オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論

オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論
小倉和夫

オリンピックとパラリンピックを，できるだけ平等に扱い，健常者のスポーツ大会と障がい者の大会とをできればさらに連携あるいは結合さらには統合（以下それらを一括して「結合」）した形で行おうとする試みが盛んになっているように見受けられる。
しかしながら，両者の「結合」は，理念としてはともかく，その実行には各種の実際上の困難もあって，建前や組織上の形式に終わっている面も少なくない。そのためもあって，両者の「結合」の問題は，そうした実務的問題の提起や「結合」の程度のありかた如何という形で議論される場合が多い。
けれども，そもそも両者の「結合」が，（その形態ややり方如何によって，影響や意義も異なってはこようが）どのような社会的，経済的メリットやデメリットを生ずるかについて，論理的に整理された議論は十分行われてきていないきらいがある。
本稿では，両者の「結合」の具体的形態の問題に触れる前の議論として，そもそも社会的，経済的観点からいって，「結合」が，いかなるメリットとデメリットを生ずることになるかについて，主としてパラリンピックの立場から，基本的な点についての議論を整理してみた。

１．
（パラリンピックにとって）「結合」の経済的，社会的メリット⑴

パラリンピック・ブランド価値の強化

オリンピックという世界的に定着しているブランドとできるだけ同じようにパラリンピックが扱われることになれば，それにより，パラリンピック選手や競技団体にとってのスポンサー獲得に資し，またパラリンピック競技のメディアへの露出が高まることが期待され，パラリンピック及びそれに出場する選手たちの，「ブランド」の価値が高まると考えられる。
現に，例えば英国の走り幅跳び選手として著名なライアン・ラゴーは，五輪とパラリ
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ンピックを結合（Combining）すれば，パラリンピアンにオリンピアンと同じようなスポンサーやメディア露出度が各段に多くなるという見方に立っている（Heilpern,2016）。たしかに，一般論としてはそうした見方は成り立つであろうが，メディア露出度は，その国からの参加選手の数とその成績（とりわけメダル獲得の有無）によるところが大きく，また各地方の新聞やテレビへの露出度と全国的あるいは国際的報道での露出度は当然異なるので，これらの要因と比べて，五輪との「結合」の持つ効果がいかなるものかは，さらに検証する必要があろう。
また，以下の表は，日本におけるパラリンピックのメディア露出度（新聞報道の量）の増加と日本障がい者スポーツ協会への寄付の額の推移を調べたものである。
三大紙におけるパラリンピック報道数の推移
年次（暦年）

朝日

毎日

読売

合計

2010

337

380

376

1,093

2011

109

127

127

363

2012

597

716

610

1,923

2013

373

489

1,059

1,921

2014

899

1,239

2,109

4,247

2015

1,314

1,696

2,125

5,135

日本障がい者スポーツ協会への民間寄付金，協賛金の額の推移（単位千円，千円以下切り捨て）
年次（会計）

寄付金（振替額は除く）

協賛金

合計

2011

39,274

15,837

55,111

2012

154,074

58,187212,2612013

167,31273,353

240,6652014

169,898

130,623

300,5212015

281,575

208,184

489,759

日本障がい者スポーツ協会の決算報告書によるこうした統計を観察すると，次の点が浮かび上がる。
（A）パラリンピック関連報道件数の増加傾向と，障がい者スポーツ統括団体への民間のスポンサーシップ額の増加傾向はほぼ並行している（2011年以降の上記統計期間中，前者は約14倍，後者は約９倍）（B）報道件数は，パラリンピック開催年とそうでない年とでは落差がある（開催年に2

オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論比べて非開催年の報道の減少がある）が，スポンサーシップへの企業の貢献度は，このところ一貫して増加している（すなわち，ある年における報道件数の増加の効果は翌年にも及んでいると見られる）ことである。
以上の観察は，オリンピックとパラリンピックの「結合」が進むにつれて，パラリンピックがオリンピックのブランド価値を経済的意味で「活用」しうることを示唆していると言えよう。
他方，こうした経済的，あるいは，数量的変化に伴って，パラリンピック競技関連報
道の「質」，あるいは内容面の傾向が変化してきたかについては，若干疑問がある。通常，オリンピック競技大会の報道に比べて，パラリンピック大会関連報道は，競技そのものよりも，選手の個人的「人間ドラマ」の報道に傾きがちである。たとえば，オリンピック関連報道に比べて，パラリンピック関連報道では，社会面での報道がスポーツ面での報道より比較的に多いという傾向があるとされてきた（藤田，2002）。そうした数量的傾向の比較ではなく報道内容そのものの比較を行ってみても，やはりそこには違いが看取される。
この点を分析するために，同じ年の五輪とパラリンピック大会で，同一種目で，かつ日本人の活躍程度（メダル獲得の有無）が同じケースという，いわば「同条件」のもとに，両大会の特定の競技種目の報道（同じ新聞での報道）を比較してみたい。
リオデジャネイロ五輪大会の男子柔道競技（男子100キロ超級）で，原沢久喜選手が銀メダルを取り，また，パラリンピックの男子柔道（視覚障がい60キロ級）で広瀬誠選手が同じく銀メダルを獲得した。後者についての報道（毎日新聞）をみると，運動面で50字強の記事（『毎日新聞』，2016年９月10日 , 朝刊），社会面で600字強の記事（同９月10日 , 朝刊）がある。運動面の記事は，単に，広瀬が銀メダルを獲得したという点の記述だけにとどまっているが，一方，社会面の記事は，「お父さん頑張った」というタイトルのもとに，もっぱら広瀬の妻と娘の支援や応援について報じている。これに反し，五輪大会出場の原沢についての報道は，紙面的にはもっぱら運動面であり，８月13日夕刊で700字強，翌14日朝刊で500字強の報道があり，内容は，いずれも競技における相手選手との関係や作戦，練習の重点事項などに絞られ，原沢の家庭などについての報道は全くない。
以上の分析は，単一種目の，かつ，特定の大会の新聞だけの分析であり，一般化することは危険ではあるが，「同一条件下」の報道比較においてオリンピック関連報道とパラリンピック関連報道に内容的差異がみられることは事実であり，こうした傾向が，オリンピックとの「結合」程度の強化によってどのように変化するのかは，今後見極めな3

パラリンピック研究会

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ければならないであろう。
ひるがえって，オリンピック大会とパラリンピック大会との「結合」が，特定国におけるパラリンピックの価値を高めるという発想は，そもそも，その国が両大会双方へ選手団を派遣しているという前提に立つ議論である。しかしながら，未だに五輪大会に比べればパラリンピック大会に選手を派遣していないか，あるいは極めて少数の選手しか派遣していない国も多い。またこれまで，パラリンピックでメダルを獲得していない国も相当数に上る。こうした国の場合，パラリンピックのブランド価値を高めるために，オリンピックとの「結合」を強めることは，果たして大きな意味のあることであろうか。
ここでパラリンピックにおいて，過去二回の大会（ロンドンおよびリオ）で一桁台の数の選手しか派遣していない国をリストアップすると別表 A のようになり，ロンドン大会では102ヶ国，リオ大会では93ヶ国となる。またこの二大会でメダルを一つも取っていない国は別表 B のようになり，ロンドン大会では89ヶ国，リオ大会では77ヶ国となる。
これらの国々にとっては，パラリンピックとオリンピックの「結合」云々を語る前に，パラリンピックの社会的意義に関する普及活動やパラリンピック競技自体の普及活動が先決であり，そうした活動において，オリンピックとの「結合」あるいは健常者スポーツとの結合（例えば同じ種目の大会に健常者，障がい者双方が参加するといった形）がどこまで有効であるかは慎重に検討すべきと考えられる。この点は，パラリンピック大会への参加は，当初の段階においては，スポーツ政策の一環としてよりも障がい者福祉政策の一環として促進されやすいということと関連しているといえよう。
こうした議論は，ある意味では，パラリンピックとオリンピックの「結合」が進めば進むほど，パラリンピックの独自性が失われかねず，ややもすると資金調達などの面でも，かえって（あるいは長期的には）メリットもさることながら，デメリットも生じかねないという見方と関連する。現にロンドン五輪以降，五輪とパラリンピックのスポンサーシップが原則として合体されたが，その後２年間は，日本障がい者スポーツ協会への公式パートナーやスポンサーの数は必ずしも増加していない（もっとも長期的に見れば増加傾向にあるという見方もあろう）。
日本障がい者スポーツ協会の公式パートナー企業の数

