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地球環境学堂・地球環境学舎・三才学林

ガイドブック 2014
Graduate School of Global Environmental Studies

GUIDEBOOK 2014

京都大学大学院
Kyoto University

地球環境学堂・学舎・三才学林は、2002年4月に、「環境の世紀」と呼ばれる21
世紀の始まりにふさわしい新しい大学院として発足いたしました。その掲げた基本理念は、「持続的な地球環境とそれを支えうる人間社会の構築を導く新たな文明
理念と科学技術知を追求する学を構築し、そのような地球環境を現実のものとする人材育成を目的とする。」というものでした。この理念を実現すべく、工学・農学・法学・経済学・文学など、多彩な専門の研究者を擁し、複数の外国人教員も加え、関連諸学の間の深い対話と協力関係の維持や、総合的な解決策を導く能力を持つ人材の養成、教育・研究に対する支援組織の充実に力を注いでいます。
研究面では、地方自治体との連携、ベトナム、中国、タイ、マレーシア、フィジー、ドイツをはじめとする各国との国際的な学術協力を基に分野横断型プロジェクトを推進してきました。
教育面では、主要科目の英語での授業、修士課程学生を対象とした１週間程度の野外実習の実施、また3か月以上の長期インターンシップを必修とする新しい教
育プログラムを導入し、国際的に活躍しうる環境リーダー育成等に取り組んできました。
このような努力の結果、398名の修士課程修了者と、119名の博士課程修了者
を、社会に送り出してきました。修了生は現在、国内外の大学や研究機関、公務員や多くの民間企業、NPOで活躍しており、このような多くの人材を輩出できましたことは、我々の誇りであります。
今後も教育、研究活動の充実を通して、国内や海外の地球環境問題、地域環境問題の解決にこれまで以上に貢献すべく新たな取り組みを常に発信していきたいと考えています。
京都大学大学院地球環境学舎で共に学び、世界をリードする人材として活躍を目指される皆さんの入学をお待ちしています。
京都大学大学院地球環境学堂・学舎長

藤井滋穂Index
概要 ……………………………………………………………… 2▶設置の趣旨・目的▶研究組織、教育組織、及び教育・研究支援組織の分立▶学内協働分野・学外諸機関との連携体制▶全学的なプロジェクトの遂行

地球環境学堂（研究組織）……………………………………… 4▶地球益学廊 ……………………………………………………………………

5▶地球親和技術学廊 …………………………………………………………… 10▶資源循環学廊 ………………………………………………………………… 14

教員・研究紹介 ………………………………………………… 18
地球環境学舎（教育組織）……………………………………… 19▶地球環境学専攻（博士後期課程）…………………………………………… 19
・カリキュラムの構成
・学位取得までの進行過程
・入学者の選抜について
・国際環境マネジメントプログラム（G30 プログラム）

・カリキュラムの構成

地球益経済論 ……………………… 6

地球益学廊▶環境マネジメント専攻（修士課程）………………………………………… 20

地球環境政策論 …………………… 5
持続的農村開発論 ………………… 6
資源循環科学論 …………………… 7・インターン研修・学位取得までの進行過程
・入学者の選抜について
・国際環境マネジメントプログラム（G30 プログラム）

人間環境共生論 …………………… 7
環境マーケティング論 …………… 8
環境学的アジア経済史論 ………… 8
環境教育論 ………………………… 9▶環境マネジメント専攻（博士後期課程）…………………………………… 21

地球親和技術学廊

・カリキュラムの構成

環境調和型産業論 ………………… 10・インターン研修・学位取得までの進行過程
・入学者の選抜について
・国際環境マネジメントプログラム（G30 プログラム）

在学生の声 ……………………………………………………… 22

社会基盤親和技術論 ……………… 11
人間環境設計論 …………………… 11
環境生命技術論 …………………… 12
景観生態保全論 …………………… 12
環境適応生体システム論 ………… 13

修了生の声 ……………………………………………………… 23

環境マネジメント専攻

近年のインターン研修実施機関 … 25

修了生の進路 …………………………………………………… 26

地域資源計画論 …………………… 14

資源循環学廊

三才学林 ………………………………………………………… 24

地震災害リスク論 ………………… 15
大気環境化学論 …………………… 15
生態系生産動態論 ………………… 16
陸域生態系管理論 ………………… 16
水域生物環境論 …………………… 17

教員一覧 ………………………………………………………… 28

1

概

要

設置の趣旨・目的―大学院地球環境学堂・地球環境学舎・三才学林設立の趣旨・特色―
地球環境問題は、20世紀社会が解決できずに21世紀に受け継いだ人類的課題です。先進国を筆頭に人類は「豊かさ」と「利便性」を追求してきましたが、大量生産、大量消費、大量廃棄社会を生み出し、その結果、地球気候変動、オゾン層破壊、水質汚染、土壌・地下水汚染、廃棄物問題等が発生しました。途上国は、先進国の跡を追って同じく「豊かさ」と「利便性」を追求しており、途上国の人口増加を合わせて考えると地球環境へのストレスは増加の一方にあります。また、農業、水産業、鉱業等の一次産業の収奪的方法は、これらの産業を基礎とする途上国に危機をもたらしています。最貧国は、貧困を克服し大多数の国民の人間的生活の確保が求められています。これらの状況をまとめて国連は、「持続可能な開発」を先進国、途上国、最貧国の共通理念にした人類の新たな発展の道を見出すことを呼びかけています。その一つの方途として、日本・ヨーロッパなどの工業先進国は資源循環型社会経済を目指して動き始めました。
地球環境問題は、地球規模の問題から地域レベルの問題まで、課題の内容は複雑多岐に渡っています。地球環境問題の解決には、科学の対象としての真理探求の側面と、問題を解決するべき実践的側面の双方が要求されます。第一の側面からは、地球環境問題の複雑性と広がりを従来の基礎科学の上に立って展望し、学問としての先見性と深淵性を持った新しい「地球環境学」を開拓しうる高度な研究者の養成が要請されます。第二の側面からは、地球環境を持続可能な形態で改善維持経営する能力を有し、具体的問題を解決しうる高度な実務者が必要となります。
このような人材を養成するには、従来の文系・理系の教育体系を継承しながら、地球環境の広範囲の学問領域を理解し、それらの本質的理念を地球環境学に発展させる新たな学問の教授、および国内
外実践場での応用体験を組織的に行い、実践的技法を教授する教育･研究システムを具現化する必要があります。
京都大学地球環境学大学院は、これらの研究と教育の多様な要請に応える柔軟性のある組織を構築しています。組織の特色は以下の通りです。

2

研究組織、教育組織、及び教育・研究支援組織の分立
地球環境学は生成期にあります。研究面では、そのダイナミックな展開のために、戦略的な先見性と学際性、柔軟性が必須です。一方、教育面では、関連する学問分野にわたる着実かつ重厚な教科内
容と、先端性、社会性をもった安定的研究指導が必要です。このような研究面と教育面における異なった要求を満たすため、京都大学地球環境学大学院は研究組織「地球環境学堂」と教育組織「地球環境学舎」とを分立した独自の構成をとります。さらに、教育・研究支援組織「三才学林」を置くことにより、学堂・学舎における活動が専門領域のみに偏ることなく広い視野を持って調和的に展開する体制をとっています。

学内協働分野・学外諸機関との連携体制
地球環境学大学院は、既存専門基盤と地球環境学の双方をつなぐ学際的研究・教育を行うため、様々な京都大学内と大学院との連携により運営しています。そのために、「協働分野」という仕組みを採用しています。「協働分野」の教員は、既存研究科・研究所･センターに属しながら、地球環境学舎の学生に講義科目を提供するとともに、学生の希望する専門性に沿って修士、博士論文指導も行います。さらに、客員制度の充実による学外の国立研究所をはじめとする、国内外の諸機関との連携・交流も図っています。また、地球環境学では単に学内での専門教育だけではなく、NGO活動、NPO活動や国際協力活動など多様な内容での、多様なセクターとの連携を通じて、現実の問題を体験的に習得する体制も整えています。

全学的なプロジェクトの遂行
既存の関連諸科学とは大いに異なる、融合型学問研究を実現するためには、これまでの既存研究科・研究所等においてそれぞれの分野に関連した環境学の研究教育経験をもつ地球環境学堂の教員が関連する他研究科・研究所の教員と共に、集中的かつ濃密に共同のプロジェクトに従事することが必要です。このような全学的な研究プロジェクトへの参画、貢献も活発に行っています。

3

地球環境学堂（研究組織）
地球文明理念の研究から先端科学技術にわたる広範な分野に立脚する地球環境学を開拓するため、固有教員、流動教員（既存研究科・研究所から期限付きで異動する教員）、協働教員（既存研究科・研究所に所属しつつこの大学院の教育・研究に参画する教員―協働分野の教員）、及び客員教員が結集し、地球環境問題を３つの鍵概念、すなわち「地球益」、「地球親和」、「資源循環」に従って、それぞれ「地球益学廊」、「地球親和技術学廊」、「資源循環学廊」を構成します。

地球環境学舎地球環境学専攻
環境マネジメント専攻

地球環境学堂
地球益学廊
地球環境政策論
地球益経済論
持続的農村開発論
資源循環科学論
人間環境共生論
環境マーケティング論
環境学的アジア経済史論
環境教育論

地球親和技術学廊
環境調和型産業論
社会基盤親和技術論
人間環境設計論
環境生命技術論
景観生態保全論
環境適応生体システム論

資源循環学廊地域資源計画論
地震災害リスク論
大気環境化学論
生態系生産動態論
陸域生態系管理論
水域生物環境論

三才学林

4

地球益学廊Department of Global Ecology
21世紀の地球社会は、人類の社会経済活動と自然環境の相互依存が一層強まると共に、科学技術の進歩や経済発展、環境保全に関する国際連関もさらに深まると考えられます。
こうした現実を直視しながら、地球環境保全に向けた国際的な取り組みの中で科学の貢献をより確かなものにするために、本学廊では⑴人間と環境の共生のあり方とそれを実現する枠組みを考究するとともに、⑵自然科学と社会科学にまたがる既存の学術分野を地球益に向かって統合し、⑶国益や経済的利害を超えて地球益を具現化するための施策と技能を創出し、⑷さらにその観点に立脚した地球環境統治能力を高めるガバナンスに貢献する研究を展開します。

