医療保健学研究

1巻：41-54頁 (2010)
ISSN 2185-2227

原著論文

介護老人保健施設における専門職の役割－リハビリテーション職・看護師・介護福祉士・ソーシャルワーカーの連携の視点から－
林隆司 1，泉谷利彦 1，縄井清志 1，星虎男 1，澤田和彦 1，杉野一行 1，
椎名清和 2，丸井明美 3，佐々木美樹 3，宮崎泰 1
1 つくば国際大学医療保健学部理学療法学科
2 つくば国際大学産業社会学部社会福祉学科
3 つくば国際大学医療保健学部看護学科―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
旨】介護老人保健施設に勤務する PT・OT・ST などのリハビリ職、看護師、介護福祉士、【要社会福祉士のそれぞれの役割を明確にし、各職種間の連携の実態を把握することを目的に質問紙による調査を行った。その結果、それぞれの職種における役割が明確になり、それぞれの役割が重なる業務が連携のポイントになることが示された。一方で、各職種に求められる役割と現実の業務の間にはギャップがあることも示された。この背景として、他職種に対する理解不足や人員不足により業務に余裕がないことが考えられる。そこで、老健のケアの現場においては、限られた人員体制の中で、継続的に連携してケアを行える環境をいかに作っていくか、ということが重要な課題である。そのためには、各職種が専門性を発揮すると同時に他職種への理解を深めていくことが必須である。そして、そのカギを握るのがより良い人間関係の構築であると考える。
(医療保健学研究第 1 号：41-54 頁)

キーワード：介護老人保健施設；専門職の役割；連携―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
序を対象とした各施設にもニーズに応じた役割論を果たすことが求められている。中でも介護老
我が国の医療・保健・福祉を取り巻く環境は、

人保健施設(以下、老健)には、これまでの病院高齢化社会の進行、それに伴う介護保険の導入から在宅復帰の間の中間施設としてだけでななどによって様々に変化してきており、高齢者

く、介護予防への取り組みを中心としたリハビ――――――――――――――――――――

リテーションの提供や、地域在宅医療・介護の連絡責任者：林隆司

拠点といった、多様なニーズに応じた役割が期〒300-0051

待されてきている。

茨城県土浦市真鍋6-8-33

つくば国際大学医療保健学部理学療法学科

老健におけるリハビリテーションは、医師

TEL: 029-883-6029
FAX: 029-826-6776(Dr)、理学療法士(PT)/作業療法士(OT)/言語聴

e-mail: t-hayashi@tius-hs.jp

覚士(ST）、看護師(Ns)、介護福祉士(CW)、社42
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会福祉士(以下、SW)などの多様な専門職種が的ニーズの変化のなかで、在宅サービスや施設チームとして利用者及び家族へのアプローチサービスを提供する上での PT/OT/ST やそのを行っており、他職種での連携はケアの質を高連携職種である Ns、CW、SW の役割に関すめるために非常に重要である。三澤(2000)は、る報告や老健に関する連携そのものについて専門家が自己の役割の効用と限界を十分に認の研究は、殆んどみられていない。

識しつつ、患者や障害者に対する専有思想を柔軟に処理することを述べている。
連携の業務が明文化されている今日、実践現場では連携を前提とした多くのアプローチ

そこで今回、老健に勤務する PT/OT/ST、Ns、CW、SW におけるそれぞれの役割を明確にし、各職種間の連携の実態を把握することを目的に、質問紙による調査を行った。

モデルが試みられているが、職場内での他者からのサポート不足、連携に対する認識の低さ、職員同士の協働の未熟さなどが要因となり、連対象と方法携体制の構築はかなり遅れている現状である。
小林(2001)によれば、当面種々の混乱の中で、

対 象

介護領域とリハビリテーション領域の棲み分
対象は、茨城県内の老健(94 施設)に常勤勤けと連携が課題であるとされる。
また、個人の問題として、共通の目標を忘務する PT/OT/ST、Ns、CW、SW を対象としれる、他職種を認めない、他職種への敬意がなた。老健の人員基準では PT/OT/ST での職域い、他職種の業務や役割を知らないといったこは明確になっていないことから今回は一括しとも連携を妨げる原因として考えられる。伊勢て PT/OT/ST とした。