4

2014年１月１日現在

21社

2016年１月１日現在

20社

オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論

同期間中にサポーターから公式パートナーに格上げ
同期間中にパートナーからサポーターへ格下げ

１

同期間中にパートナーないしサポーターから退会

２
６（日本障がい者スポーツ協会ホームページより）
その一つの理由としては，従来，パラリンピックのスポンサーシップは，五輪に比べて低額で可能であったが，五輪との「結合」の結果，比較的小口の寄付ではスポンサーとしての対価や PR 効果が十分に得られないという企業側の考えが影響したという見方も出ている（関係企業へのヒアリングによる）。
⑵

障がい者スポーツのレベル向上

五輪は，通常，健常者の世界的スポーツ大会とみられており，あくまでスポーツ大会である。これとパラリンピックが結合することは，障がい者のスポーツ活動を障がい者の社会参画やリハビリの一環として見るのではなく，あくまで，高度な競技能力を尊ぶスポーツ活動としてみることにつながり，障がい者スポーツ，とりわけ競技スポーツのレベル向上に繋がると考えられる。
この点とも関連して，高度な競技能力の向上がパラリンピックスポーツにおいて近年実現されてきているかどうかを見るための一つの指標として，（競技条件などから比較が意味ありと考えられる）同種の競技での健常者と障がい者の記録（オリンピック記録とパラリンピック記録）を比較してみると，年毎のクラス分けの変動を受けにくいと考えられる視覚障がい者の競技種目，とりわけ女子については近年向上が目立っていることがわかる。
以下のグラフは，現在規定されているクラス分けが導入された1996年大会以降のオリンピックとパラリンピックの陸上競技における優勝記録を比較したものである。パラリンピックの視覚障がいクラスは，最も軽度なクラスを取り上げた（これらのグラフは，IPC 統計を基礎に，日本財団パラリンピック研究会の遠藤華英研究員が取りまとめたものである）。

5

パラリンピック研究会

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6

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オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論ዪᏊ P
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パラリンピック研究会

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上記のグラフから見ると，視覚障がい者に関する限り，長期的かつ一般的傾向としては，健常者の記録との差が徐々に狭まってきていることが感知される。一方，近年（2012年以降）むしろ差が開き気味の種目もあり，今後の検証が必要である。
また，この問題は，障がい者で，オリンピックに出場した選手の数や意識の問題とも絡んでこよう。五輪とパラリンピックの「結合」という観点から捉えると，次表のように五輪に出場した障がい者アスリートが，近年かなりの数に上っていることがわかり，一部の種目では選手レベルにおいてオリンピックとパラリンピックが「結合」しつつあることが伺われる。
五輪に出場した障がい者アスリートの例示（a）五輪のみ（聴覚障がい者は除く）
氏名

