地上設置型設計・施工ガイドライン改定
背景と電気関係
２０２４年３⽉２２⽇（⾦）
国立研究開発法人 産業技術総合研究所

大関 崇

2024/3/22

事業概要

2024/3/22

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背景・目的• 太陽光発電（以下、PV）の導入拡大を実現。
• 他方、台風、積雪、豪雨など自然事象による被害が少なからず発生しており、安全性や防災・景観あるいは環境影響に対する地域の懸念が高まっている。
• これらの設備の設計・施工に関する知見が極めて少ないこと、ガイドライン等のオーソ
ライズされた資料が整備されていない。
• 太陽光発電設備の安全な導入拡大を行うために、設計・施工ガイドラインを策定することを目的としている。

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ガイドライン策定状況• 地上設置の構造設計ガイドラインを策定し、その後、それをベースに特殊な設置形態（傾斜地、農地、水上）のPVの電気・構造の設計・施工ガイドラインを策定、公開。
• 地上設置設計・施工ガイドラインを改訂。施工部分、電気設計部分を追加。
• 建物設置に関するガイドライン作成も開始。

～FY2019
地上設置PV設計
ガイドライン（2019年発行）

FY2020 ～2022～2023

FY2023 ～2024

傾斜地・農地・水上PV
設計施工ガイドライン(2023年発行)

建物設置PV設計施工
ガイドライン

地上設置PV設計・施工
ガイドライン 拡張・改定

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ガイドライン策定状況• 2019年7月• 地上設置型太陽光発電システムの設計ガイドライン• 2023年4月• 傾斜地設置型、営農型及び水上設置型の太陽光発電システムの設計・施工ガイド
ライン（２０２３年版）• 2024年• 地上設置型太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン 公開予定
• なお、現在最終調整中のため、公開版のガイドラインと本セミナーの内容と異なる可能性があることをご留意ください。

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電気関係

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目次
•

1. 総 則• 13. 電気設備の設計•

1.1 本ガイドラインの利用上の注意• 14. 施工•

1.2 適用範囲• 15. 維持管理計画•

1.3 引用規格、参考資料•

1.4 用語・記号の定義•

1.5 構造設計方針•

1.6 電気設計方針•

1.7 施工設計管理方針•

2. 被災事例•

3. 構造設計・施工計画•

4. 電気設計・施工計画•

5. 事前調査及び計画•

6. 造成計画•

7. 太陽電池アレイの配置計画（ラフプラン）•

8. 設計荷重•9. 使用材料•

10. 架台の設計•

11. 基礎の設計•

12. 腐食防食• 地上設置型太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン
2024年版の技術資料• 杭基礎支持力の実証試験• 地上設置型太陽光発電システム用架台の風洞実験• 海外の法規制・ガイドライン調査• 実物大模型実験による太陽電池アレイ架台の凍上被害発生メカニズムの解明• 太陽光発電施設に用いられる杭および基礎の凍上
融解挙動の解明• 凍結融解履歴が杭の引抜き抵抗に与える影響の解
明

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目次
•

1. 総 則• 13. 電気設備の設計•

1.1 本ガイドラインの利用上の注意• 14. 施工•

1.2 適用範囲• 15. 維持管理計画•

1.3 引用規格、参考資料•

1.4 用語・記号の定義•

1.5 構造設計方針•

1.6 電気設計方針•

1.7 施工設計管理方針•

2. 被災事例•

3. 構造設計・施工計画•

4. 電気設計・施工計画•

5. 事前調査及び計画•

6. 造成計画•

7. 太陽電池アレイの配置計画（ラフプラン）•

8. 設計荷重•9. 使用材料•

10. 架台の設計•

11. 基礎の設計•

12. 腐食防食• 地上設置型太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン
2024年版の技術資料• 杭基礎支持力の実証試験• 地上設置型太陽光発電システム用架台の風洞実験• 海外の法規制・ガイドライン調査• 実物大模型実験による太陽電池アレイ架台の凍上被害発生メカニズムの解明• 太陽光発電施設に用いられる杭および基礎の凍上
融解挙動の解明• 凍結融解履歴が杭の引抜き抵抗に与える影響の解明8

1.1 本ガイドラインの利用上の注意• 本ガイドラインは、太陽光発電システムの構造および電気に関する設計・施工の要求事項について、建築、土木、電気設備などの各分野における既往の基規準、指針などの文献をもとに取りまとめたものである。そのため、本ガイドラインでは多くの文献を引用しているが、全てについて詳述できないことから、その趣意、要点、概要についての記載にとどめている。これらについての詳細な内容や解説などについては、引用元の文献を参照されたい。これらを理解の上、本ガイドラインを利用して頂きたい。

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1.2 適用範囲
1. 本ガイドラインは地上設置型の太陽光発電システムの基礎と架台および電気設備の設計・施工に適用する。
2. 対象とする基礎は、鉄筋コンクリート造の直接基礎または杭基礎とする。
3. 架台の構造は、鋼構造またはアルミニウム構造とする。
4. 構造設計は、許容応力度設計法に基づいて行う。
5. 太陽電池アレイの最高高さが9mを超えるシステムおよび追尾型システムものは除外する。
6. 対象とする電気設備は、太陽電池アレイの最大使用システム電圧が30V以上1500V以下の太陽電池アレイの直流回路、およびパワーコンディショナ、受変電設備の交流回路とする。
• 電気設備については、直流電気回路設計を中心とした記載とするが、交流電気回路、設備も重要な事項については記載する。

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1.3 引用規格、参考資料• JIS C 8955:2017 「太陽電池アレイ用支持物の設計用荷重算出方法」• JIS C 8960:2012 「太陽光発電用語」• IEC 62548-1:2023 Photovoltaic (PV) arrays - Part 1: Design requirements• JIS C 62548:2023 太陽電池（ＰＶ）アレイの設計要求事項• 一般社団法人日本建築学会: 建築物荷重指針・同解説、2015• 一般社団法人日本建築学会: 小規模建築物基礎設計指針、2008.
• 国土交通省: 宅地防災マニュアル• 公益社団法人日本道路協会: 道路土工構造物技術基準・同解説、平成29年• 社団法人日本道路協会: 道路土工要綱、平成21年• 公益社団法人地盤工学会北海道支部：寒冷地地盤工学－凍上被害とその対策－、2009• 公共・産業用太陽光発電システム手引書、一般社団法人太陽光発電協会• 太陽光発電システムの設計と施工 改訂5版、一般社団法人太陽光発電協会• 太陽光発電システム保守点検ガイドライン、一般社団法人日本電機工業会・一般社団法人太陽光発電協会 技術資料

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1.6 電気設計方針
1. 電気事業法関連法令を遵守する。
2. 内線規程、配電規程、系統連系規程、JISなどの関連の規格を参照して設計する。
3. 設計図書を作成し、保管する。
• 電気設計方針については、電気事業法、電気設備に関する技術基準を定める省令などの関連
法令を遵守するとともに、基本的な設計は、電気設備の技術基準の解釈（以下「電技解釈」）、電気設備の技術基準の解釈の解説（以下「電技解釈解説」）などの関連法令、ならびに内線規程、配電規程、系統連系規程、ＪＩＳ、ＩＥＣなどの国内外の民間規格を参照して設計する。

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1.7 施工管理方針
1. 労働安全衛生法などの関係法令を遵守する。
2. のり面工、斜面安定工、排水工、基礎および架台などの施工にあたっては、所要の機能が確保されるように施工する。施工中に明らかになった条件についても考慮を加え、より合理的な施工が行われるよう安全管理、品質管理、出来形管理、工程管理を行う。
3. 予め現地の状況を確認した上で、施工計画を立案し、安全性はもとより、周辺環境への悪影響が発生しないよう施工する。
4. 電気工事完了後、使用前の竣工試験により、計画に従って工事が行われたことおよび電気設
備技術基準に適合するものであることを確認する。
5. 現地状況を踏まえた実際の施工結果を竣工図書としてとりまとめる。図化できない範囲については写真にて記録する。
6. 施工中において、災害の発生防止、環境保全に努める。
• 電気気工事完了後、計画に従って工事が行われたことおよび電気設備技術基準に適合するものであることを確認するために、使用前の竣工試験を行う必要がある。試験項目については、経済産業省の使用前・定期安全管理審査実施要領や使用前自主検査及び使用前自己確認の方法の解釈、また、民間のガイドラインである太陽光発電システム保守点検ガイドライン、自家用電気
工作物保安管理規程1-9)を参考とすることが望ましい。