(1966)は、連携するための前提として、各スタッフが互いに信頼し各々の役割を理解していることが必要であると述べている。
若狭(2005)は、介護保険制度の性格が専門職の位置づけを不明確にしており、そのことが異なる専門職でのチームワークの不十分さにつながっていると指摘している。
一方、高齢者を対象としたリハビリテーシ
ョンにおいては、障害の維持･改善を目的としたリハビリテーションに加えて、障害または要介護状態になることの予防を目的としたリハビリテーションに関心が集まっている。また、高齢化や障害の重度化に伴う運動障害だけでなく、認知症による生活能力の障害も深刻な問題となっている。医療政策の面からは、平成15 年リハビリテーション実施計画書の新設や
平成 18 年度の介護報酬の大幅な見直しにより、新たに短期集中加算など加算基準が複数設けられ、リハビリテーションの質的･量的な見直しが求められている。
このような保健･医療･福祉を取り巻く社会方法
94 施設に質問紙を送付し、施設長を通してPT/OT/ST、Ns、CW、SW の各職種に回答を求め、その結果を郵便にて返送する方法を用いた。調査期間は平成 19 年 9 月～10 月までの 1か月間とした。調査内容は「専門職の職務内容」「連携に対するイメージ」「施設内の役割に関するもの」とした。今回は専門職種の職務内容に つ い て 、 ブ レ イ ン ス ト ー ミ ン グ (Osborn1963）を用いて、出来る限り同じ職種の複数人でアイデアを出し合い、自分の職種の役割を回答するように依頼した。
分析方法
保健・福祉領域施設の管理者として勤務年
数 20 年の PT がブレインストーミングの結果を業務内容に見合った意味のある言葉に置き換えて、4 職種ごとに単純集計した。更に業務43林隆司 他／医療保健学研究

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内容の傾向を把握するために、ADL 関連業務、た。調査票は無記名自記式とし、記入後は施設医療的ケア関連業務、事務的関連業務、その他の調査責任者が一括して調査事務局へ返送しの業務に分類した。

た。なお、本調査はつくば国際大学研究倫理委
員会による承認を得て実施した。

倫理的配慮
調査票は施設ごとに調査責任者を決定し、結果調査責任者宛に送付した。調査票の送付の際、論文や発表等では調査対象者個人が特定され業務内容と重複業務ることはなく、調査対象者の個人情報やプライバシーを侵すことがないこと、得られたデータ

回答は 94 施設中 20 施設(回収率 22.5%)からは研究以外の目的で使用しないこと、アンケー得られた。職種ごとの内訳は PT/OT/ST：18

トへの回答をもって研究への同意とすること

件、Nｓ：18 件、CW：20 件、SW：10 件でを記載した説明書を同封した。同封した書面をあった。業務内容について職種別に図 1~4 に元に、調査責任者から調査対象者へ口頭にて調示した。

査協力の趣旨、研究目的、方法を説明してもら

PT/OT/ST に多くみられた業務内容は、機能い、同意が得られたものに対して回答を依頼し訓練 18 件(100%)、教育関連(介護指導、学生

図 1．PT/OT/ST の業務．PT/OT/ST の業務として、機能訓練、教育関連、ミーティング・カンファレン
ス・各種会議の割合が高くなっている。

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図 2．Ns の業務．Ns の業務として、服薬介助、バイタル測定、排泄介助、食事介助、PEG 注入等の割合が高くなっている。

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図 3．CW の業務．CW の業務として、排泄介助、食事介助、入浴介助、移動・移乗介助、集団レクリエーション・各種行事の提案・実施・参加、施設内衛生管理、環境整備、書類・記録(カルテ等)の作成・整理等の割合が高くなっている。

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図 4．SW の業務．SW の業務として、他機関、・他職種との連絡、入退所に関わる調査・処置、入所者・退所者の受け入れ対応、ミーティング・カンファレンス・各種会議、書類・記録の作成・整理、家族への連絡・対応・指導等の割合が高くなっている。