地球環境政策論／地球益経済論／持続的農村開発論／資源循環科学論／人間環境共生論／
環境マーケティング論／環境学的アジア経済史論／環境教育論

地球益学廊

地球環境政策論分野
宇佐美

誠

教授

075-753-2967

usami.makoto.2r@kyoto-u.ac.jp

がら、環境政策統合や政策伝播、環境政策の国際比較、官民共同のNPO・企業が共同して行う環境ガバナンスについて、政治哲学・

環境ガバナンスなどについて、現況の把握とメカニズムの解明を進

法哲学の観点からの規範的研究と、社会科学的な分析装置による実める。また、その実証的知見をもとに規範的提言も行う。

地球親和技術学廊

本分野では、国・自治体による環境政策や、政府・NGO／

証的研究とを行う。研究対象は、グローバル・リージョナル・ナ
ショナル・ローカルの４つの層におよぶ。
規範的研究では、例えば、世界全体で必要な温暖化緩和策のコス
トは、国家間・個人間でどのように分配されるべきかが、近年問わ

A 国
時
間

A 国

B 国

社会制度の正義

現在礎を追究してゆく。また、温暖化や資源枯渇について、おもに現在

個人間関係
の正義

資源循環学廊れている。このような問いを切り口に、近年の政治哲学で研究が進む〈グローバルな正義〉という視角から、地球環境政策の規範的基

B 国
社会制度の正義【世代間正義】【グローバルな正義】
個人間関係の正義
将来の時点

世代が利益をえる経済活動が問題の原因となる一方で、より遠い将
来世代ほど、より大きな損失を被ることが予想される。こうした

Global and intergenerational justiceグローバルな正義と世代間正義

世代間の利害衝突を踏まえて、〈世代間正義〉の角度からも環境問
題・環境政策の原理的考察を行う。
実証的研究では、政策分析・政治学・経済学等の手法を活用しな

5

地球益経済論分野
劉
森

徳強
晶寿

教授

075-753-3454

liu@econ.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-9203

mori.akihisa.2a@kyoto-u.ac.jp

地球益を地球上のすべての人々で共有できる社会経済システムの（b）持続可能な発展や社会を実現するための政策手段、制度改
革、産業・社会構造変化、資金メカニズムとその効果・実現

構造や機能、そこにおける公共政策のあり方を解明する。

プロセスの解明

地球環境問題が示したことは、貧困や不況に対する処方箋を考えるに際しても、地球環境や地球資源の制約や場所に関する事実や認識をふまえた経済学的検討が不可欠になったことである。このことは、人間社会の豊かさを実現するための開発ルールと開発主体のあり方とは何かを問いかけている。国家の利害や企業の利害を超えて地球市民の共通の利益を実現できる経済への途は、まだ模索が始まったばかりである。南北間の衡平や世代間の衡平を図りつつ、地球環境を保全できる世界経済システムはどのようなものか。持続可能な社会とは。それは、どうすれば実現できるのか。その時、人間社会がどのような豊かさや生活の質を享受しているのか。こうした難題に経済学を始めとする諸学問の成果を基に立ち向かってみたい。
この課題に解決に向けて、地球益経済論は原則として2つのアプローチで研究・教育を進めている。
（a）環境悪化を引き起こす経済的・制度的・政策的要因の解明

東アジア地域における経済・環境面の相互依存、ないし国際分業の深化

持続的農村開発論分野
星野
敏
橋本
禅
鬼塚健一郎

教授

075-753-6157

shoshino@kais.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-6177

hash@kais.kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-6159

onitsuka@kais.kyoto-u.ac.jp

農村地域の持続性（Rural Sustainability, RS）は、定住人口の化による地域活性化、住民主体型コミュニティ計画論の確立、人口再生産を中心にして、物財の再生産、社会と組織の継続、自然・生

減少社会における地域再編と社会資本整備の在り方など多岐にわ

態系の保全、地域文化の継承の５つの要素が地理的に限定されたフたっています。

レームの中で調和することにより維持されてきました（図参照）。
これらの構成要素はいずれも地域性を備えたものであることから、RSも地域固有の特徴を備えたものになります。
しかしながら、近年、過疎・高齢化や経済のグローバル化、そして気候変動や過度の人為的開発などの影響を受けて5つの要素は変質し、その結果、農村地域は様々な課題に直面し、RSも大きく損なわれつつあります。
持続的農村開発論分野では、農村計画学的な視点から、かかる課題の解決とその先にある地域固有のRSを再建するために制度・政策の設計と評価に取り組んでいます。具体的な研究内容は、ナレッジマネジメントによる地域資源管理、ソーシャルキャピタル（SC）と地域力の再生、居住環境と野生動物との共生、地域情報

6

ルーラル・サステイナビリティとその変化

資源循環科学論分野
高岡
大下
藤森

昌輝
和徹
崇

教授

075-383-3335

takaoka@epsehost.env.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-383-3336

oshita@epsehost.env.kyoto-u.ac.jp

助教

075-383-3339

fujimori@epsehost.env.kyoto-u.ac.jp

廃棄物は都市に集積された貴重な資源であり、積極的に再資源化、エネルギー回収などを図り、同時に環境の汚染やリスクを最小化することが強く求められている。
本研究室は、移動現象論や環境システム工学等の学理と、基礎実験、およびフィールド実験から得られる知見を基に、物質やエネル
ギーの動態を解析し、都市の代謝機能を担う技術・社会システムや環境プラントの計画、設計、制御等について研究し、最適な環境都
市代謝システムをデザインすることを目指す。具体的には、大きく

中国深セン市における都市ごみ埋立地

以下の3つのテーマに取り組んでいる。
1）廃棄物適正処理と再資源化・エネルギー回収
2）微量有害物質のコントロール
3）廃棄物処理処分・管理に関するシステム研究
なお、本研究室は、京都大学大学院工学研究科都市環境工学専攻に併任所属しており、桂キャンパスにおいて水野忠雄講師、塩田憲司技
術職員ほか、工学研究科の所属の大学院生とともに研究活動を実施し焼却灰中元素の化学形態分析（大型放射光施設SPring-8）

ている。

地球益学廊

人間環境共生論分野
小方
登
塩塚秀一郎

教授

075-753-2894

ogata.noboru.3c@kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-6718

shiotsuka.shuichirou.2s@kyoto-u.ac.jp

地球親和技術学廊使命である。チェルノブイリや福島を予見していたかのような文学作品も存在する。文学的想像力を通じて大局から文明の未来を考えてみたい。

資源循環学廊

本分野は、環境問題や人間と環境の関係について、人文学的アプローチを試みるものであり、以下のように地理学と文学から構成される。
地理学では、環境と人間生活の相互作用について、基礎に立ち返り、洞察を深めることを目標とする。そのために、コンピュータを利用した人工衛星データの活用や地形分析、人口・土地利用データの空間分析などの地理情報技術を活用する。さらに地理的にも歴史的にも広い視野に立った、人間・環境関係の類型化や発展・変化のモデル、将来の展望をめざす。そのために、ハイテク技術だけに頼らず、歴史資料の解釈から人類の環境利用を分析・復原したり、古くからの環境哲学・思想、たとえば文化ごとに異なる環境・開発観の相違などについて考察・評論を加えたりすることも研究方法に含める。
文学では、大災害や公害の文学作品における表象を通じて、環境問題において文学が果たしうる記録的あるいは予見的役割を探り、さらには、文学作品を通じてしかなしえないような問題提起を探求する。たとえば、災害による死者たちや公害によって言葉を奪われた人々は、公的なあるいは学術的な記録においては数字に還元されてしまうが、その声を伝えるのが文学作品なのである。また、「炭坑のカナリア」として、病みゆく社会に警鐘を鳴らすのも文学者の伴大納言絵巻より砂漠化により廃墟となった集落と用水路の跡（中国・内モンゴル）

7

環境マーケティング論分野
吉野

章

准教授

075-753-5921

yoshino@eeso.ges.kyoto-u.ac.jp

環境の外部不経済性を超えて、持続可能な社会を築いていくためには、社会の全ての構成員が、環境との調和することの意義を、自らに内部化していかねばなりません。企業の環境配慮活動の成果を企業経営に内部化できるのか、また、それを支える消費者の価値観の転換は可能なのか。資源節約を求める環境問題と売買を促進するマーケティ
ングとは相反するように思えますが、マーケティングは、新たな価値観やライフスタイルを「売る」ための方法論でもあります。環境マー
ケティング論分野では、持続可能な社会に向けて以下の研究に取り組んでいます。
・環境への取り組みを軸とした企業の市場戦略：
CSR活動を超えた企業の差別化戦略、防衛戦略、環境ブランド戦略

・企業と消費者の環境コミュニケーション：
環境ラベル・環境認証制度、環境リスクコミュニケーションの理論と評価
・環境に関する消費者の意識と行動：
環境意識による消費者セグメンテーション、環境活動の消費者行動
分析、環境配慮製品の購買行動分析
・環境配慮型農業の可能性：
環境配慮農業の実態分析、市場戦略のあり方、市場動向分析、消費者分析
・食品リスクコミュニケーション：
リスクコミュニケーションの理論、消費者のリスク認知とリスク回避行動の実態分析、食品安全政策の評価

