原田 他／日本保健医療行動科学会雑誌 29（1）,201440 - 4740〈特集論文〉―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

東日本大震災における医療系民間ボランティア団体現地派遣員の活動内容と活動期間と帰任後の心理状態
原田奈穂子 * *** 防衛医科大学校看護学科

新福洋子 ***重村

淳 ****

安酸史子 *** ボストンカレッジ *** 聖路加国際大学ウィメンズヘルス・助産学研究室**** 防衛医科大学校精神医学講座

The Descriptions of Relief Work and Stress Perceived by Medical Volunteers Dispatchedto the Affected Regions of the 2011 Great East Japan Earthquake Disaster* ** Nahoko Harada***Yoko Shimpuku****Jun Shigemura*Fumiko Yasukata* Division of Nursing, School of Medicine, National Defense Medical College** William F. Connell School of Nursing, Boston College*** Women’s Health and Midwifery, St. Luke’s International University**** Department of Psychiatry, National Defense Medical College＜要旨＞
2011 年 3 月 11 日の東日本大震災においては，公的な災害医療支援機関に加え多くの医療者が様々な形態で現地における医療支援活動に従事した。近年の研究では，災害支援の訓練を受けた支援者においてもその活動を通じ，心身にストレスを受けることが明らかになってきている。しかしながら，既存研究の多くは公的な災害支援組織の構成員を対象としており，民間団体に所属する支援者を対象とした研究は少ない。本研究は一医療系民間支援団体の現地派遣者を対象に，彼らの支援内容と活動期間中と帰任後の心理状態を明らかにするべく自記式調査を行った。2012 年 8 月～ 10
月に実施し，52 人から有効回答を得られた．対象者の多くは保健医療従事者で，その活動内容は医療的なものにとどまらず支援物資の配布や瓦礫撤去作業など，多様だった。対象者の多くが複数回支援活動に携わり，平均活動期間は15.5 日であった．41 名（78.8%）が活動現場の被害状況が想像以上であったと報告し，活動期間中自分を責めるような感情 (20 名，38.5%)，帰任後のいらいらやショックの感情 (21 名，40.4%)，心理的な疲労感 (24 名，46.2%) を持っていた。
一方で支援経験を後悔したという報告はなかった。本研究の限界性を考慮しつつ，支援者個人および支援団体という現地活動を担う組織と今後の災害医療研究への課題を考察した。
＜ Abstract ＞
Following the Great East Japan Earthquake Disaster (March 11, 2011), not only federally authorized
disaster medical providers but also numerous volunteer-based medical professions were dispatched andengaged in relief works of the affected regions. Researches addressing disaster work-related trauma
has mainly focused on specific population such as federal disaster relief team members and firefighters,
but volunteer studies are relatively few. This paper aims to explore the types of relief work and stressperceived by dispatched members of a voluntary organization. Fifty-two relief workers answered aquestionnaire through online survey or paper-pencil survey between August and October, 2012. Results
indicated that despite many responders were medical professions, they also engaged in wide range ofrelief work including distributing donations and debris removal. More than three out of four (n = 41, 78.8%)
responders engaged in relief work multiple times, and their average length of stay was 15.5 days. Forty-one

41

原田 他／日本保健医療行動科学会雑誌 29（1）,201440 - 47

subjects (78.8%) reported the damage of relief field was beyond their expectations; approximately 40% of thesubjects felt self-guilt to their mission (n = 20, 38.5%), irritability (n = 21, 40.4%) or psychological exhaustion(n = 24, 46.2%) after returning. On the other hand, none of responders reported that they regretted to takea part in their mission. Recommendations for field workers and relief organizations and potential focus of
future research are discussed.