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4. 電気設計・施工計画 4.1 設計フロー（電気）
企画・立案

導入目的

資料調査

設置場所、設備規模、基本仕様

現地調査

現地調査

経済性試算

工程、予算案

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関連法令調査基本設計

詳細設計

設置条件、システム設計（13.1、13.2 節）、発電電力量推
定集電方式、保護方式、電気設備仕様、単線結線図、平面図、側面図（13.3、13.4、13.5、13.6 項）

維持管理計画（15 章）

工事計画届作成

法令、諸手続き実施

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4. 電気設計・施工計画 4.1 設計フロー（電気）15

関連法令、手続き
設備認定等申請手続き
発注・諸手続き
資材発注
付託

主要機材など仮設電源引き込み工事、土木電気工事

モジュール据え付け
PCS、連系設備据付

使用前自主検査15

13. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ

1613. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ

1713.1.1 感電リスクに対する保護
1. 取扱者以外に対して接触防護措置を原則とした電気設計とする。
2. 非充電の露出導電性部分を保護接地する。
3. 地絡検知・遮断機能、警報の機能、接地の確保を定期的に確認できる設計および体制とする。
• 本的な感電防止対策としては、一般的な電気設備設計に倣い、接触防護措置、保護接地、対地電圧の制限、内部絶縁（二重絶縁、強化絶縁等）、検知器・遮断器を設置することを原則とする。
• 通常時においては、太陽電池モジュール、パワーコンディショナ、配線に対して接触防護措置が必須ということではないが、事故時においては一般的な電気工作物よりも充電部が残留する危険がある。
• そのため、原則として電気設備の技術基準の解釈における接触防護措置（簡易接触防護措置を含む）を行う必要がある。
• さく、塀については、発電設備とさく、塀等との距離を空けるようにした上で、構内に容易に立ち入ることができないような高さのさく、塀等を設置すること、さく、塀等の使用材料については、ロープ等の簡易なものではなく、金網フェンス等の第三者が容易に取り除くことができないものを用いることが必要である。
• 基本的には取り扱い者以外が電気設備に接触することは想定してないが、事故時における電路となる可能性がある非充電の露出導電性部分は、保護接地を行うことで取扱者等が接触した場合においても感電リスクを下げることができる。
• 非充電の露出導電性部分が充電される事故が発生した場合は、地絡検知機能により速やかに検知する必要がある。

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13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護
1. 太陽電池モジュールに近接する場所に可燃物がないようにする。
2. ケーブル、コネクタなど配線を行う場所には可燃物がないようにする。
3. 接続箱・集電箱などの筐体は不燃材を利用する。
4. 地絡検知・遮断機能、過電流検知・遮断機能、事故発生時の警報の機能、発熱・アーク故障発
生を検知・遮断する機能および定期的に保守点検できる設計および体制とする。
• 発熱・火災リスクとしては、その部分が異常発熱し、そこに接触して火傷や熱傷を追うことが考えられる。また、機器等の異常発熱による周囲機器の故障や絶縁破壊、または周辺部材や可燃物への発火、延焼を引き起こす恐れがある。また、電気機器からの直接の発火、それによる周辺部
材や可燃物への発火、延焼を引き起こす恐れがある。
• 主な発熱、発火のリスクとして、太陽電池モジュールからの発熱・発火と、その他配線、電気機器からの発熱・発火が想定される。

太陽電池モジュールからの異常発熱・発火事例

異常発熱・発火（アーク）が発生する可能性がある代表的な箇所

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13. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ2013.2.1 システム電圧の考え方
1. 直流回路のシステム電圧は、太陽電池モジュールの標準試験状態の開放電圧を利用して、直並列による太陽電池アレイ全体の開放電圧とする。
2. 直流回路の最大システム使用電圧は、太陽電池アレイの最低推定動作温度に補正した開放電圧とする。
• 太陽光発電設備の保護設計や機器選定時における直流回路のシステム電圧は、太陽電池モジュールの標準試験状態の開放電圧を利用して、直並列による太陽電池アレイ全体回路の開放電圧とする。
• 一般的な結晶系シリコンの太陽電池は、セル温度が上がると電圧が下がり、セル温度が下がると電圧が上がる。
• 最大システム使用電圧（設計時に想定する電圧を使用電圧とする）は、発電可能時間帯（早朝など）における最低気温などを利用することが望ましい。そのため、最低推定動作温度は、近隣の気象官署などから過去20年程度の発電可能時間帯(早朝など)における最低気温などを利用することが望ましい（なお、気象の統計における最低気温は夜間も含む）。
• 交流回路のシステム電圧は、PCSの直流から交流に変換する交流電圧が基本となり、その後の変圧器および受変電設備により系統へ連系する電圧へ昇圧することになる。そのため、交流回
路のシステム使用電圧は、それぞれの回路状態から決定する。

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13.2.2 システム電流の考え方
1. 直流回路のシステム電流は、太陽電池モジュールの標準試験状態の短絡電流を利用して、直並列による太陽電池アレイ全体の短絡電流とする。
• 太陽光発電設備の保護設計や機器選定時における直流回路のシステム電流は、太陽電池モジュールの標準試験状態の短絡電流を利用して、直並列による太陽電池アレイ全体の短絡電流とする。基本的には太陽電池アレイを構成する太陽電池ストリングの並列数と太陽電池モジュー
ルの短絡電流の乗算により決定される。
• 両面受光型モジュールを利用する場合は、両面に入射される日射強度をシミュレーションにより最大の短絡電流を計算する必要がある。その際には、太陽電池モジュールのバイフェーシャル
ファクターや設置環境を考慮する必要がある。

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13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法
1. 太陽電池アレイを構成する太陽電池ストリングの並列回路は、太陽電池アレイ内部での逆電流が発生しないように構成すること。
• 太陽電池アレイ内の並列接続された太陽電池ストリングに電圧差がある場合、太陽電池の発電
電流と逆方向の電流（逆電流）が流れる。
• そのため、太陽電池ストリングの設計時の電圧は同一となるようにすることが必要である。IEC
62548-1:2023では、太陽電池アレイ内を構成する複数の太陽電池ストリングの標準試験状態における開放電圧がそれぞれ異なる場合、その中の電圧の最低値と最高値が10%以内になることを求めている。
• ストリング間の電圧差が発生した場合にも、逆電流等の影響を緩和する装置として、太陽電池ス
トリングごとにMPPT制御可能なパワーコンディショナやDC/DCコンバータ、モジュール単位のMPPT制御可能な装置を利用する場合は、それら装置の使用範囲内の電圧差を許容することができる。逆流防止素子（ブロッキングダイオード等）を利用する場合は、ストリング間に電圧差が発生した場合でも、逆電流を防止することが可能となる。
• 異なる型式の太陽電池モジュールを混在させる場合は、JIS C 8957：2019 太陽電池モジュール・アレイ互換性標準を参考にすることが望ましい。

2313.2.4 遮断器、断路器および開閉器の設置
1. 事故時の事故電流を遮断できる遮断器を設置すること。
2. 安全に保守点検作業が行えるようにするため、太陽電池ストリングからパワーコンディショナまでの太陽電池アレイ内に電路を遮断可能な手段を設けること。
• 太陽電池アレイ内には、事故時の事故電流を遮断するための遮断器を設置することが必要となる。
• 安全に保守点検作業が行えるようにするため、各所に電路を遮断可能な手段を設けることが必要である。IEC 62548-1:2023/JISC 62548:2023では、各太陽電池ストリングには開閉器を求めている。開閉器の他、シース付きコネクタ、断路器を許容している。太陽電池サブアレイには、パ
ワーコンディショナに直接接続しない場合には、開閉器の設置を求め、事故電流を遮断できる遮断器やヒューズの設置を推奨している。パワーコンディショナに直接接続する場合には、事故電流を遮断できる遮断器やヒューズの設置を求めている。太陽電池アレイには、事故電流を遮断できる遮断器やヒューズの設置を求めている。
• 断路器を利用する場合は、電流が流れた状態で開閉を行うと、電流を遮断できずアーク発生などの事故の恐れがある。そのため、開路作業時にはパワーコンディショナから太陽電池ストリング方向に電気的に接続された順番に開路作業を行い、閉路作業は、逆順で行う必要がある。そのため、それぞれの設置場所に電気回路の図面を配置するなど、操作手順に誤りがないようにすることが望ましい。
• 太陽電池は昼間の作業時には活線状態となる。開放電圧30Vを超えるシステムは，全て直流アークを発生するおそれがあるため，負荷遮断のための特別な構造をもたないコネクタは，通電中に開閉すると安全上危険なため実施しないこと。

