【書評】 ドイツ語，フランス語，英語のパラリンピックに関する研究書について【書評】 ドイツ語，フランス語，英語のパラリンピックに関する研究書について
小倉和夫

はじめにわが国において，（小学校，中学校，高等学校レベルの教材的な紹介書は別として）一般向けにパラリンピックおよびそれが抱える問題や課題について，包括的に紹介している書籍のうち代表的なものとして，次の２冊を挙げることができる。
藤田紀昭著『パラリンピックの楽しみ方：ルールから知られざる歴史まで』（小学館，2016）
平田竹男，河合純一，荒井秀樹編著『パラリンピックを学ぶ』（早稲田大学出版部，2016）
これらはいずれも，パラリンピックの歴史，競技ルール，いわゆるクラス分けなどの問題点について包括的な説明を加えており，パラリンピックを理解するために有益な書物となっている。しかしながら，両書とも，国内，海外双方の研究を踏まえた論文集あるいは日本のパラリンピック研究者のための総合的かつ国際的視野に立った研究書とは言い難い。
例えば，障がい者スポーツという観点からみればパラリンピック研究は，デフリンピックや，スペシャルオリンピックスについての研究と連動すべきであるが，日本においては，必ずしもそうはなっていない。また，オリンピック研究のこれまでの成果が十分に勘案されているとも思われない。例えば，オリンピックとの比較について，わが国は実務的議論が先行し，実態の分析といった学術的調査研究は，わずかにとどまっている。
いずれにしても，わが国におけるパラリンピック関係の書物はパラリンピックを「普及」しようとする意図が先行し，また，関係者の体験談に基づくものが多く，パラリンピックの抱える問題点や課題について詳細に亘った学術的研究を行う基礎資料としては55

パラリンピック研究会

紀要 vol.11

いささか物足りないものが感じられる。その証拠に，パラリンピックについての学術研究に不可欠と思われる現状分析や批判はほとんど見られない。
こうした状況を鑑み，パラリンピック研究会では，国際パラリンピック委員会（IPC）の本部があるドイツ，デフリンピックの発祥地であるフランス，パラリンピックの原点とも言われるストーク・マンデビル病院があった英国の３カ国の言語であるドイツ語，フランス語，英語を選び，各国の言語で，近年に（パラリンピック大会が，安定軌道に乗ったと考えられる1990年代以降）出版された，代表的，かつ包括的なパラリンピックについての研究書のいくつかを書評する形でここに紹介することとした。また，その際，一般的書評を行うというよりは，むしろ，日本におけるパラリンピック研究にとりわけ役立つと思われる研究結果あるいは論旨が各々の文献のどこに，どのようにあるかできるだけ浮き彫りになるよう心がけた。
１．Sabine Radtke, Gudrun Doll-Tepper 著『Nachwuchsgewinnung und -förderung
im paralympischen Sport: Ein internationaler Systemvergleich unter
Berücksichtigung der Athleten-, Trainer- und Funkionärsperspektive（【仮訳】パラリンピックスポーツにおける後継者発掘と育成：選手，コーチ，団体幹部の視点から見た制度の国際比較）』（Sportverlag Strauß, 2014）
本書は，その副題「選手，コーチ，団体幹部の視点から見た制度の国際比較」に示唆されているように，カナダ，米国，英国において，パラリンピックスポーツの後継者発掘と育成が，組織的にどのように行われているかを，各々の国の関係者にインタビューおよびアンケート方式で調査し，国際比較研究を行なったものである。
主な比較項目としては，選手発掘，育成の目的・目標，財政および組織的基盤，障がい者一般についての社会認識，保護者および学校の支援，大学，政府，企業および健常者スポーツ団体の支援，軍のプログラム，クラス分けの効果や影響などとされている（P.77－78）。
インタビューの対象者は，職種別に見ると，団体幹部22名，ヘッドコーチ等14名，選手28名であり，アンケートの対象者は国籍別に見ると，カナダ国籍32人，米国国籍31人，英国国籍24人である。このように数に限りがあるが，多くの関係者へのインタビュー結果を盛り込むことにより，数の限度からくる制約をある程度補っている。
この文献で，日本の研究者にとってとりわけ有益な部分のひとつは，３カ国のパラリンピック支援体制を，全国レベルのみならず市町村レベルも含めて包括的に図式化していることである。日本にとって特に参考になると思われるカナダについては，次の通り
56