環境配慮型農業の実践：滋賀県「魚のゆりかご水田米」

環境配慮型農産物の消費者選択モデル

環境学的アジア経済史論分野
籠谷

直人

教授

075-753-6929

kago@zinbun.kyoto-u.ac.jp

アジアにおける歴史的径路を考察する。なかでも19世紀は、近要因ともなった。東アジアの工業化は、こうした経済的危機の文脈

代のグローバリゼーションの時代として理解されている。19世紀のなかで検討される必要がある。経済の問題は、こうした地理学

中葉の「自由貿易原則」、「交通革命」、「国際金融網の発展」などが的、生物学的、環境学的な問題と深く結びついている。しかしながその動きを促した。近年にますます進められている地域経済の比較

ら、この問題を解明することは容易ではない。歴史学と科学の交錯

研究は、グローバル・ヒストリーの方法論を示唆している。ヨーが必要である。

ロッパ内の比較だけではなく、西欧と東アジアといった広域地域の比較研究は進んでいる。ヨーロッパが一方的に影響を与えるのではなく、異なる地域間の交錯として、グローバリゼーションの過程が分析されている。なかでも東アジアは、ヨーロッパの植民地主義の圧力をうまくかわし、工業化をなしとげた好例である。
19世紀は、経済的危機が地球的規模になった時代である。この
国際的な危機の問題は、これまで十分に議論されてこなかった。
なかでも伝染病の蔓延は19世紀世界のなかでは、固有の問題である。海岸線にそって、港をつたって病気がひろがる。人口の増加にあわせて、衛生環境の改善がともなわない地域では、病気がいとも簡単にひろがった。その結果として、交易に制約が加わり、不況の

8

世界主要航路図環境教育論分野
ショウ ラジブ 教授
トレイシー・ガノン
ジェーン・シンガー
水野
啓 准教授

准教授
准教授

075-753-5708
075-753-4810
075-753-5933
075-753-5934

shaw.rajib.5u@kyoto-u.ac.jp
gannon.traceyjean.3c@kyoto-u.ac.jp
singer.jane.6e@kyoto-u.ac.jp
mizuno.kei.2e@kyoto-u.ac.jp

本分野は、(1) 持続可能性教育、（2）防災及びリスクマネジメン
ト、（3）コミュニティ・レジリエンスの３つの柱から成り立っている。これらの各課題に対し、現場に根ざしたコミュニティベースのプロジェクトなどを実施することにより、理論と実践が融合した研究を行うことを目指している。
持続可能性教育（EfS）の研究・教育活動では、包括的で応用可能な高等教育におけるEfSコースの開発及び同コースにおけるエコ・リタラシーと環境配慮行動の促進効果を測定する評価枠組みの開発を行っている。防災及びリスクマネジメントに関しては、アジ
ア地域の脆弱性の高いコミュニティで、特に都市リスク管理、気候
変動適応、生態系を活用した適応策、環境・防災教育等に焦点を当てた研究活動に取り組んでいる。コミュニティ・レジリエンスの研体験型防災学習究においては、地域・都市開発、災害や気候変動による強制移住、
特にソーシャル・ネットワークの変化、コミュニティの生計向上と環境保全の両立のための制度的・技術的なイノベーションの役割などに関し研究を行う。
当分野は、持続可能な開発と環境・防災マネジメントに関する
フィールドでの研究を通じ、現場からの経験や教訓を学ぶことを目標にしている。また、政府機関、市民社会組織、国際機関（国連を含む援助機関）などと共に、実践的な研究活動を行い、コミュニ
ティとの直接的な関わり合いやオーナーシップの醸成を心がけた、プロセス重視の参加型アプローチを用いたユニークな研究活動を目指している。

サティシュ・クマール氏と学生の対談

コミュニティとの参加型ワークショップ

地球益学廊
地球親和技術学廊
資源循環学廊9

地球親和技術学廊
Department of Technology and Ecology
自然と人間の文化は相互に環境として働きあい、地球システムともいうべき精妙な自然・人間系を、長期間にわたる
歴史的プロセスにおいて形成してきました。人間の文化的営みも生命の営みもこの地球システムの安定的運営の中でしか考えられません。人類生存の基盤学術としての地球環境学創成に向けて、多次元にわたる諸領域の地球親和技術を重層的に統合し、環境調和型文明にふさわしい技術と技術規範を考求します。

環境調和型産業論／社会基盤親和技術論／人間環境設計論／環境生命技術論／
景観生態保全論／環境適応生体システム論

環境調和型産業論分野
藤井
田中
原田

滋穂
周平
英典

教授

075-753-5151

fujii@eden.env.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-5171

t-shuhei@eden.env.kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-5169

harada@eden.env.kyoto-u.ac.jp

日本は、60年代、70年代の深刻な公害を克服し、世界的にもトップ水準の環境先進国になった。その間には、技術開発、ノウハ
ウ蓄積、法律整備、施策実施など、具体的に環境問題を解決する多数の知識・技能・経験を得ている。その一方、近隣アジアの途上国
では依然、劣悪な環境問題が多数存在し、日本の経験があまり生かされていない。技術移転のための国際教育と現場に即した実践教育
が日本では不足していたためである。地球文明の持続性を達成する
ためには、産業形態を環境調和型に変換する必要がある。さらにグ
ローバル化する問題を解決するためには地球親和型の技術開発およびその展開が必要となる。
本分野では、政策的課題の解決に役立つ研究を行い、環境問題の解決でリーダーシップを発揮する人材育成を目指す。特に、水質分
析・水処理技術、微量汚染物質の分析・処理技術、衛星・土地利用データ解析技術等を駆使し、水環境の保全・管理、物質の循環利用の促進、省エネルギー産業の構築、開発途上国水衛生問題の解決等を考究する。さらに、現場主義の調査・実験とモデル化解析による実用的・実践的な研究を展開する。
調査・実験風景10

社会基盤親和技術論分野
勝見
乾
髙井

武
徹
敦史

教授

075-753-9205

katsumi.takeshi.6v@kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-5752

inui.toru.3v@kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-5114

takai.atsushi.2s@kyoto-u.ac.jp

地盤・水文環境は人類の生活、社会の基盤として不可欠なものである。本分野では地盤・水文環境の保全と修復のための社会基
盤創生技術を開発するとともに、環境社会システムとの関係において学際的に考究する。
人間活動で排出される廃棄物や建設発生土、自然災害に伴い発生する災害廃棄物は適正な処理、積極的な利活用が求められており、それを実現するためのハード・ソフト的開発や、遮水工や廃棄物地盤の評価に基づいた廃棄物処分場整備にかかわる総合研究を実施する。さらには、廃棄物や有害物質で汚染された地盤の浄化技術とその評価に関する研究などを実施し、持続可能な水文・地盤中での非水溶性汚染物
質の浸透挙動評価

地盤環境の維持、活用を目指す。
さらに、少子高齢化社会における社会基盤整備のあり方は、従来の経済発展型予測手法に基づく整備計画とは大きく異なりつつあることから、気候変動による自然営力の変化をも考慮した新しい社会基盤整備のあり方と適用技術を追求する。
廃棄物最終処分場の全景

地球益学廊

人間環境設計論分野
岡﨑
小林
落合

健二
広英
知帆

教授

075-753-5773

okazaki@archi.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-4806

kobahiro@archi.kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-5723

ochiai.chiho.2x@kyoto-u.ac.jp

地球親和技術学廊

本分野は、「ひと・くらし・すまい・ちいき」という人間環境のあらゆるスケールに存する社会的課題を研究対象とする。人間の生活や行動、地域の文化や風土から持続的人間環境のあり方を学び、新たな仕組みづくりを通して、地球的課題である環境問題や防災問
題に取り組む。
■地域文化・風土に根ざす安全な人間環境設計
地域の文化や風土を踏まえた安全な持続的人間居住のあり方を追求する。自然災害と人間行動、生活様式との連環性を理解するとともに、過去の災害事例や地域防災に係る
知恵、安全に係る最新の科学技術を踏まえて、災害に強い「住まい」と「地域社会」に アフガニスタンでの建物模型（耐震補強向けた施策、計画、デザイン ありなし）の振動台実演を提案し、実践的な社会適応を試みる。

資源循環学廊■地域文化・風土に根ざす快適な人間環境設計
地域の文化や風土を踏まえた快適な持続的人間居住のあり方を追求する。美しい自然から災害を起こす自然まで多様な姿で示される地球環境の実相と、それらに対応してきた持続的な人間環境の構造を、実際の都市や集落から学ぶ。得られた知見・知識を施
フィジー伝統木造建築・ブレの再建
策、計画、デザインとして具現化し、実践的な社会適応を
試みる。

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環境生命技術論分野
宮下
土屋
神川

英明
徹
龍馬

教授

075-753-7928

miyashita.hideaki.6v@ kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-6575

tsuchiya.toru.8e@kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-7894

kamikawa.ryoma.7v@kyoto-u.ac.jp

光合成は、太陽放射エネルギーを変換し地球生態系に大量の化学エネルギーを供給する最も重要な反応です。陸域生態系では植物が、水圏生態系では藻類および光栄養細菌が、この反応を担っています。
本分野では、光合成微生物の多様性解析や光合成機能の解析・改変を基軸として、光合成生物や光合成機構の進化過程を解明するとともに、環境に優しい物質生産技術および環境負荷低減技術の開発を行っています。特に、水圏生態系における食物網の根幹をなし、「光合成」を通じて生態系の形成・維持に重要な役割を担っている

琵琶湖における植物プランクトン調査・採集

シアノバクテリアや微細藻類に着目し、フィールド調査による微生物生態学的解析、多様性解析、ゲノム解析、光合成機能の解析や改変、光合成機能の利用などの幅広い研究を行っています。