キーワード
災害		

disasters

災害支援者

emergency responders

メンタルヘルス mental health
バーンアウトprofessional burnout

災害医学

disaster medicine

Ⅰ．背景

Secondary traumatic stress) を受けることが報告

2011 年 3 月 11 日の東日本大震災においては，多されてきた。看護師においては，患者への共感・

くのボランティアが現地で様々な支援活動に従事し思いやりが精 神 的 疲 弊（ 共 感 疲 労 Compassion

た。2014 年 3 月末までに 1, 350,600 人以上が特にfatigue) をもたらし，燃え尽きや離職につながることが被害の甚大であった岩手，宮城，福島の 3 県で活指摘されてきた 2)。同様に，災害支援者も，その活動動を行っている 1）。医療者もまた，被災地域の医療を通して心身にストレスを受けることが報告されているシステムを補完するべく，公的・私的に医療支援者

3,4,5,6)として関わった。日本の大規模災害医療支援では，二次災害の危険性など，救援者・支援者特有の猛災害救助法や災害対策基本法に基づき活動する指烈なストレスは「惨事ストレス」と呼ばれている 7)。東定公共機関である日本赤十字や，
災害派遣医療チー

日本大震災においても，惨事ストレスなど支援に関す

ム (Disaster Medical Assistance Team; DMAT)

るトレーニングを受けている DMAT 隊員や消防士らが都道府県から派遣され，病院支援，域内搬送，が心的外傷後ストレス障害 (Posttraumatic stress

現場での公的な医療活動を担ってきた。その他，東disorder; PTSD) 症状，うつ病症状をはじめ，食欲日本大震災に於いては日本医師会による日本医師

低下や睡眠障害を経験したことが報告されている8.9)。

会 災 害 医 療 チーム (Japan Medical Association

しかしながら，東日本大震災に限らず，民間ボラン

Team; JMAT) や日本看護協会による災害支援ナー

ティア災害支援者の心理状態を検討した研究は少ス，日本プライマリ・ケア学会東日本大震災支援プロない 10)。更に，東日本大震災と同規模もしくはそれ

ジェクトチームといった職能団体を母体とした支援や，以上の被害が想定される自然災害の可能性がある

AMDA，TMAT，ジャパンハートといった日本に本

我が国において，トレーニングを受けた公的な災害拠地を置く国際医療ボランティア組織が規模の大き支援者のみならず，民間団体やトレーニングを受けるな医療支援を展開した。公的な報告のない，より規機会に比較的乏しい支援者への支援やトレーニング

模の小さな支援団体や活動が行われたことを考える

体制の整備が望まれる。本研究では，支援者へのと，東日本大震災では日本赤十字や DMAT のよう支援体制構築の前段階として，医療系民間ボランティ

な災害医療支援に特化した継続的な訓練を受けず

ア団体の派遣員の支援内容を明らかにし，支援期支援活動を行った医療者の数は多数に上ることが推間中やその後に感じた心理状態について検討する。

。特に，惨事の体験や目撃，遺体・遺族の関わり，測される。
元 来，対 人 支 援にあたる者は，その業 務を通じて強いストレス ( 二次性トラウマティック・ストレスⅡ．研究方法
本研究は，医療系民間支援団体 ( 以下，団体 G)

原田 他／日本保健医療行動科学会雑誌 29（1）,201440 - 47に所属して東日本大震災の現地活動を行った者をⅢ．結果対象として実施した。団体 G は，発災後約 1 週間

1. 研究協力者の属性

42

後から被災地域への物資と医療人材の派遣活動を

52 名の協力者より有効回答が得られた。平均年開始し，2014 年 5 月現在も医療支援という枠にとら

齢は 43.4 才，女性が 69.2%(36 人 ) であった。派遣

われず，様々な形で支援活動を行っている。登録後

回数は 16 人 (30.7%) が単回の支援活動に従事，9に派遣が決定した支援者はボランティア保険に加入

人 (17.3%) が 2 回，
4 人 (7.7%) が 3 回，
19 人 (36.5%)の上，現地支援を行っている。2012 年 8 月から 10は 4 回もしくはそれ以上現地活動に従事していた。

月までの間，団体 G のメーリングリストに登録してい現地でののべ活動期間は，最短 2 日から最長 420

る 936 名に，そのリストを通じオンライン上の自記式日であり，最頻値は 15.5 日であった。職業的背景は調査の参加を呼びかけた。加えて，団体 G の集会

看護職が 36 人 (69.2%) と最も多く，PT もしくは OTに参加した約 80 名のメンバーにも同内容の調査用が 5 人 (9.6%)，介護福祉士，ソーシャルワーカーと学紙を配布し，協力を依頼した。質問紙調査後にイン生が各 1 人 (1.9%) であった。その他と記載した 10

