Ⅴ．無症候性脳血管障害

脳卒中治療ガイドライン2009

〈Ⅴ．無症候性脳血管障害〉

概説

MRIおよび脳ドックの普及により無症候性脳血管障害は実際の診療においてしばしば遭遇する疾患であり、その重要性に関しても徐々に認識されつつある。例えば、最近では無1）

症候性脳梗塞は脳卒中の独立した危険因子であることが明らかとなり 、脳卒中患者、要介護者を減少させるために無症候性脳梗塞は最も注目されるべき、最も対応が重要な部分の一つとなった。また、未破裂脳動脈瘤にしても破裂した場合の死亡率、障害残存率の高2-5）

さと実際に遭遇する頻度が高いことを考慮すると、どのような対応が適切であるかを示すガイドラインが求められていた。
このような観点から脳卒中治療ガイドライン2004の改訂にあたり、『脳卒中治療ガイ
ドライン2009』では無症候性脳血管障害が新項目として設けられた。しかしながら、無症候性脳血管障害の疫学、自然経過、治療介入の結果等、に関する知見は、無症候性であるが故に虚血性病変、出血性病変のいずれにしても最近集積されつつあるとはいえエビデンスレベルの高いものは非常に少ない。また、日常診療において無症候性脳血管障害に遭遇した際の対応に関しても十分な知見が得られているとはいいがたいのが現状である。
今回、無症候性脳血管障害のガイドライン作成にあたっては、実際の診療において遭遇する機会の多い疾患に対し、専門医・一般医家が適切な対応ができるようなものとなることに眼目を置いた。
本項は無症候性脳血管障害を（1）無症候性脳梗塞（白質病変を含む）、（2）無症候性脳出血、（3）
無症候性頸部・脳内血管狭窄・閉塞、（4）
未破裂脳動脈瘤・未破裂脳動静脈奇形の四章に分類し、現時点において無症候性脳血管障害を扱う専門医・一般医家が得ておくべ
き知識と対応につき記述した。項目によっては、上述の如く未だ十分なエビデンスが集積されていない領域も存在したが、現時点におけるコンセンサスを示すものになり得たと考えている。
今後、本領域においてもエビデンスレベルの高い知見の集積が必要である。
引用文献
1）Bernick C, Kuller L, Dulberg C, Longstreth WT Jr, Manolio T, Beauchamp N, et al. Silent
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Brain 2001；124（Pt 2）：249-278
216

Ⅴ．無症候性脳血管障害

1． 無症候性脳梗塞（大脳白質病変を含む）

1-1 ．無症候性脳梗塞
推奨1．無症候性脳梗塞を有する例は、症候性脳梗塞、および認知機能障害発症の高リ
スク群であるので、MRIおよび頸部エコーを含めた経過観察が必要である
（グ
レードB）
。
2．しかし、無症候性ラクナ梗塞に対する抗血小板療法は慎重に行うべきである（グ
レードC1）。無症候性脳梗塞の最大の危険因子は高血圧症であり、高血圧症例には適切かつ十分な降圧治療が必要である（グレードB）。降圧治療は、無症候性脳梗塞の数の増加を抑制する（グレードB）。
3．無症候性ラクナ梗塞を有する患者への説明には十分な注意を払い、いたずらに不安感をつのらせないようにするべきである（グレードC1）。
4．無症候の境界域（分水嶺）脳梗塞例では、その心臓側の脳主幹動脈の狭窄・閉塞を十分に検討する必要がある（グレードC1）。

（附記）
ラクナ梗塞、拡大血管周囲腔、無症候性脳梗塞について日本脳ドック学会は以下のように規定
1）
している 。
ラクナ梗塞は、T2強調画像やプロトン密度強調画像で、辺縁が不明瞭で不規則な形をした最大径 3 mm以上の明瞭な高信号を呈し、T1強調画像で低信号を呈する。FLAIR画像では高信号を呈する。プロトン密度強調画像やFLAIR画像では時に中央部に低信号がみられる。
拡大血管周囲腔は、辺縁明瞭、整形で均質、大きさが 3 mm未満、T2強調画像で高信号、T1
強調画像で等から低信号、プロトン密度強調画像やFLAIR画像で等から低信号で辺縁に高信号を伴わず、穿通動脈や髄質動静脈の走行に沿ってみられる。ただし、大脳基底核下 3 分の 1 の部
位の拡大血管周囲腔では径 3 mmを超えることも少なくない。
2）
無症候性脳梗塞は、画像上梗塞と思われる変化があり、かつ次の条件をみたすものをいう 。
A）その病巣に該当する神経症候（深部腱反射の左右差、脳血管性と思われる痴呆などを含む）がない。B）病巣に該当する自覚症状（一過性脳虚血発作も含む）を過去にも現在にも本人ないし家3）族が気付いていない。無症候性脳梗塞の多くは脳深部のラクナ梗塞であるが 、稀に境界域（分水嶺）
脳梗塞もある。

●エビデンス
明らかな脳卒中の既往がない65歳以上の高齢者のMRIを追跡した大規模なコホート研究
Cardiovascular Health Studyでは、平均 4 年の追跡で脳卒中発症のリスクを検討し、脳卒中の発症率は無症候性脳梗塞群で1.87％/年であり、無症候性脳梗塞がない群の0.95％/
4）

