住だが、仕事で頻繁にロンドンへ出かけている。姉のひとりはシリア人と結婚してアメリカに住み、もうひとりはアメリカ人と結婚してサウジアラビアに住んでいる。他の親族の話になると、ムンザルは深いため息をついて述べた。
「パレスチナ［を出た］
後、自分の家族は全世界に散らばってしまった（The
28
family is dispersed after Palestine．The whole world．
）」。

他にも親族の所在を尋ねたとき「世界中に」と答える例は、R地区住民の中に多くみられた。その語り
口には、本来同じ故郷に住み緊密に連絡をとりあっていたはずの近親者が、突然の離散という出来事のために分断されてしまったことへの嘆きが感じられる。
彼らにとって「ナクバ」
は、多くのパレスチナ人の間で共有された喪失の体験である。個別の体験をパ
レスチナ人全体が担わされた不幸な歴史の一幕として位置づけることで、苦しみは相対化される。それにより、不幸なのは自分だけではない、と慰めを見出す様子が「パレスチナを出た後」との響きの中にはうかがわれる。そこにはまた、共通の体験に基づくパレスチナへの帰属の自覚、すなわちパレスチナ・
アイデンティティの確認の契機も孕まれているのである。
2 −3

語りの共通性

直接的な体験は、記憶としてとどめられることで時間がたった後にも復唱され、共有されることが可能となる。また記憶がさらに特定の意図と構成のもとに編成されると、物語が生まれる。歴史はその中でも特に権威を与えられた様式のひとつである。パレスチナ人の離散体験は、記憶となることで世代を超えて受け継がれ、両地区の人々の間でそれぞれ語られていた。両者の体験は個別のものであり、個別の故郷に対する各自の結びつきを証明する物語として語られる。だが同時に難民化や虐殺の記憶は、他の類似の記憶と融合し、パレスチナ人全体が共有する物語へと再編成されていく。その過程において「個」の物語は、パレスチナ「全体」の歴史の中に位置づけられていくのである。そうして得られた
「全体」
のなか
での
「個」
の位置づけは、ディアスポラのパレスチナ人にとってアイデンティティの依って立つ基盤となる。個人史が家族史の、家族史がパレスチナ史の一部であるということは、それらの包含関係を通して自らの帰属を明示してくれるからである。
一方、アラビア語で故郷のことを「ワタン（watan）」と呼ぶが、この語には大きな含みがある。たとえば
・WA地区のようなパレスチナ人の集住地区が「アル＝ハリール県出身者」
または「D村地区出身者」の集まりとして形成されるように、最小単位としての「ワタン」
は同郷者集団にとっての個別の故郷を意味する。
そこに他の町や村の出身者が入り込んだとしても、彼らは「よそ者」
でしかない。だが他方でイスラエル

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による占領や、外国人と接する機会などに対するとき、「ワタン」
はパレスチナ全体を指すことになる。
一例としては、岡によるレバノンのシャティーラ難民キャンプに住む女性へのインタビューが挙げられる。
「あなたにとってパレスチナとは何か」との問いに対して、女性は「パレスチナは私たちのワタンであり、私たちに人間としての尊厳を与えるものです」と答えた［岡2002：255］。これらはつまり、自己同一化（identify）
を行う際の、比較対照としての「他者」
がどこに設定されるかによって、「ワタン」の領域が伸縮しうることを表しているのである。
帰属意識そのものが個別の故郷からパレスチナ全体へと拡大するのに伴い、「ワタン」が意味する地理的範囲も拡大する。このことを先に述べた
「個」
の記憶の
「全体」
への組み込みに照らし合わせると、個別の体験がパレスチナ全体の共通性の中で語られることで、彼らが帰属意識を抱く「ワタン」
は個別の故郷からパレスチナ全体へと拡大するものと考えられる。彼らにとって「ワタン」とは、出自の地やそこにまつわる「個」の記憶を基礎として、言及する範囲を場合に応じて変化させる帰属の対象といえる。そして異なるネイションに属する「他者」に対峙するとき、帰属意識はナショナルなレベルで相対化され、パレス
チナ・ナショナリズムという形で発現するのである。