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13.2.5 接地および等電位ボンディング設計
1. 太陽電池アレイ内の接地は、感電保護、装置の機能動作のため、雷害保護の種類や目的ごとに応じて、接地方法、当該導体のサイズおよび配線を設計する。
• 太陽電池アレイ内の接地は、目的に応じて下記のような種類がある。
(1) 保護接地・等電位ボンディング•

事故発生時に非充電の露出導電性部分が充電された場合において、人が接触したときの電位差を制限させるため。

•

地絡故障電流の流れる経路を確保するため。

•

地絡故障電流による発熱・アークの発生を防止するため。

• (2) 機能接地・等電位ボンディング•

絶縁抵抗測定、漏れ電流検出などの保護装置、パワーコンディショナの動作を確実にするため。

•

太陽電池モジュールの種類による劣化防止するため（例えば、PID：pontetinal induce degradationなど）。

• (3) 雷害保護接地・等電位ボンディング•

雷による電圧、電流の侵入防止、侵入時の機器保護のため。

• 接地には上記観点から多種多様な目的と方法が考えられる。その際に前述の保護接地および機能接地設計との協調を考慮して設計することが必要である。
• 太陽光発電設備の特徴として、①電路に直流部分と交流部分の2種が存在すること、②直流電路と交流電路は、相互に絶縁されている場合も、されていない場合もあること、③太陽電池モジュールのフ
レーム、架台、接続箱の金属筐体等が屋外に面的に展開するものがあること、④パワーコンディショナ
は種類により分散型のように面的に展開されるものや、集中型のようにキュービクルなどに1か所にあるなど種類が様々であること、などがある。

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13.2.6 交流回路と直流回路の分離
1. 交流回路と太陽電池アレイの直流電力回路とは、パワーコンディショナ内部または外部に設置された変圧器等により分離すること。
• 交流回路と太陽電池アレイの直流電力回路との分離は、パワーコンディショナ内部または外部に設置された変圧器等で行い、直流分の流出を防止することが必要となる。

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13.2.7 系統連系における保護協調
1. 電力系統との保護協調可能な装置を設置し、電力系統事故には安全に太陽光発電設備を停止するシステムとすること。
2. 太陽光発電設備内に事故が発生した場合、電力系統への波及事故が発生しないシステムとする。
• 太陽光発電設備が系統連系を行う場合には、これらの法規、基準を守る必要があり、電力系との保護協調を行う必要がある。太陽光発電設備に用いられるパワーコンディショナは、系統連系
規程に定められる機能を有しているため、電力系統との保護協調は基本的にはパワーコンディ
ショナがその機能を担っている。しかしながら、利用する電圧階級によっては、地絡過電圧継電器（OVGR）を用いることがある。この場合、OVGRで電力系統側の事故を検知した場合は、それに協調して太陽光発電設備内のパワーコンディショナを停止する必要がある。
• 太陽光発電設備内で発生した事故により、系統側への直流分流出などの波及事故を引き起こす
恐れがある。通常、パワーコンディショナが直流回路の地絡や、電力系統への直流分流出を検知して、速やかに停止する機能を有している。直流回路の地絡検知、絶縁監視装置を利用する
場合は、検知した場合に直流分を流出させないため、パワーコンディショナと連携するシステムとすることが必要である。

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13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止
1. 発電設備からの電磁波や電線を通じた電磁波が周辺の電波環境に影響を与えないように適切な措置をする。
• 太陽光発電設備に用いられるパワーコンディショナは、高周波スイッチングによりDC-AC変換す
るため、スイッチングノイズが発生する。太陽電池アレイとパワーコンディショナ間の直流（DC）伝導妨害波および放射妨害波，およびパワーコンディショナから低電圧系統間の交流（AC）伝導妨
害波および放射妨害波想定される。
• 太陽光発電設備用の系統連系用パワーコンディショナについて、他の電気・電子機器へのEMC的影響の可能性から、放射、伝導妨害波許容値がCISPR11やCISPR16において示されている。
これらと連携して、IEC 62920において、パワーコンディショナにおけるEMCに対する要求仕様およびテスト方法を規定しているため、本規格に適合したパワーコンディショナを用いることが望ましい。
• 配線方法などにより発電設備ごとの対処が必要なことから、周辺環境へ影響が確認される場合
は、設置場所の変更、筐体やケーブルを遮蔽するシールド、パワーコンディショナ等へのノイズフィルターの追加、配線のループの低減などの対策が考えられる。

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13. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ2913.3 危険事象に対する保護設計• 太陽光発電設備における危険事象としては、地絡（対地間絶縁）故障、正負極間の絶
縁故障、過電流、異常発熱からの発火、アーク発生、雷害および過電圧があげられる。
• 太陽光発電設備が他の電気設備と異なる点は、太陽エネルギーにより出力が制限されるため、正負極を短絡してもそれだけでは事故電流は流れないことに留意が必要である。また、直流であることや、太陽電池の電流電圧特性から、アークが発生した場合においては、安定して継続する可能性もある。
• 太陽光発電設備の電路の遮断方法として、接続箱内の開閉器、断路器、遮断器、パワーコンディショナの停止などが想定される。ただし、これらの箇所で電路を開放した場
合でも、太陽光が太陽電池に照射される状態では太陽電池は発電を継続するため、太陽電池アレイ側は電圧が印加され続けている。また、地絡、短絡事故が発生している
場合には、電気的な閉回路を形成することがあり、事故電流も継続して流れる恐れがある。そのため、接続箱における電路の開放やパワーコンディショナの停止を行っても、危険事象が継続してるおそれがあることに注意する必要がある。
• 電気設備としては、太陽電池モジュールが面積的に広範囲に広がっており、雷害保護に関する対応の範囲が広いことも特徴である。

30

13.3 危険事象に対する保護設計

31

太陽電池アレイ内の電圧が残る範囲

31

13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護
1. 太陽光発電設備を構成する電気機器は、適切な絶縁性能を有する機器を選定する。
2. 電路-対地間の絶縁を確保するために、適切に配線する。
3. 地絡故障を検知、警報および事故電流を遮断できる装置を設置する。
• 原則としては、地絡（対地間絶縁）故障を発生させないためには、太陽光発電設備を構成する電気設備は、対地間に対する絶縁性能を有する機器を選定する必要がある。
• 地絡故障が発生した場合には、その事象を検知し、事故電流を遮断する装置が必要である（電技第36条などを参考）。地絡検知装置としては、パワーコンディショナに付属した機能、外付け機能が存在する。
• 地絡検知方法は、電気回路の種類ごとに検知方法が異なる。太陽光発電設備を構成する回路
は、直流側の電路の接地の有無、AC側のトランス（変圧器）の有無、変圧器の接地箇所の違いなど様々であり、それぞれ事故電流が流れる様相が異なる。
• 具体的な地絡検知を行う方法としては、太陽電池アレイ側の絶縁抵抗監視・検知方法、残留電流監視モニタによる監視・検知方法がある。太陽電池アレイ側の絶縁抵抗監視装置は、JIS C
62548(2023)/IEC 62548-1(2023)では、運転開始直前および少なくとも24時間に1回の頻度で、対地間の絶縁抵抗を測定することを求めている。