年よりも有意に高頻度であることを示した （Ⅱb）。したがって、無症候性脳梗塞は高齢者における脳卒中発症の独立した予知因子であるとされた。明らかな脳卒中の既往がない
高齢者のMRIを追跡したRotterdam Scan Studyでは、無症候性脳梗塞を有する例では 2
回目のMRIで新たな脳梗塞（無症候性脳梗塞81例、症候性12例）の出現率が、無症候性脳梗
脳卒中治療ガイドライン2009

217

5）

塞を欠く例と比べて有意に高い（オッズ比2.9）ことが示された （Ⅱb）。さらに同研究は、平均4.2年の追跡で症候性脳卒中発症との関係を検討し、脳卒中発症に関する比例ハザー
ド比（他因子補正後）は、無症候性脳梗塞を有する群で3.9（95％CI：2.3〜6.8）と高く、無症
候 性 脳 梗 塞 を 有 す る 例 は、 脳 卒 中 発 症 の 高 リ ス ク 群 で あ る と 結 論 し て い る。 ま た
Rotterdam Scan Studyは、平均3.6年の追跡で認知障害発症との関係を検討し、認知症発症に関するハザード比は、無症候性脳梗塞を有する群で2.26（95％CI：1.09〜4.70）と高く、無症候性脳梗塞を有する例は、認知機能障害発症の高リスク群であることも示した

6、7）

（Ⅱb）
。
無症候性脳梗塞に対する抗血小板療法の脳梗塞予防作用に関する高度のエビデンスはまだないが、無症候性脳梗塞例では血小板機能が対照に比し亢進し、血小板活性化がみられ
8、9）る。しかし抗血小板薬の投与は、現時点では個々の症例に対する十分な検討後に考慮される必要がある。なぜならば、特にわが国では、脳ドックにおける追跡調査で無症候性
10）

脳梗塞からの脳卒中発症例の21％に高血圧性脳出血がみられたという報告 があり、抗血小板薬を投与する際には十分な血圧コントロールが前提となる。これは無症候性脳梗塞の最大の危険因子は高血圧症であるからである

10、11）（Ⅱb）。なお最近、本邦の多施設共同研究であるPICA studyは、Ca拮抗薬ニルバジピン 4 〜 8 mg/日による降圧治療は無症候性11）

脳梗塞の数の増加を抑制することを示した （Ⅱb）。
アスピリン75〜650mg/日の効果に関して、健常人を含む52,251名のメタアナリシスでは、心筋梗塞のみで相対危険度0.74（CI：0.68〜0.82）と有意な予防効果を認めたが、脳卒中に関しては有意な効果は認められなかった（平均追跡4.6年で、全体の脳卒中発症は0.3％12）/年）（Ⅰa）。リスク層別解析では、アスピリンは明らかな心血管疾患を有する高リスク群では脳卒中を有意に抑制したが、逆に低リスク群ではむしろ脳卒中を増加させる傾向にあった。一方、脳出血に対しては、一次予防、二次予防ともに軽度ながら有意に増加させた（相対危険度1.35）。したがって、脳卒中発症予防を目的とするアスピリン投与は、基盤にあるアテローム硬化症などの危険因子を十分勘案した上で行うべきであり、アスピリンを投与する場合でも75〜81mg/日が望ましいと結論している。なお、主幹脳動脈狭窄例や頸動脈狭窄が存在する例は、抗血小板薬の適応となるが、降圧には慎重であるべきであり、また心房細動があり心原性脳塞栓症が疑われる例では、抗凝固治療を考慮する必要がある。
1,588例の神経学的に異常がない健常者を対象とした症例対照研究では、メタボリック
シンドローム例は有意に無症候性脳梗塞を伴っていた（オッズ比2.18、95％CI：1.38〜
13）3.44）（Ⅲ）
。
14、15）

無症候性脳梗塞があると症候性脳梗塞を発症し易く

15）、死亡のリスクを高めること 、

16）

肺炎を合併し易いこと 、大うつ病例では無症候性脳梗塞があると譫妄・認知症を発現し
17）

15）

易いこと が示されている。また無症候性脳梗塞は、頸動脈硬化の重症度 、冠動脈・頸18）動脈狭窄 と関連する。
引用文献
1）日本脳ドック学会 脳ドックの新ガイドライン作成委員会編．脳ドックのガイドライン2008
改訂・第 3 版．札幌：響文社；20082）沢田徹．無症候性脳血管障害の診断基準に関する研究．脳卒中 1998；19：489-493
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218

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脳卒中治療ガイドライン2009219

Ⅴ．無症候性脳血管障害（大脳白質病変を含む）
1． 無症候性脳梗塞

1-2 ．大脳白質病変
推奨

1．大脳白質病変は主に虚血性変化であり、特に高度な脳室周囲高信号域（PVH）を有する例は脳卒中および認知機能障害発症の高リスク群であり、治療可能な危
険因子、特に高血圧症の積極的治療を考慮する（グレードB）。
2．メタボリックシンドロームと血中総ホモシステインの高値を有する例は、大脳白質病変発症の高リスク群であり、大脳白質病変の増悪防止と脳卒中の発症予防上、その是正が望ましい（グレードC1）。

