第2章
育児期男性の置かれているリスク状況

自尊感情とレジリエンスの向上に着目した、育児期女性に対する支援体制構築に向けての基礎研究

第２章

育児期男性の置かれているリスク状況

対策が効果をもたらしたのかは明確ではないが、その後年間自殺者は低下傾向

第1章にあり、平成 30 年度には 20,840 人まで減少した（厚生労働省、2019）。しかし

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依然として、先進国の中で高い水準であることに変わりない。

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心理的リスク

日本における自殺者の傾向として、中年期男性が多いことは常々指摘されて第2章

き た。 最 新 の 報 告 を 見 て も、30 ～ 34 歳 の 女 性 の 死 亡 数 に 対 す る 自 殺 率 は

1230.5％なのに対して、男性は 43.8％、35 ～ 39 歳では女性の自殺率が 19.9％なの（1） 労働ストレス第3章に対して男性は 33.6％、40 ～ 44 歳では女性の自殺率が 12.9％なのに対して男性

12は 21.8％となっており、いずれも男性の自殺率が女性に比べて高いことがわか

ここではまず、育児期とされる年代の男性の抱える心理的リスク確認する。

る。自殺の背景要因は複雑で複合的なものであるため、かんたんに影響要因を日本が諸外国に比べて労働時間が多いことは幾度となく指摘されてきた事実で述べることはできないが、先に述べたような労働におけるストレスが関連するあるが、そうした働き方がメンタルヘルスに及ぼす要因は大きい。

ケースは多い。また、自殺者の多くが無職であることから、リストラや非正規とりわけ若手社員がおかれている労働環境の窮状は、2016 年に電通社員の雇用といった就労の得られにくさもかかわっていることが考えられる。どの年過労死認定が行われたころを契機に社会的な認識が広まったと言える。長時間代においても言えることではあるが、とりわけこの年代の自殺については経済労働、業務上の精神的なストレス、職場ハラスメントの３つは特に強いストレ情勢といった社会的要因と切り離して考えることはできない。

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3456789スとなり、過労自殺に繋がり得ることが指摘されている（川人、2006）。過労となる労働時間を削減するための対策については、近年少しずつ整えられている一方で、対人関係における精神的なストレスやハラスメントに関しては対策（3） 育児期男性の心理特徴が難しい。豊田（2017）は、日本の企業において高度成長期から続く「メラン最後に、育児期男性の精神的健康にかかわる心理特性について確認する。自コリー親和型仕事倫理」（大野、2010）の精神が、現代においてもなお、望ま尊感情とは、自分自身に対して肯定的に評価する感情のことであり、あらゆるしい社員の姿とされていることを指摘している。メランコリー親和型仕事倫理

メンタルヘルスとの関連が明らかにされている重要な心理特性である。日本人とは、気配りをし、頼まれたら断らず、他者を優先し、責任感を持ち、組織への自尊感情に関するメタ分析からは、自尊感情がバブル崩壊以降下降の一途をの忠誠心をもち、まじめさ・几帳面さ・完璧主義といった特徴を持つ心性のこたどっていることが示されえている（小塩他、2014）。女性に比べて男性の自とを指す。こうした暗黙の「よき会社員像」が、個々人の働き方に多大なプレッ尊感情はわずかに高いことが示されており、その傾向は海外の報告とも同じでシャーを与えていることは想像に難くない。また、田中・伊達（2013）は働くある（岡田他、2015）。一方、人生満足度については、配偶者のいる男性は、中年期のうつ病経験者のインタビューから、男性の場合、うつ病に至る背景の配偶者のいる女性よりも点数が低いことが報告されている（島井他、2018）。

ひとつに、成果主義の導入といった目まぐるしい社会変化に適応することがでとりわけ男性においては、20 代後半から 30 代前半にかけての満足度の下降がきない場合があることを挙げている。このように、この年代の労働者は、働き顕著であり、島井他（2018）はこの傾向を、稼ぎ手としての役割意識の強さと、方に関する古い価値観と、新しい価値観の両方において、柔軟に適応することそれが果たせていない感覚が影響しているのではないかと考察している。

第6章

資料編が求められており、そのなかで不適応を起こしやすいと言える。
以上のように、育児期男性の心理的リスクとして、労働におけるストレス（2） 自殺リスク
戦後の日本では、円高不況、バブル崩壊、リーマンショックといった、経済や、その働き方に影響する社会経済状況および役割意識の問題があり、その結果としてうつ病や自殺といったメンタルヘルスの問題につながりやすい時期であることが指摘できる。の大打撃とともに自殺者が急増し、2011 年には年間自殺者が３万人を超える70という事態に陥った。諸外国と比べても高い自殺率は社会的問題となり、自殺

引用文献

対策基本法（2006 年）のもと、各分野における対策が進められた。そうした

厚生労働省（2019）.自殺対策白書71

自尊感情とレジリエンスの向上に着目した、育児期女性に対する支援体制構築に向けての基礎研究

https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/jisatsu/19/index.html（2020 年 12 月 15日）
岡田涼 , 小塩真司 , 茂垣まどか , 脇田貴文 , & 並川努 .（2015）. 日本人における自尊感情の性差に関するメタ分析 . パーソナリティ研究 , 24（1）,49-60.