タビュー調査で量・質の両データを統合する mixed

名 (19.2%) は自由業，教職，美容師等であった。16

method デザインを用いた。

人 (30.7%) の対象者が過去になんらかの形で災害オンライン調査では，招待メールに記載されている支援の経験を持っていた。

URLリンクより調査サイトに移動し，最初の画面で研究協力者の自由意思が尊重されること，匿名性の担

2. 支援内容

保，データ管理方法，調査への協力を中断する権利

活動期間中に主に行った支援内容 ( 複数回答

を協力者が有することを読み，同意をする選択をし可 ) では，避難所などでの医療活動が最も多く，36た協力者のみが質問ページに移行することをもって人 (69.2%) が従事した。個人宅や小規模な避難所

同意を得たとみなした。集会参加者へは研究者がでの巡回診療を行った者は 22 人 (42.3%) であった。

調査用紙を配布の上，口頭にて調査用紙に記載さメンタルヘルスに関する活動は 15 人 (28.8%) が行っれた上記事項を説明し，同意書上の「同意をする」

た。避難所の掃除やトイレ掃除など環境整備を行っ

選択肢にチェックをした者を研究協力者とした。

た者は 29 人 (55.8%)，除虫作業や手洗いの促進な調査項目では，参加者の属性（年齢，性別，派
11)

どの公衆衛生活動に従事した者は 17 人 (32.7%) でによる災あった。歩行介助や支援物資受け取り時の付き添

害支援経験 23 項目（表 1 参照）を尋ねた。このい生活支援活動には 10 人 (19.2%) が携わった。21

質問票は，災害派遣中および派遣後のストレスに関人 (40.4%) が物資の管理や団体 G 内での人員配置

する 23 項目の質問から構成されている。海外の自を行った。泥かきやがれき撤去作業は 8 人 (15.4%)

然災害対応に派遣された国際緊急援助隊員を対が行った。行政や他の支援団体との調整には 6 人

象として実施したところ，出来事インパクトスケール(11.5%) が携わった。

遣回数，派遣日数，支援内容 ) と大澤(Impact of Event Scale-Revised; IES-R) にて測定された PTSD 反応と，23 項目の多くが高く相関して11)

3. 支援活動期間と帰任後のストレス（表 1）

いた 。記述統計分析には SPSS ver.22 を用いた。

対象者の 78.8 %(41 人 ) が，「被害状況が想像

データ入力する際に匿名化して連結不可能なデーを超えていた」と，63.5%(33 人 ) が「活動現場でタとして、さらにパスワードを使用して外付けハードド

自己移 入・感 情 移 入した」と報 告した。 全 体のライブに保存後，鍵のかかる場所に保管し，研究者

55.8%(29 人 ) は現場で自分の「最大限能力を発のみアクセス可能とした。本研究は聖路加看護大揮して活動ができなかった」と感じた。対象者の学研究倫理審査委員会からの承認（承認番号 11-

約 4 割が「活動中自己を責めることがあった (20 人，066）と，
ボストンカレッジ倫理委員会からの承認（承38.5%)」，帰任後「いらいらもしくはショックを受けた

認番号 12-168-01）を得た。

感情を持った（21 人，40.4%）」，「心理的な疲弊感43

原田 他／日本保健医療行動科学会雑誌 29（1）,201440 - 47を持った（24 人，46.2%）」，「被災地の環境が自分

これは，医療に特化した DMAT や JMAT のようなのもののように感じられた（24 人，
46.2%）」と報告した。

支援形態ではなく，医療系の支援活動を有資格者

36.5%(19 人 ) の者は「悲惨な状況に直面したり，残が行いつつも，同時に被災者の生活全般支援も担う

酷な場面を目撃した」り，19.2%(10 人 ) の者は「自という民間団体の特徴を受けてのものであろう。東分の家族や友人を思い出すような遺体や遺品があっ日本大震災では，国外で国際協力を行っている数多た」一方で，「損傷のひどい遺体を目撃したり，扱った」