（附記）

1）

大脳白質病変について日本脳ドック学会は以下のように規定している 。
大脳白質病変は、T2強調画像やプロトン密度強調画像で脳室周囲白質や深部・皮質下白質に淡い高信号病変を呈し、FLAIR画像では明瞭な高信号を呈する。T1強調画像では等信号あるいは大脳灰白質と同程度の軽度低信号を示す。大脳白質病変は脳室周囲病変（Periventricular Hyperintensity：PVH）と深部皮質下白質病変（Deep and Subcortical White Matter Hyperintensity：
DSWMH）に分けられる。

●エビデンス2）大脳白質病変は経過とともに進行する場合が多く、改善することは通常ない （Ⅱb）。
わが国の脳ドックの追跡調査報告では高度な白質病変と無症候性脳梗塞の存在が最大の脳卒中発症の危険因子で、特に高度大脳白質病変のオッズ比10. 6は無症候性脳梗塞のオッ3）

ズ比8. 8よりも高かった （Ⅱb）
。本邦の多施設共同研究PICA studyの最終報告では、特にPVH、DSWMHの重症度は将来の症候性脳梗塞発症に関係し、症候性脳梗塞の予知因子の一つであったとされている。明らかな脳卒中の既往がない高齢者のMRIを追跡した
Rotterdam Scan Studyは、平均4.2年の追跡で症候性脳卒中発症との関係を検討し、脳卒中発症に関する比例ハザード比（他因子補正後）は、高度なPVHを有する群で4.7（2.0〜
11.2）、DSWMHを有する群で3.6（1.4〜9.2）と高く、高度大脳白質病変を有する例は脳卒中
4）発症の高リスク群としている （Ⅱb）。このほか多くの大規模臨床試験で、大脳白質病変
5-7）は脳卒中発症の高リスクであることが示されている （Ⅱb）。
大脳白質病変の最大の危険因子は高血圧である

3、8）。大脳白質病変は、高血圧非治療群に比して高血圧治療群で有意に軽度であり、早期からの積極的な血圧管理の重要性が指摘
された

9、10）

（Ⅲ）
。一方、過剰降圧による大脳白質病変の増悪を確認した報告はまだない。

健康診断を受診したわが国の健常者1,030人（28〜78歳、平均52.7歳）を対象とした検討では、
メタボリックシンドロームと大脳白質病変の間に有意な関連性が認められ、メタボリッ
クシンドロームは、将来、大脳白質病変の発症リスクが高い比較的若年者の同定に役立つ
11）

ことが示唆された （Ⅲ）
。
The Northern Manhattan Studyの横断解析ほかによる検討では、血中総ホモシステイ
220ンレベルが高い程、大脳白質病変の程度は有意に強かった14）

15-20）

大脳白質病変の程度と大うつ病 、認知障害

12、13）

（Ⅲ）。

21）

22）

、感情障害 、軽度認知障害 の間には、関連性が多くの報告で示されている。多発性ラクナ梗塞例では、PVHの広がりと認知機
23）

能の間に有意な負相関が認められている 。なお健常者における検討では、大脳白質病変の程度は語想起などスピードを要求される機能、すなわち皮質下性前頭葉機能に関係し、
24）

また脳室拡大は言語性認知機能など皮質機能に関係することが示されている 。
引用文献
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改訂・第 3 版．札幌：響文社；20082）Schmidt R, Fazekas F, Kapeller P, Schmidt H, Hartung HP. MRI white matter
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222

Ⅴ．無症候性脳血管障害

2．無症候性脳出血

推

奨1．無症候性脳出血および微小脳出血（microbleeds）に対して症候性脳出血発症予防のため積極的な血圧管理を行う必要がある（グレードC1）。
2． 虚血性脳卒中を伴う無症候性脳出血または微小脳出血に対する抗血小板療法、抗凝固療法は、出血性脳卒中よりも虚血性脳卒中の発症を予防する必要が高い
脳梗塞ハイリスク群にのみ血圧に注意して行う（グレードC1）。

●エビデンス
1．無症候性脳出血
本症の原因としては高血圧性脳出血が最も頻度が高く、その多くが被殻外側（外包）出血
1、2）である （Ⅲ）。また高血圧性脳出血による無症候性脳出血例の半数に脳梗塞が合併して
いる

1、2）

（Ⅲ）
。
3、4）

症候性高血圧性脳出血例では無症候性脳出血が23〜33％と高頻度に認められる （Ⅲ）。
アミロイドアンギオパチー、脳動静脈奇形、血管腫などの原因を持つ、二次性脳出血による無症候性脳出血については、頻度、自然歴は検討されていない。
無症候性脳出血例に抗血小板薬や抗凝固薬を投与することによって新たな出血のリスクを高めるとした報告はない。
2．微小脳出血
5-7）

