医療保健学研究

14 号：51-59 頁（ 2023 ）ISSN 2185-2227

症例 ･ 実践報告

診療放射線学科で実施した国家試験対策とその効果に関する一考察
永井良明 1，柳田智 1，清水秀雄 1，根本広文 1，
寉岡大 1，川田悟 1，村中博幸 2，福士政広 112【要つくば国際大学医療保健学部診療放射線学科

つくば国際大学医療保健学部診療放射線学科（日本文理大学保健医療学部設置準備室）

旨】診療放射線学科では 3 年生時から国家試験対策を実施している。6 期生の国家試験対策として、基礎科目ドリル、国家試験解説ノート作り、模擬試験、オンラインツールを用いた確認テスト、オンラインや対面での補講など様々な対策を実施した。その結果、当学科の国家試験合格率は 97.2% であった。さらに、放射線取扱主任者試験対策として、主任者対策ドリル、確認テスト、特別補講を希望者に対して行った。卒業時点での 6 期生の放射線取扱主任者第 1 種試験合格者は16 名であった。このような良好な結果をおさめた要因として、基礎科目を徹底して行わせたことで学習の土台と学習習慣が身についたことが考えられる。また、土台を身につけさせた段階で確認テストや補講を行ったことも知識の定着に有効であった。補講や模擬試験の学習効果を向上させるには学生自身の基礎知識が必要不可欠であり、早期から対策に取り組み介入することが重要である。
キーワード：国 家試験対策，診療放射線技師，第 1 種放射線取扱主任者，基礎科目，早期介入，能動的学習

１．背景

家試験に合格する必要がある。診療放射線技師
国家試験（以下，国家試験）の試験科目は基礎

診療放射線技師として業務に従事するには、医学大要、放射線生物学、放射線物理学、放射文部科学大臣が指定した学校又は都道府県知事

化学、医用工学、診療画像機器学、エックス線が指定した診療放射線技師養成所において、3

撮影技術学、診療画像検査学、画像工学、医用年以上診療放射線技師として必要な知識及び技画像情報学、放射線計測学、核医学検査技術学、能の修習を終えた後、厚生労働省が実施する国放射線治療技術学および放射線安全管理学の─────────────────────
連絡責任者：永井良明〒 300-0051 茨城県土浦市真鍋 6-20-1
つくば国際大学医療保健学部診療放射線学科
TEL: 029-826-6000
FAX: 029-826-6937
E-mail: y-nagai@tius.ac.jp

14 科目と多岐にわたる。合格の条件は 6 割以上の得点を獲得しつつ、0 点科目を 1 科目以下に収めることであり、直近 5 年間の全国新卒者
合格率は 83.0% 〜 94.1% で推移している。各教育機関では学生を全員合格させられるよう教育を実施しているが、必ずしも全員が合格できるわけではない。

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永井良明 他／医療保健学研究

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各教育機関が資格取得を目指す国家資格とし慣を身につけた者は、それを土台に順調に知識て他に放射線取扱主任者がある。この資格試験を身につけていくことが想定されるが、基礎科は第 1 種と第 2 種があり、学生でも受験が可能

目修得と国家試験合格の相関について検討したで あ る。 第 1 種 は 非 密 封 放 射 性 同 位 元 素 や研究はこれまでに報告されておらず、今回、10TBq 以上の密封放射性同位元素、放射線発我々は 3 年生後期と 4 年生はじめの模擬試験結生装置を操作する事業所や廃棄事業所などでも果において、国家試験合格群と不合格もしくは勤務できる。第 2 種は 10TBq 未満の密封線源未受験群（国試非合格群）の基礎科目得点に有を使用する事業所で勤務できる。第 2 種に比較意な差があるか検討を行った。さらに卒業生をし、第 1 種の方が臨床現場から求められる資格対象に、実施した診療放射線技師国家試験対策となっている。第１種の試験科目は物理学、化の有用性についてアンケート調査を行い、どの学、生物学、実務、法令の 5 科目で、合格のたような国家試験対策が効果的であったか検討しめには全ての科目で 5 割以上の点を取得しつたので、合格率等の結果と併せて報告する。