用者と専業主婦の妻という夫婦は増加し、昭和 55（1980）年には、共働き世第1章

帯が 614 万世帯に対し、専業主婦世帯は 1,114 万世帯に達した（内閣府「男女1234共同参画白書」、平成 26（2014）年）。
そこでは、家庭における、父親の物理的不在と機能的不在が見られた。父親

大野正和（2010）.自己愛化する仕事。労働調査会

が家族と過ごす時間は短く、代わりに母親が家事・育児を一手に担い、家庭に小塩真司・岡田涼・茂垣まどか・並川努・脇田貴文（2014）.自尊感情平均値におけるケア労働を行っていたことから、1980 年代には母親の育児不安という及ぼす年齢と調査年の影響 . 教育心理学研究 , 62（4）,273-282.
田中久子・伊達悦子（2013）.中年期就業者の「こころの病い」の構図 : 10 事例のインタビューをもとに . 作大論集 ,（3）,75-88.
豊田義博（2017）. 彼らはなぜ自死してしまうのか . 研究紀要 Works Review, 12第2章
12第3章

問題が取り上げられるようになった。

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そこで、父親の存在意義が問われるようになった。父親の役割は家族内にお第4章

いてどのようなものなのか、果たして就労して経済的な支えとなることだけがⅠⅡ
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Ⅳ父親の役割なのかという問題である。

（6）, １-14.

第5章（2）「父親」の再発見

２

社会的・家族的リスク

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近代家族における性別役割分業に疑問が投げかけられるようになったのは、1990 年頃のことである。その背景には、①少子高齢社会の進行、②父親に関（1） 近代家族における性別役割分業2013）。1989 年には「1.57 ショック」、2005 年に合計特殊出生率が 1.26 と過去

現代では、心理学や保健学、家政学などの研究知見において、父親は夫婦関最低になった。女性の理想子ども数よりも予定子ども数が少なく、その理由と係や子どもの発達に対して、とても大きな影響を及ぼす存在であると認識されして「夫の家事・育児への協力が得られないから」が 10％を超え、夫の役割ている。父親が家事や育児を積極的に行うことにより、とりわけ妻の夫婦関係が注目された（国立社会保障・人口問題研究所、2002）。

満足度が上昇したり、子どもの発達が促進される、ということである。

72する発達心理学からのアプローチ、③男性学の台頭といったものがある（石井、第6章

資料編

また、子どもの発達に影響を与えるのは父親よりも母親であることや、母親

しかし、30 年ほど前までは、そうではなかった。家庭で家事や育児に従事には母性本能があるため育児役割は母親だと信じられていたため、父親が子どするのは母親であり、父親は影が薄い存在であった。そのため、子どもの発達もに与える影響についての研究は少なかった。しかし、母親の育児不安の高まに影響を及ぼすのは母親であり、母親のあり方（就労しているかどうか、子どりや少子化等の影響により、1990 年代に入り、父親研究が始まった。そこでもとどの程度一緒に過ごしているか、母親の養育態度など）が子どもにどのよは、父親の家庭関与と夫婦関係や母親の養育行動、親子関係、子どもの発達なうな影響を及ぼすのか注目されていたが、父親の存在はほとんど考えられていどとの関連性について主に研究された。夫婦関係においては、夫が家事・育児なかった。父親は公的領域での就労が主な役割であったため、家庭では不在のに実際に協力することは重要であるが、それ以上に、夫が妻の生き方を理解時間が長く、そのため子どもに与える影響力は弱く、子どもにとっては母子関し、心理的に支えていくことが指摘された（岡本：1996、尾形・宮下：2002、係が重要であるという論調だった。

尾形：2004 など）。また、夫の家事援助や家族とのコミュニケーションが少な

戦後の日本に広まった家族のかたちを「近代家族」と言い、私的領域と公的いと妻のストレスが高くなり、子どもの養育行動が加虐的になることが指摘さ領域の分離による性別役割分業、子ども中心主義、情緒的関係の重視、家族中れている（尾形・宮下：2003）。子どもの発達に対しても、父親の家庭関与が心主義などの特徴を持つ。高度経済成長期における家族の構造的な変容の一つ夫婦関係を媒介として影響を与えるものとの見方に基づいて研究された。こことして、「企業体制への父親の組み込まれと、母親による育児の強調」（船橋惠