微小脳出血の出現頻度は、高齢 （Ⅱb）、高血圧
8-10）

していること （Ⅱb）
、脳卒中の既往があること

6、7）（Ⅱb）、大脳白質病変の程度が進行

10、11）（Ⅱb-Ⅲ）によって高まる。

アテローム血栓性脳梗塞では微小脳出血の頻度は正常対照と差がなく、心原性脳塞栓症、
8-10）

脳出血、ラクナ梗塞で高い。特に脳出血とラクナ梗塞で頻度が高い （Ⅱb）。
12）微小脳出血は、新たな脳出血またはラクナ梗塞の発症リスクとなるという報告 と、な
13）らないという報告 があり、一致した結論が得られていない。
14）

微小脳出血は前頭葉認知機能低下と関連している （Ⅱb）。
脳梗塞急性期における血栓溶解療法では、微小脳出血の存在によって急性期脳出血リスクが高まるという証拠はない

15-18）（Ⅱb-Ⅲ）。

微小脳出血例に抗血小板薬や抗凝固薬を投与することによって新たな出血のリスクを高めるとした報告はない。
引用文献
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224

Ⅴ．無症候性脳血管障害

3． 無症候性頸部・脳内血管狭窄・閉塞

3-1 ．無症候性頭蓋内脳動脈狭窄推奨

1．頭蓋内の無症候性脳主幹動脈狭窄ならびに閉塞を有する患者の脳梗塞発症予防として、動脈硬化リスクファクターの管理が勧められる（グレードC1）。
2．無症候性脳主幹動脈狭窄ならびに閉塞病変に対しては、専門医による評価の上、必要に応じて抗血小板療法を行うことが勧められる（グレードC1）。

●エビデンス
症候性内頸動脈および中大脳動脈閉塞あるいは狭窄症における脳虚血症状再発に関し、
1-3）

EC-IC bypass術は薬物療法単独と比べ有効であるというエビデンスはない （Ⅰb）。特に、無症候例に限定した解析は行われておらず、推奨できる科学的根拠はない。また、無症候
4、5）性中大脳動脈狭窄は虚血性脳血管障害のリスクとなりにくいことが報告されている。

脳酸素摂取率が亢進している症例で、バイパス術により循環予備能が有意に改善するこ6）とは知られているが （Ⅲ）、無症候例についてのエビデンスはない。現在、アセタゾラミ
ドに対する脳血流増加率が著しく低下している症例でバイパス術の有効性を検討する共同
7）

研究が進行中である （Ⅰb）。
他疾患にて全身麻酔や血流遮断を要する手術が必要な症例、両側性病変などでは、個々の症例において考慮すべきである。脳主幹動脈閉塞性病変を有する症例において、冠状動
脈血行再建術や対側病変に対する血行再建術に先行、または同時にEC-IC bypassを施行8）することについてはエビデンスがなく、症例ごとの検討が必要である （Ⅲ）。血管拡張術などの脳血管内治療については、無症候性狭窄のみを対象とした治療報告はない。
引用文献
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226Ⅴ．無症候性脳血管障害

3． 無症候性頸部・脳内血管狭窄・閉塞

3-2 ．無症候性頸部頸動脈狭窄・閉塞
推

奨

1．中等度ないし軽度の無症候性頸動脈狭窄に対しては、動脈硬化リスクファクターの管理と必要に応じての抗血小板療法を含む内科的加療が勧められる（グレードC1）。頸動脈内膜剥離術および経皮的血管形成術/ステント留置術などの血行再建術を行うことについて十分な科学的根拠はない（グレードC1）。
2．高度（60％以上）の無症候性頸動脈狭窄では、抗血小板療法を含む最良の内科的治療に加えて、手術および周術期管理に熟達した術者、施設において頸動脈内
膜剥離術
（CEA）
を行うことが推奨される（グレードB）。
3．高度（80％以上）の無症候性頸動脈狭窄で、頸動脈内膜剥離術（CEA）のハイリ
スク患者においては、最良の内科的治療に加えて経皮的血管形成術/ステント留
置術（CAS）を行うことも妥当な選択肢とされる（グレードB）。しかし報告された周術期合併症や脳梗塞・死亡の発生率からは、この群におけるCEAやCASの適応に関するコンセンサスは得られていない。

注1：本項と関連する「Ⅱ．脳梗塞・TIA

4-7．頸動脈内膜剥離術（CEA：carotid end-

arterectomy）」p120を参照。
●エビデンス
無症候性頸部血管狭窄の症例の脳梗塞一次予防に対し、抗血小板薬が有効とするエビデ
1）ンスは示されていない 。無症候性頸部血管閉塞ならびに脳内血管の狭窄・閉塞症例に対する脳梗塞一次予防には抗血栓療法の効果について検討されていない。無症候性頸動脈狭窄例を対象とした観察研究では、抗血小板薬の服用は多変量解析で虚血性脳血管障害や心2）血管死などの発症率低下に関連していた 。Intima-media thickness（IMT）についてのメ
3）