3 ．交流ネットワーク
パレスチナ系住民は日常の居住地をアンマーンに構えながら、必要に応じてさまざまな場所に移動する。とりわけ親交目的の相互訪問は、彼らの移動の主要な理由のひとつである。交流の範囲は人によって異なるが、同じアシーラ（氏族）や姻族など血縁者の場合がほとんどである。近い親族であれば結婚式に出席するため、国境を越えて移動することもある。病気の治療や事務的な手続きのため移動することもあるが、その場合でも移動先に親族がいればその家に滞在するのが通例である。以下ではこうした交流ネットワークの機能を、両地区の事例に基づいてみていく。
3−1 WA 地区での交流のありかた
WA地区とヨルダン国外との間での往来としては、パレスチナでの故郷であるD村地区との関係が特に深い。
「パレスチナへ行く」ということは、むしろそれ自体が親族訪問と捉えられている面もある。たとえば筆者が調査のためにパレスチナ自治区へ行き、資料収集や他の地域だけを訪問してWA地区に戻ると「なぜD村に行かなかったのか」と強く不審に思われることがあった。
往来の現状に関して、第2次インティファーダ
（対イスラエル抵抗運動）が始まった2000年以降、アラブ諸国の市民はイスラエルへの入国を一律に禁止されており、第一親等の親族の葬儀など人道上の配慮を必要とする特例を除き、パレスチナ自治区に入ることはできない29 。従って、筆者が観察したヨルダ
ンとパレスチナ自治区の間の往来は、パレスチナIDもしくはイスラエル・パスポートをもつ者のヨルダ
ン訪問の事例に限られた。筆者が調査を行った2年間に、WA地区とD村地区の調査対象者のあいだでは、通算6 回の往来が確認された30 。
その一例として、現在WA地区に住むアミーネは、毎年夏になるとWA地区からD村地区に里帰りをし、病気の母親を見舞った後に親類の家々を訪問していた。彼女はパレスチナ自治区内で生まれ育ったため、パレスチナID をもつ。従ってイスラエルに入国するためのビザが不要で、比較的容易に移動することができる。
アミーネはWA地区に多いバシール家とは別の、ラシード家に属する。そのためアミーネの存在は、

18 総研大文化科学研究

文化科学研究科

D村地区に住むラシード家の人々がWA地区を訪問する契機となっているようだった。D村に住むワーイ
ルは、目の治療・検診のため2001年と2003年にヨルダンの病院へ行ったが、その際は、彼の母方オジの妻の姉妹にあたるアミーネ宅に滞在した。アミーネはワーイルにとって母方オバの夫の姉妹でもある（図5参照）。イスラエルとヨルダンの国境までは、アミーネの夫の兄弟であるアドナーンと、アドナーンの妻の弟であるイスマーイールが車で迎えに行ったという31 。ワーイル、アミーネはD村地区生まれのラシード家の一員であるが、アドナーンとイスマーイールはWA地区生まれのバシール家に属する。
ここからは、アミーネの存在がディアスポラの親族の間をとり結ぶ紐帯となっている様子をうかがうことができる。
WA地区を介した往来としては、エルサレムに住むD村出身のサーミヤと、シリア在住の姉ラシャーとの再会がWA地区で果たされる、という例がみられた。サーミヤはD村出身者としては珍しくイスラ
エル・パスポートをもっているため、イスラエルとヨルダンの間を自由に行き来することができる。しかしイスラエルと国交のないシリアには行くことができない。一方でヨルダン生まれのラシャーはヨル
ダン・パスポートをもっているが、上述の規制強化を受けてイスラエルへの入国は困難である。そのた
図５ ワーイル、アミーネの親族関係図

図６ サーミヤ、ラシャー、
イブティサームの親族関係図

総研大文化科学研究 19

め二人の邂逅地は、中間地点のヨルダンに設定されることになった。ラシャーには結婚してWA地区に住む息子一人と娘二人がおり、そのうちのひとりであるイブティサーム宅が再会場所となった（図6参照）。
このように、WA地区やそこに住む親類の存在は、D村地区出身者がWA地区を拠点に交流ネットワー
クを築く基礎となっている。交流ネットワークの範囲は、自らの属する氏族を中心として姻族など広い
血縁関係を含む親類を含むが、地理的にはヨルダン、パレスチナ自治区、イスラエル32 、シリアという比較的限定された隣接国の間で展開している。
訪問者の往来は、自由に
「故郷
（ワタン）
」
に帰ることができないWA地区の人々に、パレスチナへの帰属意識を一時的に強く蘇らせる効果をもつ。それは必ずしも親族の来訪に限らない。例えば外国人である筆者が、パレスチナから戻りWA地区を訪ねても、噂を聞きつけた人々が集まり、D村に住む親族の近況を聞きたがった。パレスチナで撮った写真はなによりの土産として喜ばれる。それは来訪者の存在が、彼らにとって直接訪れることのできない場所との関係性を保つ上で重要であり、より鮮明で新しい情報をもたらす媒介者とみなされるためかもしれない。
3−2