指導)18 件(100%)、ミーティング・カンファレ

表 1 件(5.6%)、経管栄養 1 件(5.6%)などの介助

ンス 12 件(66.7%)、車いす点検 10 件(55.6%)、

業務関連や非専門関連業務に関するものであ福祉用具の検討・選択 10 件(55.6%)、入退所にった。

関わる調査・処置(訪問)8 件(44.4%)、集団レク

Ns に多くみられた業務内容は、服薬介助 18

リエーション・各種行事 8 件(44.4%)、リハビ件(100%)、バイタル測定 16 件(88.9%)、PEG

リテーション実地計画書の作成 7 件(38.9%)で注入 14 件(77.8%)、食事介助 14 件(77.8%)、あった。それ程多くない業務としては、送迎 3

排泄介助 14 件(77.8%)、受診・診察・回診介助件(16.7%)、自主トレメニュー提示 3 件(16.7%)、13 件(72.2%)、皮膚科処置 13 件(72.2%)、ケア精神的ケア 3 件(16.7%)、バイタルサインの測プラン作成・評価 11 件(61.1%)、書類・記録の定 3 件(16.7%)、排泄介助 3 件(16.7%)、コミュ作成 10 件(55.6%)、整容介助 10 件(55.6%)、

ニケーション 2 件(11.1%)、整容介助 2 件

健康管理 9 件(50.0%)、入浴介助 9 件(50.0%)、(11.1%)、利用者の見守り 2 名(11.1%)、食事介排便コントロール 9 件(50.0%)であった。その助 2 件(11.1%)、音楽療法 1 件(5.6%)、研究発他にも多岐にわたっていた。

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CW に多くみられた業務内容は、集団レク

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職種との連携 10 件(100%)、入退所に関わる調リエーション 20 件(100%)、整容介助 20 件

査・処置(訪問)10 件(100%)、各種書類申請手(100%)、入浴介助 20 件(100%)、食事介助 20

続き書作成・説明 10 件(100%)、入所者・通所件(100%)、排泄介助 20 件(100%)、移動・移乗者の受け入れ対応(相談・面接等)10 件(100%)

介助 17 件(85%)、施設内衛生管理 15 件(75%)、であった。これらの業務内容に関して、2 職種書類・記録(カルテ等)の作成・整理 14 件(70%)、以上が関わっているものを図 5～8 に、3 職種環境整備 13 件(65%)であった。その他には服以上が関わっているものを図 9 に示した。4 種

薬介助(投薬・点鼻・点眼等)5 件(25%)、臥床・類全てが関わっている業務として「送迎」「環離床介助 5 名(25%)、食事状況確認 5 件(25%)

境整備」「集団レクリエーション」「ミーティ等であった。

ング・カンファレンス」「他機関・他職種とのSW に多くみられた業務内容は、ミーティン連携」「書類・記録(カルテ等)の作成・整理」

グ・カンファレンス 10 件(100%)、他機関・他「家族への連絡・対応・指導」が挙げられた。

図 5．ADL 関連の業務での各職種の割合．ＡＤＬ関連の業務の中では、送迎、環境整備で 4 職種、利用者の見守り、物品チェック・福祉用具チェック等、食事介助、排泄介助で 3 職種が関わっている。

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図 6．医学的関連の業務での各職種の割合．コミュニケーション、PEG 注入、移動・移乗介助、整容介助、バイタル測定で 3 職種が関わっている。

図 7．事務的職務の業務での各職種の割合．書類・記録(カルテ等)の作成・整理、集団レクリエーシ
ョン・各種行事の提案・実施・参加、ミーティング・カンファレンス・各種会議、他機関・他職種との連絡、家族への連絡・対応・指導で 4 職種が関わっており、ケアプランの作成・評価、意見の傾聴(苦情・相談等)・入院・退所・研修対応、で 3 職種が関わっている。

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図 8．その他業務での各職種の割合．送迎に 4 職種が関わっており、教育関連では、2 職種が関わっている。3 職種以上が関わっている業務と、関わっている職種を図 9 に示した。