つ、全体で 6 割以上の点を取る必要がある。直近 5 年間の放射線取扱主任者試験第 1 種（以下、第 １ 種 主 任 者 試 験 ） の 全 国 合 格 率 は 23.5%

２．実施概要~41.9% で推移している。非常に難易度の高い資格であり、学生のみならず多くの人々が試験2-1. 対象合格を目指している。
診療放射線学科では国家試験対策として、従2020 年度 3 年生時からの国家試験対策対象

来から「国家試験の解説ノート作り」「模擬試者（ 2016 年度入学生 3 名、2017 年度入学生 14験」
「自習室の提供」「補講」等の対策が実施され名、2018 年度入学生 75 名）のうちの模擬試験てきた。今回我々は 6 期生の国家試験対策とし受験者を対象とした。て、これに加え、新たに「基礎科目ドリル」、「オンラインツールを用いた確認テスト」、「模擬試2-2. 診療放射線技師国家試験対策概要

験やオンライン確認試験後の基礎科目解説資料の即日提供」、「オンラインツールを利用した補診療放射線学科では国家試験対策として従来講」を実施し、国家試験合格率の向上を図った。

から、国家試験解説ノート作り、月 1 回程度のさらに、放射線取扱主任者試験対策にも取り組

模擬試験、自習室の提供、補講等といった対策み、「主任者対策ドリル」、「確認テスト」、「特を実施してきた。我々は 2020 年度 3 年生時か別補講」を希望者に対して行った。これらの取らの国家試験対策対象者（以下、6 期生）に対り組みは 2020 年度 3 年生から開始しており、し、これらに加え、1 ）基礎科目ドリルの提供、始めは基礎学力の向上、学習習慣の獲得を目的

2 ）オンラインツールを利用した確認テスト、3 ）として、基礎科目ドリルから対策を実施した。

模擬試験やオンライン確認テスト後に基礎科目

これまでの研究で、国家試験合格者の群が、主解説資料を即日提示、4 ）オンラインツールを要科目（核医学検査技術学、化学、X 線機器、利用した補講、5 ）放射線取扱主任者試験対策

X 線撮影、放射線機器）の成績が不合格者に比を新たに実施した。これらの国家試験対策の概べ高いことが報告されており（柳澤他，2000 ）、要を以下に示す。

また相子らは学内模擬試験成績から国家試験合1 ） 基礎科目ドリル

否を予測するため、国家試験の得点で学生を 5専門科目に先立ち、放射線物理学、放射化学、群に分けることで的中率を向上させている（相放射線生物学、放射線計測学、放射線安全管理子他，2014 ）。3 年生時にて基礎学力と学習習学を基礎科目として、それぞれ 40 ページ前後

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14 号：51-59 頁（ 2023 ）からなる基礎科目ドリルを教員で作成し、学生た。に配付した。ドリルの内容について例を図 1 に4 ） オンラインツールを利用した補講

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本学は新型コロナウイルス感染症 COVID-示す。
2 ） オンラインツールを利用した確認テスト

19 感染拡大の影響により 2021 年 8 月〜 9 月の

本 学 は Google Workspace for Education

期間、学生の入構を禁止した。この期間に学習（Gmail、Google Drive、Google フォームなど習慣が乱れることのないよう、診療放射線学科の機能を集めたサービス）と契約しており、学の教員で、午前中を中心に 90 分 32 コマの補講

生と教職員は Google Workspace for Educationを実施した。補講は Google Meet によるオンアカウントを所有している。Google Workspace

ラインツールを用いた。科目は基礎科目、専門for Education で は 学 習 用 LMS（Learning科目問わず全範囲で実施し、苦手科目の克服とManagement System：学習管理システム）と知識の底上げを図った。

して Classroom があり、学習を支援するツー
2-3. 放射線取扱主任者試験対策概要

ルとして利用が可能である。
我々は、4 年生の 8 月下旬から、過去の模擬試験問題などを用いて、週 1 回 100 問の問題を放射線取扱主任者試験対策サイトを開設し、Classroom 上にアップロードし、Google フォー