シアノバクテリア（左）と光エネルギーを吸収するクロロフィル（右）景観生態保全論分野
柴田 昌三
深町加津枝
今西 純一

教授

075-753-6084

sho@kais.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-6081

katsue@kais.kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-6099

imanishi@kais.kyoto-u.ac.jp

1) 豊かな自然を守る＝自然保護研究を行います。ランドスケープ（自然的要素と人間活動によっ

2) 劣化した自然環境を復元する＝緑化て、歴史的に形成されてきた秩序）の科学をランドスケープ・エコ3) 健全な緑を育てる＝緑地計画と緑地管理

ロジーといい、その実践領域であるランドスケープのプランニン

この３つが本分野の大きな目的です。対象とするのは、身の回り

グ、デザイン、マネージメントも取り扱います。いま、生物親和型の空間から、都市緑地、里地、山地、さらに世界各地の、砂漠化地の環境デザインや、生態系サービス評価に基づく自然環境のプラン域まで広がっており、生物多様性の保全と人間活動の調和に関するニングが大きな課題です。

技術の開発、理論の構築、手法の提案など、現実の課題に対応した

文化的景観：ランドスケープ計画のための重要な側面

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リモートセンシングによる生態系モンタリング

環境適応生体システム論分野
森
清中
沼田

泰生
茂樹
朋大

教授

075-383-2761

mori@sbchem.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-383-2755

kiyonaka@sbchem.kyoto-u.ac.jp

助教

075-383-2793

numata@sbchem.kyoto-u.ac.jp

刻々と変化する環境の中でヒトなどの生命体がなぜ生存するかを理解するためには、どのように環境的要因の変動を感知し、生命体
固有の分子システムを用いてそれに適応するのかを明らかにすることが重要である。私達は生体内の環境変化を検知するための次世代型生体センサーの開発や生化学、分子遺伝学、そして神経生物学的な手法を駆使することで、学際的かつ統合的にこの課題に挑戦している。個別的なテーマは三つに大別される：
1) T RPと名付けられたバイオセンサーイオンチャネルによる酸素

イオンチャネルTRPによる環境要因の感知

カルシウムチャネルによる神経伝達の制御

や温度といった環境要因の感知機構、及びそれらを介した適応機構の研究。
2) 環境からの刺激に対する反応行動の中枢として働く脳神経系における、カルシウムチャネルによる神経伝達の制御に関する研究。

熱産生を温度センサーによって可視化された褐色脂肪細胞

3) 化学・物理的刺激に対する生体内の環境変化を検知する温度センサーなどの分子プローブ技術の開発研究。

地球益学廊
地球親和技術学廊
資源循環学廊13

資源循環学廊
Department of Natural Resources
当学廊では、地球生態系を自然と人間社会の共通集合体として捉え、地球規模の資源循環と地域生態系の動態解析に基づき地球環境の破壊回避の方策を提起します。とくに、人間が作り上げた循環系を、いかに自然の循環系の中に組み込んでいくかが、両者共存のための最重要課題です。そのため、地球生態系からの視点と、地域生活圏からの両視点より、その調和点と人類の役割を見出すための研究教育を行います。すなわち、地域に根ざした人類の生活を新たな「豊かさ」で保障し、かつ自然生態系をも保全するため、地球益の考えに立脚した新たな叡知の獲得を目指します。具体的には、天然および人工的有機資源の環境調和、低負荷型の物質変換・循環系構築のための方法論の確立を目指すと共に、「土地・水資源の適切な利用・管理に基礎を置く地域環境の整備と保全こそが真に持続的な地域の発展をもたらし、これがひいては地球全体の環境保全に結びつく」という考えに立脚し、陸域、沿岸域、集水域等の地域単位における資源循環に関わる課題を見極めその解決策を探る中で持続的な地域発展、地球環境保全の方策を提示していきます。

地域資源計画論／地震災害リスク論／大気環境化学論／生態系生産動態論／陸域生態系管理論／
水域生物環境論

地域資源計画論分野
渡邉
西前
堤田

紹裕
出
成政

教授

075-753-6367   nabe@kais.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-6369

saizen@kais.kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-6368

naru@kais.kyoto-u.ac.jp

地域の自然および社会資源の適切な評価と利用を通じ、都市と農村の均衡ある発展を促すことで、地球環境問題に対するコミュニ
ティスケール、地域スケールのアプローチを探る。フィールド研究を主軸とした以下のような課題に取り組んでいる。
■土地・水利用の分析と計画
国内外の農村地域および都市周辺域を対象に、土地・水利用のリ
モートセンシング・GISを用いた分析やモデリングを通じて、適切な利用の誘導方策を探る：ジオコンピュテーションによる土地利用計画策定支援／空間データマイニングによる地域特性分析／アジア
大都市における都市拡大の空間モデリング など着目した持続的・自立的な地域発展のあり方を、フィールドワーク
をベースに探る：インドシナ地域における環境修復型生産マネジメ
ント／途上国の在来農業と農村開発／モンゴルにおける生態系ネッ
トワークと人間活動の影響／エジプトにおける農民参加型水管理など■地域のデザイン術
地域の自然・社会特性を理解し、将来を見据えた適切な計画、地域づくりの方向とその実現方策を探る：ソーシャル・キャピタルとコミュニティ形成、地域づくり／中山間地域における地域資源の活用と継承 など■アジア・アフリカの地域開発
大規模開発を前提とせず、地域固有の資源や在来の技術・知恵に

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衛星画像を用いたスプロール現象の把握

地震災害リスク論分野
清野 純史
古川 愛子
奥村与志弘

教授

075-383-3249

kiyono.junji.5x@kyoto-u.ac.jp

准教授

075-383-3250

furukawa.aiko.3w@kyoto-u.ac.jp

助教

075-383-7501

okumura.yoshihiro.8x@kyoto-u.ac.jp⑴ 地盤の三次元形状や増幅特性を考慮した数値シミュレーション

地震は、ライフラインをはじめとした様々な社会基⑵ 地震時における組積造建物の破壊挙動解析

盤に被害をもたらします。

⑶ 地震・津波による人的被害発生メカニズムの解明とシミュレー
ション手法の開発

本研究室では、断層近傍での強震動予測から人的被害発生のメカニズムの解明、さらには強震動と津波の複合作用に至るまで、社会基盤に影響を及ぼす様々な要素について、相互の連関性を最大限に考慮した効果的な地震防災対策を実現するための研究に取り組んでいます。

京都盆地における地震動特性の数値解析例

組積造建物の破壊挙動解析結果の一例

地球益学廊

大気環境化学論分野
梶井
上田

克純
純平

教授

075-753-6897

kajii.yoshizumi.7e@kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-6817

ueda.jumpei.5r@kyoto-u.ac.jp

前で開発しそれらを駆使しながら反応性微量成分を精密に測定し、域における光化学オキシダント問題に焦点を当てた研究をしていま

大気中で起っている化学反応についての理解を深める研究を進めてす。日本を含めた先進国では、オキシダントはその前駆物質であるいます。

NOx（窒素酸化物）やVOC（揮発性有機化合物）の削減が進んでいろいろな発生源の大気を採取するために、自動車排気ガスを直いるのにも関わらず顕著な増加傾向を示しており、その原因解明と接測定したり、植物から発生するVOCの分析をしたり、大気汚染対策が求められています。

の激しい都市域や清浄地域に装置を持ち込んで野外観測なども行っ

我々の研究室では、レーザー分光装置や、質量分析装置などを自地球親和技術学廊

大気中で起る化学反応についての研究を進めています。特に都市ています。

資源循環学廊

光化学オゾン生成機構

研究室の活動内容15

生態系生産動態論分野
大澤
岡田
檀浦

晃
直紀
正子

教授

075-753-6095

aosawa@kais.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-6097

okad@kais.kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-6094

dannoura@kais.kyoto-u.ac.jp

森林など主要な生態系の物質生産と群落動態様式、またこれらを可能にしている植物生態生理学的機能に関して主にふたつの側面か
ら研究を進めている。
ひとつは森林の構造発達・炭素蓄積様式とそのメカニズムに関する研究で、樹木年輪、数学モデル、生態学的測定を組み合わせた解析を行っている。特にカナダ北西部、北欧、日本等をフィールドとして、地球温暖化の影響が早くあらわれると考えられる亜寒帯林のFig.1

炭素動態と蓄積量を過去にも遡って推定しようとしている。
もうひとつは樹木の幹内部構造に着目した研究で、生態木材解剖

Fig.2
Fig.3

学的見地から、水分通導をおこなう導管の大きさや分布などが開葉、枝の伸長、樹木の成長速度とどのような関係にあるか安定同位体や樹木生理学的手法も使って調べている。温帯とともに、タイ、マレーシアなどの熱帯の樹木も研究対象である。
Fig.1 : リタートラップを設置したカナダのマツ林
Fig.2 : 乾季の落葉性熱帯季節林
Fig.3 : 樹木成長や過去の森林構造推定のための年輪サンプル

陸域生態系管理論分野
舟川
真常
渡邉

晋也
仁志
哲弘

教授

075-753-6101

funakawa@kais.kyoto-u.ac.jp

准教授

075-753-6299

shinhit@kais.kyoto-u.ac.jp

助教

075-753-6101

nabe14@kais.kyoto-u.ac.jp

私たちの存立は、その多くを大気・水・土壌・植物・動物などを構成要素として含む陸域生態系に依存している。同時に、私たち自身もその要素として相互に働きかけあっている。この様な関係の中、近年の人間活動の拡大は、地域や地球の環境を脅かし、砂漠化、水質汚染、土壌汚染、土地資源の劣化などを招いている。
当分野では、陸域生態系とその管理に関する幅広い領域での多岐にわたる研究に取り組んでいる。主な課題は、日本・アジア・アフリカでの土壌特性や肥沃度メカニズムの解明、土地資源の利

インドネシアの熱帯低地林の伐採

用や保全、荒廃環境の修復、農耕地生態系管理のための在来技術の再評価などである。また、人々の暮らしや安全の向上のための
包括的な地域開発支援や生態系管理の手法を探るための研究にも取り組んでいる。