4）

タアナリシスおよび報告によると、降圧薬 やスタチン （Ⅰa）、および経口血糖降下薬の
5）

ピオグリタゾン （Ⅰb）はその後のIMT肥厚の進行を遅らせる効果があるといわれており、頸部・脳内血管病変の進行やそれに伴う脳梗塞予防に有効であるかもしれないが、それを示すエビデンスがない。
狭窄率60％以上の高度の無症候性頸動脈狭窄では、抗血小板薬や脂質異常症改善薬を含む最良の内科的治療に加えて、頸動脈内膜剥離術（carotid endarterectomy；CEA）を行っ
6-8）

たほうが脳卒中の発症率が低い （Ⅰb）。ただしAsymptomatic Carotid Atherosclerosis
Study（ACAS）によると、無症候性頸動脈狭窄例に対するCEAの手術適応には周術期合併
7）症が 3 ％未満の高い治療水準が要求される （Ⅰb）。虚血性心疾患合併例や頸部手術後・放射線治療後などのCEAハイリスク患者に対するCEAの有効性に関しては、十分な科学的6-8）

根拠はない （Ⅰb）
。
脳卒中治療ガイドライン2009227中等度ないし軽度の無症候性頸動脈狭窄に対して、CEAを推奨する根拠は明らかでは
7、8）ない （Ⅰb）。ACASのサブ解析では、無症候性頸動脈狭窄を有し、対側頸動脈閉塞を有する症例に対するCEAと内科的治療の、周術期合併症と 5 年以内の同側の脳梗塞の発症
9）の頻度には差がなかった （Ⅰb）
。
高度の無症候性頸動脈に対して、経皮的血管形成術/ステント留置術を行うことによる脳卒中の予防効果に関しては、未だエビデンスレベルは十分ではない（Ⅱa）。しかし、特にCEAのハイリスク患者に対する、randomized controlled trial（RCT）および非RCTのsubgroup解析において、CEAと「同等」もしくは「劣らない」との報告が多くみられるようになっている

10-17）（Ⅱa）
。

無症候性頸動脈閉塞に対する、extracranial-intracranial（EC-IC）bypass術については、
脳循環予備能の低下した場合を含め、報告自体がなく、推奨する科学的根拠はない。
冠動脈疾患を合併する無症候性頸動脈狭窄で、心臓バイパス手術との同時または前処置
18、19）

としての治療（CEA）については、推奨する科学的根拠はない。

引用文献
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脳卒中治療ガイドライン2009229

Ⅴ．無症候性脳血管障害

4．無症候性脳動静脈奇形

推

奨

無症候性脳動静脈奇形に対する開頭手術治療または定位放射線治療の予後改善効果
は、現時点では明らかでない（グレードC1）。無症候性脳動静脈奇形の治療方針決定においては、脳動静脈奇形一般における自然経過のリスクと治療のリスクを考慮した上で個々の症例について判断する必要がある。

●エビデンス
無症候性脳動静脈奇形に対しては経過観察、あるいは開頭手術や定位放射線による治療が考慮される。無症候性脳動静脈奇形の自然歴として、年間出血率は6.44％であり出血発
1）

症例と同等であるとの報告がある （Ⅱb）。また、Spetzler-Martin Grade 4、5に分類される無症候性脳動静脈奇形においてはリスクが高いため開頭手術治療を推奨しないとの報告
2）がある （Ⅱa）。現時点では経過観察による予後と治療後の予後を比較したエビデンスはなく、また手術治療と定位放射線治療の効果を比較したエビデンスも存在しない。なお、
非出血性脳動静脈奇形の治療効果に関するランダム化対照試験が現在米国において進行中
3）である （Ⅰb）。
4）一般的に脳動静脈奇形の発生頻度は13.4/100万人/年で約半数が出血で発症する 。無症
1）候例を含む非出血性脳動静脈奇形の年間出血率は 2 〜 3 ％前後である 。出血後、年間出1）

血率は約15％に上昇し、その後数年で年間 1 〜 2 ％前後まで低下する 。脳動静脈奇形一般の出血関連因子として、深部に局在するnidus
8）

5、6）

6）

6）

7）

、深部drainer 、年齢（高齢 、若年 ）、

9）

10）

後頭蓋窩病変 、nidusのサイズ（小さいもの 、大きいもの ）、nidusと関連した動脈瘤の11）

合併 などが報告されている（Ⅱb-Ⅲ）。Spetzler-Martin Grade 4、5に分類される脳動静
12）

脈奇形は出血率が高いとする報告がある一方 （Ⅱb）、年間1.5％という低い出血率も報告
2）13）されている 。なお、脳動静脈奇形の初回出血による死亡率は10％前後といわれており 、
初回出血、再出血を問わず他疾患に起因する脳内出血と比較して永久的な神経学的脱落症
14）状を残すことは少ないことが報告されている （Ⅱb）。脳動静脈奇形一般の治療に関して、Spetzler-Martin Grade 1、2に分類される脳動静脈奇形においては概ね良好な手術成績が7、15）報告されており、特に小児例においてより良好な結果が報告されている（Ⅱb-Ⅲ）。定位

