調査報告
大島弥生・陳俊森・山路奈保子・因京子/アカデミック・ジャパニーズ・ジャーナル 8(2016)28-36

中国の大学における卒業論文作成指導の過程からのアカデミック・ジャパニーズ教育への示唆―学習者・指導者の認識に着目して―
大島弥生・陳俊森・山路奈保子・因京子

要旨
近 年 、 大 学 教 育 の ユ ニ バ ー サ ル ・ ア ク セ ス 化 と 多 様 化 、 英 語 偏 重 が 世 界 的 に 進 む 中、JFL・JSL ともに大学教育におけるアカデミック・ジャパニーズ（以下、 AJ）教育は、目標 と 方 法 の 見 直 し を 迫 ら れ て い る 。 本 報 告 で は 、 中 国 の 大 学 の 日 本 語 専 攻 に お け る カリ
キュラムを概観して、学習者・指導者が AJ の獲得をどう認識しているかについての質問
紙 ・ 記 述 お よ び イ ン タ ビ ュ ー 調 査 の 結 果 を 提 示 し 、 中 国 の AJ 教 育 の 主 要 課 題 を 考 察 した。それに基づき、今後の JFL・JSL・JNL 教育に資する教材・教授法について以下のような提言を行った。まず、AJ 学習が社会人としての人生の各局面において発揮されるべき基本的能力を高めるという AJ 学習の意義について、学習者・支援者・関係諸方面の理解を 進 め る 必 要 が あ る 。 次 に 、 そ の 理 解 に 基 づ い て 、 卒 論 執 筆 を 最 終 学 年 の み の 課 題 でな
く、4 年間に亘る漸進的なライティング学習の集大成として位置づけるべきである 。学習の中では引用についての情報提供を徹底し剽窃防止に努めるとともに、学習者が創造性を発揮するための支援、例えば、Web を通じた作成支援活動や各種の教材などを提供すべきである。

キーワード
アカデミック・ジャパニーズ、卒業論文、ライティング、意識調査、中国

1.

はじめに

1.1

背景と研究動機

世 界 的 な レ ベ ル で 大 学 教 育 の ユ ニ バ ー サ ル ・ ア ク セ ス 化 と 多 様 化 が 進 む 中 、 JFL・ JSL
ともに大学教育における日本語教育は岐路にあるといえる。国外の大学日本語教育における 学 生 獲 得 の 競 争 激 化 （ 英 語 ・ 中 国 語 等 と の 競 合 ）、 日 本 国 内 の 大 学 に お け る 「 英 語 重視」や文学部・教育学部等の文系分野の位置づけの見直し、といった環境変化が生じている。こうした中で、アカデミックな日本語の表現能力育成をどう行っていくか、なぜ行っていくかを明確に認識することが、留学生教育においても母語話者である JNL の教育においても重要である。
本報告では、国内外の日本語教育で「日本語による研究成果の受信発信」を行えるようにすることの今日的な意義は何かについて、JFL での卒業研究・卒業論文（以下、卒論）の意義は何か、中国の現状と課題を論じることを通じて再考したい。そして、アカデミッ
クな受信・発信能力養成に関して JFL 大学日本語教育にはどのようなニーズや問題認識があるのか、JSL・JNL との共有可能な解決策がないかを検討し、卒論・修論等の作成支援リソースとしての教材開発や表現の分析を進める上での示唆を得たい。
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アカデミック・ジャパニーズ（以下、AJ）について本報告では、ひとまず、「専門書や文献を読む、専門性の高い講義を聞く、ディスカッションや小論文の口頭発表をする、レポート・小論文・卒業論文を書く」などの大学での教育活動に用いる日本語運用技能と狭義に捉え、中国で日本語を専攻する学習者と指導者が AJ 教育としての卒論の意義をどう認識しているかを探り、教材や教授法の提案を試みる。狭義の AJ 教育の概念は、しかしながら、広義の AJ の概念と矛盾するものではない。狭義の AJ の中核は、中心的主張に収斂していく諸概念とそれらの形成する構造についての知識、および、その適切な表現手段についての知識である。大学教育の中で AJ を知りそれを使用することを通して、主題に関連する諸概念を広く認識する視野の広さ、諸概念間の関係性を一定の目的意識から整理する構造化の力、概念とその関係を適切に示し自己の見解を提示する表現力など を徐々に形成すると期待される。これらの能力・技能の必要性と有効性は、大学教育や学術活動の場に限定されたものではなく、様々な職業の従事者また社会の一員としての活動すべてに亘ると考えられる。職業人・社会人としての活躍の基礎となるという 側面に着目して広義に AJ を捉えた言説として、たとえば門倉ら（2006）は、<学びとコミュニケーション>と規定し、その「学び方を学ぶ」<教養教育>での「問題発見解決学習」を強調しており、因ら（2013）は、AJ の中核を「学術的追究を行う中で、広く洗練された視野の獲得に至ることを助ける言語的技能を養成すること」と述べている。これらは、卒業論文を一定の到達点とする狭義の AJ の理念および目標技能の捉え方に直接通じるものである。
1.2