32

13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護

地絡検知装置（絶縁抵抗測定方法）種類

33

13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護
1. 太陽光発電設備を構成する電気機器は、適切な絶縁性能を有する機器を選定する。
2. 電路-対地間の絶縁を確保するために、適切に配線する。
3. 地絡故障を検知、警報および事故電流を遮断できる装置を設置する。
• 地絡を検知した場合は、事故電流を速やかに遮断する必要がある。しかしながら、国内では太陽電池アレイの正負極が接地されてないシステムが多いため、直流側に1か所の地絡故障の発生時にはパワーコンディショナの停止や接続箱等における遮断器の開放により地絡電流が流れな
いが、2か所目の地絡が発生した場合、パワーコンディショナの停止や接続箱等における遮断器の開放をしても、停止が困難になる電路の閉回路が発生する可能性がある。

34

13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護
1. 太陽光発電設備を構成する電気機器は、適切な絶縁性能を有する機器を選定する。
2. 電路の正負極間の絶縁を確保するために、適切に配線する。
• 原則としては、正負極間絶縁故障を発生させないためには、太陽光発電設備を構成する電気設
備は、正負極間に対する絶縁性能を有する機器を選定する必要がある。
• 太陽電池アレイが広範囲に広がることから、配線距離が長くなるため、ケーブルの敷設箇所、また接続箱やパワーコンディショナなど電気が集中するところの端子台などの接続部は正負極間
は物理的な距離を取る配線を行うことが有効である。
• 正負極間の短絡が発生した場合、太陽電池の発電特性から短絡電流は流れるが、必ずしも事故電流とならないこともある。そのため、電路の正負極間の絶縁故障を検知する有効な手法が現状存在しない。しかしながら、太陽電池ストリング間の正負極の短絡時に並列アークの発生や、事故発生による太陽電池ストリングの電圧が低下することによる逆電流の発生の可能性がある。こ
れら事故の様相により、例えば、アーク検知や過電流保護により遮断することができる。

35

13.3.3 過電流に対する保護
1. 過電流を防止する回路を太陽電池ストリングごとに設置する。
• 太陽光発電設備の直流側の過電流として、並列する太陽電池ストリングから電流が流入する事
故電流がある（逆電流）。逆電流による太陽電池モジュールの熱耐力は、JIS C 61730-1および
JIS C 61730-2で規定する安全性試験の2時間の試験で適格性が確認されており、“最大過電流保護”の値として太陽電池モジュールに表示されている。この範囲内であれば、太陽電池モ
ジュール内における異常発熱が発生するリスクは少ないが、太陽電池モジュール内や当該太陽電池ストリングの配線等に不具合が発生している場合、その不具合箇所に電流が流れることで異常発熱などが発生する可能性があるため、保護が必要となる。
• 太陽電池モジュールを並列に接続する電路には、その電路に短絡を生じた場合に電路を保護す
る過電流遮断器その他の器具（逆流防止ダイオード等）を施設することを求めている。200条は小規模発電設備であるが、太陽電池ストリングや太陽電池アレイの過電流（逆電流など）の事故電流については同様であるため、これに従い太陽電池ストリング単位には遮断可能な開閉器もしく
は、過電流保護素子を設置することが望ましい。
• 過電流検知・遮断機能として、ヒューズによる保護がある。ヒューズはIEC 60269-6に適合した
gPVヒューズを利用することが必要である。また、ケーブルの通電容量、太陽電池モジュールの
最大逆電流定格および他の機器の最大電流を超過しない条件を基にヒューズの定格を選択することが重要である。

36

13.3.3 過電流に対する保護
1. 過電流を防止する回路を太陽電池ストリングごとに設置する。
• 過電流防止素子の定格の決定方法は、JISC 62548:2023/IEC 62548-1:2023を参考とすること。
考え方としては、通常の運転時には直列に接続されたヒューズが溶断されないように、短絡電流よりも余裕をもった値では溶断されない値とし（例えば、太陽電池アレイでは1.5倍のIsc、太陽電
池ストリングでは、1.25倍のIsc以下では溶断しない）、事故電流においては遮断されることが必要となる（例えば、2.4倍のIsc以上では溶断する）。なお、ヒューズ定格は温度により変化するため、温度特性も加味した選定を行う必要がある。また、両面受光型モジュールを利用する場合は、両面に入射される日射強度をシミュレーションにより最大の短絡電流を計算する必要がある（13.2.2を参照）。
• 過電流は並列ストリングからの事故点への健全ストリングへの電流の流れ込みによる逆電流への逆流防止を行う逆流防止ダイオードなどが存在する。それぞれの設計はJISC 62548(2023)、
IEC 62548-1(2023)、JEM 1508を参考とすること（13.5.5を参考）。
• ヒューズ利用時にはヒューズが溶断するまでの間は事故電流が流れること、逆流防止ダイオード
はダイオードの短絡事故時には逆防止の機能が失われることから、それぞれ火災につながる過電流保護できないリスク事象が存在するため、相互の機能を補間するために両方、両極に設置することが望ましい。

3713.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護
1. 異常発熱・アーク発生を検知・遮断する回路を設置することが望ましい。
2. 異常発熱・アーク発生を発生させないために、適切に配線する。
• アーク故障発生を保護・遮断する機能としては、太陽光発電用のアーク故障検知装置が存在する。アーク故障検知・遮断装置を利用する場合は、IEC 63027:2023 Photovoltaic power systems- DC arc detection and interruptionまたはUL 1699b）に適合した装置を利用すること。基本的には、正負どちらかの片極側におけるアーク（直列アーク故障）を検知することを想定しているため、正負極間の絶縁低下によるアーク（並列アーク故障）は検知できないこともあることに留意が必要である。
• 周辺への延焼しないような時限内に事故点を遮断できること重要である。IEC 63027における試験条件では、750J以下もしくは2.5s以内の検知・遮断としている。事故後速やかに所有者や保守点検者へ通知できる警報の機能、保守点検計画および体制が取れることを推奨する。
• 異常発熱、アーク発生の一つに配線ケーブルやコネクタの箇所による事故事例がある。コネクタ
は、異種嵌合により異常発熱をすることがあり、それが発展して断線およびその際のアーク発生
による焼損などの恐れがある。そのため、IEC 62548-1:2023/JISC 62548:2023などでは太陽光発
電設備におけるコネクタは、同じメーカーの同じ製品ファミリーであることを求めている。これら異種嵌合による危険性は、IEC TR 63225が参考となる。

38

13.3.5 雷害および過電圧に対する保護
1. 太陽光発電設備への直撃雷を防ぐ受雷部システムや、大地から侵入する雷電流を捕捉し、設備への流入を防ぐ防雷地線を設置する（外部LPS）。
2. 接続箱、集電箱などの被害原因である電位差を軽減する等電位ボンディングを行う（内部LPS）。
3. 配線は，雷サージの影響を遮蔽できるように金属配管を利用することやシールドケーブルを用いること，誘導ループ面積を極力小さくすることが望ましい。
• 太陽光発電設備は、広大な敷地にアレイが配置され、接続箱、集電箱がキュービクルから離れて点在する場合もあり、雷被害が発生している。しかし発電設備の性質上、完璧な雷害対策を行
うのは困難である。理想的な対策と効果は下がるが簡易な対策例を示す。
• 太陽光発電設備に対する雷害対策としては、外部LPS（受雷部システム、引下げ導線システム，
接地システム）、内部LPS（等電位ボンディング、SPD：Surge Protective Device: サージ防護デバ
イス等）で構成される。
雷防護対策
外部LPS
受雷部システム
引き下げ導線システム
接地システム
内部LPS
等電位ボンディング
耐雷トランス
SPD：Surge Protective Device

目 的・発電設備への直撃を軽減
・直撃雷、他地点雷への防護・設備への雷電流の流入を阻止・保護する機器（PCS、接続箱など）を
エリアごとに等電位化・電位の分離・雷サージの処理