【書評】 ドイツ語，フランス語，英語のパラリンピックに関する研究書についてである。
カナダ障がい者スポーツ体制：主な団体とプログラム
カナダ民族遺産省
Sport Canada（スポーツカナダ）
Canadian Paralympic Committee（CPC：カナダパラリンピック委員会）
Canadian Sports Centres（CSC：カナダスポーツセンター）
スポーツカナダ，カナダオリンピック委員会（COC），カナダコーチ協会によって設立された施設で，国内６カ所にある。
パフォーマンス，生活，コーチ，ビジネ
ス面でサポートを受けることができる

全国レベル

Own the Podium（OTP：オウン・ザ・ポディウム）
国際競技力の向上を目的とした組織。ス
ポーツカナダなどから提供を受けた強化費分配の調整を行う

障がい種別のスポーツ団体
健常者スポーツと障がい者スポーツが統合されている競技団体 / 国内競技統括団 カナダ車いす競技協会，カナダ視覚障がい者スポーツ協会，脳性まひスポーツ協体（聴覚障がい者アルペン協会，アーチェリー協会，クロ 会，切断者スポーツ協会，スカントリー連盟，水泳連盟，陸上連盟， スポーツ協会）
ホッケー協会，自転車協会，ボート協会，馬術連盟他
競技別に存在障がい種別のスポーツ団体によるプログ
ラム

競技団体による技術指導

障がい者アスリートにも開放されている
健常者のスポーツクラブ

特別支援学校と普通学校の合同実施プログラム

市町村レベル

Bridging the Gap（BTG：ブリッジング・Soldier On（ソルジャー・オン）
CPC とカナダ軍との共同プロジェクト。 ザ・ギャップ）
スポーツによる退役軍人の生活の質向上 病院やリハビリ施設において，スポーツ体験会を通して，ラグビー，バスケットを目的とするプログラム
ボール，テニスといった車いす競技を普及する活動

州レベル

障がい種別のスポーツ団体
視覚障がい者のためのアルバータ州スポーツ・レクリエーション協会，オンタリオ州
車いす競技協会他

出典：P.94の表を基に著者作成

本書は，その末尾で３カ国の比較をいわば総括的にまとめているが（P.281－269），
日本の研究者にとって，次の点は注目して良いと考えられる。
⑴

英国とカナダにおいては，健常者競技団体と障がい者競技団体との統合が行われ57

パラリンピック研究会

紀要 vol.11てはいるものの，全国レベルでも，州レベル以下においても完全には実施されていないという批判がある（P.281）。
⑵

米国においては，2001年の組織編成で，パラリンピック委員会がオリンピック委員会の一部署となり，結果としてそれ以前にパラリンピック委員会から資金提供を受けていた障がい者スポーツ団体が，資金提供を受けられなくなるという事態が起きた（P.282）。

⑶

英国やカナダの障がい者スポーツ選手にとっては，健常者と一緒にトレーニングを行うことは，日常的である（P.284）。

⑷

英国とカナダにおける財政的支援は，トップアスリートに集中し（70％程度），すそ野への支援は少ない（P.287）。

⑸

米国においては，軍出身の障がい者が「優遇」されていることに不満をもつ選手も存在する（P.287）。

⑹

財源確保に関しては，３カ国中，英国のシステムが模範的と言える。いわゆるSame-to-Same Approach により，月々支払われる補助金も，メダルの報奨金も，オリンピック・パラリンピックにかかわらず選手は同額もらうことができる。しかし， ロ ン ド ン 大 会 後 に は， 政 府 か ら の 補 助 金 削 減 が 予 想 さ れ，Same-to-SameApproach を実施し続けられるか不安視する声がある（P.287－288）。

⑺

３カ国に共通して言えるのは，障がい者スポーツの競技力が上がる一方，指導者側に，障がい者スポーツ独自の専門性が不十分であり，多くの場合，障がいのある選手に合ったトレーニング法が実施されていないという声が聞かれる（P.285）。