目的と概要

本報告においては、高等教育で日本語を学ぶ学習者数が JFL として最も多い中国の、大学日本語教育（日本語専攻におけるそれ）のカリキュラムを概観し、つぎに学習者・指導者 が AJ の 獲 得 を ど う 認 識 し て い る か に つ い て の 、 質 問 紙 調 査 ・ 記 述 調 査 お よ び イ ン タ
ビュー調査の結果を提示する。さらに調査結果をもとに中国の AJ 教育に内在する課題を考察し、JSL の課題と照らし合わせつつ、今後の JFL・JSL および JNL に資する教材等のリソース開発に関して提言を行う。 すなわち、本報告においては、 AJ という視点からの中 国 で の 卒 論 指 導 の 捉 え な お し を 行 う と 同 時 に 、 そ れ を 通 じ て 、 JFL と JSL、 ひ い て はJNL とに共有可能な AJ 教育への示唆を得ようとするものである。
JFL と JSL、さらに JNL にも共有され得る教育方法の存在を想定するのは、AJ を獲得しようとする者が抱える問題点の中には、母語や日本国内か国外かといった学習環境によらず 共 通 し た 側 面 が あ る こ と が 度 々 観 察 さ れ 、 共 有 さ れ る 認 識 と な っ て き て い る か ら である。狭義の言語知識とは別の知識の存在は 1980 年代からしばしば指摘されてきた（菊池1987、Cumming, A.1990）が、因ら（2007）は 、日本で学ぶ研究留学生が論文等の文章を作成する過程で抱える問題点には、狭義の言語的知識の不足から起こる問題のほかに、学術的論述の在り方についての認識（「論文構造スキーマ」と呼ばれている）の欠如から起こる問題があり、後者の問題の克服には、説明や形式練習といった従来型学習ではなく新たなリソースやタスクが必要であると述べている。村岡・因・仁科（ 2009）では、タスクへの主体的取り組みと学習者の相互批評活動を促す学習方法が提案されている。因・山路（2009）、山路・因・藤木（2013、2014）は、狭義の言語知識は十分に持っているはずの日本語母語話者の大学生・大学院生にも「論文構造スキーマ」の欠如という問題が見出さ
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れることを報告し、一定の刺激と経験を経てそれを獲得していく過程を観察している。さらに、二通・大島・佐藤・因・山本（2009）や村岡・因・仁科（2013）など、母語話者と非母語話者の両方を使用者と想定した AJ 獲得のための参考書・教材も作成されている。
これらは、AJ の中核をなす要素の一部の獲得には 母語や学習環境によらない 共通した困難があり、共通した働きかけが有効であると認識されていることを示している。

2.

中国における AJ 教育の現状と課題

2.1

中国の大学における AJ 教育と卒論の位置づけ

中国の大学においては AJ のための特別の科目は設置されておらず、卒論の段階で卒論指導、卒論の書き方などの授業が行われ 、AJ 教育とは主に卒論指導を指している 場合が多い。
卒論は大学の卒業要件の一つで、原則として目標言語（日本語）での執筆が求められる。毎年、最低でも１万－２万編が書かれていると推測される。ゼミの授業はごく少数の大学にしかなく、卒論の指導は個別指導の形で行われている。
論文完成に至るプロセスは、4 年次前期 10 月から翌年の 4 年次後期 6 月まで、資料、文献の準備、テーマ選択、テーマ発表会、中間発表、論文執筆、最後に口頭発表会という形で進む。就職活動や大学院入試との兼合いを考え、指導開始が 3 年次後期や前期に前倒さ れ る 場 合 も あ る 。 教 師 は 、 担 当 学 生 と の 不 定 期 的 面 接 や 電 話 や メ ー ル に よ る 指 導 を行う。
2.2