16、17）

放射線治療は手術のリスクが高い深部小病変により適しており、小児例においては

18-20）

成人例より高い治療効果が報告されている（Ⅱb-Ⅲ）。定位放射線治療後は完全閉塞後のみならず血管撮影上完全閉塞が得られる過程（latency period）においても出血予防効果
21）が期待できる （Ⅱb）
。血管内塞栓術単独で得られる脳動静脈奇形の完全閉塞率は22％と
22）

23）

低く 、術前塞栓術による合併症も無視できないとの報告があるため 、治療困難な手術
23）

治療例の術前補助療法として考慮される 。定位放射線治療前の塞栓術については放射線
治療後の閉塞率を下げるとの報告がある

230

2、20）

（Ⅱa-Ⅱb）。

引用文献
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232

Ⅴ．無症候性脳血管障害

5． 未破裂脳動脈瘤5-1 ．未破裂脳動脈瘤の診断とスクリーニング
推

奨

未 破 裂 脳 動 脈 瘤 の 診 断 の ス ク リ ー ニ ン グ に はMagnetic Resonance Angiography（MRA）（0.5T以上）による診断、手術適応などさらなる検討にはDigital
Subtraction Angiography（カテーテル法による）、3次元血管撮影（カテーテル法
による）、3D Helical computer tomography（3D-CTA）、により診断されることが望ましい（グレードA）。

●エビデンス
脳動脈瘤の診断の基本はカテーテル法による脳血管撮影であるが、近年の画像技術の進歩によりMRAや3D-CTAなどにより極めて正確に診断が下せるようになっている。感度1）（Sensitivity）
は76〜98％、特異度（Speciﬁcity）は85〜100％とされている （Ⅱa）。
クモ膜下出血で発症した患者の家族は通常の数倍の頻度で未破裂脳動脈瘤を有することが知られているが、その有無をMRAや血管撮影でスクリーニングし治療することが、患者の生命予後および生活の質に有益であるか否かについては明らかなエビデンスがない

2）

（Ⅱa）
｡さらにクモ膜下出血の家族歴のない成人において、未破裂脳動脈瘤についてスク3）

リーニングを行う意義についても明らかではない （Ⅲ）。
引用文献
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脳卒中治療ガイドライン2009233

Ⅴ．無症候性脳血管障害

5． 未破裂脳動脈瘤

5-2 ．未破裂脳動脈瘤が発見された場合の
初期対応
推

奨

1．未破裂脳動脈瘤が診断された場合、未破裂脳動脈瘤の自然歴（年間出血率）などの正確な情報を患者に示し、今後の方針について文書によるインフォームドコ
ンセントを行うことが推奨される（グレードB）。
2．未破裂脳動脈瘤診断により患者がうつ・不安をきたすことがあり、この点に十分配慮したインフォームドコンセントが重要であり、うつ症状や不安が強度の場合は必要に応じてカウンセリングが推奨される（グレードC１）。
3．患者および医師のリスクコミュニケーションがうまくできない場合、他医師または他施設によるセカンドオピニオンが推奨される（グレードC１）。

●エビデンス
未破裂脳動脈瘤の自然経過や治療適応、治療法の選択については未確定なものも多く、患者は医師から伝えられた情報を正確に理解することが容易ではない。破裂リスク、治療のリスクは患者には非常に高く捉えられる傾向がありれることにより不安が高まるという報告がある

1、2）（Ⅱb）、未破裂脳動脈瘤が診断さ

3、4）

（Ⅱa）。

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234

Ⅴ．無症候性脳血管障害

5． 未破裂脳動脈瘤

5-3 ．未破裂脳動脈瘤の治療
推奨

1．未破裂脳動脈瘤が発見された場合、年齢・健康状態などの患者の背景因子、大きさや部位・形状など病変の特徴、未破裂脳動脈瘤の自然歴、および施設や術者の治療成績を勘案して、治療の適応を検討することが推奨される。なお、治療の適否や方針は十分なインフォームドコンセントを経て決定されることを推奨する（グレードB）。
2．未破裂脳動脈瘤の自然歴（破裂リスク）から考察すれば、原則として患者の余命が10〜15年以上ある場合に、下記の病変について治療を検討することが推奨される（グレードC1）。
①大きさ5〜7mm以上の未破裂脳動脈瘤②5mm未満であっても、A）症候性の脳動脈瘤B）後方循環、前交通動脈、および内頸動脈─後交通動脈部などの部位に存在する脳動脈瘤C）Dome neck aspect比が大きい・不整形・ブレブを有するなどの形態的特徴をもつ脳動脈瘤
ただし、前項（5-2．未破裂脳動脈瘤が発見された場合の初期対応）に記されているように、未破裂脳動脈瘤の診断に伴いうつ症状や不安などが生じることが報告されており、破裂率や合併症のリスクに基づいたbeneﬁt-risk分析ないし費用効果分析だけで治療の適否を検討することは妥当ではない。したがって、
上記に適合しない症例では、個々に検討し十分なインフォームドコンセントを行う。
3．開頭手術や血管内治療などの外科的治療を行わず経過観察する場合は、喫煙・大量の飲酒を避け、高血圧を治療する（グレードA）。経過観察する場合は半年から約1年毎の画像による経過観察を行うことが推奨される（グレードC1）。
4．血管内治療においては、治療後も不完全閉塞や再発などについて経過を観察することが推奨される（グレードB）。
5． 開頭クリッピングの術後においても、長期間経過を追うことが推奨される（グレードC1）。