⑻

３カ国共，情報保護について法的規制が強まっており，また，原則的に重度，かつ重複障がい児のみが特別支援学校へ通っており，これが，障がい者の競技スポー
ツ選手の発掘を従来より困難にしている面がある（P.288）。

⑼

３カ国中ほぼすべてのアスリートが，障がい者スポーツをはじめたきっかけは，競技団体側からの働きかけによるものではなく，自分自身や両親のイニシアチブによるものだったと回答した（P.292）。

また，日本の研究者にとって，特に注目すべきは，この文献において，パラリンピッ
クスポーツ選手の発掘，育成における軍の役割の比較が行われていることである。カナダについては Soldier On と名づけられたプログラム（P.92－93），英国についてはBattle Back プログラム（P.98）が解説されている。米国については，系統的な説明はな い が， イ ン タ ビ ュ ー の 中 で Warrior Transition Units の 役 割 が 紹 介 さ れ て い る（P.200）。ちなみに，本書は，その結論部分で，米国において障がい者スポーツへの公的財政支援はないと述べているが（P.281），これは，軍出身者への支援を除外している58

【書評】 ドイツ語，フランス語，英語のパラリンピックに関する研究書についてことを忘れるべきではなかろう。
２．
d‘Anne Marcellini, Gaël Villoing 編著『CORPS, SPORT, HANDICAPS TOME ２:
Le mouvement handisport au XXIe siècle Lectures sociologiques（【仮訳】身体，スポーツ，障がい第２巻：21世紀における障がい者スポーツの動向－社会学的読本）』（Téraèdre, 2014）
この文献は，同じタイトルの第１巻（副題は『障がい者スポーツ運動の制度化

1954－2008』）が，フランスにおける障がい者スポーツ関連組織の変遷と制度化の歴史を詳細に記述したのを受けて，フランスモンペリエ大学を中心とする社会学者が共同で，制度化の過程で起こった問題，認知度や普及にまつわる問題，各関連組織間の軋轢，モデルの形成，文化的多様性とアイデンティティー問題を調査，研究したものを４章に分けてまとめたものである。
日本の研究者から見て，特に興味があると思われる点は，例えば健常者スポーツとの統合への動き，あるいはオリンピックとの統合への動き，さらには，報道写真における障がい表象の減少傾向などについて（当事者の意図とは別に，結果として）「障がいを隠す」という，かつての社会的傾向に逆戻りしている要素を指摘していることであろう（P.82，182など）。
また，この文献は，フランスにおける障がい者スポーツの発展が，戦争と切り離すことのできないものである点を浮き彫りにしている。例えば，1950年代に，かつてレジスタンス運動に関わっていた第二次世界大戦の傷病兵たちが，フランス傷痍軍人スポーツ協会を結成し，これに小児まひによる障がい者や視覚障がい者の団体が参加し，統合され，フランス障がい者スポーツ協会ともいうべき団体ができたが，その会長は2009年まで歴代，傷痍軍人だったと指摘している（P.43，P.177）。
また，この点とも関連して，本書は障がい者スポーツにおける男女格差問題に関連して，そもそもスポーツ一般への女性の参加が少ない問題に加え，女性兵士の数が圧倒的に少ない事を指摘している（P.177）。
本書においてもっとも注目すべき点は，第３章「パラリンピックの競争とクラス分け：スポーツにおける新しい公正（éqité）の概念」であろう。ここで，本書は，車いすテニス，ゴールボール，５人制サッカー，車いすバスケットボールなどを例として挙げつつ，障がい者スポーツにおける競争概念が，健常者スポーツのそれとは異なっている部分があると強調している。例えば，車いすバスケットボールでは，障がいの重い選手と軽い選手の混合チームをつくることを競争条件としているが，これは，明らかに，
59パラリンピック研究会