中国の大学における作文教育のカリキュラムと卒論指導との関係

2013 年に主要 5 都市 7 大学の日本語専攻学科のカリキュラムを調査した結果を表１に示す。中国国内の日本語専攻学科で「主幹課程」といわれる 5 科目のうち、作文は平均で105 時間 7 単位であり、読表17 大学の主幹課程の時間数と単位 数の平均 （必修）総合日本語（上級を含む）

時間数／単位数解に次いで時間数が少な
く 、 ま た 、「 総 合 日 本 語 」

聴解

会話

読解

作文

200/13

185/12

87/5

105/7

での作文の扱いも小さい。
重点が置かれているのは基762/48

礎言語知識で、4 技能のトレーニングも聴解による理解と口頭による産出が中心である。作文課程はあっても系統的といえるほど時間が割かれていないことがうかがえる。

3. 中国の学習者・指導者の卒論作成に対する意識調査
3.1

日本語専攻学生の卒論作成に対する意識調査（記述調査）の結果

卒論の意義に対する学習者の認識について、2012 年度に卒業直前の湖北省 A 大学日本語専攻の 24 名の卒業生を対象に記述調査を実施した。質問は、「あなたにとって日本語によ る 卒 業 論 文 作 成 は ど ん な 意 義 が あ る か 、 思 い つ い た も の を 、 次 の 例 の よ う に 連 想 式のマ ッ プ （「 卒 論 」 を 中 心 に 置 き 、 連 想 語 を 書 き 足 す 形 式 ） に 書 き 入 れ て み な さ い 」 で ある。
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連想式のマップ 24 枚の回答の中から 180 の回答文を集め、内容によって、日本語、学術、コミュニケーション、感情、評価、動機という 6 つのカテゴリーに分類した。カテゴリー別回答数は表 2 のとおりである。
表2

日本語による卒業論文作成の意義（括弧内の数字は出現回数、計 180）

カテゴリー

下位カテゴリー1

日本語（47）

基礎日本語（35）・アカデミックジャパニーズ（ 12）2

学術（63）

リソース（20）・方法（ 14）・態度（11）・思考（8）・視野（10）3

コミュニケー

学習者の間（3）

ション（13）

学習者と教師の間（10）4感情（13）―

5

評価（20）―

6

動機（24）―

回答は、「日本語・学術・コミュニケーション・感情・評価・動機」の 6 カテゴリーに
分 け ら れ た 。 そ の 中 で 、 学 習 者 の 認 識 し て い る 卒 論 執 筆 の 意 義 と し て は 、 単 語 数 が 増えた、論文体の文章と一般の文章の違いが分かった、図書館とインターネットの利用技能 が向上した、日本語による論文作成の方法を学んだ、厳格 な学問の態度を身につけた、論理的思考力が高まった、といった「日本語」や「学術」にかかわるもののほか、 教師との交流が促進された、友達との友情を深めた、 自分の力不足と無知を認識できた、（日本語で書いたことで）日本語専攻者の特色を出せた、などが挙げられている。
3.2

中国の日本語専攻教員の作文指導に対する意識調査（質問紙調査）の結果卒論を支える、学習者の書く能力についての 教師の持つ意識について、2013 年に自由記述による質問紙調査を湖北省の 10 大学の 13 名の日本語教師を対象に行った。「学習者の作文能力の面ではどこが足りないと思うか」という質問に対する回答として、「文法能力が弱い」（多数）、「母語による干渉が多い、文体が混同しがちだ、内容と構造も問題がある」、「論理性が欠けている。文章の構成力や文と文、段落間のつながりがよくない」といった指摘が見られた。書く能力が低く、そのための指導も不十分である という認識が共有されていることがわかる。これは楊・譚（2007a、2007b）の指摘とほぼ一致している。
上述のように、書く能力とその指導への問題意識がある中で、教師は卒論をどのように指導し、見出された問題にどう対応し、卒論作成にどのような意義を見出しているのか、さらにインタビューによって調査した。

4．中国での教員への意識調査（インタビュー調査）
4.1

中国での教員インタビュー調査の対象と方法

上述の卒論指導状況の実態と、教材等のニーズを知るために、2013 年 4 月に中国において半構造化インタビュー調査を行った。対象者は中国国内学会参加者で調査に同意した
4 大学 4 名（以下、P、Q、R、S）の中国人教員である。それぞれの日本語教育経験年数は10 年未満（Q）、10-20 年（P、S）、20 年以上（R）と幅がある。主な質問項目は、卒論指31