国・地域

障がい種目

年

メダル

Harold V. Connolly

米国

左腕・手発
達障がい

陸上

1960, 1964,1968金１Im Dong-Hyun

韓国

視覚障がい

アーチェリー

2004, 2008,
2012

金２，銅１

年（※２）

メダル（※３）（b）五輪とパラリンピック双方出場
氏名

国・地域

障がい

種目（※１）

Neroli Fairhall

ニュージーランド

対麻痺

アーチェリー

1984−

Sonia Vettenburg

ベルギー

不明

射撃

1992

−

Paola Fantato

イタリア

車いす
（不明）

アーチェリー

1996−

Marla Runyan

米国

視覚障がい

陸上

2000，2004−

Natalia Partyka

ポーラン
ド

右腕欠損

卓球

2008，2012，2016−

Mnatalie du Toit

南アフリ
カ共和国

膝下欠損

水泳

2008

−

Assunta Lengnante

イタリア

視覚障がい

陸上

2008

−

Oscar Pistorius

南アフリ
カ共和国

膝下欠損

陸上

2012

−

8オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論

Zahra Nemati

イラン

車いす（脊髄損傷）

アーチェリー

2016−

Melissa Tapper

オーストラリア

腕神経叢損
傷

卓球

2016

−

Ibrahim Bolukbasi

トルコ

視覚障がい

柔道

2016−

※１
※２
※３

⑶

パラリンピックにおける出場競技。
同じ年の五輪とパラリンピックに出場。
オリンピックにおけるメダル獲得個数。
（この表は新聞報道等をベースに取りまとめたものであり、網羅的なものではない）

障がい者問題一般についての社会的関心の改善

オリンピックは，単にスポーツの大会に留まらず，文化行事や政治指導者の参席などを通して大きな社会的影響を及ぼす巨大な行事であり，それにパラリンピックが「結合」した形で開催されれば，障がい者問題一般への社会的政治的関心を高めることにもなると考えられる。現に，1964年の東京パラリンピックを契機として，日本身体障がい者スポーツ協会（現：日本障がい者スポーツ協会）が創設され，また全国身体障がい者スポーツ大会（現：全国障がい者スポーツ大会）が行われるようになったのは，オリンピックの副産物ともいえよう。1998年の長野パラリンピックも，これを契機としてバリアフリー街づくりや，一校一国運動にみられるような，地域的，あるいは国民的運動が盛んになった（小倉，2015a，2015b）。また2020東京オリンピック大会についてのアンケー
トでも，国民の多くは，この大会のレガシーとして重視されるべきものに，バリアフリー化の進展を上げているが（内閣府，2015），これは，五輪大会がパラリンピックと「結合」している結果の一つと考えられる。
また，障がい者スポーツはどうしても，障がいの種類別に理解されやすいが（Perdueand Howe, 2012），健常者のスポーツとの「結合」が進めば，障がい者スポーツを障がい別に理解するのではなく，スポーツの種目別に理解する傾向が深まると考えられる。
そしてさらに進めば，障がい者を社会的に「区別する」感覚から脱することに役立つと考えられる（Perdue and Howe,2012）。

但し，この考え方については，そもそも，各国において，障がい者スポーツ団体が，どこまで障がい別ではなく，スポーツの種目別に組織されているかという，実態を踏まえる必要があるであろう。言い換えれば，健常者スポーツとの「結合」の前に，とかく障がい別に組織されやすい障がい者スポーツ競技団体を，障がい別ではなく，種目別に編成する必要があるともいえる。因に，日本においては，陸上，水泳などを中心に，身体，視覚，聴覚，知的といった障がいの種類別に競技団体が組織されているものも少な
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くない。
こうした状況の下では，五輪とパラリンピックの「結合」を考える前に，個々の種目においてどの程度障がい者スポーツ競技団体と健常者スポーツ競技団体とが結合あるいは統合しているのか検討すべきであろう。日本においては，健常者競技団体と障がい者競技団体が統合されているのは，トライアスロンとテコンドーのみであり，また，国際競技連盟においてパラリンピック競技団体が健常者の同種の競技連盟と合体しているものは，以下の通りである。
World Archery, International Canoe Federation, International Cycling Union,
International Equestrian Federation, International Rowing Federation,
International Table tennis Federation, World Taekwondo Federation,
International Triathlon Union, World Curling Federation, International Tennis
Federation２．
「結合」のデメリット⑴パラリンピックの観点からみると，オリンピックとの「結合」は，パラリンピックの独自性を希薄にするおそれがあり，同時に，パラリンピックの理念であるはずの，障がい者の社会参加への触媒ないし刺激としてのパラリンピックの機能が，選手の職業化やパラリンピックスポーツの商業化に伴って希薄化するおそれがあるという見方がある。
従来，オリンピック側から見て，パラリンピックにおいて「オリンピック」を連想させるパラリンピックという表現を使うことについて抵抗があったことは（Purdue,2013）逆に，オリンピックとパラリンピックが目指すものが異なっていることの証ともいえ，このことは，両者の「結合」は，パラリンピックの伝統的理念の喪失につながることを暗示しているともいえる。
この点に関しては，オリンピックの理念とパラリンピックの理念を比較してみる必要がある。五輪のモットーは，「より高く，より速く，より強く」となっているが，他方，パラリンピックは，そうした目に見える競技記録の目標よりも，勇気や決意といった，内的価値とその表出を重んじており，高度の競技能力の達成を目指すこと自体がパラリンピックの主たる目的であるかどうかについては，やや疑問がある。