くの NGO も支援を行ったが，その内容の多くは本「子供の遺体を扱った」 報告はなかった。

支援

研究の協力団体と類似し，物資配布，医療支援・

後に「仕事をやめたいと思った」という報告は 7 人

心理社会的ケア，食料配布と炊き出し，仮設住宅支(14%) から認められたが，「支援活動に従事したこと

援，ボランティア派遣，教育・保健支援，資金提供，を後悔した」者はいなかった。

調整と情報共有といった幅の広い支援を 1 団体あたり平均 4 分野の活動を実施している 16)。業務内容

Ⅳ．考察が多岐に渡る団体での支援では，それぞれの分野

本研究では，東日本大震災に際して活動したある
医療系民間ボランティア団体の構成員の支援内容

における知識と技術を組織横断的にまとめる機能が求められる。

と，支援期間中やその後に感じた心理状態を明ら対象者の 40% から支援者自身の身体に危険が及かにした。本研究において対象者の多くは女性で，ぶような機会があったことや活動現場で恐怖を感じた

平均年齢は 40 台だった。全体の約 4 割が 4 回以ことが報告された。本研究協力団体はまだ余震の上現地で支援活動を行い，3 人に 1 人が東日本大頻発していた時期から活動を開始した。大規模な震災以前にも災害支援経験を行っていた。これら地震災害での早期からの支援に際しては，余震の続は，大規模災害においては DMAT のような医療支

く中での活動が求められる。このような危険から派援チームとしてトレーニングを受けている支援者だけ遣者を守るため，団体 G からの派遣者は全員ボラン

ではなく，多くの医療者が支援活動に繰り返し従事

ティア保険に加入の上現地支援を行っていた。これしていることを示唆している。支援回数と支援者のは公的に活動する支援者と同様に支援者自身の身二次受傷や燃え尽き症候群とよばれる支援ストレスと体の安全確保を最優先させる文化を団体 G が持っの相関を検討した研究は少ない。アメリカ同時多発ていたことを示している。しかしながら，今回活動にテロ事件で救助・捜索に従事した消防士を対象に当たった全ての組織が公的支援団体や団体 G のよ12,13)

では，4 ヶ月以上活動を行った群ではうな体制を持っていたかは不明である。支援活動に

PTSDリスクが高まったことが報告されている。本研は余震や家屋倒壊などの二次被害といった直接的

究協力者の最長支援期間は 420 日，最頻値は 15.5

な身体への危険が伴うことを認識し，危険を最小限

した研究

14)

日で，DMAT 想定活動期間の 72 時間 （注：東にする安全確保のスキルを個人が備えること，組織日本大震災後延長された）や JMAT の約 1 週間

も現地派遣者が安全に活動できるための環境を整

15)

え二次被害発生時の対応を予め設定する組織文化

よりも長期間活動を行っていた。東日本大震災のような広域且つ甚大な被害を引き起こす大規模災害の醸成が求められる。

では，支援活動期間が長期にわたることが予測され80% 以上の支援者が，活動現場の状況が自分のる。今後，派遣団体に於いては長期派遣のリスクも想像を超えていたことを報告し，半数以上の支援者考慮する必要性があり，自然災害支援の活動期間とが自己譴責や心理的な疲弊感を経験したことが，本支援ストレスの知見を深める研究が求められる。

研究により明らかになった。大澤は，本研究で使用対象者の職業的背景では看護職が最も多く，これした支援期間中と帰任後のストレス経験の項目を用は医療系という所属団体の特性を受けての結果であいて国際緊急援助隊員を対象に調査した。2008 年

ると考えられる。一方，その他職業背景が 32% であ四川大地震，ミャンマーでのサイクロンナルギスへのり，多様な背景を持つ人材が支援に関わっていた。

約 45% の支援者，2010 年のハイチ地震への 60%

原田 他／日本保健医療行動科学会雑誌 29（1）,2014の支援者が，現地は予想した状況をはるかに超え
11)40 - 4744

測定はしていない。しかしながら，支援を行ったことていたことが報告されている 。さらにこのストレスを後悔するという後ろ向きな思いを持つ者が調査時経験の項目に「はい」と回答した支援者が中リスク点でいなかったことは明らかになった。本研究のデー（IES-R 得点 6 点以上 24 点未満）もしくは高リス