では、父親の家庭関与を母親が受容している場合には、母親の精神状況が良好

子、2004、140）が挙げられる。この頃に広まった三歳児神話や母性神話、まであり、子どもの発達・適応もそれに応じて良好であると見られている（尾た男性のみを対象とした、終身雇用制度や年功序列といった日本型雇用慣行の形：2013）。育児期において、父親の家庭への関わりが夫婦関係に大きく影響ため、家庭内における性別役割分業が強化されたのである。そのため、男性雇し、それが子どもの発達・適応に影響を及ぼすということである。育児や家事73

自尊感情とレジリエンスの向上に着目した、育児期女性に対する支援体制構築に向けての基礎研究は夫婦で行うのがよいということが、研究上も指摘されてきた。

ろうとしている自分」（親後では「父親／母親としての自分」）の大きさが、全第1章

時期を同じくして、男性学の研究が行われ始めた。女性学の分野で性別役割体を 10 として考えた場合、親前・親後２年・３年にわたってどのように変化

分業に異議を申し立てることがなされてきたが、男性の立場からも、性別役割していくかを調べている。男性は「社会にかかわる自分」が、妊娠期と比較す分業に対して異議を申し立て、家事や育児をする男性たちは女性の尻に敷かれると親後３年で高くなっている。「父親としての自分」には有意な変化はなく、1234た存在ではないと主張した。社会では、1999 年には、厚生省（当時）が「育親後３年では 3.18 であった。一方女性では、親後３年での「母親としての自分」児をしない男を、父とは呼ばない。」というポスターを作成し、話題となった。

は 5.53 を占め、妊娠期の 3.78 より有意に大きくなっている。これは、男性は親父親も育児をしようというムーブメントの象徴的なものであった。になったときに求められる役割は、父親役割ではなく、社会に出て稼得役割をこれらのことから、家庭における父親の役割を見直し、父親も家庭に関与す

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2果たすことが性別役割分業上求められているという日本社会の影響だろうと考ることが社会的に認められてきたということである。

察されている。

（3）「父親」になれない男性たち（4） 父親の仕事と育児育児をする男性を肯定的に見る「イクメン」という言葉が 2000 年代に定着

前述の通り、イクメンという言葉の広まりによる父親による育児文化の広ました。男性も子育てをしやすい社会を目指したイクメンプロジェクト（厚生労り、父親が育児に関わるという価値観の共有は進んでいるものの、実際の父親働省）や NPO 法人などによる取り組みによって、父親が育児をする文化が広行動は、それに必ずしも追い付いていないという現実がある。母性神話や三歳まってきた。一方、父親による実際の育児参加が目に見えて増加しているわけ

児神話は科学的根拠がないものの、未だ日本社会では根強い支持が残っていではない。総務省「社会生活基本調査」によれば、６歳未満の子供を持つ夫のる。このような背景により、家庭責任よりも社会人としての責任が求められる育児時間は、平成 28 年に 48 分と最も長くなった（妻は３時間 45 分）が、過去男性が育児行動を行うことができるような環境は、十分整っているとは言い難からの推移を見てみると、平成 13 年には 25 分（妻は３時間３分）、平成 18 年い。先の「社会生活基本調査」にあるように、夫の育児時間は妻の育児時間のには 33 分（妻は３時間９分）、平成 23 年には 39 分（妻は３時間 22 分）と、妻約５分の１にすぎない。現実的には、育児責任は母親が担うことが期待され、に比較してかなり短いことが明らかである。また、父親の育児参加が進んでき母親がそれに応えて育児を担う家庭が多いため、父親が育児のための時間を取たという文脈で語られることも多いが、平成 23 年から 28 年にかけて、５年間ろうとしても、それがすんなり叶えられるとは限らない。内閣府（2015）「平での夫の育児時間の伸びはたった９分である。

成 27 年度少子化社会に関する国際意識調査報告書」では、子供のいる男性のこのように、父親の育児行動は母親に比べて低水準で留まっているため、育３割が「直近の配偶者・パートナーの出産時に１ヶ月以上の育児休業を取りた児スキルが育たず、スキルが必要な育児行動ができず、遊びや入浴などスキルかった」と回答しているが、男性の育児休業取得率は３％台にとどまっている。