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導の時期と方法、見出される問題とそれらへの対応、期待する支援 である。
4.2

教員インタビュー結果に見る指導の認識

卒論指導時期と指導方法は、一部には 3 年後期からの書き方指導（P、R）もあるが、実質的には 4 年時に集中し、各教員が 2-5 名程度を担当して個別指導（メールや電話も時に含む）という形が共通して見られた。
指導上の困難点としては、テーマ選び、興味の引き出し、希望分野への対応とすり合わ
せ 、 個 人 差 へ の 対 応 の 困 難 を 全 員 が 指 摘 し た ほ か 、 テ ー マ を 頻 繁 に 変 え る 学 生 へ の 対応
（Q、S の 2 名が指摘）、ライトノベルなどのサブカルチャー、すなわち、教員自身は関心が 薄 い 分 野 を対 象 と す る 学 生 へ の 対応 （ P）、 担 当 す る 学 生の 希 望 分 野 の 広 が り （ ビ ジ ネス・文化・経済・文学・映像・語学・翻訳等 10 以上わたることもある―S）といった困難が挙げられた。
論文に表れる書き手の側の問題としては、日本語力そのもののほか、先行研究の読解不足 、 さ ら に は 、「 そ も そ も 論 文 と は 何 か ･･･原 理 原 則 が わ か ら な い ･･･学 ん だ こ と が な い（R）」「学生がどのように論文を書くかっていうのはほとんど分かっていない･･･どのように文献を読むかも分からないし、研究というものは、何なのかっていうこと自体も分からない（Q）」「論文像が頭にない（S）」といった表現で、「論文構造スキーマ」の欠如が指摘されており、その端的な表れとして、「1、2 冊の本を読んで、もうその本のそのまま使えそうな部分を引っ張り出して使いたがる （Q）」「インターネットに、いろんなのから持って（くる）（R）」といった事例が提示され、卒論本来の目的が達成されない場合が少なくないことが認識されていた。
4.3

困難さの背景や原因の認識制度や状況の問題としては、初年次からの作文授業と卒論作成との乖離が多く指摘された。たとえば、文法指導として行われる「穴埋め」などの典型的練習が「考える訓練」としては機能していない、自分の研究のキーワード抽出のような練習を作文授業でしない 、伝 統 的 な 作 文 授 業 は テ ー マ を 指 定 し て 書 か せ 、 言 語 面 に 注 目 し て 添 削 す る こ と が 中 心となっているため内容を見ていない、などのことを複数の教員が指摘した。「作文を担当した 場 合 は 、 言 語 面 を 手 当 し て お け ば あ と は ど っ か で や っ て く れ る ん じ ゃ な い か っ て いう（期待がある）（R）」という述懐には、作文指導と論文指導との乖離が端的に表れている。
「教えるだけですけれども、教えている、教わった経験を生かして何かできるかなとか 、それに関心を持っていないです、教師として（S）」といった傾向への批判も見られた。
また、「他の分野は電子ジャーナルが手に入るが、文学と言語関連の日本語論文は手に入らない（P）」など、資料や文献の入手の難しさについて複数の指摘があった。
学科で指定した様式を示しさえすれば 「形式自体はだいたいできて（Q）」いる、「恰好だけ」できているが「深まりがない（R）」、など、形式と内容の乖離を指摘する声もあった。加えて、「丸写し（P、S）」「とにかくインターネット（R）」と 3 名が、剽窃が大きな問題であることを指摘し、「引用の部分はすごくきれいにできて、自分が書く部分だとすごく下手っていう学生もいる（Q）」と引用に頼りきりの実情を指摘したものが 1 名あった。
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さらに、卒論に学生が十分な時間を割けない背景として 、ほぼ全員が、就職難、就職活動としてのインターンに時間を取られること、大学院入試の準備および入試における卒論軽視傾向を指摘し、企業が採用において成績は重視するが卒論を重視していないことを大きな問題と捉えている。つまり、「すごい忙しくて、もう最後は誰の作文なのか分からないぐらいの作文になって（R）」いるという状況があるという。こうした状況の中、学生の多くは卒論の意義を十分理解しているとは言い難いが、説明すれば納得するケースもあ るとのことで、テーマの自己選択が重要であると主張する教員もあった。
4.4