タ収集期間は 2012 年の 8 月から 9 月であり，協力

ク（25 点以上）群に入っていたことが報告されてい者の多くは支援活動に従事してから暫く時間が経過る。国際緊急援助隊は派遣前に義務研修と機能維した後に研究に協力していることを鑑みると，外傷後持研修が課せられており，彼らのようなトレーニングを

成長のプロセスを経た上での結果である可能性があ受けた人材でも被災現場に身を置く事がストレスフルる。災害支援者を対象とした心的外傷後成長に関であることを示唆している。本研究の協力者の 35%

する今後の研究課題として，
外傷後成長尺度を用い，が過去に支援経験があることを考慮すると，支援経外傷経験プロセスの時期をも考慮したデザインの使

験のない支援者であれば本研究の報告よりもより多く用が挙げられる。

の支援者が心理的な疲弊感等を抱くことが推察される。対象者のような想像以上の経験をしたり，心理Ⅴ．本研究の限界

的な疲弊感を抱く支援者に対するメンタルヘルスケア

本研究にはいくつかの限界がある。まず，特定のシステムの構築や，組織的に派遣前から予期的指団体を対象とした上，研究協力者が少なく，医療系

導をしておくことが重要であることが示唆される。

の支援者が多かったため，規模のより大きな団体や本研究の結果から，多くの研究協力者がストレ

非医療系の支援団体に単純に当てはめて考えられるスを感じたことが明らかになった一方で，支援活動

ものではない。次に，データ収集には主にオンラインに従事したことを後悔したという報告は皆無であっでの調査を行っており，協力者には一定のコンピューた。近年の研究では，災害支援において惨事ス

ターリテラシーが要求されるため，研究協力者のバイ

トレスを感じた支援者においても心的外傷後成長

アスが生じている可能性がある点である 23)。この点(Posttraumatic growth) を認めることが示唆されに関しては，研究団体の集会にて調査用紙を配布し17)てきている 。心的外傷後成長は，外傷的な体験，コンピュータを使用せずに研究への協力機会を設置

すなわち非常に困難な人生上の危機 ( 災害や事しある程度のバイアス緩和を図った。このような限界

故，病を患うこと，大切な人や家族の死など，人生は認めつつも，民間団体に所属する支援者に関するを揺るがすようなさまざまなつらい出来事 )，及びそ

研究は未だ少なく，本研究は次の発展的な研究に向れに引き続く苦しみの中から，心理的な成長が体験

けた第一歩であると思われる。

されることを示しており，結果のみならずプロセス全体を指す」と定義される 18,19)。心的外傷後成長にⅥ．結論

ついての既存研究は事故や怪我，がんや心臓病罹本研究は，東日本大震災において活動した医療

患での闘病，戦争や難民生活の経験者を対象とし系民間ボランティア団体の活動内容と，現地派遣者

20)ており ，被災者，災害支援者についての研究は乏21)

支援内容を明らかにし，さらに支援期間中やその後しい。Tang は 2006 年の東南アジア地震被災者に感じた心理状態について調査した。本研究協力の 34% に心的外傷後成長が認められたと報告して者の多くが比較的長期間，複数回現地での支援にいる。更に，2008 年の四川大地震の被災者の 50%

従事し，その支援内容は医療的な活動のみにとどま22)

心的外傷後成長が認められている 。外傷後成長らず多岐に渡っていたことが明らかになった。また，尺度（Posttraumatic Growth Inventory; PTGI）

研究協力者の約 80% が支援経験にて活動現場がを使用した研究では，人は 1) 他者との関係，2) 精

想像以上のものであったと感じ，協力者の 40% 以上

神性的変容，
3) 人生に対する感謝，
4) 新たな可能性，が活動期間中に自己移入や感情移入をしたり，自己

5) 人間としての強さという5 つの成長を経験することを責めるような感情を持ったりしたことが明らかになっ18)が明らかになっている 。本研究では外傷後成長をた。研究協力者の約 50% が支援活動後に心理的45