39

13.3.5 雷害および過電圧に対する保護
1. 太陽光発電設備への直撃雷を防ぐ受雷部システムや、大地から侵入する雷電流を捕捉し、設備への流入を防ぐ防雷地線を設置する（外部LPS）。
2. 接続箱、集電箱などの被害原因である電位差を軽減する等電位ボンディングを行う（内部LPS）。
3. 配線は，雷サージの影響を遮蔽できるように金属配管を利用することやシールドケーブルを用いること，誘導ループ面積を極力小さくすることが望ましい。
• 例えば、太陽光発電設備用の外部LPSと太陽電池アレイと架台で構成する等電位ボンディングを分離することにより、雷電流の流入を阻止することができるため、架台を通じた太陽電池モジュー
ルへの電磁誘導を想定したリスクは低減することが想定できる。

40

13.3.5 雷害および過電圧に対する保護
1. 太陽光発電設備への直撃雷を防ぐ受雷部システムや、大地から侵入する雷電流を捕捉し、設備への流入を防ぐ防雷地線を設置する（外部LPS）。
2. 接続箱、集電箱などの被害原因である電位差を軽減する等電位ボンディングを行う（内部LPS）。
3. 配線は，雷サージの影響を遮蔽できるように金属配管を利用することやシールドケーブルを用いること，誘導ループ面積を極力小さくすることが望ましい。
• SPDの選定・設置は、IEC 61643-31およびIEC 61643-32を参考とすることが望ましい。また、メンテナンスを行なえるような箇所に設置することが望ましい。
• 配線については、全ての直流側ケーブルは、同じ太陽電池ストリングの正および負のケーブルおよび太陽電池アレイ主幹ケーブルを、システム内にループができないよう注意して共に束ねるよ
うに設置することが望ましい 。 なお、束ねる場合に正負極間の短絡のリスクがあるため、正負極をそれぞれ分離して配管により束ねることが望ましい。

41

13. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ

42

13.4.1 太陽電池モジュール
1. 国際電気標準会議（ＩＥＣ）のIECEE-CB認証機関によって太陽電池モジュールの種類に応じてIEC 61215およびIEC 61730シリーズの規格に適合することの認証を受けたものまたはこれらと同等以上の性能の製品を選定する。
• 太陽電池モジュールは認証機関により認証された製品を用いる。規格としては、IEC 61215およびIEC 61730シリーズもしくは、JIS C 61215、JIS C 61730シリーズに適合したものを用いる。また、太陽電池モジュールの火災試験については、JIS C 8993、IEC 61730-2(2004)、ANSI UL 790、1703に従って電圧区分の確認および火災安全等級の分類を行い、その条件に該当するシステム
だけに使用することが必要である。

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13.4.2 接続箱および集電箱
1. システム電圧、システム電流に適合した接続箱および集電箱を選定する。
2. 環境条件に適切な外郭のIP等級の接続箱および集電箱を選定する。
3. 保守点検、施工性に配慮した接続箱を選定することが望ましい。
• 直流750V以下のシステムにおいてはJEM 1493「太陽光発電システム用接続箱および集電箱」、
直流750Vを超え1,000V以下においてはJEM 1508「太陽光発電システム用接続箱および集電箱
直流750Vを超え1,000V以下対応」の要件項目を満足する、もしくはそれ以上の性能を持つ接続箱を選定することが望ましい。
• 接続箱および集電箱で過電流保護装置または開閉装置をもつものは、各機器が視認できる状態
であること、保守点検または修理が可能とすることが重要である。また、接続箱内には各種機器（遮断器、ヒューズ、断路器および開閉器、逆流防止素子、SPDなど）が収納されるため、これらを想定した、温度設計を行うことが重要であり、利用環境における温度上昇を想定した仕様を選択することが重要である。
• 接続箱における焼損事例において，接続箱の直流電気配線部分（端子台部分）での極間短絡事
故事例が報告されており、その要因として圧着端子の施工不良やネジ締めが不完全な状態であることなどが挙げられている。そのため、施工時のエラーを防ぐことが安全性向上に有効である。
対策方法として、施工管理，施工技術の向上と同時に、装置側での施工性を配慮した製品の選定が重要である。施工性が配慮されていない製品は取り付け時や配線時における施工エラーを招きやすくい。そのため、十分なガタースペースを設けられている接続箱および集電箱を選定することが望ましい。
• 接続箱および集電箱内の発火による、周囲への延焼防止と認められる措置（金属や難燃性の素材を内部もしくは筐体へ利用等）を施した筐体を用いた接続箱を選定することが望ましい。

44

13.4.3 遮断器、断路器および開閉器
1. 危険事象の保護設計や保守点検時に安全に作業することに対応する定格電圧、電流を有する
遮断器、断路器および開閉器を選定すること。
• 遮断器、断路器および開閉器の設置場所は13.2.4を参照とし、危険事象に対応する保護設計は13.3を参照とすること。これの設置場所ごとに対応して、システム電圧、システム電流が異なる。
それぞれの電圧、電流に対応できる定格を有する遮断器、断路器および開閉器を選定することが必要である。また、遮断器は、IEC 60898-2またはJIS C 8201-2-1のいずれかに適合していること、開閉器はJIS C 8201-1およびJIS C 8201-3に適合していることが必要である。また、太陽電池アレイの事故電流が、通常の動作電流とは逆方向に流れる可能性があるため、極性がないものを選択する必要がある。
• また、遮断器、断路器および開閉器は利用する動作温度により定格が変化するため、利用環境を考慮し、温度特性から想定した定格とすることが重要である。

45

13.4.4 直流ヒューズ
1. 危険事象の保護設計や保守点検時に安全に作業することに対応する定格電圧、電流を有する
直流ヒューズを選定すること。
• 直流ヒューズは、基本的に13.3.3の過電流に対する保護に利用する。そのため、その設置場所に対応したシステム電圧、システム電流に適した定格を有するヒューズを選定する必要がある。特に直流回路に利用するヒューズに交流用のヒューズを利用すると焼損などの事故の恐れがある
ため、注意が必要である。そのため、太陽電池用のヒューズとして、IEC 60269-6に適合したgPV
ヒューズを利用することが望ましい。
• 保守点検時など、ヒューズに負荷遮断の機能が必要とされる場所でヒューズが絶縁手段として断路に使用される場合、ヒューズを組み込んだ開閉器の使用を推奨する。このヒューズベースおよびヒューズホルダは、太陽電池アレイの最大システム電圧と同等以上の電圧定格値をもつこと、該当するヒューズと同等以上の定格電流値をもつこと、ヒューズの定格値および特性が変わらな
いこと、設置場所に適した保護等級をもつ製品を選定すること必要である。
• ヒューズは利用する温度環境により定格容量が変化するため、利用する温度環境を想定し、温度特性を考慮して定格を決定することが重要である。

46

13.4.5 逆流防止素子
1. 危険事象の保護設計へ対応する定格電圧、電流を有する逆流防止素子を選定すること。
• 逆流防止素子（ブロッキングダイオード）は、基本的に13.3.3の過電流に対する保護の代替として逆電流防止として利用される。そのため、その設置場所に対応したシステム電圧、システム電流に適した定格を有するヒューズを選定する必要がある。JISC 62548:2023/IEC 62458-1:2023では、最大システム電圧の1.3倍の耐圧、太陽電池ストリングの短絡電流の1.4倍の定格電流を求めている。ただし、雷サージによりダイオードが短絡している事例も見られている。そのため、耐圧に関しては、雷サージを加味する必要があるが、素子単体の設計することもしくは、接続箱内のSPDとの協調により耐電圧を設計することが望ましい。
• 逆流防止素子は放熱設計の異常により、故障していた事例が海外の初期の太陽光発電設備において確認されている。そのため、接続箱内の温度設計を確認し、利用する環境および電流を想定した素子温度を想定して、放熱設計が適切である素子を選定することが重要である。

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13.4.6 雷保護素子
1. 危険事象の保護設計へ対応する定格電圧、電流を有する雷保護素子を選定すること。
• 雷保護素子は、基本的に13.3.5の雷害および過電圧に対する保護として利用される。そのため、その設置場所に対応したシステム電圧、システム電流に適した定格を有する素子を選定する必要がある。雷保護素子の一つであるSPDの選定、設置は、IEC 61643-31およびIEC 61643-32を参考とすること望ましい。特に直流回路で利用可能な素子であることを確認することが重要である。また、直流回路に用いるSPDは、SPD劣化時に絶縁劣化した際に焼損することがないような機能を有したものを選定することが望ましい。