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できるだけ優秀な選手を集めてチームを作ろうとする健常者のチーム構成や競技理念とは異なっていると指摘している（P.68－69）。また，車いすテニスにおいて，胴体の筋肉コントロールがどこまでできるかといった点に注目したクラス分けが行われていない
ことは，一方で健常者のテニス関連団体との統合を容易にしたとみられるものの，その一方で重度の障がい者の参加を排除することになり，パラリンピックにおける「競争」とは何かを問う要因のひとつとなっていると述べている（P.70－71）。また，ゴールボー
ルのように，わざわざ同一の障がい程度を「作り出す」場合には，先天的に視覚障がいのある人の方が，競技では有利になり得るはずであり，言ってみれば健常者に近いほどハンディを負うことになるが，これも健常者スポーツとは異なった競争概念であるとしている（P.71－72）。いずれにしても，クラス分けは「身体を想像空間で序列化する」要素を持つと指摘している（P.73）。
３．Keith Gilbert, Otto J. Schantz 編著『The Paralympic Games: Empowerment orSide Show?（【仮訳】パラリンピック競技大会：エンパワーメント，それとも二番手？）』（Meyer & Meyer Sport, 2008）
本書は，メディアにおけるパラリンピックの扱い方，パラリンピック特有の問題（クラス分けや用具など），オリンピックとパラリンピックの関係，そして，欧米以外の地域におけるパラリンピックスポーツあるいは，パラリンピックムーブメントの現状などについて，各国の研究者の寄稿を仰ぎ，英国イースト・ロンドン大学の Keith Gilbert
教授と，ドイツコブレンツ＝ランダウ大学の Otto J. Schantz 教授が編集したものである。本書の第一の特徴は，その副題が示唆するように，オリンピックに近づきつつあるパラリンピックの現状をどう評価するかという視点が中心となっていることである。それだけに，オリンピックとパラリンピックの比較が本書の核となっており，オリンピッ
クとパラリンピックの理念がそもそも異なることが改めて指摘されている（P.158）。また，本書ではオリンピッとパラリンピックの本質的違いは，選手の運動機能に因るものではなく，（例えば，重量挙げではパラリンピック選手がよりよい記録を出す例もあるとし（P.163）），むしろ大きな差異は，オリンピックが主として商業主義で運営され，企業の財政的支援が不可欠であるのに対して，パラリンピックは公共性の高い目的をもっており，それだけに公的資金が入りやすいことを指摘している（P.159）（もっとも，パラリンピックを支援する企業に消費者が好印象をもっていることは統計上明らかであり，この点をパラリンピック関係者はもっと活用すべきであるとの趣旨を，Gilbert 教
授 は， カ ナ ダ マ ウ ン ト・ ロ イ ヤ ル 大 学 の David Legg 教 授 と の 共 著『Paralympic60

【書評】 ドイツ語，フランス語，英語のパラリンピックに関する研究書についてLegacies』（Common Ground Publishing，2011）で言及している）。また本書はどちらかと言えば，パラリンピックの独自性を維持することこそ，選手や大会への社会的関心を高めるために役立つとの見解に立っている（P.171）。
本書の第二の特徴はメディア分析である。とりわけ，1996年の米国アトランタパラリ
ンピック大会について，ドイツとフランスの報道ぶりを比較した章（P.34－56）は，報道分析の視点として，テーマ，性別，障がいの程度などを挙げており，パラリンピック報道分析モデルのひとつとして有益である。
第三に，本書はパラリンピックの運営にまつわる問題のひとつとして，用具の技術進
歩とその影響について触れていることが特徴的である。義足や車椅子についての技術進
歩の影響のみならず，今後さらなる開発が期待されるものとして，体温調整を容易にする技術や，体力測定をする際に障がい者用にカスタマイズされた計測器の必要性や，メンタルトレーニングの方法など，パラリンピックを取り巻く技術の重要性について多面的に言及している。
また本書が，巻末でアフリカや東南アジアでのパラリンピック関連の動向や事情に触れていることや，シドニー大会の開閉会式についての分析を取り上げていることに表れているように，「文化的」側面にも注意を払っていることが看取される。
４．Simon Darcy, Stephen Frawley, Daryl Adair 編著『Managing the Paralympics（【仮訳】パラリンピックへの取り組み）』（Palgrave Macmillan UK, 2017）
本書は，オーストラリアの研究者を中心に米国，英国，カナダなどの研究者も交え，パラリンピック大会の組織，運営上の課題について研究者と実務者双方の視点を踏まえた論文集である。そのため，テーマは，パラリンピックのステークホルダー，レガシー，クラス分け，ドーピング，パラリンピック競技団体，ボランティア，スポンサーなどの項目におよび，実務的にも今後の研究テーマを絞る上でも有益な文献となっている。
本書の第一の特徴は，問題へのアプローチにあたり，選手，コーチなどアスリートの立場から問題点を挙げていることであろう。例えば，クラス分けの問題について，現場に対して IPC の力がどのようにおよび，それがどのようにクラス分け制度の改定につながっているのか分析する必要があるとし，そこにはアスリートの意見が取り入れられていないことや，選手数の少ない種目のクラスを廃止・統合することが，重度障がいのある選手の参加を排除する結果となっていることなどを指摘している（P.128）。
ドーピングの問題についても，ドーピング検査を受けて一度失格処分になると，IPCの規則により選手は罰金を払わねばならず，また，仲裁裁判所に訴えるのにも莫大な費
61パラリンピック研究会