が不要な育児を時間があるときに行うというのが現状である。連合「男性の家連合（2019）によれば、育児休業を取得しなかった男性のうち、「取得するつ事・育児参加に関する実態調査 2019」によれば、仕事がある日に行っているもりもなく、取得しなかった」者が 69.8％であったが、「取得したかったが、家事で最も多いのは「ゴミを出す」（62.5％）で、それに「ゴミをまとめる」取得できなかった」という回答が 30.2％に上り、育児休業を取得したくても取（43.1％）、「夕食の食器洗い」（37.3％）が続く。仕事がある日に行っている育得させてもらえない現状が垣間見える。その背景には、取得しづらい雰囲気が児で最も多いのは「子どものお風呂」（37.0％）であり、それに「子どもの遊あることや人手不足のために自分が取得すると他の人に迷惑をかけること、取び相手」（34.6％）、「子どもを起こす」（32.0％）が続く。食事の準備や子ども得することで評価が下がるおそれ、などがある。に食事を食べさせる、連絡帳ノートの記入といったスキルが必要な家事・育児背景にあるのは、未だ残存する性別役割分業意識と、それに基づいた社会行動を行う男性は、かなり少数派である。家庭・子どもを持った後にも、これ的・経済的な仕組みである。育児をしたいと考える男性は増加傾向にあるが、らのスキルを身に付ける機会は少ない。

性別役割分業との狭間で葛藤を強いられている。

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資料編

親になる前後の男女の自己概念の変容を調べた小野寺（2003）では、「社会（仕事・地域活動など）にかかわる自分」「夫／妻としての自分」「父親／母親にな74

75自尊感情とレジリエンスの向上に着目した、育児期女性に対する支援体制構築に向けての基礎研究（5） 育児期男性の抱える社会・家族的リスクのまとめと課題
これまで述べたように、父親も積極的に育児に関わるという文化は共有されてきたものの、男性の育児行動が十分増加したとは言えない。その大きな要因のひとつは、性別役割分業規範の残存によると考えられる。昨年度の報告書でも指摘した通り、育児に従事する母親は孤立しており、夫が妻の精神的ケアがhttps://www.stat.go.jp/data/shakai/2016/kekka.html（2021 年 3 月 18 日）

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日本労働組合総連合会（2019） 男性の家事・育児参加に関する実態調査 2019

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https://www.jtuc-rengo.or.jp/info/chousa/data/20191008.pdf?40（2021 年
3 月 18 日）
小野寺敦子（2003）親になることによる自己概念の変化

発達心理学研究．14

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巻（2003）2 号．180-190

できない場合、妻の育児不安や育児ストレスが大きくなる。男性は子どもを内閣府（2015） 平成 27 年度少子化社会に関する国際意識調査報告書

持っても父親役割というアイデンティティが育つことはなく、母親に比べる

https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/research/h27/zentai-pdf/index.と、父親となる機会も社会の風潮も欠けている。育児に関わりたいと思う男性

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html（2021 年 3 月 18 日）

ⅠⅡ
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Ⅳが十分に育児に関わることができる環境が不足することによって、男性の父親になりきれず、そのために夫婦関係や子どもとの関係もよりよいものとはなり第5章得ないというリスクをはらんでいる。

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引用文献
船橋惠子（2004）現代父親役割の比較社会学的検討．黒柳春夫・山本正和・若尾祐司編

父親と家族－父性を問う．早稲田大学出版部．P140

内閣府（2014）平成 26 年版男女共同参画白書

第6章

https://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/h26/zentai/index.html

資料編（2021 年 3 月 18 日）
石井クンツ昌子（2013）「育メン」現象の社会学．ミネルヴァ書房
国立社会保障・人口問題研究所（2002）第 12 回出生動向基本調査．

http://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/DATA/pdf/129001.pdf（2021 年 3 月18 日）
岡本祐子（1996）育児における女性のアイデンティティ様態と家族関係に関する研究

日本家政学会誌．47．849-860

尾形和男・宮下一博（2002）「父親の協力」に対する夫婦間の認識のずれと夫婦関係及び家族成員の適応との関連

千葉大学教育学部研究紀要．50．

9-19尾形和男（2004）父親の協力的関わり、夫婦関係と家族機能－夫婦の認識のずれに基づく分析的検討・父親のみる夫婦関係に基づく分析－

学校法人昌賢学園論集．2．93-116
尾形和男・宮下一博（2003）母親の養育行動に及ぼす要因の検討－父親の協力的関わりに基づく夫婦関係、母親のストレスを中心として－

千葉大学教

育学部研究紀要．50．5-15
尾形（2013）父親の心理学．北大路書房
総務省（2016）平成 28 年社会生活基本調査結果

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