R 地区での交流のありかた

R地区住民の場合、これとは反対に交流のネットワークが地理的には広範囲に広がり、交流の相手方に含まれる親族の範囲は狭い様子が観察された。
ジャバル・アンマーン（第一地域）に住むラワーン・ハンマードは、息子ふたりがエジプトとサウジアラ
ビアに住み、娘がアンマーン市内に住んでいる。また弟の妻がアンマーン市内の自宅の近所に住んでいる。ラワーンが頻繁に行き来をするのは、娘と弟の妻、エジプトの次男との間である。サウジアラビアに住む長男との関係は疎遠なためか、あまり話題に上らなかった。一方でエジプトには毎年出かけて長期滞在しており、すでに40回以上行ったということを筆者に語った。そのほかに親族以外との交友関係が広くもたれ、彼女は夫が退職する以前、友人としばしば海外旅行に出かけていた。夫が退職してからは長期間家を空けられなくなったが、代わりにアンマーン市内でフランス大使夫人などと交友関係をもっている。
つまり彼女の場合、移動の地理的範囲が国境を越えた広さをもつのに対して、交流の相手方は必ずしも親族に限られているわけではない。むしろ血縁関係のない友人とのつながりもまた重視され、親族とのつきあいはその一部として受け止められている様子がうかがわれた。
しかしこうしてトランスナショナルに移動の範囲が拡大するなかで、彼らが基盤とする場所はまったく定まっていないわけではない。本来ならばパレスチナにある故郷に定められるべきではあるが、離散の結果、故郷を訪れることができない現状においては、彼らにとっての拠点はヨルダン国内に設定される。
アブドゥーン（第二地域）に住むハナーン・カーメルは、兄弟姉妹がアメリカ、エルサレム、レバノンに離散しているほか、子どもたちがアメリカに留学している。ハナーン自身はヨルダン・パスポートをもち、頻繁にアメリカとレバノンを訪問していた。だが彼女は、自分自身の兄弟のように子どもたちがアメリカに定住してしまうことを心配している。そうした事態を避けるため、彼女は子どもたちがヨル
ダンに
「帰属意識
（intimā’ ）」をもてるよう、多くの友人を作らせた。その結果、彼らは毎年2〜3回は親元に帰省しており、将来的にはヨルダンに帰る予定なのだ、とハナーンはうれしそうに話した。
この他にもR地区の人々は、留学や出稼ぎ、事業の拡大などにより、ヨルダン国外へ移動範囲を広げている。その背景には、パレスチナ人全般に見られる教育熱の高さや、移動を可能にするリソースとしての資金力などが挙げられる。目的の達成後は、ふたたびヨルダンに戻る場合もあるが、移動先で結婚