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用がかかるため，財政状況が不安定なことが多い選手の立場が十分に考慮されているとは言い難いとしている（P.146－147）。
また，本書はドーピング問題を論じるにあたり，薬物のドーピングのみならず，「classification doping」（クラス分けを巡る不正）あるいは，「technodoping」（高度な技術を駆使した用具の利用によって生まれる格差）の問題などを併せて提起しているが（P.144－145），これも選手の立場からの視点を重視したことの表れと言えよう。
第二の特徴としては，本書はトップアスリートの育成と障がい者一般へのスポーツ普及とをつなぐ役割は，ボランティアであるとの見方を示し（P.195），ボランティア活動の動機やどんな人物がボランティアになるのかなどを分析している（P.200）。なお，2000年以降の各大会におけるボランティアの数について本書は次のような統計を提示している（P.197）
。

年

開催地

オリンピック（人）

パラリンピック
（人）

2000

シドニー

2002

ソルトレークシティー

2004

アテネ

2006

トリノ

18,000

3,300

2008

北京

74,615>30,000

2010

バンクーバー

18,500

6,500

2012

ロンドン

2014

ソチ

合計（人）
47,50022,0003,500
48,00070,000>8,00025,000

出典：P.197の表を基に筆者作成

本書はスポンサーの問題についても考察しており，パラリンピックのスポンサーになることが，企業にとっていかなるメリットがあるかの視点とともに（P.271－272），障がい者スポーツ特有の問題点として「宣伝」をする立場からすれば，障がい者を支援していることを「目にみえる形」で表す方が企業にとっても好都合であるという観点と，障がい者アスリートを健常者アスリートの「スター」と同様に評価すべきであるという二つの考え方があることを指摘している。この点を本書は，「paralympic paradox」と呼んでいるが，まさに，パラリンピックのアイデンティティーについての根本的な問題を改めて提起したものといえよう（P.272－273）。

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【書評】 ドイツ語，フランス語，英語のパラリンピックに関する研究書について