図 9．多職種が関わっている業務と関わっている職種

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表１．業務内容の傾向(単位：件)．

ADL 関連業務：社会生活での介助・身辺ケア・認知予防・おやつ介助・水分提供・食事状況確認・精神的ケア・臥床/離床介助・コミュニケーション・ベッドメーキング・福祉用具の検討/選定・利用者の見守り・リハビリの補助・着脱介助・オムツ介助・車椅子点検・施設内衛生管理・物品チェック・福祉用具チェック等・移動/移乗介助・入浴介助・整容介助・食事介助・排泄介助・利用者の様子把握・環境整備・書類・記録(カルテ等)の作成 / 整理．
医療的関連業務：バイタル測定・服薬介助(投薬・点鼻・点眼等)・PEG 注
入(経管栄養)・機能訓練(リハビリ等)・排便コントロール(摘便・浣腸・導尿等)・皮膚科処置(褥蒼・胃ろう部・カニューレ部等/受診/診察/回診介助・
健康管理・身体測定・処置検査(採血/検尿等)・注射(インスリン/点滴等)・コール対応/処置・利用者の心身機能評価 / 検討・急変時の対応・死後の処置・吸引・酸素投与・皮膚確認・バルーン挿入/交換・滅菌/消毒(セッシ/カスト等)・自主トレメニュー提示・危険物処理・心電図・音楽療法・性状観察・嚥下状態確認・食形態の提案・パウチ交換・栄養アセスメント・診察
立会い．
事務関連業務・リスクマネージメント・申し送り・部会活動・リハビリテーション：実施計画書の作成/説明・ケアマネジメント業務・現場実施状況の把握と評価・療養上のアドバイス・外出・外泊対応・各委員会への参加・情報収集提供・入院/退所/研修対応・ケアプラン作成/評価・集団レクリエ
ーション/各種行事の提案/実施/参加・利用契約/説明・継続判定会議事録の作成・家族への連絡/対応/指導・意見の傾聴(苦情・相談等)・入所者・通所者の受け入れ対応(相談・面接等)・各種書類申請手続き書作成・説明(介護保険証の更新代行等)・入退所に関わる調査・処置(訪問/問題点等)・他機関/他職種との連絡・ミーティング・カンファレンス・各種会議．
その他の関連業務：デイサービス・デイケア・研究発表・勉強会・教育関連(介護指導/学生指導/退所時指導等)・送迎．

3 職種が関わっている業務としては、「利用者動・移乗介助…)、医療的関連業務(バイタルサの見守り」「物品チェック」「福祉用具チェッインの測定、服薬介助、経管栄養、排便・排便ク」「食事介助」「入院・退院・研修対応」「ケ管理、吸引、皮膚確認、健康管理)、事務関連

アプランの作成・評価」「意見の交換」であっ業務(書類・記録の作成・整理、ミーティング・た。この内、PT/OT/ST では「入院・退院・研カンファレンス、他機関・他職種との連携、各修対応」「ケアプランの作成・評価」「意見の種書類申請手続き書作成・説明…)、その他(送交換」に関しての関与は認められなかった。ま迎、教育…)に分類し、表１に示した。

た、SW については「介助に関する業務」「医PT/OT/ST では、ADL 関連業務 12 件(42.9%)、療的なケア」に関する業務内容は少なかった。

医療的関連業務 7 件(25%)、事務関連業務 6 件(21.4%)、その他 3 件(10.7%)であった。

業務の傾向

Ns では、ADL 関連業務 18 件(32.7%)、医療的関連業務 22 件(40%)、事務関連業務 11 件

職種間の業務の傾向を把握するために、各業務を ADL 関連業務(排泄介助、整容介助、移(20%)、その他 4(7.3%)であった。
CW では、ADL 関連業務 23 件(51.1%)、医51
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療的関連業務 11 件(24.4%)、事務関連業務 10としての業務を行っておらず、期待される役割件(22.2%)、その他 1 件(2.2%)であった。と担っている役割との間にギャップが生じてSW では、ADL 関連業務 3 件(13%)、医療いる。また Ns は、他職種から利用者に関する的関連業務 1 件(4.3%)、事務関連業務 18 件