卒論の意義の認識

このような困難がありつつも、4 名の教員全員が卒論の意義を認識しており、それら
は 、 ① 4 年 間 日 本 語 を 習 っ た 集 大 成 、 日 本 語 力 の 「 展 示 」、 日 本 語 を 専 攻 し た 「 プ ラ イド」という専門教育としての側面、②「結局、思考力のトレーニングの養成か、そのプロセ ス （ R）」、「 い か に 考 え る か 」 問 題 意 識 を 持 っ た 論 文 に す る た め の 「 頑 張 り （ Q）」、 といった思考力養成過程としての側面、③「段取り （P）」、勇気、達成感、卒論を通じた問題解決過程の人生における重要性、社会人となる自己を「鍛える過程（Q）」、「構造のしっかりしている文章を書けるっていうのが、社会に出ても絶対役に立つ （R）」などと表現される、社会人の基礎力としての有用性の側面に大別された。
4.5

教材等の共有・支援への認識

卒論作成支援教材が開発され提供されることを、全員が期待している。特に、ジャンルによる作成プロセスの差のわかるもの、指導プロセスが動画などでビジュアル化されたもの、作成支援の Web システム（できれば個々の学生のプロセスに対応できるもの）、講師派遣、資料提供、分野・テーマごとの必携書籍の紹介、教授 する際の提示教材などへの期待が大きい。すでに論文作成プロセスを複数 の学生に教示するための自作の教材（P）を作成して使用している例もあった。

5．調査結果の総合的考察と中国の大学日本語教育
5.1

調査結果の総合的考察

上述の学生・教員に対する 3 種の調査結果から、以下の点が改めて確認された。
・論文作成に費やす期間が短く、就職活動や院試との時間的競合があることが 、中国人教員への質問紙調査・インタビュー調査の双方において指摘された。
・論文の意義については、学生の卒論軽視傾向を指摘しつつも、教員自身は意義を感じている。テーマ決定において発揮される自発性や作成過程での「考える」経験を重視する発言が多数見られる。学生も、卒論作成を経験した後はそうした点に意義を見出していることが意識調査によって明らかになった。
・中国人教員の記述調査で指摘された卒論を書くための日本語能力の不足に加え、 インタ
ビュー調査でも、論文とは何かがわかっていないという、いわゆる「論文構造スキーマの未獲得」が共通して大きな問題と認識されていた。論文構造スキーマが未獲得の場合には、Web サイトから等の剽窃が特に大きな問題となっている。
・ 書 く こ と に つ い て の 一 貫 し た 指 導 カ リ キ ュ ラ ム の 欠 如 を 、 複 数 の 教 員 が 問 題 視 し ている。書く訓練の量の少なさ、ジャンルの偏りという問題が複数に認識されているが、33

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個々の実践において教員が独自に工夫している例もある 。
・学生の進路やテーマの志向が多様化しており、対応に困難が生じている。
・上述の 5.1 に述べたような状況を打開するために、論文指導過程がわかる授業等のビジュアル教材、指導開始時に提示できる教材 の開発や講師派遣への期待がある。文献をWeb によって入手することが強く求められている分野（文学・言語関連等）がある。
5.2

中国の大学日本語教育の在り方

上記の結果を踏まえて、中国の大学日本語教育の多様化と AJ 教育の新しい在り方について考察したい。中国において日本語科を持つ大学の種類は、総合大学、理工系大学、師範大学と、ほとんどすべての種類におよび、2012 年データでは 506 校にのぼる（曹主編2014）。中には、研究志向、教育志向、応用志向（職業に直結する教育を重視）の大学もあり、中国教育部所属か地方所属か、公立か私立かといった違いもある。各大学は独自の教育目的・理念をもつ。このような理念は、近年、学習者ニーズ、社会ニーズの要請により、変化しはじめている。一部には、職業的分野への応用志向の大学が改革を始め 、論文に替えて、翻訳実践報告、社会・実践調査報告、読書報告からの選択も行われている。 このように多様化する日本語教育ニーズを受け、AJ 教育の指導も多様化により対応していかなければならない。
5.3

漸進的指導の提案

卒論指導の改善策として、漸進的な指導法（因ら 2013）が提案されている。卒論指導の段階のみならず、すべての科目の中で、少しずつ卒業論文作成に必要な知識を教えて技能を磨いていくという考えである。
この提案を踏まえ、今回の調査結果を受け、書く教育を改めて見直すべきだと考える。
書く教育は、中国内の日本語専攻のカリキュラムでは 3 種類（基礎作文、応用作文、アカデミック・ライティング）に内容的に大別されている。現状では、基礎と応用の部分は日本語そのもの（文法・文型等）のトレーニングを中心に学ぶ、アカデミックの部分は日本語で学ぶ要素、すなわち論文やレポートを通じて何らかの主張や問題解決を志向するケースが多いといえる。この 3 種類の書く教育は、作文の授業の時間だけで到達できるものではない。各科目の中で、長期にきめ細かく指導して いって初めて、身につくといえる。

