神戸大学

大学教育推進機構『大学教育研究』第 31 号

2023 年 3 月：175-191

神戸大学の GPA 制度の課題について
Issues with the Grade Point Average System of Kobe University
横小路 泰義（神戸大学 大学院工学研究科 教授／
大学教育推進機構 大学教育研究センター長）
要旨
本論文ではまず GPA 制度導入の経緯と他大学の GPA 制度を概観したのち、本学の現行の GPA 制度が持ついくつかの問題点とその解決策について筆者の私見を述べる。その要点は、以下の 5 項目に集約される。
（i）離散型 GP による GPA を本格活用するのであれば、GP の境界を意識した採点方式とする覚悟が必要であり、それが難しい場合は連続型 GP とするべきである。
（ii）本学での改正後の GP 計算方式により、素点と GP との関係が非線形となりさらなる問題を生み出した。他により良い方式がないかを再考すべきである。
（iii）
GPA 制度を本格活用する前に、まずは単位の実質化を念頭に置いて、今一度卒業要件を見直す必要がある。
（iv）
各授業科目の GP の分布状況や受講者数を教員間で公開することで、結果的に授業科目間での GP の分布の差が解消されたり、DP に整合した授業内容への見直しがなされたりするような「自己組織的な統御性能の発揮」が期待できる。
（v）学生が今後の学修計画にフィードバックできるようにするための評価指標として、GPA は最も現実性の高い評価指標の一つである。本学でも現状の GPA 制度の問題点に向き合い、それらを解決していこうとする覚悟が必要である。
1.

GPA 導入の経緯

綾（2017）によれば、我が国の大学で GPA（Grade Point Average）制度が導入されたきっ
かけは、1998 年の大学審議会答申（大学審議会 1998）と 2008 年の中教審答申（中央教育審議会 2008）であったという。実際、答申（大学審議会 1998）では具体的な GPA 制度への言及はなかったものの、その後の国立大学の法人化を含む大学改革の基本方針を述べており、答申（中央教育審議会 2008）では学士課程教育に焦点を当てて、教育課程の体系化、単位制度の実質化（教育の質保証）、教育方法の改善、成績評価の厳格化が謳われ、学位授与方針の明確化、シラバスの整備、FD 活動、TA 制度、LMS の導入など具体的な改善方策が示された。その中で GPA は、単位制度の実質化のための改善方策や成績評価の厳格化のための方策として各大学に導入を求める内容となっていた。
この答申を受けて各大学が GPA 制度を導入する流れの中で、神戸大学においても 2012
年度（平成 24 年度）から GPA 制度が導入された。しかしながら、GPA 制度の持つ様々な問題点から全学的な同意を得るには至らず、内部資料である学業成績表には GPA が「参考― 175 ―

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値」として記載されるものの、公式な証明書として卒業時に発行される学業成績証明書には GPA は記載されないという、試験的な導入に留まっている。さらに、GPA 導入から 2 年
後の 2014 年（平成 26 年）9 月に GP（Grade Point）の計算方法が一部改正されたが、GPA
を「参考値」として扱うに留める方針はそのままで現在に至っている。
筆者は、このGP の計算方法が改正された時期に工学研究科の教務委員長（在任期間: 2013年 4 月～2015 年 3 月）であったが、この GP の計算方法の改正を契機に、工学研究科教務委員会内で GPA 制度に関して他大学の動向なども調査しながら議論を重ねた。本論文は、その当時に個人的にまとめた未公表の著作物をベースに、今回新たに行った他大学のGP 計
算方法の調査結果（本論文 2 節）を加え、さらに全体を通して現在の状況と整合するように内容を見直したものである。本学においての GPA 制度の導入状況は、2014 年度以来変
わりがないが、第 4 期中期目標期間に入って「教育の質向上」が一層求められているこの時期に、本学の GPA 制度について再考することは意味があることと考える。
2.