非木材林産物としてのハチの巣（カメルーン）

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水域生物環境論分野
山下
鈴木

洋
啓太

教授

075-753-6410

yoh@kais.kyoto-u.ac.jp

助教

0773-62-5512

suzuki.keita.3r@kyoto-u.ac.jp

主に食糧資源となる水圏生物の生態やその生産を支える生態系と■水圏資源管理学

水圏環境について、多様な視点から研究を進める。森林や里域の環自然環境下での資源生物の生産における地域固有の特性を明ら境と人間活動が、河川、河口、沿岸域における水圏生物の生産構造

かにし、資源を持続的に維持・管理する技術、環境修復や栽培漁業と多様性に与える影響を調べ、流域と沿岸域の統合的な環境管理をなどを通した資源再生技術を研究する。

検討する。
■森里海連環学
陸域生態系と沿岸域生態系の環境および両生態系間の健全な物質
循環が、沿岸海洋域における豊かな生物生産を支えるという「森里海連環学」を検証し、そのメカニズムの解明をめざす。森里海の連環を分断する問題点を抽出し、解決策を検討する。
■水圏生物生態学
河川、海洋に生息する水圏生物の生態を解明する。とくに、栄養
塩、基礎生産、プランクトンから大型底生動物や魚類に至るエネル
ギーフロー、および水圏生物の生活史、生残、成長、移動、食性などの生態について、個体群および群集生産の視点から探求する。
定置網の操業；京都府舞鶴市田井地球益学廊
地球親和技術学廊
資源循環学廊
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教員・研究紹介
農業は環境に負荷を与えている
舟川晋也

陸域生態系管理論分野

教授（土壌学）

環境に負荷を与えない農業のやりかたを土から探る
農業は自然にやさしいと言われることが多いですが、その現場をみると、環境に負荷を与えていることが多いと分かります。しかし、人間は農業から切り離されて生きていくことはできませんから、環境に対する負荷と折り合いをつけていかなければなりません。
私たちが生産生態資源と呼んでいる生態系の資源には水と養分があり、多くの生態系においてこの二つは両立しません。湿潤地は雨が多いため土の鉱物が風化しやすく養分が少ないですし、乾燥地ではある程度養分はありますが雨が少ないのです。このような条件を克服するために、湿潤地の近代農業では一般に化学肥料を多用しま
すし、乾燥地農業では灌漑が一般的となります。しかし肥料のやり
すぎは土からの養分流出や水系汚染をもたらしますし、灌漑農業の展開は流域の水資源の枯渇や土壌の塩類化を引き起こします。いず
れにしても農業は環境負荷を与えやすいのです。
しかしながら、石油エネルギーを大量に投入する近代的農業が行われる以前は、各地の気候や土に適応したかたちで農業が行われてきました。これまで日本、東南アジア、アフリカ、中央アジアなど様々な国で調査をしてきたのは、ローカルな農業の中に自然を破壊しない持環境負荷を外国に転嫁しない日本の農業の重要性しかし、ここまで述べてきた一般的な傾向が当てはまらない、恵まれたところがあります。日本の低地につくられる水
田は、水と養分の両方を兼ね備えています。日本は火山があり、造山活動が活発なので、土が常に上から崩れてきて、低地では新しい土からの養分を使うことができます。日本の水田は、化学肥料に頼らずに、江戸時代より相当数の人口を養ってきた実績があるのです。
そのような日本が、経済的な理由だけで農業を放棄するというのは、あまりに短絡的な対応だと思います。これまでは、農作物市場
自由化についての議論は、経済優先か、あるいは食糧安保を根拠にするしかありませんでしたが、農業のもつ環境負荷という性質を考慮して議論すべきです。日本は、環境負荷を最小化した農業が可能
な、恵まれた風土を持っています。自分たちで農業生産を行うこと
で、輸入食糧の背後にある環境負荷を減らすことができるのです。
このような視点から日本の農業を支えられるような議論をしたいと考えています。

続性のエッセンスが見つけられるのではないかと考えたからです。

環境難民と開発による強制移住
ジェーン・シンガー
環境教育論分野

准教授（資源管理とコミュニティ開発論）

環境変化によって難民が生じている
私は、環境変化や開発による移民や強制移住について研究しています。自然災害や環境変化によって強制的に移住させられた人々は、
環境難民と呼ばれます。
特に私が関心を持っているのは、強制移住によって喚起される倫
理的な問題です。気候変動によって移住させられる環境難民の数はいまだに分かっていません。洪水、砂漠化、森林破壊、土砂崩れ、
長期的な干ばつ、南太平洋の島々における海水面の上昇などが、環境難民を引き起こしています。
さらに問題があります。難民とは、国際法の下、迫害や武力紛争、暴力などから逃れるために自国を離れた人々を指します。法的に認められた難民は他国に受け入れられ、必要最低限の援助が受けられます。しかしながら環境難民は法的にいう難民ではないため、援助が受けられないのです。気候変動を引き起こした二酸化炭素の排出を行った先進国が、気候変動の影響により難民となった途上国の人々を受入れ、援助する義務があるのではないでしょうか？

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開発によって移住を余儀なくされる人々
私はベトナムにおいて、水力発電の建設により移住させられたマイノリティが居住する村を対象に研究を行っています。ベトナムでは電力の需要増加に伴い、多数の水力ダムが建設され、強制的に移住させられた人々が貧困にさらされています。
産業界、都市域、拡大する中間層など一部の人々が水力発電から得られる電力の利益を受けている一方で、それによって被害を受けている人もいます。これは倫理に反します。開発による強制移住は、
環境問題に対して果たすべき私たちの義務とは何か、開発によって得られる利益をどのように分け合うべきかといった、倫理的な問題について考察するきっかけを私たちに与えてくれるのです。

地球環境学舎（教育組織）
地球環境学舎には、新しい「地球環境学」の発展を担う高度をもつ実務者を養成するとともに、地球環境・地域環境問題にな研究者を養成する博士後期課程のみの「地球環境学専攻｣、対応し、異なった基礎学問との連携を保つことのできる視点とおよび地球レベルと地域レベルの具体的環境問題を解決しうる方法論をもって、国際的に活躍できる研究者を養成します。

高度な実務者を養成する「環境マネジメント専攻」の2つの専攻があります。各専攻の教育目標は次のとおりです。

環境マネジメント専攻（博士後期課程）

地球環境学専攻（博士後期課程）

際的活動を行うことができる広汎な知識と問題解決能力を備

地球環境・地域環境問題を解決するために、実践的、かつ国
地球環境・地域環境問題に対応し、異なった基礎学問との連え、高度なマネジメントの専門性をもつ実務者を養成します。

携を保つことのできる新しい視点と方法論をもって、国際的に活躍できる研究者を養成します。

いずれの専攻も国際的に活躍できる人材養成という目的を果たすため、英語で行われる講義や演習が用意されています。ま環境マネジメント専攻（修士課程）

た、学際的な知識修得のため、他研究科等が提供する科目を広

地球環境・地域環境問題を解決するために、実践的活動を行く履修することも可能です。

うことのできる知識と問題解決能力をもち、さらに国際的視点

地球環境学専攻（博士後期課程）
大学院修士（博士前期）課程で専門教育を受けた学生を対象として、地球益学廊、地球親和技術学廊、資源循環学廊の３学廊および三才学林と密接な関係をもちつつ、地球環境問題の広範な課題から専門的な個別課題を選び、既修学問分野の特徴を生かしつつ、人文社会科学系と理・農・工学系の双方にまたがる新しい融合的教育を行います。学位取得後は、大学や環境関連の国立・民間研究機関で活躍することになります。

1

カリキュラムの構成

高度な研究者を養成するため、演習とセミナーを中心とし、
環境マネジメント専攻で開講する科目を必要に応じて履修指導します。
入学と同時に指導教員（論文審査主査）と副指導教員（論文副査）各１名を決定し、学際的な指導を受けることになります。

2

3

入学者の選抜について

入学者の選抜は、出願書類の内容、英語能力（TOEFL-iBT
スコアを原則、TOEFL-PBT スコア、TOEIC 公開テストスコア、
IELTS スコアでも可）、口頭試問（既修得分野に関する専門知識、研究計画のプレゼンテーション、並びに研究計画とその関連知
識に関する試問）の成績を総合して行います。

4

国際環境マネジメントプログラム（G30プログラム）

地球環境学専攻博士後期課程では、前述の一般プログラムのほかに「国際環境マネジメントプログラム（G30 プログラム）」を開設しています。なお、プログラムの詳細は、本大学
院 ホ ー ム ペ ー ジ 内 の http://www.ges.kyoto-u.ac.jp/cyp/modules/g30/index.php/index.html を参照してください。

学位取得までの進行過程

１年次：指導教員の決定、研究計画の作成、審査・発表、論文
中間報告（一次）、演習・セミナーの履修
２年次：演習・セミナーの履修
３年次：論 文中間報告（二次）、演習・セミナーの履修、博士
論文提出・審査・最終試験、博士（地球環境学）の学位授与
標準修業年限は３年ですが、とくに優秀な学生にあっては、
短縮することも可能です。

19

環境マネジメント専攻（修士課程）

高度な実務者を養成するため、長期のインターン研修を必修として、学外における実地経験とその内容に基づく、新しいタ
イプの修士論文を提出させ、実務能力を獲得させます。修了後は、さらに高度な実務者を目指して博士後期課程に進むほか、政府・自治体の関係機関や国際機関、企業の環境管理部門や環境関連企業、環境NGO、NPOなどで活躍することになりま

3

１年次：科目履修、インターン研修計画の作成、インターン研
修の実施
２年次：修士論文の提出・審査、修士（地球環境学）の学位授与す。
併せて、高度な研究者を養成するためのカリキュラムも用意されており、専門的な個別の研究課題に取り組むとともに、人文社会科学系と理・農・工学系にまたがる融合的教育を行い、地球環境学の確立と地球環境・地域環境問題に対処できる学術開拓能力を獲得させます。修了後は、さらに高度で国際的に活躍できる研究者を目指して地球環境学専攻博士課程に進むほか、環境関連の研究機関で活躍しうる人材を養成します。