AJ の要素図 1
性科目の配列と漸進的な「書く」教育の関連
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図 1 に、中国の大学の日本語専攻での書く教育と科目の関係 についての、本報告としての提案を示す。中央の「総合日本語 1－2」などは、「総合日本語 1」と「総合日本語 2」という科目がその位置に配置されていることを示す。右側の矢印の濃度は、その中に AJの 要 素 を 漸 進 的 に 配 す る べ き だ と い う 主 張 （ 因 ら 2013） を 示 す 。 例 え ば 、 ア カ デ ミ ッ
ク・ライティングは卒論に関わっているだけではなく、基礎、技能、専門、実践の４種類の科目においても実践を進めることが可能である。具体的には、授業のメモをとる、プレゼンテーションの原稿を書く、レポートのアウトラインを書く、要旨、レポート、読書報告、感想文、社会調査報告、実習報告などを書く、文体表現の知識を実践する等の技能を各科目に割り当て、4 年一貫して指導していくことが望ましい。徹底的に 4 年一貫した指導法をとれば、卒論執筆の段階までに、多くの問題点が改善されうる。

6．総合考察と JFL・JSL・JNL の AJ 教育への示唆
本報告においては、中国の日本語専攻での卒論作成という JFL での AJ ライティングの実践が置かれている状況を報告し、そこでの学習者・指導者の認識を分析した。 JFL の事
例で赤裸々に語られている「問題」は、実は JSL、JNL の卒論作成でも多くが直面しているが根本解決を進めてこなかった「問題」であるともいえる。
最後に、本報告の結果からの示唆として、JFL（中国）・JSL・JNL の AJ 教育に共通して援用できる点をまとめたい。
1)もともとアカデミックな日本語への興味が乏しい学生への動機づけ、職業への応用志向などの多様化する学生ニーズへの対応という点で JFL の工夫・状況は JSL、JNL の教育指導にも大いに参考となる。JFL の状況から、必ずしも目標言語での就職などの実用的な目的に直結しない環境下でも、思考訓練・問題解決としての卒論作成の意義を見出しうることが再確認された。
2)卒論で初めてアカデミックな文章に取り組むのではなく、徐々にレポート等の各種のライティングを訓練する、4 年間の一貫性のある実践・カリキュラム設計、漸進的な指導方法の確立のニーズは、JFL と JSL、JNL でも共有しており、連携が求められる。
3)ライティングのプロセス指導の教材開発は日本国内外の担い手の双方にニーズがある。
特に作成過程の指導の映像等の視覚化を伴うものや Web で手に入るものが求められている。Web での論文や資料のアクセス可能性を高めるため、日本国内から一層の公開が進められるべきであるといえる。
4) 論文・研究とは何か、どう進めるかのプロセスの中での引用としての指導が必要である。JFL 指導者の多くが引用（剽窃防止）の重要性を指摘した。いわゆる「コピペ」の防止のために、どう引用すれば剽窃にならないのかの指導は勿論のこと、引用とは何のためにどう行うかの指導が必要といえる。
今後は、本報告で得られた示唆をもとに、実際に共有可能な指導方法、教材の開発を進めたい。
（大島弥生おおしまやよい・東京海洋大学・yayoi@kaiyodai.ac.jp）（陳俊森ちんしゅんしん・文華学院・chenjunsenwuhan@163.com）（山路奈保子やまじなおこ・室蘭工業大学・yamaji@mmm.muroran-it.ac.jp）
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大島弥生・陳俊森・山路奈保子・因京子/アカデミック・ジャパニーズ・ジャーナル 8(2016)28-36（因京子ちなみきょうこ・日本赤十字九州国際看護大学・k-chinami@jrckicn.ac.jp）
謝辞
調査にご協力いただいた教員および学生の皆様に心より感謝申し上げる。 本報告での分析の一部には、JSPS 科学研究費補助金、基盤研究(C)「人文・社会科学系論文での引用・解釈構造解明と論文作成支援のための教材化」（課題番号 15K02635 研究代表者：大島弥生）からの助成を得た。
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