放射線取扱主任者試験対策ドリル（物理・化ムによって回答できるシステムを学生に提供し学・生物の発展内容と法令ドリル）を作成し、た。

希望者に対して配付した。また Google フォー3 ） 模擬試験、オンライン確認テスト後の基礎ムを用いた放射線取扱主任者試験対策オンライ科目の解説資料提示

ン試験を 100 問作成し、何度も解き直せる仕様

模擬試験やオンライン確認テスト後には、ドで提供した。その解答および解説も同サイトにリルで扱った基礎科目の解説を Classroom にアップロードしており、学生が弱点科目を補強

即日アップロードし、基礎科目においては、わすることが可能な状態にした。さらに、4 年生

からなかった問題をすぐに復習できるようにし

時 7 月には 90 分 8 コマの特別対策講義を希望

図₁．基礎科目ドリルの内容

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永井良明 他／医療保健学研究者に対し対面授業形式で実施した。内容は令和2 年度の第１種主任者試験の解説を中心に重要14 号：51-59 頁（ 2023 ）3-3. 診療放射線技師国家試験対策の有用性についてのアンケート調査の実施な事項について取り扱った。特別対策講義を受講した 6 期生は 12 名であった。

実施された国家試験対策について、効果があったと思うものを複数回答可の方式で選択してもらった。アンケートは国家試験終了後、３. 方法

Google フォームによってオンラインで実施した。アンケート協力は任意で、無記名で実施さ診療放射線技師国家試験と放射線取扱主任者試験結果の分析れた。国家試験終了後、卒業生に対して実施し、対象者 72 名中 58 名（回答率 80.6%）が回答した。本アンケートは後輩指導のために役立てら

3-1. 合格者数、合格率の過去との比較れるもので、すでに国家試験等が終了した期間に実施されることから成績に反映されることは6 期生の国家試験合格者数、合格率と第１種ない。また、本アンケート実施にあたり、回答主任者試験の合格者数について、当学科のこれ者が特定されることはないこと、3 分程度で回までの結果と比較した。

答は終了できることをアンケート序文やメールで周知するなどの倫理的配慮を行った。

3-2. 早期からの基礎科目修得と国家試験合格との関連
４．結果
3 年生後期に実施した模擬試験結果と、4 年生はじめに実施した模擬試験結果において、国家試験合格群（国試合格群）と非合格群（国試4-1. 合格者数、合格率の過去との比較非合格群）の総合得点、ドリルで扱った基礎科目（放射線物理学、放射化学、放射線生物学、診療放射線学科のこれまでの国家試験と第１放射線計測学、放射線安全管理学）得点の比較

種主任者試験合格実績を、それぞれ表 1 と表 2を行なった。さらに、第１種主任者試験に関しに示す。6 期生が受験した 2021 年度国家試験ても同様の検討を行い、国家試験合格者のうの新卒合格者数、合格率は双方とも過去最高でち、卒業時に第１種主任者試験に合格していたあった。また、6 期生における第１種主任者試群（主任者合格群）と、それ以外の群（主任者験の合格者は 2 年生時に 2 名、3 年生時 6 名、非合格群）で比較を行った。なお、有意差検定

4 年生時に 8 名で、計 16 名であった。放射線の方法には Mann-Whitney の U 検定を用いた。

取扱主任者試験の特別対策講義を受講した 6 期
生 12 名のうち 8 名が合格した（合格率 66.7%）。

表 1．つくば国際大学における診療放射線技師国家試験合格実績（新卒）試験実施年度

在校生受験者数

合格者数

合格率（%）

2016

6260

96.8

2017735676.7

2018

6357

90.5

2019

7259

81.9

2020

74

40

54.1

2021

72

70

97.2

永井良明 他／医療保健学研究

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表 2．つくば国際大学における放射線取扱主任者第 1 種の合格実績
試験実施年度