1

カリキュラムの構成

地球環境学基礎科目（地球環境政策・経済論、地球環境技術論、地球資源・生態系管理論、環境倫理・環境教育論）と環境
マネジメントセミナーを必修コアカリキュラムとし、各自の指向する領域に応じて環境マネジメント基礎・各論・セミナーを履修します。その後、インターン研修を経て、修士論文を提出します。
環境マネジメントセミナーでは、外部講師による特別講義の聴講、野外実習、実験実習、文献調査と発表、などに取り組
み、国際的視野に立った地球環境・地域環境問題に対処する実務者・研究者に求められる基礎知識と基礎技術を養います。

2

インターン研修

環境マネジメント専攻では、インターンシップ制度を必修科目として導入し、学外における実習に基づいた個別教育によって、実践的な問題解決能力の獲得を目指しています。帰学後はその成果を活かした学位論文の取りまとめを行います。インターンの研修先として、国連機関や国際NGO、NPO、官公庁の研究所、民間研究機関、海外の大学など国内外の地球環境に関する研究機関と幅広く提携しています。
インターン研修には2つのコースが設定されており、実践能力の育成を重点とした長期インターン（3ヶ月以上）を実施す
るコース、および短期インターン（1～2ヶ月）において実地経験に基づいた課題を抽出し、その解決のための学術的手法を研究するコースがあります。（なお、短期インターンを選択した者は別途、プレ修士論文提出が課せられます。）

20

学位取得までの進行過程

4

入学者の選抜について

入学者の選抜は、出願書類の内容、英語能力（TOEFL-iBT
スコアを原則、TOEFL-PBTスコアTOEIC公開テストスコア、
IELTSスコアでも可）、筆答試験（地球環境に関する知識、志望分野に関する基礎知識）、口頭試問（既修得科目に関する専
門知識、入学後の学習計画及び環境マネジメントに対する適合性）の成績を総合して行います。

5

国際環境マネジメントプログラム（G30プログラム）

環境マネジメント専攻修士課程では、前述の一般プログラムのほかに「国際環境マネジメントプログラム（G30プログラム）」を開設しています。なお、プログラムの詳細は、本大学院ホームページ内のhttp://www.ges.kyoto-u.ac.jp/cyp/modules/g30/index.php/index.htmlを参照してください。

環境マネジメント専攻（博士後期課程）

地球環境問題に関して、さらに高度な知識と問題解決能力を

環境マネジメントに関する実務実績・研究計画についてのプレ持ち、国際的な舞台での活躍が期待される人材を、国内外でのゼンテーション、及びそれらに対する試問）の成績を総合してインターン研修や博士論文の作成を通じて養成します。学位取行います。

得後は、政府・自治体の関係機関や国際機関、企業の環境管理部門や環境関連企業、環境NGO、NPOで活躍するほか、大学や環境関連の国立・民間研究機関で活躍することになります。

1

5

国際環境マネジメントプログラム（G30プログラム）

環境マネジメント専攻博士後期課程では、前述の一般プログ

カリキュラムの構成

ラムのほかに「国際環境マネジメントプログラム（G30プログラム）」を開設しています。なお、プログラムの詳細は、本大

高度な実務者・研究者を養成するため、演習とセミナーを中学院ホームページ内のhttp://www.ges.kyoto-u.ac.jp/cyp/

心とし、環境マネジメント専攻で開講する科目を必要に応じてmodules/g30/index.php/index.htmlを参照してください。

履修指導します。また、半年程度のインターン研修を経て、博士論文を提出します。
入学と同時に指導教員（論文審査主査）と副指導教員（論文副査）各１名を決定し、学際的・実務的な指導を受けることに
なります。

2

インターン研修

環境マネジメント専攻博士後期課程では、インターンシップ
制度を必修科目として導入し、学外における実習に基づいた個別教育によって、実践的な問題解決能力の獲得を目指しています。
インターンの研修先として、国際機関や国際NGO、NPOなど国内外の地球環境に関する研究機関と幅広く提携します。研修期間は博士後期課程で５ヶ月以上とし、実務現場での研鑚を積むとともに帰学後はその成果を活かした学位論文の取りまとめを行います。

3

学位取得までの進行過程

１年次：指 導教員の決定、研究計画の作成、審査・発表、論文中間報告（一次）、インターン研修計画の作成、演習・セミナーの履修
２年次：インターン研修の履修
３年次：論 文中間報告（二次）、演習・セミナーの履修、博士
論文提出・審査・最終試験、博士（地球環境学）の学位授与
標準修業年限は３年ですが、とくに優秀な学生にあっては、
短縮することも可能です。

4

入学者の選抜について

入学者の選抜は、出願書類の内容、英語能力（TOEFL-iBTス
コアを原則、TOEFL-PBTスコア、TOEIC公開テストスコア、
IELTSスコアでも可）、口頭試問（修士研究を含む既修得分野・21

在学生の声VOICE 1
人間環境設計論分野

修士課程

Samuel Morgan BARTHOUXさん
地球環境学舎では、経済学から水質汚染など専門課題を含めた社会問題まで、広範囲にわたる環境問題についてグローバルな視野を持つために、様々な科目が用意されています。先生方は学生に対して積極的な授業参加を促し、成績は個人やグループでの発表、ワークショップ、
ディスカッションにより評価されます。多くの授業は、英語で受けることが可能です。
カリキュラムの一部として三ヶ月以上のインターン研修があり、現地で直に問題に触れる良い機会となります。私は2013年9月から12月まで長崎県の対馬に滞在し、空き家再生ワークショップで建築士として取り組みました。そこでの聞き込み調査を通して、対馬の伝統文化や、過疎化の進む地域に残る知恵を学びました。あなたもインターン研修で得られる経験から多くのことを学ぶことができ、それが今後専門分野で活躍するための貴重なステップになるでしょう。学舎での多彩な科目・プログラムに加え、学会・インターン・研究のために海外へ出る機会が多いことも、あなたの知識や能力を高めてくれるはずです。

VOICE 2
環境調和型産業論分野

鈴木

博士後期課程裕識さん

地球環境学舎の魅力の一つは「多様なバックグラウンドを持つ国際的な仲間との学際的交流」にあると思います。英語で行われる講義や留学生との交流を通じて実用的な英語を習得する
機会、そして研究分野が異なる学生とのディスカッションを通じて幅広い視野を磨く機会に恵まれています。私は大学院での日々の積み重ねにより、国際学会に参加した時には幅広い分野の発表者の研究について理解し、積極的に質問できるようになりました。
学舎にはもう一つ「インターン研修」という魅力的なカリキュラムがあります。各学生が数ヵ月間におよぶ長期的な研修を経験し、大きく成長して大学院に戻ってきます。私は修士課程の時にU.S.EPA（アメリカ合衆国、ノースカロライナ州）のNational Exposure Research Laboratoryで2010年の10月から12月の2ヵ月間、微量汚染物質の最先端の分析技術について学ぶ機会を得ました。研修中は、野外調査や室内実験といった研究テーマに関する活動だけではなく、研究所が開催する講演会やレクリエーションに参加し充実した日々を過ごしました。その他、研究所に在籍する様々な環境学の専門家と交流する機会もあり、大学院での生活とはまた違った大変貴重な経験ができたと思っています。
私は学舎における修士課程での経験をきっかけに、さらに研究を深めたい思いで博士課程に進みました。現在、学舎の先生方・先輩方・同級生達・後輩達に支えられ、刺激を受けながら日々の研究活動に励んでいます。

22

修了生の声2009 年博士後期課程修了

2012 年修士課程修了

国連気候変動枠組条約事務局（UNFCCC secretariat）

伊藤忠商事株式会社

錦真理

地球環境学舎には、地球環境に関する多様な知識を習得するような、学際的研究を行う特徴があります。私も在籍中には、分野を超えた学生同士のディスカッション、野外実習、インターン活動などを通じて多くを学び、充実した研究生活を送ることができました。現在は、研究していた内容を活かしながら、気候変動の国際交渉をサポートする仕事をしています。気候変動の観測や影響、対策にかかる費用について幅広く理解しておく必要があるため、大変な仕事ではありますが、大学院で身につけた学際的な視点は、業務を遂行する上で確かな基盤となっています。
また、地球環境学舎は専門分野、学年、地域を超えたネッ
トワークを構築しやすい恵まれた環境にあります。現在でも、先生方や卒業生から環境問題に関する助言を得たり、話を聞いて刺激を受けたりできることを心強く感じています。
これから大学院に進学を希望される皆様、このような素晴らしい環境を十分に活用して頑張ってください。

内山智晴「国際機関でインターンをしたい」それが、私が地球環境学舎に進学を希望した理由の一つでした。学部では分析化学を学ぶ傍ら、国際 NGO で海外のダム問題をはじめ、環境問題に関する活動を行いました。学舎では、環境政策研究室にて、地球温暖化にどう適応してゆくかというテーマの も と、 バ ン コ ク（ タ イ ） の Stockholm Environment
Institute アジアオフィスにて約 4 か月間のインターンを実施しました。インターン中は国際会議のサポートや途上国
各国の開発担当者に向けた報告書の執筆等を経験しました。
一方、授業や研究室では、学舎の特徴である国際色豊かな同級生とともに、英語での授業やグループワークを経験し、環境についてより多様な価値観の下で学ぶことが出来ました。現在は、民間企業にて大学院での研究とは異なる仕事に携わっていますが、海外インターンや研究を通じて得た協調性や思考技術は仕事に活きています。学舎には自分の可能性を広げる機会が沢山あります。是非そうした環境を活用して見て下さい。