48

13.4.7 アーク故障検知・遮断装置
1. 危険事象の保護設計へ対応する定格電圧、電流を有するアーク検知装置を選定すること。
• アーク故障検知・遮断装置は、基本的に13.3.4のアーク発生に対する保護として利用することができる。そのため、利用する場合はその設置場所に対応したシステム電圧、システム電流に適した定格を有する素子を選定する必要がある。また、アーク故障検知・遮断装置の仕様および試験方法である、IEC 63027:2023 Photovoltaic power systems - DC arc detection and interruptionまたはUL 1699b）に適合した装置を選定することが必要である。
• ただし、この規格では、正負どちらかの片極側におけるアーク（直列アーク故障）を検知することを想定しているため、正負極間の絶縁低下によるアーク（並列アーク故障）は検知できないこともあることに留意が必要である。
• アーク故障検知・遮断装置は、外付けの装置およびパワーコンディショナ内臓のものがある。
アーク故障検知・遮断装置は、パワーコンディショナからのスイッチングノイズ等により誤動作（正常時に検知するなど）する場合がある。そのため、外付けの装置の場合は、パワーコンディショナとの組み合わせを確認することが重要である。

49

13.4.8 ケーブル・電線管
1. ケーブル・電線管は、危険事象に対する保護設計および電圧降下および推定事故電流に対応した定格容量を選定する。
• 太陽電池アレイに利用するケーブルは、通常時はシステム電圧(13.2.1)、システム電流（13.2.2）への適合、また13.3に示す各種危険事象に対する保護設計および電圧降下および推定事故電流に対応した定格容量を選定することが重要である。特に直流回路に対しては、直流で利用可能であること、耐水性を有すること、地絡事故および絶縁故障（正負極間）のリスクを最小限とする
ような絶縁性能を有するケーブルを選定することが必要となる。また、小規模発電設備の場合、
電技解釈第200条に適合したケーブルであること、直流回路が高圧であって1500V以下の場合、
電技解釈第46条に適合したケーブルであることが規程されており、第46条のPVケーブル利用すること望ましい。
• 屋外暴露されていたり、金属製トレイおよび金属性電線管に設置されたりするケーブル場合、配線の保護を強化することが重要である。IEC 62930の5.1.2（Construction）に従い、太陽電池モジュールに直接つながるケーブルは、JIS C 3664のクラス5の要求事項に適合したものが望ましい。
• また、用途に適した温度定格値を有するため、太陽電池モジュールと接触しているか、またはその近くに設置される配線のケーブル絶縁は、周辺温度を考慮して定格値を規定することが必要である。特に太陽電池モジュールは、周囲温度から40℃程度上回る温度で運転する場合が多い。
さらに、太陽電池ケーブルの設置場所および施工方法によっては、配管内に収納される電線の断面積により、定格容量を減少させる必要がある。配管内への多条敷設が要因による正負間の短絡や地絡事故事例も散見されるため、設計・施工時には注意が必要である。この敷設環境を考慮した電流減少係数は、IEC 60364-5-52、電技解釈146条、内線規程1340節（資料1-3-3、6.7．
12）に基づいて、多条敷設の低減率計算により決定することが必要である。

50

13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）
1. コネクタ（プラグ・ソケット）は、システム電圧、システム電流および危険事象に対する保護設計に対応した定格容量を選定する。
• コネクタ（プラグ・ソケット）は、通常時はシステム電圧（13.2.1）、システム電流（13.2.2）への適合、また13.3に示す各種危険事象に対する保護設計に対応した定格容量を選定することが重要である。特に直流回路に対しては、直流で利用可能であること、場所に適したIP等級、耐紫外線性能を有すること、利用環境に適合した温度定格を有すること、複数極を有する場合は分極している製品の選定が求められる。
• 異種嵌合のコネクタ等を利用する場合異常発熱をすることがあり、それが発展して断線およびその際のアーク発生による焼損などの恐れがある。そのため、IEC 62548-1:2023などでは太陽光発電設備におけるコネクタは、同じメーカーの同じ製品ファミリーであることを求めている。これら異種嵌合による危険性は、IEC TR 63225が参考となる。
• 外すために、意図的な外力を要すること、訓練を受けていない人員が接触する場合を想定し、二つの異なる動作または工具によって接続が解除されるようなロッキングタイプのものを使用することが必要である。
• コネクタ（プラグ・ソケット）は、IEC 62852に適合すること、JIS C 61730-1で規定するクラスIIに適合することが必要である。

51

13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）
1. パワーコンディショナおよび直流調整装置（DC/DCコンバータ）は、システム電圧、システム電流および危険事象に対する保護設計に対応した定格容量を選定する。
2. IEC 62109-1および機器の種類に応じたIEC 62109規格群、JIS C 8990に適合する製品を選定する。
3. 「電力品質確保に係る系統連系技術要件ガイドライン」の規定に適合した製品を選定する。
• パワーコンディショナおよび直流調整装置（DC/DCコンバータ）は、通常時はシステム電圧（13.2.1）、システム電流（13.2.2）への適合、また13.3に示す各種危険事象に対する保護設計に対応した定格容量を選定することが重要である。また、設置する周辺環境を考慮する必要がある。
考慮する環境として、IEC 62109-1:2010の箇条6を参考とすることが望ましい（周囲温度・湿度、汚染度、耐紫外線など）。
• IEC 62109-1および機器の種類に応じたIEC 62109規格群、またJIS C 8980「小出力太陽光発電
用パワーコンディショナ」に適合したものとすることが有効である。
• パワーコンディショナは、電力系統との系統連系保護協調の機能を担っている。そのため、電力品質確保に係る系統連系技術要件ガイドライン」の規定に適合したもの、具体的には系統連系
規程に定められた機能を有している製品を選択することが必要である。国内では、電気安全環境
研究所において系統連系保護装置等認証を行っているため、低圧系統連系保護装置等認証もし
くは、高圧系統連系保護装置等認証に登録されている製品を選定することが有効である。
• IEC 62920において、パワーコンディショナにおけるEMCに対する要求仕様およびテスト方法を規定しているため、本規格に適合したパワーコンディショナを選定することが望ましい。

52

13.4.11 受変電設備
1. 連系する電圧区分に適した受変電設備を選定する。
• 受変電設備は、連系区分に合わせた設備が必要となる。太陽光発電設備の容量ごとに連系区分が決まっており、50kW未満は低圧連系、50kW以上～2000kW未満が高圧連系、2000kW以上が特別高圧連系となる。連系する電圧区分により必要な保護装置などが異なるため、適切な機器・設備を選定することが必要である。

53

13.4.12 接触防護措置（さく、塀）1. 発電設備とさく、塀等との距離を空けるようにした上で、構内に容易に立ち入ることができないよ
うな高さのさく、塀等を設置する。
2. さく、塀等の使用材料については、ロープ等の簡易なものではなく、金網フェンス等の第三者が容易に取り除くことができないものを用いる。
• さく、塀については、発電設備とさく、塀等との距離を空けるようにした上で、構内に容易に立ち入ることができないよう、1.5m以上の（高圧受電設備規定1130-2を参考）な高さのさく、塀等を設置すること、柵塀等の使用材料については、ロープ等の簡易なものではなく、金網フェンス等の第三者が容易に取り除くことができないものを用いることが必要である。また、電気解釈および解説（第38条）を参考とすることが望ましい。解釈の解説では、充電部分との最小離隔距離は、0.5mとされている（使用電圧：7kV以下）。