脳卒中治療ガイドライン2009235

●エビデンス
1．破裂に関するリスクについて
現在までに未破裂脳動脈瘤の破裂率に関してエビデンスレベルの高い報告は少ない。未破裂脳動脈瘤の自然歴は大きさ、部位によって異なり、サイズが大きいものや、症候性の未破裂脳動脈瘤は破裂しやすいとされている。その他、年齢、女性、多発性、クモ膜下出血の既往、喫煙、不規則な瘤の形状・ブレブの存在、dome neck aspect比の高いものな
1-10）

どが破裂しやすい因子として報告されている （Ⅱa-Ⅲ）。
欧米の53施設で行われた国際未破裂脳動脈瘤研究（ISUIA）では1998年にその中間報告が3）4）なされ （Ⅱb）、さらに2003年に前向きデータの報告が追加されている （Ⅱa）。破裂率に関して、2003年に報告された前向き経過観察（1,692症例、2,686瘤・平均4.1年、6,544人/年）
では、クモ膜下出血の既往のない群（Group 1）における瘤 7 mm以下の未破裂脳動脈瘤のうち、A群（内頸動脈、前交通動脈、中大脳動脈瘤）では 5 年間に 0 ％、P群（椎骨脳底動脈
瘤と内頸動脈─後交通動脈瘤）
では2.5％（年間0.5％）、破裂脳動脈瘤に合併した群（Group 2）
において、A群1.5％（年間0.3％）、P群3.4％（年間0.7％）であった。サイズがより大きな脳動脈瘤ではクモ膜下出血既往の有無による差は明らかではなく、7 〜12mmではA群2.6％（年間0.5％）、P群14.5％（年間2.9％）、13〜24mmではA群14.5％（年間2.9％）、P群18.4％（年間3.7％）、25mm以上ではA群40％（年間 8 ％）、P群50％（年間10％）であった。5 年間死亡率は12.7％で破裂を認めた51例中33例（65％）が死亡した。
未破裂脳動脈瘤の頻度に関して人種別の差はいまだ明らかではない。しかし、クモ膜下出血発症率はフィンランドと日本において他の地域よりも高いとされているため、未破裂
脳動脈瘤の破裂率が人種別で異なる可能性もある。Wermerらのメタアナリシス（19論文より4,795患者、26,122人/年）
では、未破裂脳動脈瘤の年間破裂率は 5 年以下の観察で1.2％、
5 〜10年で0.6％、10年以上で1.3％と経過観察年数で破裂率がやや異なり、サイズによっても異なり 5 mm以下でも0.5％、5 〜10mmで1.2％、10mm以上で1.5％であった。有意差をもつ因子は、5 mm以上の大きさ、後方循環、症候性、また日本およびフィンランドの研究であった

8、11）。

日本では未破裂脳動脈瘤に関して下記のような内容が報告されている。年間破裂率については1.9〜2.7％となっており、サイズが大きいもの、後方循環、症候性、多発性および多房性の形状などが破裂のリスクが高い因子であるという報告がある一方で、合併疾患や5-7）瘤の部位による破裂率の差は認めないとする報告もある （Ⅲ）。
UCAS Japanはまだ中間段階であり、正確な破裂率は公開されていないが、全体で年間約0.9％前後、破裂に関与する因子として、脳動脈瘤の大きさと部位が重要であり、現段階では有意差はないが女性、多発性、喫煙、高齢者などもリスクファクターとしてあげら
12）

れている （Ⅱa）
。
米倉らは 5 mm未満の小型未破裂脳動脈瘤を全例（329例、380病変）、前向きに観察する
SUAVe 研究を行っており、375人/年の経過観察で 3 人に破裂
（0.8％/年 95％CI：0.2〜 3 ％）、18病変
（4.7％）に 2 mm以上の拡大が認められたと報告している｡ 拡大や破裂に関与する因子として多発性・女性・70歳以上の高齢、部位として前交通動脈瘤および脳底動脈瘤をあ13）げている （Ⅱa）
。
動脈瘤の拡大率に関するデータは破裂率よりさらに少ない。MRAや3D-CTAを用いた観察研究では、7 ％前後で瘤の拡大が認められたとの報告があり、Kaplan Meierでみた拡236

大率推移は 1 年目2.5％、2 年目 8 ％、3 年目17.6％と年月を経過するごとに拡大するリス
クが高まることが示されている

14、15）（Ⅲ）。拡大に関与する因子として大きさと多形性、病変部位としては脳底動脈瘤や前交通動脈瘤などがあげられている

13-19）（Ⅱa）。

2．治療に伴う合併症について治療に伴う合併症の発生率も未破裂脳動脈瘤の治療適応を決定する上で、大きな因子である。治療による合併症の発生率は1.9〜12％と報告されている

4、12、20、21）（Ⅱa-Ⅲ）。

2003年に報告されたISUIAの前向き研究では開頭術後 1 か月の時点における重篤合併症（modiﬁed Rankin scale 3 以上、MMSE 24未満となったもの）の発生率は12％、死亡率は4）