2008 年博士後期課程修了

2007 年修士課程修了

ロイド レジスター クオリティ アシュア
ランス リミテッド（LRQA）

JICA（独立行政法人国際協力機構）

マテオ・デーブ

私は現在、ロイド レジスター クオリティ アシュアランス
リミテッド（LRQA）にて、気候変動およびサステナビリティ
専門家として働いています。京都大学で地球環境学舎の修士および博士課程に入学する前には、環境衛生工学および土木工学のバックグラウンドを持っていましたが、学舎の多様な繋がりと教育プログラムは、あらゆる学生たちにチャンスを与えてくれました。私はたくさんの NGO や研究機関と協働する機会を得ました。これにより、私の研究はより実践的なものとなり、現場の問題に対する持続可能な解決策の策定に貢献することができました。
私の今は、地球環境学舎によるものであり、きっとこれからもそうです。現在は、LRQA ジャパンの気候変動と CSR／サステナビリティ―サービスを担当しています。組織をより持続可能な形に導いていく専門家として、多岐にわたる複雑な、そして持続可能性に係る課題の解決に、これからも貢献しつづけたいと思っています。

岡田綾

国際協力の仕事に携わりたいと考えるようになったのは、学舎のインターン制度でベトナムへ行ったことがきっかけの 1 つだったように思います。学舎ではコミュニティ防災を学び、日本だけでなく途上国における防災マネジメントなどを学びました。
就職後は、主に中南米やアフリカでの防災分野のプロジェクトを担当してきました。現在はアフリカのブルキナファ
ソ事務所で勤務し、水・衛生分野をはじめとするプロジェ
クトを担当しています。アフリカではまだまだ防災ブロジェ
クトの実施できる生活水準に満たない国が多いため、学舎で学んだ防災マネジメントと直結している仕事は限られますが、多岐に渡る学舎のカリキュラムを通じて様々な分野
から環境へのアプローチを学んだこと、研究室内に留まらない現場での実体験や思考が重視された研究環境であったことなど、現在の仕事に活かされている部分が大きいと感じています。研究分野の多様性、フィールドとの近さ、ネッ
トワークの広がりの大きさなど、学舎ならではの特徴によって、国際協力の世界で働くにあたってのベースが形成でき
ました。

23

三才学林
三才学林は、2002年の地球環境学堂、地球環境学舎発足と同時に組織されました。「三才」とは天、地、人、つまり現象界全体を、学林とは学問する人びとの集う処を意味します。
地球規模の文明は、人類史上いまだ存在しません。しかしそれを目指すことなくして、地球環境学の統合的発展は望めないでしょう。三才学林は、天地人の調和が地球規模で明るく保たれているという文明のありようとその実現への道を、学内外にまたがる対話のなかで考えることを目的とします。この組織が意識する文明とは、人間社会とそれをめぐる物質循環が安定しているだけでなく、かかわりある数多くの生命が輝くものです。これは東アジアの古典的な「文明」の理念をひきつぐ考えであり、2001年制定の京都大学基本
理念で本学が「地球社会の調和ある共存に貢献」するとしていることと軌を一にしております。
三才学林では、このような理念の現代的構築をさぐり、この大学院の創造性、社会性をたかめるために、
以下の３つの軸を中心に活動しております。

第一軸：学内外の環境学関連の研究教育活動との連携
京都大学における地球環境学ディレクトリーを構築すべく、定期的な催しとして「京都大学地球環境
フォーラム」と「はんなり京都嶋臺塾」（各年３回）や、「地球環境学懇話会」の企画実施があります。そのほか、地球環境学関連の全学国際セミナーやフォーラムへの参画、人間と環境をめぐる洛中の多彩な表現活動との協同も行っています。

第二軸：学堂研究活動の支援
学堂での研究活動が、人間社会の利害を越えた「地球益」の増進や地球規模文明化のために統合されるよ
う、中長期の視野から支援しています。
SANSAI Newsletter の定期刊行を行っております。

第三軸：教育国際化プログラムの支援
現在、「グローバル30（KU-PROFILE）」など京都大学や地球環境学舎で進められている教育国際化プロ
グラムの支援を行っています。

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環境マネジメント専攻
近年のインターン研修実施機関

国内民間

各種法人

・アジア航測㈱・㈱アミタ持続可能経済研究所
・一級建築士事務所 畑中久美子デザイン室
・㈱奥村組
・花王㈱
・㈱環境アセスメントセンター・クボタ環境サービス㈱・五洋建設㈱・㈱三央・住友大阪セメント㈱・住友ベークライト㈱・大成建設㈱・高野ランドスケープ・プランニング㈱・中外テクノス㈱・東レテクノ㈱・㈱トビムシ・㈱中堀ソイルコーナー
・日本アイ・ビー・エム㈱・㈱日本新技術促進機構（JPAT）
・パナソニック㈱・㈱プレック研究所
・三菱UFJリサーチ＆コンサルティング㈱・㈱宗本晋作建築設計事務所
・㈱ラーゴ

・公益財団法人環日本海環境協力センター（NPEC）
・公益財団法人世界自然保護基金ジャパン
・公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）
・公益社団法人日本国際民間協力会（NICCO）
・㈶地球・人間環境フォーラム

省庁・環境省
・厚生労働省国立医薬品食品衛生研究所

地方自治体
・京都市環境政策局
・京都市上下水道局
・京都府木津川市役所
・神戸市水道局
・東京都環境局
・長崎県対馬市・長野県飯田市役所
・兵庫県立舞子高等学校
・兵庫県南あわじ市

NPO/NGO・NPO法人 オックスファム・ジャパン
・NPO法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP）
・NPO法人 「環境・持続社会」研究センター（JACSES)
・NPO法人 グラウンドワーク三島・NPO法人 KES環境機構
・NPO法人 里山ネットワーク世屋・NPO法人 「持続可能な開発のための教育の10年」推進会議（ESD-J）・NPO法人 日本ウミガメ協議会須磨支部
・NPO法人 ハビタット・フォー・ヒューマニティ・ジャパン
・NPO法人 森は海の恋人

独立行政法人・研究機関
・岩手県環境保健研究センター
・（独）国際協力機構（JICA）
・（独）国立環境研究所
・国立社会保障・人口問題研究所
・滋賀県琵琶湖環境科学研究センター
・島根県中山間地域研究センター
・総合地球環境学研究所
・（独）土木研究所
・（独）防災科学技術研究所地震防災フロンティア研究センター

その他
・石鎚ふれあいの里
・See-D実行委員会
・コンサベーション・インターナショナル・ジャパン

海外機関
・Argovia・Beijing Normal University
・BKOoi Architect
・Burapha University, Department of Civil Engineering・Center for Environmental Planning and Technology University（CEPT）
・Centre for Alternative Technology（Wales, UK）
・Centre for Appropriate Technology and Development（CATD)
・Chulalongkorm University
・Ｄanag University of Technology（DUT)
・Department of Architecture, Hue College of Sciences
・Hanoi University of Science and Technology
・H ue University of Agriculture and Forestry, Center for
Agricuktural Forestry Research and Development (CARD）
・International Institute of Tropical Agriculture（IITA）, Cameroon
・JADE Bangladesh
・JETRO Dusseldorf
・Kasetsart University
・Mahidol University, Thailand
・National Parks Board, Singapore
・National Yunlin University of Science and Technology
・Navdanya, India
・Philippine Society of Youth Science Clubs（PSYSC）
・Royal Society for Protection of Nature・Royal University of Agriculture
・SEEDS India
・Sindh Forest Department's GIS lab in Hyderabad, Pakistan
・State of California Department of Fish and Game
・Stockholm Environment InstituteAsia Center
・The David Suzuki Foundation
・The Energy and Resources Institute（TERI）
・UNESCO Bangkok Office
・UNESCO Hanoi Office
・UNESCO Montevideo Office・United Nations Framework Convention on Climate Change（UNFCCC）
・United Nations Volunteers Headquarters Office（UNV）
・U nited States Environmental Protection Agency
National Exposure Reseach Laboratory
・Universiti Kebangsaan Malaysia
・University College Cork.
・University of Caen
・University of Madras
・Universiti Malaysia Sabah
・University of the South Pacific・WIND IN NEPAL PVT LTD.
・World Wide Fund for Nature（WWF）Kenya Office・X injiang Institute of Ecology and Geography ofChinese Academy of Sciences
・NPO法人エクアドルの子どものための友人の会（SANE）
・国連工業開発機関（UNIDO）東京事務所
・清華大学
・緑のサヘル