５．P. David Howe 著『The Cultural Politics of the Paralympic Movement:Through an Anthropological Lens（【仮訳】パラリンピックムーブメントの文化政策論：文化人類学的レンズを通して）』（Routledge, 2008）
本書は，他の類書と異なりカナダ出身のパラリンピアンとして数回に亘りパラリンピックに出場し，また，IPC の委員としての経験をもつ人物の著作であるだけに，障がい当事者の立場に立った観察や考察に満ちていることが特徴である。
本書は，身体の意味や障がい者スポーツにおける身体論を，社会学的あるいは医学的見地よりも，むしろ心理的あるいは人類学的見地から取り扱おうとしており，主観的あるいは体験的記述も少なくない。
本書全体のテーマは，障がい者スポーツの本質は，身体の管理（コントロール）にあるという見方である。トレーニングはまさに身体の鍛錬であり，その意味で身体の管理に他ならない（P.67）。コーチ（P.66），用具（P.123）の役割も身体管理の手段ともいえ，クラス分けも全体として障がい者の身体を「管理する」システムである（P.140）。
2004年のアテネパラリンピック大会で５つの金メダルを獲得したカナダの車いすの陸上選手 Chantal Petitclerc は，カナダ陸上連盟（Athletics Canada）から年間最優秀選手賞を授与されたが，同年アテネオリンピック大会の100ｍ障害で転倒した Perdita
Felicien と賞を分け合うことに抗議し，受賞を拒否したエピソードを紹介し，「同化（assimilation）」と「排除（exclusion）」の間にあるのが，カナダ陸上連盟のモデルであり，それは「統合（integration）」ではなく，受容のない「適応（accommodation）」であると指摘している（P.150）。
また，パラリンピアンが，優れたアスリートとしてスター扱いされればされるほど，パラリンピックがオリンピック化していくが，このことの結果について，肯定的評価だけを下すことはできないとしている（第５章）。
さらに，健常者が一般に受け入れられるためには，一般社会の価値観（健常者の価値観）を一旦受け入れた形でなければ進まないが，そうしたからと言って健常者と障がい者の距離が近くなるとは限らないとの趣旨を，車椅子にのったバービー人形のエピソードを紹介しつつ指摘している（P.106）。
総じて本書は，体験談に基づく記述が多いが，逆に健常者が明白には言い難い点を提起しているところに本書の特徴の一端を見ることができる。

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６．Ian Brittain, Aaron Beacom 編著『The Palgrave Handbook of ParalympicStudies（【仮訳】パルグレイブハンドブック

パラリンピック研究）』（PalgraveMacmillan, 2018）
本書は，これまで発行されたパラリンピック研究書の中では，もっとも包括的な教本と言えよう。内容は，いわばまとめにあたる最終章を除けば５章に分かれ，障がい者スポーツの捉え方，パラリンピックの発展の経緯，パラリンピックを巡る国際問題，ジェンダーやクラス分けの問題を含むガバナンス問題，ロンドン大会以降の大会のケーススタディ（東京大会の準備状況も含む）などに関する章が盛り込まれている。
本書についてまず注目すべきは，障がい者を巡る問題について基本的なアプローチは３種類あるという見方を提起していることである。第一は人権あるいは社会の少数派（minority）の観点からのアプローチ，第二は障がいの社会性に重点を置くアプローチ，そして第三は，身体的（医学的）障がい（impairment）と社会的障がい（disability）の相互関係（interaction）という観点からのアプローチである。第一は，主として米国，第二は英国，第三は北欧的アプローチであるとしている。
第一のアプローチは，平等の概念や格差の問題に集中しがちであるが，障がい者を巡る問題を社会のマイノリティが抱える問題のひとつとして取り上げれば，（個々人の立場からすると）ジェンダー，民族，階級など，「障がい者」たること以外の他の自己が認識している属性との関係を考えねばならないという問題が生ずるというものである（P.39，46，48）。
第二のアプローチは，そもそも障がいの克服をすべて「社会で」解決することは不可能であり，また，社会モデルは，個人と社会との相互作用あるいは葛藤を軽視しているとし（P.20），本書はどちらかと言えば，第三のアプローチを重視している。
第三のアプローチによれば，社会的圧力や阻害は個人の心の中から発するというよりも，社会的関係の中で発生するとされ（P.22），そうした社会的関係（interaction）の中で発生するバリアこそが，障がい者の活動を狭めているとし（P.25），同時に，社会モデルと異なり障がい者の身体的あるいは医学的障がいが，活動の範囲を物理的に狭めてしまいがちなことを社会モデルは軽視しがちであるとみる。なお，本書は，国連の宣言などを引用して「人権モデル（human rights model）」を提起しているが，これがマイノリティモデルとどう違うのかといった点については，必ずしも納得のいく説明がなされていないように思われる。
また，上記のような障がいに対する社会的なアプローチの問題とも関連して，本書では，競技別に組織されている団体（国際テニス連盟，世界カーリング連盟など）と障が64