1.5％、血管内治療ではそれぞれ7.3％、1.8％であった （Ⅱa）。治療成績を悪化させる因子として開頭手術例では動脈瘤の大きさ（12mm以上）、部位（後方循環）、症候性脳虚血の既往、症候性動脈瘤の関与が、血管内治療でも動脈瘤の大きさ（12mm以上）、部位（後方循環）の関与が報告されている。
この他、開頭クリッピング手術のリスクに関する因子としては、前交通動脈瘤や内頸動20）

脈部分岐部動脈瘤という部位をあげている報告もあれば （Ⅲ）、巨大ではない前方循環の脳動脈瘤に限定すると死亡率は0.8％、合併症発生率は1.9％と治療に関するリスクは低い21）とする報告や （Ⅲ）
、症例数や調査報告年度、年齢、性、動脈瘤サイズ、部位に関して有22）

意差は検出できなかったとする報告もある （Ⅲ）。UCAS Japanの中間解析においても、
2,600例超の治療成績では、modiﬁed Rankin scaleが 2 ポイント以上悪化する例は 5 ％以12）下であった （Ⅱb）
。
未破裂脳動脈瘤に対する開頭手術が大脳高次機能へ与える影響について、ISUIAでは高4）次機能低下が特に高齢者では高率に発生していることを報告しているが （Ⅱa）、未破裂
脳動脈瘤開頭手術の術後にIQはむしろ向上し、ほかの数値の変化には差が認められなかっ23）

たことを術前後の知能・記憶検査、血流などの詳細に検討により示した研究もあり （Ⅱb）、
丁寧な手術手技により大脳高次機能面での合併症の発生は極力低く抑えることができることが示されている。
未破裂脳動脈瘤の発見や治療が生活の質（Quality of life；QOL）に与える影響についても報告されているが24-26）、
大規模な研究や明確なエビデンスはない。Short Form-36（SF-36）

およびうつスケールを用いた解析では、未破裂脳動脈瘤を有する術前患者においてSF-36
値が一般人に比較して低下しており、治療直後には一時的に低下することもあるが、3 年の経過によって、すべての患者でQOLは一般人のものと同等となっていたという報告は、未破裂脳動脈瘤が発見されたことによるQOLの低下とそれが治療によって改善されるこ26）とを示している 。一方、未破裂脳動脈瘤の術後短期的にQOLが低下し、術後 1 年間で24）相当に回復するものの、やはりQOLの低下を訴えることもあることが報告されている（Ⅲ）
。
3．治療に関する効果分析について

未破裂脳動脈瘤の年間破裂率や治療に伴う合併症の発生率、患者の年齢などの諸条件を入力することにより、治療に関する費用効果について複数の分析がなされている。入力条
件によりその分析結果は異なり、これらの費用効果分析やrisk-beneﬁt分析は明確な推奨を与える根拠とはなっていない

27-33）（Ⅲ）。

例えば、破裂率が年 1 ％であり、治療合併症が 5 ％以内であれば70歳以下で治療は有効となり、破裂率が 2 ％であれば治療合併症率が 5 〜10％であっても65歳以下で有効であり、脳卒中治療ガイドライン2009

237

27）

合併症が10％を超えると治療の利益はないという報告もされている 。一方、ISUIAの前向きデータに基づく入力条件では、前方循環の 7 mm未満の瘤の治療はrisk-beneﬁt上、有
30）

31）

用性がないとの分析もある （Ⅲ）
。他の動脈瘤においては年齢により有効性が変化する（Ⅲ）
。未破裂脳動脈瘤のスクリーニングとしての費用─効果分析では、治療合併症を10％、クモ膜下出血の死亡率を50％、未破裂脳動脈瘤の有病率が 3 ％という仮定では、未破裂脳動脈瘤の年間破裂率が 2 ％であればスクリーニングに意義はあり、0.5％では効果
32）

は生まれないと分析されている （Ⅲ）。
4．治療の選択や長期成績について治療の選択について、治療成績､入院日数、費用などについて、血管内治療と開頭手術
34）

35）

を比較した報告はあるが （Ⅱb）、 （Ⅲ）、いずれも医療制度の異なる外国のデータであったり、無作為臨床試験ではなかったりするため、明らかなエビデンスはない。
未破裂脳動脈瘤治療後の長期成績に関しての報告は少ない。未破裂脳動脈瘤に対する血管内治療の根治性については、Guglielmi detachable coil（GDC）を用いて91％の病変を完全あるいは準完全に閉塞することができたという報告もあれば、完全閉塞率は54％であったという46報告の集計もあり

36、37）（Ⅲ）、明らかにはされていない。このため、治療後も不完全閉塞や再発などについて経過を観察することが推奨される。
一方、開頭手術により治療された未破裂脳動脈瘤例の長期経過観察において、治療した
脳動脈瘤の再発や新生した動脈瘤の破裂などによるクモ膜下出血の発生率は10年で1.4％、
38）

20年で11.4％であったという報告があり （Ⅱb）、たとえクリッピングが完全でも、長期の経過観察が必要である。
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