各大学の GPA 制度の現状

本学における GPA 制度について考察する前に、他大学でどのような GPA 制度が導入されているのかを概観してみよう。国内すべての大学を調査するには手間がかかり過ぎるた
め、ここでは国立大学の中でも神戸大学と同じく「世界トップ大学と伍して卓越した教育研究を推進」する「世界水準型大学」として区分されている 16 大学について、インターネッ
トで公開された資料（（大阪大学 2022*）など）をもとに調査を行った。その結果、東京大学は現在 GPA 制度を導入していないことが分かり、他の 15 大学については図 1 に示すように 6 つのパターンに分類できることが分かった。
まず図 1（a）の「線形段階方式Ⅰ」は、東北大学、千葉大学、東京農工大学、金沢大学、
大阪大学、広島大学、九州大学と最も多くの大学が採用している方式であり、1 から 4 までの 4 段階の GP を 100 点満点の素点のうち、合格点の 60 点から 100 点満点までの間を線形的に均等に離散化している。同図（b）は北海道大学が採用している方式であり、60 点以上の合格点に対しては線形段階方式Ⅰよりもより細かい等間隔での離散化をしているので、（60 点未満の領域は非線形ではあるが）これを「線形段階方式Ⅱ」とする。これは欧米での A、A+、A-などの細かいグレードでポイントを割り当てる方式に近いものであると言えよう。また北海道大学の方式で興味深いのは、素点が 60 点未満で不合格点であっても、その素点に応じて一定の GP を付与する点である。GP が 0 となるのは、期末試験が未受験であったか授業出席回数が不足した場合のみである。
図 1（c）～（e）は、離散化が不均一で非線形なものであり、図 1（c）の「非線形段階方式Ⅰ」は筑波大学、一橋大学、神戸大学が採用している１。また同図（d）の「非線形段階
１

一橋大学の資料では、
各 GP に対応する 100 点満点での素点の範囲が明記されていなかったので、ここでは神戸大学と同じであると仮定している。

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横小路泰義

方式Ⅱ」は名古屋大学が、同図（e）の「非線形段階方式Ⅲ」は京都大学が採用している方式である。最後に、図 1（f）の「線形連続方式」はそれまでの方式とは一線を画し、GP の割り当てを素点の 60 点から 100 点満点まで連続的（1 点刻みのことをここでは便宜上連続
的と書く）に行うものである。この方式は、東京工業大学と岡山大学が採用している。
このように、国立大学の中の世界水準型大学の 15 大学（東京大学を除く）を見ただけでも、GPA 制度は実に多様であることが分かる。またこれらの大学の中には、神戸大学と同じく、GPA 制度が本格的に導入されていないところも見受けられるが、本稿ではその点については触れない。なお、以降本論文では、図 1(a)～(e)のような段階的な GP 計算方式を離散的 GP、
図 1(f)のような連続的な GP 計算方式を（60 点を境に不連続にはなっているが）連続的 GP と呼ぶこととする。

(a) 線形段階方式Ⅰ（東北大・千葉大・東農工大・金沢大・阪大・広大・九大）(b) 線形段階方式Ⅱ（北大）(c) 非線形段階方式Ⅰ（筑波大・一橋大・神大）(d) 非線形段階方式Ⅱ（名大）― 177 ―

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大学教育研究第 31 号(e) 非線形段階方式Ⅲ（京大）（2023）(f) 線形連続方式（東工大・岡山大）

図 1 GP 計算方式の分類と導入大学
3.

神戸大学の GPA 制度の課題

前述のように神戸大学では 2012 年度に GPA 制度が（試験的に）導入され、2014 年度にGP の計算方式が改正された。図 1（c）に神戸大学の現在の GP 計算方式を示したが、図 2に改めて本学の改正前後の GP の計算方式を対比して示す。図 2 では離散的な段階分けの
裏にある連続的な性質を示す直線を付記している。図 2 から分かるように、実は改正前の本学の GP の計算方式は図 1 の分類における線形段階方式Ⅰであった。しかしこの方式を導入後、神戸大生全体の GPA の平均値が全国平均の 3 を下回ることとなり、留学等で神戸大学生が不利になることが懸念され、
GPA の大学全体での平均値を 3 程度にするために GPが全体的にかさ上げするように改正されたのである。
本節では、2 節で見たように大学毎に様々な GPA 制度が導入されていることも念頭に置きながら、本学の（特に改正後の）GPA 制度の持つ課題について、筆者の所属する工学部の事情を例として挙げながら考察していこう。なお、以下の議論では本学の GPA 制度を対象にするが、それぞれの論点において他大学の GPA 制度にも当てはまる点があることは言
うまでもない。
なお以降では、神戸大学の成績評価基準の和文標語名「秀」（素点 100 点～90 点）、「優」（素点 89 点～80 点）、「良」（素点 79 点～70 点）、「可」（素点 69 点～60 点）
、
「不可」
（素
点 59 点～0 点）を英文表記の S、A、B、C、F と呼ぶことがある。図 2 に示すように、改正前の計算方式ではこれら 5 つの評価に対し、4、3、2、1、0 の GP が、改正後には 4.3、
4、3、2、0 の GP がそれぞれ付与されることになる。