適切なさく、塀の設置事例
出典：ＦＩＴ制度に基づく標識及び柵塀等の設置義務に関するお知らせ（注意喚起）

5413. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ55

13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点
1. 接続箱やパワーコンディショナなどの電気機器は、取扱者がアクセス可能な平坦地に設置する。
平坦地への設置が困難な場合、これらの機器の開閉が可能でかつ取扱者が自立して点検などの作業ができるような場所に設置する。
• 高圧受電設備規程13-1)において、キュービクルを屋外に設置する場合の設置場所の選定、基礎の構造などが規定されている。また、内線規程13-2)「1365-1 配電盤及び分電盤の設置場所／1」において、配電盤および分電盤は「容易に開閉できる場所」、「容易に点検できる場所」に設置することが求められている。受変電設備など、キュービクルを平坦地に設置する場合は、一般的な電気設備と同等の保守点検を行うことが可能である。他方、接続箱やパワーコンディショナなどの電気機器を平坦な場所へ設置することを想定した場合、太陽電池アレイと平坦地が離れているケースでは、ストリングなどの直流の配線本数が増加することや配線長が長くなることがあり、ケーブル損傷などによる地絡、短絡が発生するリスクが高まる恐れがある。そのため、接続箱やパワーコンディショナなどの電気機器をやむを得ず傾斜地にある架台に設置する場合、取扱者がこれらの電気機器に安全にアクセスできることおよび取扱者が自立して作業できるように設置することが必要である。
• 設置場所に対応した取扱者の労働安全を考慮した装備を計画に含める必要がある。取扱者の労働安全衛生を考慮すると、「アクセスできること」として、急勾配の場所に電気機器を設置しないことが原則となる。やむを得ない場合に急勾配へ設置される電気機器の点検場所には、アクセスできる階段などを配置することや滑落防止対策を施すこと、遠隔で点検可能な装置利用を想定した設計、電気機器の設置とする必要がある。

56

13. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ57

13.6.1 機器の表示
1. 全ての電気機器は、IEC規格で規定する表示の要求事項またはJISで規定する表示の要求事項に従って表示を行う。
• 所有者や保守点検などの取扱者の作業安全等のため、全ての電気機器は、IEC規格で規定する表示の要求事項またはJIS（JIS C 8952：2011等）で規定する表示の要求事項に従って表示を行う。表示は日本語で、適切な警告記号を用いることが望ましい。特に、下記のような表示を行うことが望ましい。
• 太陽光発電設備であることがわかるような標識を掲げること。
• 太陽電池アレイおよび接続箱に“直流：太陽光発電システム”であることがわかるような表示をすること。
• “日中は通電”と表示したラベルを接続箱、集電箱および開閉器に表示すること。
• 断路器に、太陽電池PVアレイの配線図に従って識別名または番号を表示すること。
• 開閉器は、全てオンおよびオフの位置を明確に表示すること。
• 太陽電池アレイ断路器は、断路器の直近の目立つ場所に設置する標識で識別すること。

58

13.6.2 文書化および保管
1. 太陽光発電設備の設計・施工・竣工検査、使用前自主検査または使用前自己確認の文書を保管すること。
• 太陽光発電設備の設計・施工・竣工検査、使用前自主検査または使用前自己確認の各種文書を保管することが必要である。文書一覧については、IEC 62441-1、使用前自主検査または使用
前自己確認の解釈や各保安監督部のQA資料などが参考となる。

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13. 電気設備の設計• 13.1 一般事項
• 13.1.1 感電リスクに対する保護• 13.1.2 発熱・火災リスクに対する保護• 13.2 基本設計
• 13.2.1 システム電圧の考え方• 13.2.2 システム電流の考え方• 13.2.3 直並列回路の基本的な構成方法• 13.2.4 遮断器、断路器およ及び開閉器の設置• 13.2.5 接地および等電位ボンディング設計• 13.2.6 交流回路と直流回路の分離• 13.2.7 系統連系における保護協調• 13.2.8 電気的、電磁気的影響の防止• 13.3 危険事象に対する保護設計• 13.3.1 地絡（対地間絶縁）故障に対する保護• 13.3.2 絶縁故障(正負極間)に対する保護• 13.3.3 過電流に対する保護• 13.3.4 異常発熱・アーク発生に対する保護• 13.3.5 雷害および過電圧に対する保護• 13.4 電気機器の選定および設置場所• 13.4.1 太陽電池モジュール• 13.4.2 接続箱および集電箱• 13.4.3 遮断器、断路器および開閉器• 13.4.4 直流ヒューズ• 13.4.5 逆流防止素子• 13.4.6 雷保護素子• 13.4.7 アーク故障検知・遮断装置• 13.4.8 ケーブル・電線管• 13.4.9 コネクタ（プラグ・ソケット）• 13.4.10 パワーコンディショナ・直流調整装置（DC/DCコンバータ）• 13.4.11 受変電設備• 13.4.12 接触防護措置（さく、塀）• 13.5 保守点検を考慮した電気設備計画に関する注意点• 13.6 表示および文書• 13.6.1 機器の表示• 13.6.2 文書化および保管• 13.7 サイバーセキュリティ60

13.7 サイバーセキュリティ
1. 自家用電気工作物（発電事業の用に供するものおよび小規模事業用電気工作物を除く。）に係る遠隔監視システムおよび制御システムにおいては、「自家用電気工作物に係るサイバーセ
キュリティの確保に関するガイドライン（内規）」（20220530保局第1号 令和4年6月10日）による設計とする。
• サイバー攻撃等により、電気工作物の損壊等による人体への危害や物件の損傷、著しい供給支
障などの防止のため、電気工作物の設置者は、必要な対策を講ずる必要がある。供給支障につながる可能性も否定できないことから、平成27年6月の産業構造審議会保安分科会電力安全小委員会（第10回）の審議を踏まえ、平成28年9月に省令を改正し、電気工作物におけるサイバー
セキュリティ対策が求められることとなった。
• 太陽光発電設備のうち、自家用電気工作物（発電事業の用に供するものおよび小規模事業用電気工作物を除く。）に係る遠隔監視システムおよび制御システムにおいては、「自家用電気工作物に係るサイバーセキュリティの確保に関するガイドライン（内規）」（20220530保局第1号 令和4年6月10日）に従った対策を行う必要がある。

61

14. 施工• 14.1 一般項目
• 14.2 基礎工事
• 14.2.1 直接基礎工事• 14.2.2 杭基礎工事• 14.3 架台工事
• 14.4 電気設備・配線工事• 14.4.1 電気機器取付・設置場所に関する注意点• 14.4.2 配管、配線、接続• 14.4.3 接地工事

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14. 施工• 14.1 一般項目
• 14.2 基礎工事
• 14.2.1 直接基礎工事• 14.2.2 杭基礎工事• 14.3 架台工事
• 14.4 電気設備・配線工事• 14.4.1 電気機器取付・設置場所に関する注意点• 14.4.2 配管、配線、接続• 14.4.3 接地工事

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14.4.1 電気機器取付・設置場所に関する注意点
1. 接続箱やパワーコンディショナなどの電気機器は、周囲の保有距離や点検通路を確保できるよ
うに取り付けること、機器の設置の求められる仕様を満たすこと（パワーコンディショナの地面からの距離、放熱など）が必要である。
2. 接続箱やパワーコンディショナなどの電気機器は、取扱者がアクセス可能な平坦地に設置する。
平坦地への設置が困難な場合、これらの機器の開閉が可能でかつ取扱者が自立して点検などの作業ができるような場所に設置する。
3. 接続箱やパワーコンディショナなどの電気機器は、排水場所付近以外の場所に設置する。
4. 接続箱やパワーコンディショナなどの電気機器は、落石などの落下物の恐れがない場所に設置する。

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14.4.2 配管、配線、接続
1. IEC 60364-5-52の一般要求事項を考慮した配管、配線、接続を行う。
2. 排水計画における排水路などを妨げないように配線する。
3. 落石などの落下物の恐れがない場所に配線する。
• ケーブルは、風および／または雪の影響で疲労が発生しないように支持すること。
• 鋭利な端面からも保護する こと、ケーブルの敷設に当たっては、製造業者の指定する許容曲げ半径に従い、過剰な張力および負荷力によってケーブルが損傷することを防ぐ方法とすること。
• ケーブルは、その特性および設置要求事項が当該太陽光発電設備の廃止まで利用されるため、日光に暴露される非金属電線管およびダクトは、全てを耐紫外線とすること。
• ケーブルの結束バンドの寿命が、当該太陽光発電設備の寿命と同等以上であるか、または予定されている保守期間と同等以上であること。
• ケーブル結束バンドを支持手段として使用する場合は、ケーブルが損傷しないように設置すること。
• ケーブルまたは太陽電池モジュールの支持設備に水が溜まらないように注意すること。
• ケーブルが環境に暴露される場合、耐紫外線対策を行う。紫外線から適切な保護できる配線経路とする、または紫外線に耐性のある電線管内に設置すること。
• 取付構造、電線管、ケーブルトレイなど、他の金属部品についても同様に留意する こと。