合格者数

2015

4

2016

4

2017

3

2018

5

2019

2

2020

8

2021

8

4-2. 早期からの基礎科目修得と診療放射線技師から合格群と非合格群が分かれ始めていることが確認された。

国家試験合格との関連

国試合格群は非合格群に比べ総合得点、基礎国家試験に合格した国試合格群とそれ以外の科 目 共 に 3 年 生 10 月 時 点 で 得 点 が 有 意 に 高非合格群において、3 年生 10 月模擬試験で比かった。基礎科目においては、両群の中央値の較を行ったものを図 2 に示す。図 2 の a は総合差が 3 年生 10 月時点では 5 点であったのに対得点、b はドリルで扱った基礎科目（48 点満点）し、4 年生 4 月時点では 4.5 点で、その差は小の比較である。また、4 年生 4 月時点で比較しさくなるものの、総合得点の差は 3 年生 10 月たものを図 3 に示す。第１種主任者試験に関し時点の 16 点から 4 年生 4 月時点では 23 点で、ても同様の比較を行い、主任者合格群と主任者差は大きくなった。また、放射線取扱主任者合非合格群を比較したものを図 4（ 3 年生 10 月

格群と非合格群の比較では、総合得点、基礎科時点）と図 5（ 4 年生 4 月時点）に示す。全て

目共に 3 年生 10 月時点より 4 年生 4 月時点のの群間比較において有意差があり、早期の段階方が両群の中央値の差は大きくなった。

図 2．3 年生 10 月時点の模擬試験結果での診療放射線技師国家試験合格者、非合格者の比較（a: 総合得点、b: 基礎科目）

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図 3．4 年生 4 月時点の模擬試験結果での診療放射線技師国家試験合格者、非合格者の比較（a: 総合得点、b: 基礎科目）

図 4．3 年生 10 月時点の模擬試験結果での第 1 種放射線取扱主任者試験合格者、非合格者の比較（a: 総合得点、b: 基礎科目）

図 5．4 年生 4 月時点の模擬試験結果での第 1 種放射線取扱主任者試験合格者、非合格者の比較（a: 総合得点、b: 基礎科目）

4-3. 診療放射線技師国家試験対策の有用性についてアンケート調査

価が高く、89.7% の学生が効果があったと回答した。確認テストや解説資料の提示に関しても70.0% 以上の学生から高評価を得た。国家試験

図 6 に 6 期生に対し、国家試験対策の有用性の解説ノート作りやオンライン補講の評価は低評価のため実施したアンケート結果を示す。月く、効果があったと答えた学生の比率はそれぞ

1 回の模擬試験と基礎科目ドリルがもっとも評

れ 32.8%、31.0% であった。

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図 6．アンケートによる国家試験対策の効果検証

５．考察の差が、3 年生 10 月の時点よりも 4 年生 4 月の時点で小さくなったことについては、非合格国家試験の合否が早期の段階（ 3 年生 10 月、群も、10 月の模擬試験結果に危機感を覚え、4 年生 4 月）から分かれ始めており、早期から基礎科目ドリルなどに取り組み始めたためと考の学力の修得が合否に大きく関わっていると考えられる。ただし、総合得点の開きは広がってえられた。また、放射線取扱主任者の試験科目おり、スタートの出遅れが最終的な成績に影響は基礎科目が中心であることから、基礎科目をを与えたと考えられる。早期から学習を始めた

早い段階から修得した者は放射線取扱主任者試

群は学力が向上するだけでなく、学習習慣が身験合格も可能である。放射線取扱主任者の合格につき、4 年生時に順調に成績を伸ばすことが群は、非合格群に比べ、基礎科目得点の中央値できる。基礎知識と学習習慣が身についた段階の差が 3 年生 10 月よりも 4 年生 4 月の方が大でやや発展性のある難しい問題を提示し、考えきい。合格群は、8 月に控える放射線取扱主任る機会を与えることで知識が積み上がってい者試験に向けて学力を向上させていることが伺き、国家試験合格につながっていくと予想されえる。また、取扱主任者合格群は基礎科目だける。

でなく模擬試験総合得点でも点数が高い。これ

学習意欲を継続させる方法として定期的な模は、基礎科目ドリルを学習した後に難易度の高擬試験の実施は効果的であり、インプットしたい発展ドリルや確認テストを実施し、さらに特知識をアウトプットさせることで知識の定着が別講義を受講したことで応用力が身につき、基期待できる。4 年生後半からオンラインツール