20 総研大文化科学研究

文化科学研究科

したり就職先を見つけるなどしてとどまる例も多い。こうした過程を経ることで、離散の度合いはさらに高まっていっている。離散した親族の間では基本的に連絡が保たれるが、なかには比較的近い血縁関係でも疎遠になってしまう例がみられた。
R地区住民とパレスチナに住む親族との交流の例は、筆者の調査事例のなかでは多くはみられなかった。先に述べた往来の手続き的困難さの関係もあるが、エルサレムに現在も近親族が住み、自身もエルサレム市民としてのIDカードをもつ者の往来と、アメリカ在住でパレスチナ自治区に家族をもつ者が経由地としてヨルダンの親族を訪れるほか、移動に関しては例がみられなかった。ただし後者については
ヨルダンとパレスチナ自治区の親族間で、頻繁に電話で連絡をとりあっており、こうした連絡形態により対面的なつながりを代替している様子がうかがわれた。
3−3 交流ネットワークの比較
WA地区とR地区の交流ネットワークのあり方を比較すると、次のことがいえる。まずWA地区においては親族のつながりが重視され、交流の相手方は大半が親族であった。親族の中には比較的血縁関係の遠い者も含まれ、関係の近い親族の存在を起点に移動や交流の範囲が広がる例もみられた。しかし移動の地理的範囲は、ヨルダン、パレスチナ自治区、イスラエル、シリア等の隣接国に限定されていた。
これに対してR地区では、交流の相手方が親族に限られず、また親族の中では比較的血縁関係の近い者との間のみに交流対象が限られる傾向があった。移動の地理的範囲はトランスナショナルに広い範囲に及ぶ。また親族訪問だけでなく、移動は留学や仕事上の理由など多目的に展開されていた。しかしながら移動の際には帰属意識をもつ場所が拠点として設定されており、無制限に離散傾向が強まっていく
わけではない。
これらの移動形態の違いを生み出す大きな要因と考えられるのは、両者のもつリソースの違いである。
移動にかかる金銭的負担のほか、出入国を容易にする第三国パスポートの取得の有無が、彼らの移動の可能性を決定している。両地区の人々は、それぞれ使用可能なリソースの種類や効力に従って、交流ネットワークを形成しているものと考えられる。
交流を通して彼らが維持しようとしているのは、密接な人間関係によって相互につながる同胞意識である。その中核には、彼らの間に共通する帰属地の存在がある。故郷やそれに準ずる拠点となる場所との間で往来を維持することで、それら帰属地の親族と対面的なつながりを維持することができる。R地
区のヒヤーム・クルドが子どもたちに帰省を促したり、WA地区の人々がD村地区からの来訪者を歓迎したりするのはそれゆえである。ディアスポラのパレスチナ人は、そうした関係の形成・維持によって、各地に散住する親族・友人との間に紐帯を築いているのだと考えられる。それはまた、離散の状態においてもトランスナショナルな人間関係の中にナショナリズムの基盤を築く、彼らの方策ともいえるので
はないか。

4 ．結論
本稿で扱った事例の検討からは、以下の結論が導ける。
まずヨルダン国内におけるパレスチナ人社会の全体像について、ヨルダンのパレスチナ系住民は、経済階層によってそれぞれ別個の社会階層を形成していることが指摘された。階層ごとに居住地域は分かれ、学校や市場といった日常の生活圏も重ならない。本研究で調査の対象としたWA地区とR地区との総研大文化科学研究 21