重要な情報の提供を求められている(石鍋，(78.3%)、その他 1 件(4.3%)であった。

1998)。
老健では、利用者へのケアが医療より生活に近い内容であるにもかかわらず、多くの Ns

考察が医療に重きを置いている現状があり、利用者の生活ケアを通した他職種との連携が希薄に今回、老健に勤務する PT/OT/ST などのリなっていることが考えられる。そこで今後は、ハビリ職、Ns、CW、SW の役割を明確にし、Ns が老健で Dr や PT/OT/ST、CW、SW と役各職種間の連携の実態を把握することを目的

割を分担し、調整役という役割を果たせるように質問紙による調査を行った。

な体制の確立（柴田 他，2003）が課題である。

リハ職においては、機能訓練、教育関連、現状の生活ケアに参加するだけでなく、チームミーティング・カンファレンス・各種会議を業のまとめ役としての機能を果たすことで、連携務として捉えている傾向が示された。業務内容体制の統率が図られ、より充実したケアが提供

傾向は、活動を高める ADL 関連業務を中心とできる。

して医療関連業務・事務関連業務と幅広く携わ

CW においては、集団レクリエーション・っている。一方で、老健に勤務するセラピスト

整容介助・入浴介助・食事介助・排泄介助・移には在宅生活を支援できる専門技術の提供が動・移乗介助・施設内衛生管理・書類・記録(カ求められており(小笠原 2006)、現状とニーズルテ等)の作成・整理を業務として捉えているの間に乖離が認められた。在宅生活支援を目指傾向が示された。業務傾向は、ADL 関連業務

したリハビリテーションには、家屋状況や家庭が中心であり、ほとんど 2 職種以上が関わって環境などの情報収集が重要である。しかし、現いる。ただし認知症予防、おやつ介助等、生活状ではリハ職の人手不足を原因として、施設内面に着目した業務は１職種で行っている傾向

外における十分な連携体制が構築できず、上記が示された。認知症予防等の業務は、本来は最のニーズに応えることは難しいと考えられる。

も多職種が協働して行う必要があるものだが、そこで今後は、リハ職の人員確保が行われ、他実際には行われていないという現状を把握す職種との協働が必要な業務へ積極的に参加でることができた。

きる体制の確立が求められる。

図、表より、2 職種以上が関わる業務を行っ

Ns においては、服薬介助・バイタルチェッている CW は、他職種と比較して、業務を円ク・PEG 注入・食事介助・排泄介助・受診・滑に行う上で連携を必要とすることが多くな診察・回診介助を業務として捉えている傾向がっていると考えられる。連携が良好に行われて示された。業務内容傾向は、医療的関連業務・いない場合には、人員の不足や医療等の専門的ADL 業務が中心になっており、事務関連業務

ケアが十分に提供できないなどの事態が予想やその他業務(介護教育)など、幅広く携わってされ、業務の停滞やリスクの増大など、ケアのいるという結果が示された。また、ADL に関質の低下を招いてしまうことが懸念される。こする業務は CW と共に携わっている傾向があの改善策として、他職種と重なる業務におけるった。Ns に期待される役割として職種間の調連携を良好なものにしていくことが、介護業務整役が挙げられているが(石鍋と福屋，1997；を円滑にすることに直結する。

石鍋 他，2000)、実際には Ns は老健で調整役・他職種との連絡、SW においては、他機関、

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入退所に関わる調査・処置、入所者・退所者のあると考えられた。よって今後更に各職種の役受け入れ対応、ミーティング・カンファレン割、連携の分析を進め、老健の職場環境の改善

ス・各種会議、書類・記録の作成・整理、家族を図るための方略を探っていきたいと考える。

への連絡・対応・指導が業務として捉えている傾向が示された。この背景として、他機関・他職種との調整や家族との相談が中心であるた謝

辞め、利用者の生活現場に入ることが少なく、他職種と連携業務を行う機会が得られにくい、と本研究はつくば国際大学共同研究の助成をいうことが考えられる。そこで今後は、SW が受けて行われました。また、本研究の調査にご積極的にケアの現場に関わっていくことで他協力いただいた皆様に心より感謝申し上げま

