コンクリート構造物の補修，補強，アップグレード論文報告集
第 10 巻 2010.10

リチウムイオン内部圧入工を施工した構造物の長期耐久性について報告

江良和徳 *1，武使 *2，

徳納

峯松昇司 *3，

宮川豊章 *4

Study on the Long-term Durability of Lithium Ion Pressurized Injection
Kazunori ERA*1, Takeshi TOKUNO*2, Shoji MINEMATSU*3 and Toyoaki MIYAGAWA*4
要旨：既往の研究により，ASR劣化したコンクリートにリチウムイオンを内部圧入することによって以後のASR膨張が抑制されることが示されている．しかし，得られたASR抑制効果が長期間持続していることを実構造物にて検証した事例は少ない．そこで本報告では，リチウムイオン内部圧入工を施工して4〜5年経過したコンクリート構造物の外観変状調査を実施し，ASR再劣化が生じていないことを確認した．また，施工対象構造物からコアを採取して残存膨張量試験を行い，施工前，施工直後および施工後4年経過時における試験結果を比較することによって，ASR抑制効果が持続していることを定量的に確認した．
キーワード：ASR，リチウムイオン，内部圧入，追跡調査，残存膨張量
１．はじめにもに，その ASR 抑制効果が長期間持続している

リチウムイオン内部圧入工は，亜硝酸リチウことを検証することが重要である．しかし，リムによるゲルの非膨張化を目的とした ASR 補チウムイオン内部圧入工を施工した構造物にお修工法であり，その ASR 抑制メカニズムはゲルいて，ASR 抑制効果が長期間持続していること

1)．反応を検証した事例は少ない．そこで本報告では，性骨材を用いた ASR コンクリートまたは ASR

リチウムイオン内部圧入工を施工した供用中のモルタルにリチウム化合物を事前混入すること

橋台，橋脚および擁壁において，まず施工前とにより ASR 膨張が抑制されることは，既往の研施工後の残存膨張量を比較して，本工法による中の化学反応によるものと考えられる

2)

究 によって数多く確認されている．また，ASR

ASR 抑制効果を確認した．またその際に，残存により劣化したコンクリート供試体にリチウム膨張量の試験方法（JCI-DD2 法およびカナダ法）イオンを内部圧入した場合でも，圧入後のコンの相違がリチウムイオンによる ASR 抑制効果

クリートは ASR 膨張が抑制されることが実験の評価精度に与える影響について検討した．次3)

的研究にて確認されている ．

いでリチウムイオン内部圧入工を施工して 4〜

このリチウムイオン内部圧入工を ASR によ

5 年経過したコンクリート構造物の外観変状調

り劣化したコンクリート構造物の補修対策とし査および残存膨張量試験（JCI-DD2 法）を行い，て適用するにあたり，本工法の適用による ASR

本工法による ASR 抑制効果の長期耐久性につ抑制効果を施工後の実構造物にて確認するとといて検討した．

*1

極東興和株式会社

事業本部事業推進部補修課*2

福徳技研株式会社

代表取締役

*3

井上建設株式会社

営業本部企画課*4

京都大学大学院

主任社長課長工学研究科社会基盤工学専攻
167教授

２．検討概要

80℃，1N NaOH 溶液浸せきとするカナダ法の 2２．１ 検討対象構造物種類とし，JCI-DD2 法に用いるコアはφ100×検討の対象とした構造物は，いずれも竣工後L250mm ， カ ナ ダ 法 に 用 い る コ ア は φ 50 ×

30 年程度経過し，現在も供用中の橋台，橋脚おL150mm のサイズで対象構造物からダイヤモンよび擁壁である．これらの構造物の詳細調査がドコアドリルにて採取した．施工前のコア採取行われた結果，ASR による劣化と判定され，時期は内部圧入工を行う 2 週間〜4 週間前，施2004 年から 2005 年にかけてリチウムイオン内工後のコア採取時期は内部圧入作業完了の 1 週部圧入工が施工された．いずれの構造物もコン間〜2 週間後とした．

クリート中 のアルカリ 総量試験結 果を基に，+JCI-DD2 法による 40℃，RH95％条件下での+[Li ]/[等価 Na ]モル比 1.0 となる量の亜硝酸リ

測定は，コアの基長測定後，まず温度 20℃，相チウムを 0.5〜1.2MPa の圧力で内部圧入した．

対湿度 95％の条件下で約 2 週間の標準養生を行

表-1 に対象構造物の概要と検討項目を示す．

い，その間の膨張ひずみを測定して開放膨張量２．２ 検討方法とした．その後，温度 40℃，相対湿度 95％の条（１）残存膨張量試験件下で 13 週間の促進養生を行い，その間の膨張残存膨張量試験は将来的な ASR 膨張の可能ひずみを測定して残存膨張量とした．