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修了生の進路
環境マネジメント専攻修士課程
国内民間
・アクセンチュア㈱・朝日工業㈱・アジア航測㈱・ADEKA総合設備㈱・アミタ㈱・㈱アミタ持続可能経済研究所
・イオンリテール㈱・伊藤忠商事㈱・伊藤忠テクノサイエンス㈱・岩谷産業㈱・インターネット・ビジネス・ジャパン㈱・ウォーターエージェンシー㈱・㈱エスイー・㈱エス・テイ・ジャパン
・NTCインターナショナル（株）
・エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ㈱・㈱エヌ・ティ・ティ・データ
・大阪ガス㈱・㈱奥村組
・㈱オリエンタルコンサルタンツ
・㈱オンワード樫山
・花王㈱・鹿島建設㈱・㈱カナエ
・㈱カネボウ化粧品
・関西熱化学㈱・京セラ㈱・㈱クラレ
・㈱グリーンパワーインベストメント
・栗田工業㈱・ケンコーマヨネーズ㈱・㈱建設技術研究所
・㈱建設技研インターナショナル・コダマコーポレーション㈱・㈱コマツ
・㈱サイバーエージェント
・㈱ザイマックス
・サッポロビール㈱・三洋電機㈱・シーラカンスK&H㈱・JFEエンジニアリング㈱・㈱シグマクシス
・㈱時事通信社
・シャープ㈱・昭和シェル石油㈱・新日鉄住金ソリューションズ㈱・住友商事㈱・住友ベークライト㈱・㈱成城石井・積水ハウス㈱・㈱創建
・双日㈱・ソフトバンク㈱・ダイキン工業㈱・大成建設㈱・ダイハツ工業㈱・宝酒造㈱26・タカラバイオ・タマノイ酢㈱・㈱地域環境計画
・㈱地域計画建築研究所
・㈱地球の芽・㈱中日新聞社
・中部国際空港㈱・㈱テクノスジャパン
・㈱電通国際情報サービス
・東京建物㈱・㈱東芝
・東レ㈱・トーマツコンサルティングホールディングス㈱・豊田通商㈱・トヨタ紡織㈱・㈱西日本新聞社
・㈱西日本電信電話
・西日本旅客鉄道㈱・日揮㈱・㈱日水コン・㈱ニトリ
・日本アイ・ビー・エム㈱・㈱日本海コンサルタント
・㈱日本経済新聞社
・日本工営㈱・日本生活協同組合連合会
・㈱日本政策金融公庫
・日本たばこ産業㈱・㈱野村総合研究所
・博報堂㈱・パシフィックコンサルタンツ㈱・パナソニック㈱・パナソニックエコシステムズ㈱・㈱花の大和・㈱ビービット・㈱日立インスファーマ
・㈱日立製作所
・日立造船㈱・㈱日立ソリューションズ
・フィデリティ投信㈱・㈱富士通総研
・富士電機ホールディングス㈱・フューチャーアーキテクト㈱・プライスウォーターハウスクーパースHRS㈱・㈱ブリヂストン・㈱プレック研究所
・プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン㈱・㈱ベリングポイント
・㈱ボストンコンサルティンググループ
・㈱三井住友銀行
・三井石油㈱・三井物産㈱・三菱化学メディエンス㈱・三菱商事㈱・㈱三菱総合研究所
・㈱三菱東京UFJ銀行
・三菱UFJリサーチ&コンサルティング㈱・三菱レイヨン㈱・㈱ミルボン・ヤマハ㈱・ユニリーバ・ジャパンサービス㈱・横浜ゴム㈱・横浜丸中青果㈱・㈱読売新聞社
・楽天㈱・㈱ラプラスシステム
・㈱LIXIL
・㈱リクルート・㈱りそな銀行
・㈱リブセンス・リテックエンジニアリング㈱・㈱ROKＩ
・和光純薬工業㈱
・ワタル㈱

省庁
・環境省
・経済産業省・国土交通省
・法務省

地方自治体
・愛知県
・尼崎市
・大阪府
・京都市
・甲賀市
・西条市
・札幌市
・滋賀県
・東京都
・豊中市役所・長崎県対馬市役所
・広島市役所独立行政法人・研究機関
・（独）科学技術振興機構
・（独）国際協力機構
・（独）日本貿易振興機構
・（独）理化学研究所

NPO/NGO・NPO法人環境エネルギー政策研究所
・NPO法人気候ネットワーク

各種法人
・㈶地球環境センター
・㈶地球・人間フォーラム
・㈳中越防災安全推進機構
・税理士法人 トーマツ
・㈳農山漁村文化協会
・（公財）松下政経塾

環境マネジメント専攻博士後期課程

地球環境学専攻博士後期課程

その他

海外機関

海外機関

・大阪大学産業科学研究所
・大阪桐蔭中学校・高等学校
・西条産業情報支援センター
・滋賀県立高等学校教員
・JICA青年海外協力隊
・日本生活協同組合連合会
・兵庫県立高等学校教員
・早稲田大学・L l o y d ’ s R e g i s t e r Q u a l i t yAssurance Limited
・SEEDS Asia
・UNISDR（国連国際防災戦略事務局）
・アジア災害準備センター
・韓国建設技術研究院
・国連環境計画
・国連国際防災戦略事務局
・国連大学
・米州開発銀行・マーシー・マレーシア

・B a n g l a d e s h A g r i c u l t u r a l
University
・Hanoi University of Science andTechnology
・Hue University of Agriculture andForestry・Nexus engineering consultants
・Queen's University, Canada
・Regional Environmental Planning
Inc.
・Sun Yat-Sen University
・Transport and Communications
University講師
・Universidad Pontificia Bolivariana
・University of the Philippines Los
Banos
・W o r l d M e t e o r o l o g i c a lOrganization
・国連地域開発センター

海外機関
・中国・深川市・Cathay Pacific Airways
・Energy Natura
・Hare & Tortoise・Hue University of Agriculture andForesty研究員
・Offshore・Pacific Express
・Procter & Gamble Far East, Inc

進学
・大阪大学
・京都大学
・東京大学
・北海道大学

教育・研究機関・京都大学
・総合地球環境学研究所

民間
・一級建築士事務所
・㈱エックス都市研究所
・㈱島津製作所・新日本有限責任監査法人

省庁
・外務省

教育・研究機関・大阪府立農業技術総合研究所
・京都大学
・京都府農林水産技術センター
・一般社団法人 公共事業研究開発
・（独）国立環境研究所
・（独）産業技術総合研究所
・滋賀医科大学
・地域地盤環境研究所
・千葉商科大学
・長野大学
・南山大学
・一般財団法人 日本エネルギー経済研究所
・日本学術振興会特別研究員
・（独）日本原子力研究開発機構
・福岡大学
・北海道大学・立命館大学民間
・㈱アミタ持続可能経済研究所
・鹿島建設㈱・㈱環境総合テクノス
・サンスター㈱・㈱島津製作所
・㈱総合計画機構
・三菱UFJリサーチ＆コンサルティング㈱その他
・市民共同法律事務所

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教員一覧

地球益学廊
地球環境政策論分野
教授
宇佐美 誠   地球益経済論分野
教授
劉
徳強
准教授 森
晶寿   
持続的農村開発論分野
教授
星野敏
准教授 橋本禅助教
鬼塚健一郎

資源循環科学論教授
高岡 昌輝
准教授 大下 和徹
助教
藤森崇
人間環境共生論分野
教授
小方登
准教授 塩塚秀一郎   
環境マーケティング論分野
准教授 吉野章

地球親和技術学廊
環境調和型産業論分野
教授
藤井 滋穂
准教授 田中 周平
助教
原田 英典
社会基盤親和技術論分野
教授
勝見
武
准教授 乾
徹
助教
髙井 敦史
人間環境設計論分野
教授
岡𥔎 健二
准教授 小林 広英
助教
落合 知帆

環境生命技術論教授
宮下 英明
准教授 土屋徹
助教
神川 龍馬
景観生態保全論分野
教授
柴田 昌三
准教授 深町加津枝
助教
今西 純一
環境適応生体システム論分野
教授
森泰生
准教授 清中 茂樹
助教
沼田 朋大

資源循環学廊地域資源計画論分野
教授
渡邉 紹裕
准教授 西前出助教
堤田 成政
地震災害リスク論分野
教授
清野 純史
准教授 古川 愛子
助教
奥村与志弘
大気環境化学論分野
教授
梶井 克純
助教
上田 純平

28

生態系生産動態論分野
教授
大澤晃
准教授 岡田 直紀
助教
檀浦 正子
陸域生態系管理論分野
教授
舟川 晋也
准教授 真常 仁志
助教
渡邉 哲弘
水域生物環境論分野
教授
山下
洋
助教
鈴木 啓太

環境学的アジア経済史論分野
教授
籠谷 直人     環境教育論分野
教授
ショウ ラジブ准教授 トレイシー・ガノン
准教授 ジェーン・シンガー
准教授 水野啓京都大学構内図
N
本

部

構

内

地球環境学堂・学舎事務室（1F）
百万遍

BS

今出川通
総合研究
1号館

BS

総合研究2号館
学術情報
メディア
センター

総合研究5号館

総合研究4号館
BS

環境科学
センター

総合研究
3号館

総合博物館

総合博物館

総合研究
7号館

工学部（3号館）

文学部
法経北館
法・経済学部
総合研究棟

教育学部

附属図書館

工学部（1号館）

経済学部

法学部

総合研究
8号館

経済研究所

工学部
（物理系校舎）

時計台
学務部

工学部総合校舎〕

カウンセリングセンター

北大路通

保健管理
カンフォーラ
保健診療所
東一条通

仮門

烏丸今出川

駅

四条河原町②
地下鉄烏丸線
今出川駅
地下鉄東西線
東山駅

京阪出町柳駅等

地下鉄
東西線

錦林車庫」行

東山
〔阪急〕

百万遍」行

31系統 「熊野・岩倉」行
3系統 「百万遍 北白川仕伏町」「上終町京都造形芸大前」行
17系統 「河原町通

錦林車庫」行

201系統 「百万遍・祇園」行
烏 丸 今 出 川 203系統 「銀閣寺道・錦林車庫」行
102系統 〔急行〕「出町柳駅・銀閣寺」行
206系統 「高野・千本北大路」行
東 山 三 条 201系統 「百万遍

千本今出川」行

31系統 「修学院・岩倉」行
当駅下車東へ徒歩約10分

丸太町

下車バス停
三条京阪
四条通

「百万遍」
京都駅前
京都駅
京都駅八条口近鉄電車

至大津
印 主要乗降駅

東 大 路 通

阪急河原町

路

北大路バスターミナル」行

17系統 「河原町通201系統 「祇園

経

学
近衛通

京阪電車

四条河原町①206系統 「東山通

ス

都
大

京 大
正門前

荒神口

阪急河原町

（JR・近鉄）

京 都 駅 前

バ

百万遍

吉田山

都

市

鴨 川
河 原 町 通

烏 丸 通

京

丸太町通

乗 車 バス 停 市バス系統

出町柳

白 川 通

今出川通

京 都 御 所

正門

市バス案内等
主要鉄道駅

京 都 市 略 図〔

工学部（2号館）

京

BS 京大正門前

工学部
（6号館）

烏丸線
地下鉄

事務局

国際交流センター

JR東海道本線
至 東京

至大阪

地球環境学堂・地球環境学舎・三才学林

ガイドブック 2014

Graduate School of Global Environmental Studies GUIDEBOOK 2014発行

平成26年４月

京都大学大学院地球環境学堂〒606-8501 京都市左京区吉田本町
TEL：075-753-9167

http://www.ges-kyoto-u-ac.jp/