10

オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論

オリンピックとパラリンピックの「価値」（バリュー）と「標語」（モットー）の比較
パラリンピック

オリンピック価値

勇気
強い意志
インスピレーション
公平

卓越
友情
敬意／尊重

標語

スピリット・イン・モーション

より速く，より高く，より強く（JPC および JOC の訳語をそのまま使用）

また一部のパラリンピアン（例えば，英国のハンナ・コックロフト）は，五輪との「結合」が進むと，パラリンピアンは，オリンピック競技のスターたちの前に影が薄くなってしまい，注目をひかないであろうと述べている（Heilpern, 2016）。
しかしながら，この点については，先に引用した，リオデジャネイロ大会における柔道についての報道比較からすると，問題は，量的な意味で「影が薄くなる」といった問題よりも，選手の活躍ぶりなどについての報道内容の問題がより重要ともいえよう。
⑵

障がい者スポーツの振興との関連では，五輪との「結合」は，特定の障がい者あるいは種目がパラリンピックから事実上排除されることにつながるもので，かえって一部の障がい者スポーツの振興には，マイナスとなるとの意見がある。言い換えれば，パラリンピックが競争の権化ともいえる五輪に近づくにつれ，障がいの重い人々やそうした人を対象とするスポーツは，排除され，相対的にみれば，障がい者スポーツ全体の振興には逆効果となりうる，という主張である（Purdue and Howe，2013）。
この主張は，概念的には十分あり得ることを指摘しているが，現実にパラリンピックの歴史において，この点が深刻な問題となっているかについては疑問がある。そもそも重度障がい者が，どこまでパラリンピックへの出場を希望し，また輸送や介護などの問題の有無といった実務上の課題の評価といった問題もさることながら，現実にパラリンピック大会における取扱い，例えば重度障がい者の参加も奨励されているボッチャの取り扱い如何といった点からも考察してみる必要があろう。パラリンピック大会に初めてボッチャが組み込まれた1984年当時は BC１（車いす操作不能で，四肢・体幹に重度の麻痺がある者，車いすの操作は可能なるも上肢での投球はできず足蹴りで競技する者）と BC２（上肢で車いすの操作がある程度可能な者）の二つのクラスの選手のみの参加であったが，その後 BC３（自力で投球できず，補助者がランプを設定し，ランプを用いて競技する者）や BC４（さらに重度の四肢機能障がいのある者）のクラスも追加されている。こうした経緯をみると，パラリンピックがオリンピックと「結合」すればするほど重い障がいを持つものの参加が否定されるという考え方は，必ずしも妥当しない
11

パラリンピック研究会

紀要 vol.7と言えよう。
また五輪・パラリンピックと障がい者スポーツとの関連については，両者の関係を，日本の各地に存在する典型的な障がい者スポーツセンターの利用者数とパラリンピック開催との相関関係という形で考察すると次の通りである（偶数年次は冬季または夏季パラリンピック開催年）。