性を示す試験であるため，リチウムイオン内部カナダ法による 80℃，1N NaOH 溶液浸せき圧入工を適用し，ASR 膨張が抑制されたコンク

条件下での測定は，80℃の温水中に 24 時間保ち，リートでは残存膨張量も低減されているはずで80℃における基長を測定した後，80℃，1N のある．そこで，リチウムイオン内部圧入工によNaOH 溶液中に浸せきして 28 日間の促進養生をる ASR 抑制効果を定量的に確認するために，表行い，その間の膨張ひずみを測定した．

-1 の A 施設内擁壁において，施工前，施工後に（２）外観変状追跡調査

残存膨張量試験を実施した．

表-1 中の K 高架橋橋脚および S 橋橋台に対

残 存 膨 張 量 試 験 方 法 は 促 進 環 境 を 40 ℃ ，して外観変状追跡調査を行い，リチウムイオン95％RH とする JCI-DD2 法および促進環境をを内部圧入して 4〜5 年経過した段階での外観

表-1 対象構造物の概要と検討項目
S 橋橋台

A 施設内擁壁

広島県 （2004 年施工）
・亜硝酸ﾘﾁｳﾑ圧入量 24.8kg/m3
・反応性骨材 砂岩(詳細不明)
・圧入後の経過年数 5 年

香川県 （2005 年施工）
・亜硝酸ﾘﾁｳﾑ圧入量 19.7kg/m3
・反応性骨材 安山岩(詳細不明)
・圧入後の経過年数 4 年

岡山県 （2005 年施工）
・亜硝酸ﾘﾁｳﾑ圧入量 23.5kg/m3
・反応性骨材 古銅輝石安山岩
・圧入後の経過年数 4 年

検討項目【ASR 抑制効果の長期耐久性】
外観変状追跡調査【ASR 抑制効果の長期耐久性】
外観変状追跡調査【ASR 抑制効果】
残存膨張量の比較（JCI-DD2 法，カナダ法）【ASR 抑制効果の長期耐久性】
残存膨張量（JCI-DD2 法）

施工状況

K 高架橋橋脚概要

名称168

変状の有無，ASR 再劣化の兆候の有無などにつ試験方法においても施工前の膨張率に比べて施いて確認を行った．K 高架橋は表面に柔軟型ポ工後の膨張率は低下している．ここで，図-1 をリウレタン樹脂による表面保護工が施工されてみると施工後の全膨張量は 13 週で 0.05%といういるため，表面保護材表面における変状の有無基準値を大きく下回っている．一方，図-2 をみを確認した．一方，S 橋では，コンクリート表ると，カナダ法の判定基準のひとつである 21面に表面保護工を施していないため，コンクリ

日で 0.1%という基準値 4)に対し，施工後の 21ート表面の状況を直接確認した．

日目の膨張ひずみが 0.091%と基準値より若干小さいのみである．さらに，28 日目の膨張ひずみは 0.1%を超え，0.110%を示している．このカ３．リチウムイオン内部圧入による ASR 抑制効果
A 施設内擁壁の施工前後で採取したコア試料

ナダ法による残存膨張量試験結果だけをみると，を用いて，JCI-DD2 法とカナダ法の両方の残存リチウムイオン内部圧入工による ASR 膨張抑膨張量試験を実施し，リチウムイオン内部圧入制効果が十分に得られていないと判断してしまによる ASR 抑制効果を確認するとともに，両試うことも考えられる．
JCI-DD2 法とカナダ法による残存膨張量試験

験方法における施工前後の膨張傾向の表れ方に結果で，このような膨張傾向の表れ方の相違がついて比較検討を行った．
まず，JCI-DD2 法（40℃，95％RH）での試験見られたのは，主にカナダ法の促進環境に起因結果を図-1 に示す．全膨張量を見ると，施工前するものと考えられる．カナダ法の促進環境はは 0.081％を示したのに対し，施工後は 0.018％

外部から強制的に強アルカリである NaOH を供となり，施工前に比べて 22.2％にまで低下して給するものである．NaOH 溶液中にコアを浸せいた．残存膨張量で比較すると，施工前はきすることによって，コンクリート内部の[Na+]0.052％，施工後は 0.014％であり，施工前に比含有率が増大する．ここで，リチウムイオン内べて 26.9％にまで低下していた．将来的な膨張部圧入工による ASR 抑制効果は，コンクリートの可能性を表す残存膨張量が施工後に 26.9%に0.120%まで低減されており，その値も JCI-DD2 法の判