職種と連携、協働する時間を増やしていくことす。

が重要である。しかし、現状では SW のみが担っている業務も多く、人員不足も考えられることから、まずは SW の増員が急務ではない参考文献だろうか。

石鍋圭子, 福屋靖子 (1997) リハビリ看護の

今回の調査では、それぞれの職種における役割が明確になり、複数の職種の役割が重なる業務が連携のポイントになることが示された。しかし、各職種に求められる役割と現実の業務の間にはギャップがあることも示された。この背景として、他職種に対する理解不足や人員不足「専門的機能」と「専門的技術」の検討－領域別看護婦の意識調査から－．筑波大学リハビリ研究．6: 13-23.
石鍋圭子 (1998) 看護情報からみたチーム医療における看護の役割．Nurse date 19:
10-15.

により業務に余裕がないことが考えられる。

石鍋圭子，野々村典子，吉田真季，奥宮暁子，

西山(2000)は、ある人の生活を向上させるた

宮腰由紀子，土屋陽子，川波公香，穂積

めには、複数の専門家たちが継続的に連携、協恵子 (2000) リハビリ医療における職業してサービスを供給していく必要があると種間連携の実態と看護婦の役割．リハビ述べている。そこで、老健のケアの現場においリ連携科学．1: 141-149.ては、限られた人員体制の中で、継続的に連携

伊勢真樹 (1966) 医師・看護婦・セラピストのしてケアを行える環境をいかに作っていくか、

連携．リハビリ医学．33: 467-469.ということが重要な課題である。そのためには、小笠原正 (2006) 介護老人保健施設からみた各職種が専門性を発揮すると同時に他職種へリハビリ連携の現状と課題．PT ジャーの理解を深めていくことが必須である。そして、ナル．40: 737-741.

そのカギを握るのがより良い人間関係の構築であると考える。

小林京一 (2001) 介護保険制度における理学療 法士 の役割 ．理 学療法 の歩 み．12:20-25.
柴田(田上)明日香，西田真寿美，浅井さおり，結論
今回は老健の業務を円滑に進めていくために、各職種の役割とそれに伴う連携を調査した。
今回の調査で各職種の役割が明確になったことにより、役割の重なる点が連携のポイントで

沼本教子，原祥子，中根薫 (2003) 高齢者の介護施設における看護職・介護職の連携・協働に関する認識．老年看護学．
7: 116-126.
西山賢一 (2000) 人間関係と連携．リハビリ連
携科学．1: 6-18.

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OsbornA(1963)Appliedimagination:

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年報．11: 31-38.

Charles Scribner’s Sons.

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Original article

Roles of health professions on institution for elderly health care:
On a viewpoint of cooperation among rehabilitation workers,
nurses, care workers and social workers
Takashi Hayashi1, Toshihiko Izutani1, Kiyoshi Nawai1, Torao Hoshi1,Kazuhiko Sawada1, Kazuyuki Sugino1, Kiyokazu Shiina2,Akemi Marui3, Miki Sasaki3, Yasushi Miyazaki1
1 Department of Physical Therapy, Faculty of Medical and Health Sciences,
2 Department of Social Welfare, Faculty Industrial Researches and Social Services
3 Department of Nursing, Faculty of Health Science,

Tsukuba International University
Abstract
The present study undertook to clarify the roles of health professions on the institution for theelderly health care, and to know the current problems of their cooperation. The survey wascarried out for the rehabilitation workers (PT, OT and ST), nurses, care workers, and socialworkers. The roles of each profession on the institution were defined, and the overlapped
duties among each profession were important for facilitating their cooperation. However, theexpected duties in each profession were far from the duties that they were doing. This
problem was considered to be born either by poor understanding to the duties of otherprofessions or by the understaffing. Therefore, it would be an important problem in theinstitution for the elderly health care to make a workplace circumstance that cancontinuously provide the care service in the limited stuff system. To resolve this problem, it
may be necessary for each health profession to construct good human relations that allow
understanding the duties of other professions enough and working on a basis of their specialty.
(Med Health Sci Res TIU 1: 41-54)
Keywords: Institution for elderly health care; Health professions; Cooperation