出典：東京都障害者総合スポーツセンター

出典：社会福祉法人

大阪市障害者福祉・スポーツ協会

ンター・スポーツ振興部（2014）「平成25年度
ター・スポーツ振興部
12

大阪市障がい者スポーツセ

大阪市障がい者スポーツセン

年報」、「大阪市障がい者スポーツセンター利用状況」

オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論

出典：スポーツ交流センター（2016）「平成27（2015）年度

スポーツ交流センター・おりづる年報」

上記の表から見る限り，夏季と冬季オリンピック・パラリンピックの開催年，あるいは次年において，いずれも目立った利用者数の増加を示してはいないことが分かる（なお，著しい落ち込みのある年は，改修工事などの理由によるものと推測され，また，東京における利用者の変化については2016年以降の推移を見極める必要があろう）。また，
上記の統計の意味を考える場合，施設によっては，施設利用者の受入れに併せて，指導員などの派遣に力を入れているところもあり，そうした取り組みの効果も併せて検討しなければならないであろう。
⑶

オリンピックとの「結合」が，パラリンピックの障がい者問題一般への社会的インパクトにどのようなマイナス効果を及ぼすかについては，先ず，パラリンピアンがオリンピアン並みにスター扱いされる結果，一般の障がい者との間の関係が希薄になり，障がい者を鼓舞したり，力づける面がかえって少なくなるという指摘がある。ある英国のパラリンピアンは，この過程を「選手がよりエリート的になればなるほど，選手たちはますます普通の障がい者からは離れていく」（Purdue and Howe, 2012）と述べている。
言い換えれば，パラリンピックにおける競技能力が高まり，選手の職業化や観客動員がオリンピックに近くなればなるほど，パラリンピックの選手は，自らを障がい者ではなく，スポーツマンあるいはスポーツウーマンとして捉え，またそれを期待するようになり，ある意味では「障がい者」ではなくなるのである（Purdue and Howe, 2012）。
さらに，パラリンピックがオリンピックに近づくことは，クラシフィケーションにお13パラリンピック研究会

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ける一層の統合や，競技における複数のカテゴリの同時競争（後で係数にて調整する）といったやり方が一層採用されることを意味し，障がいの多様性をいつの間にか覆い隠してしまう恐れもあると指摘されている（Purdue and Howe, 2013）。
加えて，パラリンピアンのスター化は，障がいの克服を，社会の問題というよりは，個人の努力の賜物とする見方を知らず知らずのうちに助長しかねないという危険性を内包している（Purdue, 2013）。現に，多くのパラリンピアンが，障がい者扱いされることを拒み，スポーツマン，ウーマンとして見てもらいたいと強調する裏には，個人的には障がいを克服したという自負が隠されている場合が多いのではないかと考えられる。
また，パラリンピックがオリンピックと同一平面に置かれれば置かれるほど，オリンピックにおいて，無意識のうちにも尊重されてきた価値観－例えば健全な健康美の賛美－が，パラリンピックにも及ぶことは十分考えられるが，それが障がい者への社会的理解を深めるために有益であるかどうかは疑問であろう。言い換えれば，五輪とパラリンピックの「結合」を進めるのならば，肉体にも関する伝統的な美的感覚の転換が行われなければならないともいえよう。こうした点を考えると，色彩豊かな義足をはいて華やかなファッションショーを開催することは，パラリンピックとは無縁だとはいえないのではあるまいか。

14オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論

別表 A
ロンドン（2012）大会における参加選手数が一桁の国（164ヶ国中102カ国）

リオ（2016）大会における参加選手数が一桁の国（159+1ヶ国中93カ国）

アフガニスタン，アルバニア，アンドラ，ア アフガニスタン，アンゴラ，アルメニア，アンゴラ，オランダ領アンティル，アルメニア， ルバ，バーレーン，ベナン，バミューダ諸島，
バーレーン，バルバドス，ベナン，バミュー ボツワナ，ブルガリア，ブルキナファソ，ブダ諸島，ブルネイ，ブルガリア，ブルキナ ルンジ，カンボジア，カメルーン，カーボベ
ファソ，ブルンジ，カンボジア，カメルーン， ルデ，中央アフリカ，コンゴ，コスタリカ，
カーボベルデ，中央アフリカ共和国，チリ， コートジボワール，キプロス，ドミニカ共和
コモロ，コスタリカ，コートジボワール，キ 国，コンゴ，エクアドル，エルサルバドル，プロス，ジブチ，ドミニカ共和国，コンゴ民 エ ス ト ニ ア， エ チ オ ピ ア， フ ェ ロ ー 諸 島，
主共和国，エクアドル，エルサルバドル，エ フィジー，ガボン，ガンビア，ジョージア，ストニア，エチオピア，フェロー諸島，フィ ガーナ，グアテマラ，ギニア，ホンジュラス，
ジー，ガボン，ガンビア，ジョージア，グア アイスランド，IPA，インドネシア，ジャマ
テマラ，ギニアビサウ，ハイチ，ホンジュラ イカ，ケニヤ，韓国，クウェート，キルギス，
ス，アイスランド，インドネシア，ジャマイ ラオス，レソト，リビア，ルクセンブルク，
カ，ヨルダン，カザフスタン，韓国，クウェー マカオ，マケドニア，マダガスカル，マラウ
ト，カザフスタン，ラオス，ラトビア，レバ イ，マリ，マルタ，モーリシャス，モルドバ，ノン，レソト，リベリア，リビア，マカオ， モ ン ゴ ル， モ ン テ ネ グ ロ， モ ザ ン ビ ー ク，マケドニア共和国，マダガスカル，マリ，マ ミャンマー，ナミビア，ネパール，ニカラグ
ルタ，モーリタニア，モーリシャス，モルド ア，ニジェール，オマーン，パキスタン，パヴァ，モンゴル，モンテネグロ，モザンビー レスチナ，パナマ，パプラニューギニア，ペク，ミャンマー，ナミビア，ネパール，ニカ ルー，フィリピン，プエルト・リコ，カター
ラグア，ニジェール，オマーン，パキスタン， ル，サモア，サントメ・プリンシペ，サウジ
パレスチナ，パナマ，パプアニューギニア， アラビア，セネガル，セーシェル，シエラレ
ペルー，フィリピン，プエルト・リコ，カター オネ，スロベニア，ソマリア，スリランカ，
ル，ルーマニア，サモア，サンマリノ，サウ スリナム，タジキスタン，タンザニア，東ジアラビア，セネガル，シエラレオネ，シン ティモール，トーゴ，トンガ，トリニダー
ガポール，ソロモン諸島，スリランカ，スリ ド・トバゴ，トルクメニスタン，アメリカ領
ナム，シリア，タジキスタン，タンザニア， ヴァージン諸島，ウガンダ，ウルグアイ，ジ東ティモール，トンガ，トリニダード・トバ ンバブエ
ゴ，トルクメニスタン，アメリカ領ヴァージ
ン諸島，ウガンダ，ウルグアイ，バヌアツ，ザンビア，ジンバブエ