20℃
20℃
95%RH
95%RH

0.100%

定基準のひとつである 0.05%を下回っているた

施工前

40℃
40℃

施工直後95%RH
95%RH

0.080%

膨張率(%)め，リチウムイオン内部圧入工による ASR 抑制効果が得られていると判断できる．

0.060%

0.05%
0.05%

0.040%

次に，同じ施設内擁壁におけるカナダ法（80℃，0.020%

1N NaOH 溶液浸せき）での試験結果を図-2 に0.000%示す．施工前コアの膨張率は，14 日で 0.161%，

010203040506070

8090

100110120

経過時間（day)

21 日で 0.215%，28 日で 0.256%を示した．それ

図-1図-1 JCI-DD2
JCI-DD2 法による残存膨張量法による残存膨張量に対し，施工後のコアは 14 日で 0.073%，21 日0.300%

圧入工により以後の ASR 膨張の可能性が低減

80℃ 1N NaOH 浸せき

0.200%

膨張率(%)

42.3%まで低下しており，リチウムイオン内部施工直後0.250%

施工前後で比較すると，施工後のコア試料の膨張率は，14 日で施工前の値の 45.3%，21 日で80℃ 1N NaOH 浸せき施工前で 0.091%，28 日で 0.110%の膨張率を示した．

0.150%

0.10%

0.100%

0.10%0.050%していることが示されている．
0.000%

図-1 に示した JCI-DD2 法の結果と図-2 に示0したカナダ法の結果を比べてみると，どちらの51015
経過時間（day)2025

図-2 カナダ法による残存膨張量
カナダ法による残存膨張量
図-216930

中の[等価 Na+]と圧入した[Li+]とのイオンバラす．施工前の変状としては，橋脚はり部に幅 0.5ンスに影響を受ける．図-1 の JCI-DD2 法の結果

〜5.0mm のひび割れが多数見られ，はり上縁部++は，内部圧入が完了し，ゲル中での[Na ]と[Li ]および下縁部の鉄筋曲げ加工部には鉄筋破断ものイオン交換によりゲルが非膨張化され，以後認められた．施工後 5 年の外観状況をみると，の ASR 膨張が抑制された状態を表しているとコンクリート表面に施してある柔軟型ポリウレ考えられる．それに対し，図-2 のカナダ法の結タン樹脂系表面保護材の表面の膨れや割れなど，果は，一旦 は膨張性を 失ったコン クリートに

ASR の再劣化またはその前兆とみなせるよう+NaOH が供給されたことにより，[等価 Na ]とな外観変状は認められなかった．

+[Li ]のイオンバランスが崩れて再び膨張傾向を

本橋脚はリチウムイオン内部圧入工の施工よ示し出した状態を表していると推察される．

りも以前に表面保護工による ASR 補修がなさ

反応性骨材の種類によっては，ASR で劣化しれており，そのわずか数年後に ASR 再劣化が生たコンクリート構造物の残存膨張性を評価するじた履歴をもつ．このように本橋脚は ASR 膨張際のカナダ法の適用性は高いと考えられるが，の進行が速いコンクリートであったが，リチウリチウムイオン内部圧入工による ASR 膨張抑ムイオンを内部圧入して 5 年経過した時点でも制効果を評価する場合にはカナダ法よりもASR 抑制効果は持続していると考えられる．

JCI-DD2 法のほうが適していると考えられる．

（２）S 橋橋台の調査結果
S 橋橋台の施工前（2005 年 9 月）と施工後 4４．ASR 抑制効果の長期耐久性年経過時（2009 年 8 月）の状況を図-4 に示す．

４．１ 外観目視調査結果

施工前の変状としては，亀甲状のひび割れが多（１）K 高架橋橋脚の調査結果数発生しており，ひび割れの一部からは漏水がK 高架橋橋脚の施工前（2004 年 5 月）と施工見られていた．また，橋台支承面や背面からの後 5 年経過時（2009 年 5 月）の状況を図-3 に示

水分がコンクリート内部およびひび割れを通じ【施工前（2004 年 5 月撮影）】【施工後 5 年経過（2009 年 5 月撮影）】

図-3 K 高架橋橋脚 施工前状況と施工後 5 年経過時の状況
170

【施工前（2005 年 9 月撮影）】【施工後 4 年経過（2009 年 8 月撮影）】

図-4 S 橋橋台 施工前状況と施工後 4 年経過時の状況
粒子セメント系ひび割れ注入材を注入した痕跡である．この注入材はひび割れ追従性を持たない材料であるが，このひび割れ注入跡付近は健全な状態が保たれていた．
橋台側面の施工範囲と未施工範囲の境界付近の状況を図-6 に示す．未施工部分には幅 2.0mm程度のひび割れが見られたが，施工範囲には新たなひび割れなどの変状は見られない．これらの結果から，リチウムイオン内部圧入工を施工