間でも人的交流は少なく、両者の間を行来する筆者はむしろ特異な存在とみなされた。同じパレスチナ系住民であっても、異なる階層の者どうしには「個」の間でのつながりは乏しい。それぞれの「個」
は、む
しろパレスチナ人「全体」
へのつながりを通して一体性を保っていると考えられる。
ここでいう
「個」
および
「全体」
のつながりが意味する内容は、次のとおりである。
「個」のつながりとは、パレスチナ人の個々人の間でもたれる同胞意識であり、通常これは同じ氏族や姻族の間で形成される。代表的な組織形態としては集住地区や同郷組織などが挙げられるが、最近では
必ずしもこうした地理的隣接性に頼ってはいない。遠隔地の間でも、日常的な交流のネットワークを通じて密接な関係性をもつことで、同胞意識を保つ例は多い。ネットワークの地理的な範囲は、当事者たちが利用可能なリソースにより異なるが、ディアスポラの状態を反映して一般にトランスナショナルな領域に広がっている。
「個」の間の同胞意識は、お互いに対する親近感や同一対象への帰属意識が重要な紐帯となっている。
その形成・維持のためには、相互訪問や電話などによる「顔が見える」「声が聞こえる」
コミュニケーション
が重要である。たとえ親族本人によるものでなくても、訪問者の往来は、彼らの間に故郷への帰属意識を強くよみがえらせる。また最近ではテクノロジーの発展により、遠隔地間でのこうしたコミュニケー
ションは、より安価で簡便に利用可能となってきている。ここには今後も注目に値する、新しい紐帯形
成のありかたを見出すことができる。
故郷とのつながりを個人的な人間関係を通して保つことは、ディアスポラのパレスチナ人にとって重要なことと考えられる。それは自らの帰属する集団や土地を再確認することで、個別の
「故郷」
に基づく
アイデンティティを自覚することができるからだ。ここでいう「故郷」
はパレスチナの一部のことを指す。
「名乗り」
としてのパレスチナ・ナショナリズムの基礎が、ここからは見出せる。
これに対して「全体」
へのつながりとは、個々のパレスチナ人がパレスチナ人全体をめぐる歴史の中に自らを位置づけることで形成される関係性と、そこから導かれる同胞意識を指す。典型的なものとしては、各自の離散体験を「ナクバ」という全体の物語のなかに位置づける例が挙げられる。経済階層にかかわらず共有される同種の記憶に対してつながることで、「個」
としては分断されている者たちの間に同胞としての紐帯が生まれる。こうした自己の位置づけを通して、彼らは自らのパレスチナへの帰属を確認することができる。それは、他者からパレスチナと呼ばれる存在に、自分を接合させていく過程であり、「名づけ」としてのパレスチナ・ナショナリズムに適合していくプロセスともいえる。
このとき彼らにとっての
「故郷
（ワタン）
」
とは、個別の出自地域からパレスチナ全体へと拡大し、その柔軟な収縮性が発揮されている。アイデンティティの重層性は、一般に指摘される性質だが、ここでは帰属意識をもつ対象が他のカテゴリーに推移するのではなく、カテゴリーそのものの内容に変化が起きている点が特徴的である。
「個」
どうしが互いにつながらない異なる階層の間では、それぞれの
「個」
が
「全体」
に含まれることで互いにつながることができる。だがこのような
「全体」
から
「個」
への包含関係、影響のほかに、実際にはこれと反対方向の作用も働く。それは個人が異なるネイションに属する他者と向き合うときに、顕著に発現するといえるだろう。たとえば筆者のような外国人に、ダワーイマの虐殺についての記事を手渡すといった行為がそれにあたる。
「個」
の記憶を
「全体」
の中で解釈するだけでなく、「全体」の一部として他者に向けて語るとき、その記憶は「全体」の内容を豊かにする構成物を成し、パレスチナ・ナショナリズムは
拡大再生産されることになる。
こうした
「個」
と
「全体」
のつながりや相互作用は、ディアスポラのナショナリズムに特徴的なものと考22 総研大文化科学研究

文化科学研究科えられる。ディアスポラの「個」の間には、日常的な接触を可能にする環境が確保されにくい。同じ国内で離れて住むばかりでなく、異なる国家に分かれて居住する場合も多いからである。彼らのつながりは必然的に、トランスナショナルな相互の関係性に基礎を置くことになる。ナショナリズムが相互に顔を合わせることのない者同士の間で築かれる「想像の共同体」
であることは、アンダーソンが指摘している［アンダーソン1997：24］。だが、共有される出版物や民族言語など、彼が挙げるナショナリズムの構成要素が有効に機能しない中、パレスチナ人はむしろ「全体」
にとっての歴史や、自治区の現状への関心などによってつながり、同胞意識を抱くことになる。
一般のナショナリズムとの違いは、パレスチナの場合、共同体にとっての母国が存在しない点も挙げることができる。その結果彼らは、離散先でそれぞれに、架空のパレスチナ国家に対してつながることになる。だがそこには、本質的なナショナリズムの基盤が全く存在しないわけではない。親族を中心とする緊密な人間関係の存在や、共有される記憶、かつて住んでいた土地などを要素とした「ワタン」が機軸に置かれている。それらは彼らの意識のなかで、場合に応じて個別の故郷からパレスチナ全土へと拡大する。こうした「ワタン」
に対する帰属意識が、ヨルダンのパレスチナ人におけるディアスポラのナショナリズムに支柱を与えられていると考えられるのである。

謝辞
本論文で用いたデータは、2003年2月から2005年3月まで筆者がヨルダン・ハーシム王国およびイスラ
エル国内パレスチナ自治区において行った調査に主として基づくものである。調査は講談社野間アジ
ア・アフリカ奨学金によって可能となった。また論文執筆中は日本学術振興会特別研究員
（DC2）
研究奨励
金のお世話になった。この場を借りて謝意を申し述べたい。

本論文では、1948年のイスラエル建国当時に、本人またはラエルのアリエル・シャロン農相（後の国防相）らによって属する家族の大半が英国委任統治領パレスチナの地理的範
囲に通常の住居を構えていた人とその子孫を「パレスチナ