15

パラリンピック研究会

紀要 vol.7

別表 B
ロンドン（2012）大会におけるメダル非獲得 リオ（2016）大会におけるメダル非獲得国
国（164ヶ国中89カ国）（159＋１ヶ国中77カ国）
アフガニスタン，アルバニア，アンドラ，ア アフガニスタン，アンゴラ，アルメニア，アンティグア・バーブーダ，アルメニア，バー ルバ，ベナン，バミューダ，ボツワナ，ブルレーン，バルバドス，ベナン，バミューダ， キナファソ，ブルンジ，カンボジア，カメ
ブルネイ，ブルキナファソ，ブルンジ，カン ルーン，中央アフリカ，チリ，コンゴ共和国，
ボジア，カメルーン，カーボベルデ，中央ア コンゴ民主共和国，コスタリカ，キプロス，フリカ，コモロ，コンゴ民主共和国，コスタ 北朝鮮，ドミニカ共和国，エクアドル，エルリカ，コートジボワール，北朝鮮，ジブチ， サ ル バ ド ル， エ ス ト ニ ア， フ ェ ロ ー 諸 島，
ドミニカ共和国，エクアドル，エルサルバド フィジー，ガボン，ガンビア，ガーナ，グアル，エストニア，フェロー諸島，ガボン，ガ テマラ，ギニア，ギニア・ビサウ，ハイチ，ンビア，ジョージア，ガーナ，グアテマラ， ホンジュラス，アイスランド，IPA，ジャマ
ギニア・ビサウ，ハイチ，ホンジュラス，ヨ イカ，キルギスタン，ラオス，レソト，リビ
ルダン，カザフスタン，クウェート，キルギ ア，ルクセンブルク，マカオ，マケドニア，スタン，ラオス，レバノン，レソト，リベリ マダガスカル，マラウィ，マリ，マルタ，モーア，リビア，リトアニア，マカオ，マダガス リシャス，モルティブ，モンテネグロ，ミャカル，マリ，マルタ，モーリタニア，モーリ ンマー，ネパール，ニカラグア，ナイジェリ
シャス，モルティブ，モンゴル，モンテネグ ア，オマーン，パレスチナ，パナマ，パプア
ロ，モザンビーク，ミャンマー，ネパール， ニューギニア，ペルー，プエルト・リコ，ルニカラグア，ニジェール，オマーン，パキス ワンダ，サモア，サントメプリンシペ，セネタン，パレスチナ，パナマ，パプアニューギ ガル，セーシェル，シエラレオネ，ソマリア，ニア，ペルー，フィリピン，プエルト・リコ， スリナム，シリア，タジキスタン，タンザニ
カーター，ルワンダ，サモア，サンマリノ， ア，東ティモール，トーゴ，トンガ，トルク
セネガル，シエラレオネ，ソロモン諸島，ス メニスタン，ヴァージン諸島，ウルグアイ，
リナム，シリア，タジキスタン，タンザニア， ジンバブエ
東ティモール，トンガ，トリニダード・ドバ
ゴ，トンガ，トルクメニスタン，ヴァージン諸島，ウガンダ，ウルグアイ，バヌアツ，ベトナム，ザンビア，ジンバブエ
参考文献
小倉和夫（2015a）「1964年東京パラリンピックが残したもの」『日本財団パラリンピック研究会紀要』，1：5-43.
小倉和夫（2015b）「1998長野パラリンピックが残したもの」『日本財団パラリンピック研究会紀要』，3：1-71.
内閣府（2015）「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」http://survey.gov-online.
go.jp/h27/h27-tokyo/index.html（2017.01.30. 閲覧）.
藤田紀昭（2002）「障がい者スポーツとメディア」『現代スポーツメディア論』，世界思想社：197217.
Heilpern, W. （2016） Why the Olympics and Paralympics are still separate events. Business
Insider UK. http://uk.businessinsider.com/why-the-olympics-and-paralympics-are-separatevents-2016-8.（2017.01.30. 閲覧）
Purdue D. E. J.（2013）An（In）convenient Truce? Paralympic Stakeholders’ Reflections on theOlympic–Paralympic Relationship. Journal of Sport and Social Issues. 37（4）: 384-402.
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オリンピックとパラリンピックの「結合」についての一試論
Purdue D. E. J., Howe P. D. （2012） Empower, inspire, achieve: （dis）empowerment and theParalympic Games. Disability & Society, 27（7）: 903-916.
Purdue D. E. J., Howe P. D.（2013） Who’s in and Who Is Out? Legitimate Bodies Within theParalympic Games. Sociology of Sport Journal, 30（1）: 24-40.

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Journal of Paralympic Research Group vol.7

Linkage of the Paralympic Games with theOlympic Games: the implications and impacts
as seen from the side of the Paralympics
Kazuo OGOURA

Impacts of the close linkage of the Paralympic Games with the Olympic Games canbe analyzed in terms of the brand values, social recognition, athletes’ achievements
and accessibility or social inclusion.
All these aspects can be stringent on the identity of the Paralympics as distinct
from the Olympics. This in turn leads us to the analysis or assessment of the use of
the well-established Olympic brand for promoting Paralympic “values” of the impactof the highly competitive skill of Olympians on to the skill of Paralympians, of thesocial inclusion of the disabled as the result of the increased social exposure of theParalympics, of the treatment of the persons of grave impairment, and finally of thesocial perception for different modalities for overcoming disabilities.

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