礎科目だけでなく、総合的な学力の底上げがでを利用して確認テストを実施したことも学習効きたためと考えられる。今回の結果から、早期果を増強したと考えられ、アンケート結果で学の段階から基礎科目を中心に国家試験勉強の介生から高評価が得られた。学習が遅れている者入を行うことが重要であると予想され、3 年生にも、模擬試験や確認テスト後に基礎科目を中始めの時点で基礎科目ドリルを提供し学習を始心にした解説を提示したことで、インプットとめさせたことが診療放射線技師や放射線取扱主アウトプットを両立させることが可能となり、任者試験における高い合格者数、合格率につなモチベーションを低下させずに学習を継続させがったと考えられる。

ることにつながったと予想される。

基礎科目における中央値の合格群と非合格群

今回のアンケート結果から、講義やノート作

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永井良明 他／医療保健学研究

14 号：51-59 頁（ 2023 ）りといったインプット中心の学習よりも、テス早期から基礎知識を中心に学習を始めさせ、学トや自習環境整備といった、自身が主体となっ習習慣を身につけさせることが重要であり、4て取り組む能動的学習スタイルの提供を学生が年生時には能動的学習環境を提供し、アウト希望していることが明らかになった。しかしプットの機会を増やしていくことが必要であ8~9 月の休校期間中の補講として実施したオンる。

ライン講義などのインプット主体の教育も、学生の生活習慣を整えさせる効果もあり、必要と考えられる。この教育効果をさらに高めるに

7．参考文献は、簡単な確認試験を実施するなど学習成果を試すことができる場を提供して、学生が自ら学び、考える時間を作ることが重要といえる。

相子真介、佐々木茂、渡辺博芳、坂本重己（2014 ）学内模擬試験を用いた判別分析による診療放射線技師国家試験の合否予測の検討．情報 処 理 学 会 研 究 報 告．Vol.2014-CLE13.

6．結論

N0.7: 1-6.
柳澤健、新田収、笹井久隆、猫田泰敏、飯田恭

基礎科目ドリル、オンラインツールを用いた子、菊池恵美子、長田久雄、福士政広、齋

確認テスト、月 1 回の模擬試験やオンライン確

藤秀敏、福田賢一（ 2000 ）東京都立医療

認試験後の基礎科目解説資料の即日提供等の対技術短期大学生の入学・在学時成績と医療策により、6 期生の国家試験、第１種主任者試系国家試験合否との関係．東京保健科学学

験の合格者数、合格率は過去最高を記録した。

会誌．Vol.2. No.4: 16-20.

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ReportA Study on the National Examination Preparation andIts Effectiveness Implemented in the Department of Radiology
Yoshiaki NAGAI1 , Satoshi YANAGITA1, Hideo SHIMIZU1, Hirobumi NEMOTO1,Hiroshi TSURUOKA1, Satoru KAWASAKI1, Hiroyuki MURANAKA2, Masahiro FUKUSHI1
1

Department of Radiological Technology, Faculty of Health Science, Tsukuba International University

2

Department of Radiological Technology, Faculty of Health Science, Tsukuba International University(Faculty of Health Sciences establishment preparation room, Nippon Bunri University)

Abstract
The Department of Radiology has been preparing students for the national exam since their junior year.
Various measures were taken to prepare students for the national exam, including basic subject drills,
preparation of explanatory notes for the national exam, mock exams, confirmation tests using online tools,and supplementary lectures online and in person. As a result, the department's national examination pass rate
was 97.2%. In addition, drills, confirmation tests, and special supplementary courses were provided for those
who wished to take them to prepare for radiation protection supervisor exam. At the time of graduation, there
were 16 students who had passed the Type-I radiation protection supervisor exam. One of the reasons for thegood results may be that the foundation for learning and study habits were acquired through the study ofbasic subjects. In addition, the confirmation tests and supplementary lectures given at the stage when thestudents had acquired the foundation were also effective in consolidating knowledge. Students' own basic
knowledge is essential to improve the learning effectiveness of supplementary courses and mock exams, and it
is important to work on countermeasures and intervene at an early stage.
Keywords: N ational exam preparation, radiological technologist, Type-I radiation protection supervisor,
fundamental subjects, early intervention, Active learning