提示されたシオニスト強硬派の主張でもあり、ヨルダン政
府としてはなんとしてでも避けねばならない事態であっ人」とする。またそのうち現在ヨルダン国民である人々を、た。この主張に従うと、イスラエル占領地のパレスチナ人

特に「パレスチナ系住民」と呼ぶ。
2
本論文では、ヨルダン川東岸に位置し、英国委任統治期のは全員ヨルダンに追放され、ヨルダンがパレスチナ人国家にされてしまうためだ［北澤1995：86；Salibi 1998：261 ］。

1

トランス・ヨルダン首長国が占めた地理的範囲を「トランス・ヨルダン」と呼ぶ。またヨルダン川の西側に位置し、

6

的な行動」
を非難した。
（Jordan Times 2005年6月7日Web

現在のイスラエル領（ヨルダン川西岸地区およびガザ地区を含む）、または英国委任統治領パレスチナの占める地理的範囲を「パレスチナ」と呼ぶ。
3

以下、アラビア語単語の原音表記は斜字体で、英語単語の表記は普通字体で表す。注も同じとする。ただし末尾の文

7

8

献リストの中での英語書名は斜字体で表す。本稿での登場
人物の名前は、すべて仮名とする。
4

5

本論文では、トランス・ヨルダン首長国の建国時点でトラ同じ記事によると、アンマーンでは、外務省とワクフ・イ
スラーム省が、このような「シオニスト植民主義者の挑発
版記事より）
2003年3月22日WA地区、2004年が6月20日R地区、同年6月21日R地区での聞き取りより。
富裕層の間では、ダウンタウンへ行く人々を危険視または見下し、家族が足を運ぶのを禁じる例も見られた（2003年10月20日R地区での聞き取りより）。

9

アンマーン市内の地名は、俗称と地図上の表記による正式名

ンス・ヨルダンに通常の住居を構えていた人々とその子孫のことを「トランス・ヨルダン人」もしくは「トランス・ヨ

称が異なる場合が多い。代表的な例として、第1から第8まで
ある円形交差点（サークル）
は、通常「第1 サークル」などと呼ば

ルダン系住民」と呼ぶ。
「ヨルダンがパレスチナである」というのは1975年にイスれているが、地図上では「アブドゥッラー国王サークル（maidān al-malik abdul-llā）」など正式な名前が表記されている。

総研大文化科学研究 2310の聞き取り調査では500人程度（3月5日、D村地区ハファー
イル村での聞き取り）とされた。

俗称によるこの3つの地域名称の包含関係は、住民の間でも正確には把握されていない。市内のタクシー運転手などの認識では、カイス地区とWA地区はほぼ同じ扱いがされていた。またナッザール地区は、ヒラール区の斜面を主に指すと捉えられている。WA地区にフィールド・オフィスをもつAWO（Arab Women Organization）のスタッフは、WA地区の中にカイス地区が含まれるとの見解を示した（2003年10月28日WA地区での聞き取りより）。
United Nations Relief and Works Agency for Palestine

2003年7月9日、WA地区での訪問調査にて。記事のタイト
ルは「al-hājj abū mahmūd．
．lā tansū al-mazābih wa filast ī n・・・・
（アブー・マフムード翁、虐殺とパレスチナを忘れてはな

24

25
26

11

12

13

による襲撃で100名（250名とする説もある）
以上が犠牲にな関）。1950年に設立され、ヨルダン、レバノン、シリア、西岸地区、ガザ地区に居住するパレスチナ難民を対象に、った。この事件の噂は他のパレスチナ・アラブの居住する村や町にも伝わり、同様の虐殺が自分たちに降りかかるの緊急援助と自立支援活動を行う。
Department of Palestine Affairs（パレスチナ関係庁）。ヨルを恐れた人々による大規模な逃亡・離散を招く結果になったといわれる［McGowan and Ellis 1998］。

ダン政府外務省管轄下にあり、パレスチナ難民キャンプ内
での環境整備などを担当する部署。

27

1967年戦争期の同様の難民化の悲劇は
「ナクサ
（敗北）
naksa」と呼ばれて区別されている。

2003年9月29日、WA地区にてターヘルからの聞き取り。

28

2004年4月27日、R地区での聞き取り。

彼はドイツ系の開発支援NGOから支援プログラムのため、この地域へ派遣されていた。また他にもヨルダンの女性団

29

イスラエル紙 Ha aretz 電子版2006年7月10日記事 Israelbars Palestinian Americans for first time since 1967．by