図-5 ひび割れ注入跡の状況してから現在までの 4 年間で ASR の進行を伺わて橋台前面側へと浸透している状況が見られてせるような変状やその兆候は認められず，リチいた．

ウムイオン内部圧入工による ASR 抑制効果は本橋台の補修工事では，亜硝酸リチウムを内持続しているものと判断することができる．

部圧入した後のコンクリート表面に表面保護工を施していないため，4 年経過した時点でのコンクリート表面の状況を直接確認することができる．本橋台のコンクリート表面を入念に近接目視調査した結果，ASR 再劣化またはその前兆とみなせるような外観変状は認められなかった．
橋台前面 に見られる ひび割れ注 入跡を 図-5に示す．これは亜硝酸リチウムを内部圧入する

施工

未施工

前処理として幅 0.2mm 以上のひび割れに超微図-6 施工境界付近の状況
171４．２ 施工 4 年後の残存膨張量試験結果

ASR による再劣化を引き起こす可能性は低い

A 施設内擁壁における施工前，施工直後およと考えられる．

び施工後 4 年経過時の残存膨張量試験結果（JCI-DD2 法）を図-7 に示す．図-1 でも示した

５．まとめ

とおり，施工前と施工直後を比較すると，施工本研究の範囲内で，以下の知見が得られた．

直後におい てリチウム イオン内部 圧入による(1)リチウムイオン内部圧入工を適用した構造

ASR 抑制膨張効果が得られていたと判断する

物にて JCI-DD2 法とカナダ法により残存膨ことができる．

張量を測定した結果，カナダ法ではリチウム次に，施工直後と施工後 4 年経過時に着目しによる ASR 抑制効果を十分に評価できないて両者の膨張傾向を比較する．全膨張量を見る可能性が示された．と，施工直後で 0.018%を示していたのに対し，(2)施工後 4〜5 年経過した橋台，橋脚の外観目

施工後 4 年経過時では 0.026%と若干高い数値を視調査を行った結果，ASR の再劣化を伺わせ示した．ただし，13 週で 0.05%という JCI-DD2るような変状やその兆候は認められなかっ法の基準値を大きく下回っているとともに，施た．

工前の値 0.081%と比べると，施工後 4 年経過し(3)施工前，施工直後および施工後 4 年経過したても 32.1%にまで低減された状態を維持してお擁壁において JCI-DD2 法による残存膨張量り，依然として高い ASR 膨張低減効果が持続し試験を実施した結果，施工 4 年後の残存膨張ていると判断することができる．

量は施工直後の残存膨張量（施工前よりも低リチウムイオン内部圧入施工後の残存膨張量減されている値）と同程度で維持されていた．

が低減されている状態とは，コンクリート内部のアルカリシリカゲルがリチウムイオンによっ参考文献て非膨張化され，以後の ASR 膨張進行の可能性

1)江良和徳，三原孝文，山本貴士，宮川豊章：が低減された状態を指すものと考えられる．リ

リチウムイオンによる ASR 膨張抑制効果にチウムイオンによって一旦非膨張化されたゲル関する一考察，材料，Vol.58，No.8，pp.697++は，[等価 Na ]と[Li ]とのイオンバランスが急激〜702，2009に変化しない限り，再び膨張性を獲得すること

2) 例えば，C.Tremblay，M.A.Berube，B.Fournier，はないと推察される．このことからリチウムイ

M.D.A.Thomas：Effectiveness of Lithium-Based

オン内部圧入工を施工した構造物は，基本的にProducts in Concrete Made with Canadian
Aggregates Susceptible to ASR ， Marc-Andre

0.120%

20℃
95%R

0.100%

40℃
95%R

Berube symposium on alkali-aggregate reactivity

施工前
施工直後

in concrete，pp.217-240，2006

施工後4年経過3)江良和徳，三原孝文，岡田繁之，宮川豊章：膨張率(%)

0.080%

リチ ウム イ オン 内部 圧 入に よる ア ルカ リシ
0.060%

リカ反応対策について，材料，Vol.57，No.10，0.040%

pp.993〜998，2008
4) Katayama,T, Tagami, M., Sarai, Y., Izumi, S.,

0.020%and Hira, T.：Alkali-aggregate reaction under

0.000%
010203040506070
経過時間（day)

8090100110120

the influence of deicing salts in the Hokuriku
district, Japa ， Materials Characterization,

図-7 A 施設内擁壁の残存膨張量試験（JCI-DD2 法）

Vol.53, pp.105-122，2004
172