【書評】 ドイツ語，フランス語，英語のパラリンピックに関する研究書について

い種別に組織されている競技団体（国際視覚障害者スポーツ連盟，CP 国際スポーツ・レクリエーション協会など）との関係に言及し，障がい者の競技スポーツの上部団体が，かたや障がいの種類，かたや競技の種類によって複雑に住み分けられている実態を丁寧に説明している（P.182－185）。
ちなみに，本書は障がい種別に分けてスポーツへの障壁（barriers）を表しているが，主要点を取りまとめていると思われるので，以下に掲載する（P.66）。
障がいスポーツ参加への障壁（バリア）

聴覚障がい

多くの聴覚障がい者は，自らを障がい者とみなしておらず，健常者とスポーツをすることを選ぶ。但し，コミュニケーションの問題は残る。
（手話）
通訳の数や費用が問題となることもある。また，通訳の存在により，健常者との相互関係が深められない場合もある

身体障がいスポーツへの参加を自発的に決めることができない身体障がい者もいる（例えば，交通手段や施設における必要な用具の有無の問題などがある）。
また，身体障がい者が必要とするサポート（例えば，プールに入水・出水の際のサポートなど）の欠如や不足の問題がある

視覚障がい

健常者とスポーツをすることを，ケガの原因になると恐れており，新しい施設の利用に自信を持てないなどの問題もある

学習障がい

学習障がいのある者のスポーツ参加は，社会性を高めたり，楽しむことの触媒としての意味が強い。しかし，これは，成績重視型の一般のスポーツクラブの方針とは合致しない。コーチやスタッフの一貫性の欠如も問題
出典：P.66，筆者要約

次に，本書の特徴のひとつとしてパラリンピック関連の事柄について，これまで軽視，見過ごされやすい点，あるいは分かりやすく説明がなされていない点を丁寧に記述していることが挙げられる。
例えばクラス分けについて，そもそも，パラリンピックにおける競技成績は障がいの程度によって大きく左右されるという誤解を生まないようにしたいという考え方，そして，障がい程度や種類が異なっていても，運動能力において同等と認められれば同じ扱いをするという条件に則っている点を分かりやすく説明している（P.390，393，394）。
同時に，クラス分けのやり方に透明性がなく，専門家のいわば「主観的」判断にゆだねられているかのような面があることを批判的に述べている。また，軽視されている問題
としてクラス分け以前の「パラリンピックへの出場資格（eligibility）」の問題にも言及している（P.471）。
用具および技術進歩の問題については，優れた用具をどこまで使用可能とみなすかの問題は，健常者スポーツにおいても存在する問題であるとし（P.443），障がい者の場合
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パラリンピック研究会

紀要 vol.11

は，身体能力を補完あるいは改善する用具が極度に発達し，それを選手が使用する場合，障がい者のアイデンティティーの問題が表面化する点に言及している（P.442）。また，技術あるいは用具の問題は，スポーツの種類によって大きく異なり，例えば柔道，馬術，パワーリフティング，５人制サッカーなどではあまり意味をもたないことに注意を促している（P.265－266）。
本書は新しいテーマを積極的に取り上げている。例えば，いわゆるソーシャルメディ
アがパラリンピック報道に与えている影響やその意義，あるいはサイバスロンの動向（P.447），さらには，いわゆるブースティング（P.464）や切断の主体的決断の問題（P.474－476）などである。このうち，ソーシャルメディアの問題については，コストが低いことや双方向性などの利点を認めながらも（P.103），ソーシャルメディアへの障がい当事者のアクセスの困難（P.105），車いす競技に関心が偏りやすいこと（P.101），ともすれば，既存のステレオタイプ的な障がい者のイメージを知らず知らずのうちに増幅しかねないこと（P.102）などを指摘している。
なお，本書は随所で，パラリンピックが戦争と密接に関連してきたことについて言及している。例えば，ゴールボールは，ドイツとオーストリアにおいて第二次世界大戦の傷痍軍人のリハビリのために開発されたスポーツであること（P.76），カナダや米国において，退役軍人が障がい者スポーツの普及に大きな役割を果たしたこと（P.76－77），
優秀な選手発掘にカナダ，米国，英国などでは軍の支援があること（P.261－262）などが説明されている。

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