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14.4.2 配管、配線、接続
1. IEC 60364-5-52の一般要求事項を考慮した配管、配線、接続を行う。
2. 排水計画における排水路などを妨げないように配線する。
3. 落石などの落下物の恐れがない場所に配線する。
• 太陽電池アレイの配線は（損傷防止のため）注意して行い、ライン間不具合およびライン接地間
不具合の発生の可能性を最小限とすること。
• 不具合のリスク、立上げおよび運転、さらに、将来の保守の際のアーク発生の可能性を低減するため、設置中に全ての接続の緊結性及び極性を確認すること。
• 太陽電池アレイの配線は、落雷で発生する過電圧を減じるため、ケーブルを並行に配置するなど配線が作るループ面積が最小限になるようにすることを推奨する。なお、束ねる場合に正負極間の短絡のリスクがあるため、正負極をそれぞれ分離して配管により束ねることが望ましい。
• ケーブルの余長がある場合に、巻き溜がある場合には、高温になり、断線、短絡事故につながる恐れがあるため、余長は最低限にすること。
• 地中配線または地中配管をする場合、地表面1.2ｍ以上の深さに埋設すること。なお、電技解釈
120条では、車両重量物の圧力の有無や直接埋設/管路式の方式により規定が異なるため、用途にあわせて設計することが必要である。
• ケーブルを埋設する場合は、ケーブルを保護する処置が必要であり、地震や地盤沈下に耐える
よう目安としてその延長が30ｍを超えるごとに地中箱（ハンドホール）を設けることが望ましい。

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14.4.2 配管、配線、接続
1. IEC 60364-5-52の一般要求事項を考慮した配管、配線、接続を行う。
2. 排水計画における排水路などを妨げないように配線する。
3. 落石などの落下物の恐れがない場所に配線する。
• 接続箱内の配線については、下記のような点に留意する。
• 正極導体と負極導体との間で直流アークが発生するリスクを最小限にするため、接続箱内では可能な限り正極導体と負極導体とを分離することが望ましい。
• 導体が電線管なしで接続箱および集電箱に入る場合は、箱内のケーブルが外れないよう、引張力を逃がす手段（ケーブル押さえコネクタなど）を用いる。
• 設置したケーブルのエントリー点は、当該きょう（筐） 体のIP等級を維持すること。
• 接続箱および集電箱内の結露は、場所によっては問題となる場合がある。溜まった水を排水するための対策が必要な場合がある。

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14.4.3 接地工事
1. 接地する機械器具の金属製外箱、配管などと接地線の接続は電気的にも機械的にも確実に行う。
• 接地する機械器具の金属製外箱、配管などと接地線の接続は電気的にも機械的にも確実に行うこと。接地線が外傷を受ける恐れがあるときは、接地すべき機器から60cm以内の部分および地中部分を除き、合成樹脂管（厚2ｍｍ未満の合成樹脂製電線管、ＣＤ管を除く）、金属管などに収める（内線規程1350-3）。
• また、アルミニウムと銅を接続する場合、接続部分に水分などが付着するとアルミニウムが腐食するため、アルミニウム用の端子などを使用すること、また、その接続部分にコンパウンドを塗布するなど対策を行うこと。
• 金属管および各機器との工事は内線規程3110節を参照にすること。
• 接地極は埋設または打ち込み接地極として、銅板や銅棒などをしようすることが望ましい。
• 埋設場所は水気のあるところで、土質が均質でガスや酸などによる腐食の恐れのない場所を選び、地中に埋設または打ち込むこと。
• 接地極の種類、寸法は、内線規程1350-7を参考にして選定すること。
• 接地極と接地線との接続は、銀ろう付けその他確実な方法によって行うこと（内線規程1350-7）。
• 太陽電池モジュールと架台との接地を行う場合、異種金属間の電気化学的腐食（ガルバニック腐食）を防止するように配慮すること。例えば、異種金属間の電気化学的腐食（ガルバニック腐食）を低減するため、ナイロン製ワッシャ、ゴム絶縁体など、離隔材料を用いること。

6815. 維持管理計画• 15.1 一般項目
• 15.2 基礎・架台• 15.3 電気設備
• 15.4 緊急時の対応（設計時における配慮事項）

69

15. 維持管理計画• 15.1 一般項目
• 15.2 基礎・架台• 15.3 電気設備
• 15.4 緊急時の対応（設計時における配慮事項）

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15.1 一般項目
1. 太陽光発電設備全体について、供用期間にわたってその設置目的・機能、要求性能が維持されるよう、予め維持管理計画を作成した上で維持する。
2. 維持管理計画書は、施設の所有者が作成することを原則とし、設計者、施工者のほか、維持管理に関する専門的知識・技術を有する者の意見を反映させる。
3. 維持管理計画書は、対象施設の損傷、劣化その他の変状についての計画的かつ適切な点検
診断の時期、対象とする部位および方法などについて定める。
4. 太陽光発電設備の維持管理計画書の作成および維持においては、設置箇所の自然条件、設計条件、構造特性、材料特性などを勘案する。
5. 点検および診断の結果にもとづき維持補修に関する対策を行った場合は、その内容を記録し、供用期間に亘って保存する。
6. 維持管理計画の作成および点検診断の方法などにおいては、民間のガイドラインなどを参考にする。

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15.3 電気設備
1. 機器へのアクセス方法を考慮した維持管理計画とする。
2. 常時監視をしない場合、電技解釈第47条の2規定による設計とする。
• 基本的な点検項目は、太陽光発電システム保守点検ガイドラインや自家用電気工作物保安管理規程などのガイドラインを参考に維持管理計画を作成することが望ましい。
• 常時監視をしない太陽光発電設備において、随時巡回方式により施設する場合には、他冷式の特別高圧用変圧器の冷却装置が故障したときまたは温度が著しく上昇したときに、逆変換装置の運転を自動停止する装置を施設すること。また、随時監視制御方式により施設する場合には、「発電所の種類に応じ警報を要する場合」とする必要がある。「発電所の種類に応じ警報を要する場合」とは、逆変換装置の運転が異常により自動停止した場合、運転操作に必要な遮断器が異常により自動的に遮断した場合である。詳細は、電技解釈第47条の2を参照すること。

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15.4 緊急時の対応（設計時における配慮事項）
1. 災害時および施工、保守点検での事故時において迅速に対応できる緊急連絡体制の整備を計画する。
2. 火災発生時の消火方法、消火活動のための動線および活動スペースの確保を検討する。
3. 電気機器の異常時に対応できる迅速な接続箱における遮断 、パワーコンディショナの停止方法を計画する。可能であれば遠隔操作も検討する。
4. 医療機関へのアクセスが容易でない場合、ＡＥＤなどの緊急時の医療機器の設置を検討する。
5. リスクアセスメントと対応マニュアルを準備する。
• 警戒時、災害時に備え、市役所、町役場、消防署、自治会など、関係機関との情報連絡体制を確認し、迅速な初動体制を確立できるようにすることが望ましい。災害などの緊急時の対応は、一般社団法人太陽光発電協会が公開している文書を参考、取扱者の二次災害も留意して対応することが必要である。
• 火災発生時には、消防隊員が行う消火活動のための動線および活動スペースの確保が必要となる。具体的には、建物設置に関する基準ではあるが、東京消防庁の太陽光発電システムに係る防火安全対策の指導基準において、消防活動用通路の設置方法は全ての太陽電池モジュー
ルとの距離を24m以内とする基準が参考となる。また、消防隊員への保護措置は、UL 3741
Photovoltaic Hazard Controlが参考となる。
• 電気機器の異常時には、接続箱における遮断、パワーコンディショナの停止が必要である。15.3に述べたように、アクセスし易いところに機器を設置するとともに、遠隔でも操作可能な方法を検討することが望ましい。

73ご清聴ありがとうございました。

74