原田 他／日本保健医療行動科学会雑誌 29（1）,201440 - 47

な疲労感を持ったと報告したが，支援活動したことを

of workers and volunteers responding to

悔やむといった感情を持つ者はいなかった。

events of 9/11: review of the literature, Mt

本研究では，支援者への支援体制構築の前段階

Sinai J Med, 75(2):115-127, 2008

として上記の結果が明らかになった。本研究から支

4) Benedek DM, Fullerton C, Ursano RJ: First援者および支援団体という現地活動に対して示唆さ

responders: mental health consequences

れたことは，1) 多岐に渡る支援活動を行う組織におof natural and human-made disasters for

いては，各分野に携わる派遣支援者の知識や技術

public health and public safety workers,を組織横断的にまとめる機能の育成，2) 支援者の身Annu Rev Public Health, 28: 55-68, 2007

体の安全確保を最優先させる組織文化の醸成，4)5) Long ME, Meyer DL, Jacobs GA:

ストレスを経験した支援者に対するメンタルヘルスケ

Psychological distress among American

アシステムの構築，5) 派遣前からの予期的な指導，5)

Red Cross disaster workers responding to

ボランティア団体運営側に対する教育機会の設定で

the terrorist attacks of September 11, 2001,

あった。今後の災害医療に関する研究に対して示

Psychiatry Res, 149(1-3): 303-308, 2007

唆されたことは，1) 長期間現地での活動に従事する

6) Witteveen AB, Bramsen I, Twisk JW,

支援者を対象にした研究，2) 心的外傷のみではなくHuizink AC, Slottje P, Smid T, Van Der

心的外傷後成長に焦点を当てた研究の必要性が見Ploeg HM: Psychological distress of rescue

いだされた。

workers eight and one-half years after
professional involvement in the Amsterdam

謝辞
本研究に協力いただいた団体 G に心から感謝を

air disaster, J Nerv Ment Dis, 195(1): 31-40,
2007

申し上げると共に，東日本大震災にて被災され，未7) 重村淳 , 谷川武 , 佐野信也 , 佐藤豊 , 吉野相英 ,だご不自由を感じておられる全ての被災者の方々に

藤井千代 , 立澤賢孝 , 桑原達郎 , 立花正一 ,お見舞いを申し上げたい。

野村総一郎 : 災害支援者はなぜ傷つきやすいの

本研究は，2012 年度聖路加看護学会看護実践
科学研究助成基金を受け行われた。

か？東日本大震災後に考える支援者のメンタルヘ
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47

原田 他／日本保健医療行動科学会雑誌 29（1）,201440 - 47

表1 表災害支援経験23項目（回答者52人）
1 災害支援経験 23 項目(回答者
52 人)
人数

%

被害状況が想像を超えていた

41

78.8

悲惨な状況に直面したり，残酷な場面を目撃した

19

36.5

損傷のひどい遺体を目撃したり，扱った00

子供の遺体を扱った

0

0

自分の家族や友人を思い出すような遺体や遺品があった

10

19.2

怪我をした，または怪我をしそうになった

8

15.4

活動中に自分の生命に危機が及ぶような機会があった

3

5.8

活動現場で恐怖を感じた

17

32.7

活動現場で自己移入･感情移入した

33

63.5

活動中自己を責めることがあった

20

38.5

最大限能力を発揮して活動ができなかった

29

55.8

災害支援活動について疑問を抱いた

24

46.2

地域の人や報道関係者と対立した，もしくは彼らから非難を受けた

8

15.4

帰任後，いらいら，またはショックを受けた感情を持った

21

40.4

帰任後，心理的な疲弊感を持った

24

46.2

帰任後，被災者の環境が自分のもののように感じられた

24

46.2

16

30.8

職場の上司や同僚，組織に対して怒りや疑念を感じた

11

21.2

支援活動に従事したことを後悔した

0

0.0

仕事への意欲をなくした1

1.9

災害支援前に比べて，自分がミスや事故を起こす頻度が多くなったと感じた

1

1.9

仕事をやめたいと思った

7

13.5

内

容

帰任後，活動したことやその間に抱いた感情をだれかに話すことができなかった，または話しても誰も理解しないだろうと思った