1730

父系単系の血縁関係を意味する親族のこと。筆者の調査

地では、その意味を表すアラビア語表記として「ハムーラ（hamūla）」と「アシーラ（ ash1ra）」は同義とされていた。本稿中・では「氏族」と訳出する。
15
同じパレスチナ自治区内でも、北部と南部では特にイスラ16

エルサレム西部にあった人口750人ほどのアラブ人の村で、1948年4月9日、ユダヤ側の民兵組織イルグン、シュテルン

Refugees in the Near East
（国連パレスチナ難民救済事業機

体AWOがWA地区の入り口には事務所（フィールド・オフ
ィス）を構え、家族計画推進等のプログラムを行っていた。
14

らない）
」
al-wahdāt 紙，2002年10月1日刊，22頁。
・2003年12月6日、WA地区での聞き取り。

Amira Hass を参照。
D村地区出身のアミーネの里帰りが2回と、彼女の親族によるWA 地区の訪問が3回、D村地区からWA地区へ婚約式に31
32出席するための移動が1回である。
2003年12月3日、D村での聞き取りより。
エルサレムの帰属はパレスチナ／イスラエル紛争の火種のひとつだが、現在は事実上、イスラエルが基本統治としてームに沿った生活習慣を守る傾向が強い。中部のエルサレ

市政や徴税を行っている。1948年戦争でイスラエルとヨルム、ベツレヘム、ラーマッラーなどはキリスト教徒が多い
こともあり、比較的開放的である。

ダンの間で分割された後、1967年戦争でイスラエルが旧市街を含む東エルサレムを占領、併合した。直後に出された

UNRWAではパレスチナ難民を優先的に雇用する指針がとられており、これにより職を得ているパレスチナ人は、難国連総会決議では、併合を非合法としている。1980年にイスラエルは国会で、エルサレムを永久不可分の首都とする

民キャンプ外の居住者にも多くみられた。特にUNRWA経

エルサレム基本法を通過させた。

営の学校の教職員の多くはパレスチナ人である。
UNAMI（United Nations Assistance Mission for Iraq（国連
イラク支援ミッション）。ヨルダン王国はイラクと国境を接し、ヨルダン政府だけでなく国連や諸外国による対イラ
ク支援の拠点となっているため、イラク関係の仕事に就く
ヨルダン国民の数は多い。ただし復興支援や米軍に関与す

引用文献一覧
日本語文献
アンダーソン、B ．
1997

る仕事は、アル＝カーイダを初めとする反対武装勢力の攻撃対象とされているため、イラク国内外いずれにおいても、危険を伴う仕事とみなされていた。このリスクのために高額に吊り上げられた報酬を目的に、低所得者層の間で就職を望む例もみられた。
18

白石さや・白石隆訳，東京：NTT 出版．
北澤義之
1995

2006年6月21日、R地区での聞き取りより。

地図上では「サラーム地区 haiy al-salām」と表記されている。
20
イスラーム法で所有権の移転が停止された財産のこと。こ『増補想像の共同体：ナショナリズムの起源と流行』「パレスチナ人の帰属意識：ヨルダンの場合」『思想』
特集：エスノナショナリズム，No.850，岩波書店，
69 〜91頁．

19

21

2005

「
「人口国家」のナショナリズム：ヨルダン「国民」形

こではモスクやマドラサ、病院、孤児院などに寄進された
慈善ワクフの有給管理者のことを指すと思われる。

成について」酒井啓子、臼杵陽編『イスラーム地域研
究叢書5 イスラーム地域の国家とナショナリズム』

イスラエル占領地でのパレスチナ人・エリート層の研究に

東京大学出版会，213 〜238頁．

ついては、［Ma oz 1984；Sahliyeh 1988；Jamal 2005］などに詳述されている。
22

2006年3月5日D村地区内ハファーイル村にて、ハスナ・バ
シール（73 歳）
より聞き取り。

23

1995年時点で人口200人［al-Nammūra 1997：271］、2006年

24 総研大文化科学研究

臼杵陽．
1987

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