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横小路泰義(a) 改正前(b) 改正後

図 2 神戸大学における改正前と改正後の GP 計算方式
3.1 評価の離散化の問題
改正の前後にかかわらず、GP による離散化によって合格点以上の素点平均による順位とGPA による順位との間に逆転現象が生じることはかねてより指摘されているところである（半田 2008・2011・2012b）。この問題は、見方を変えれば、今後もしも GPA の活用が進
んで GP の重要性が増してくると、100 点満点の素点成績を GP として離散化することで、素点の 1 点刻みでの採点の意味をなくしてしまうということになる。例えば、改正後の GPであれば、80 点も 85 点も GP は 4 なので、元々の素点の 5 点差の意味はほぼなくなる。
この離散化に際して問題となるのが、GP の境界値付近の点の扱いである。GPA の導入
以前でも神戸大学では、100 点満点の素点で採点したものが、
「秀」
、
「優」
、
「良」
、
「可」
、
「不可」となって成績登録されていたわけだが、採点時に 59 点で不合格とするか、60 点にして合格とするかの判断で悩む程には、79 点とするか 80 点とするかについては悩まない教員がほとんどだったのではないだろうか。筆者は正直に言うと、GPA 制度導入後の現在においても、担当科目の成績を登録する際に、「不可」となるかどうか、「秀」となるか
どうかについてはある程度留意するが、それ以外の離散化の結果についてはそれほど注意を払っていない。
しかし、例えば 79 点と 80 点は素点では 1 点の差であるが、GP がここで 1.0 変わるので学生にとっては GPA に大いに影響する。よって、もしも GPA 制度が本格的に導入された
場合には、採点する側としては B 相当の 79 点とするか A 相当の 80 点とするかは、合否境界と同程度の熟慮が求められることになるであろう。A か B かで GP の落差が大きいとす
るなら、その中間評価 B+を導入すればよい、ということになるかもしれない。北海道大学などで導入されている線形段階方式Ⅱは、GP をより細分化することで、この離散化の影響を緩和するのが目的と思われる。しかし細分化したところで、離散化の問題は完全にはなくならない。

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この離散化の問題を根本的に解決するには、既に東京工業大学や岡山大学で採用されている線形連続方式の GP を採用するしかない。これにより、教員側は 1 点の違いで GP が離散的に大きく変化することを気にすることなく、従来通りの（59 点で不合格か 60 点で合格かだけは注意して）採点ができる。
現状のように GP が離散化されたままで GPA の活用が進めば、始めから S、A、B、C、F の粒度で採点をしている場合には影響はないが、部分点などを考慮してきめ細かく 1 点刻みで試験の答案を採点していた場合は、前述のように合計点を出す時点で採点する教員にこれまで以上に大きな負担を強いることとなる。その結果、教員は次第に粒度の荒い採点で済むように試験問題を作成し、きめ細かい採点をしなくなるかもしれない。これをきめ細かな採点方式が失われてしまうとみるか、教員の採点時の負担を軽減する望ましい方向とみるかどうかは、それぞれの教員の考え方に依るであろう。さらに問題なのは、教員が 1 点差で GP が変化することにあまり留意せずに、これまで通りの 1 点刻みの採点をし続けることであろう。
3.2 重みの非線形化の問題
2014 年度に神戸大生全体の GPA の平均値を 3 程度にするために GP の計算方式が改正されたが、この改正によって 3.1 節で述べた離散化の問題に加えて、新たに素点成績との関係が非線形になる問題が生じてしまった。この問題はさらに以下の 2 つの問題に分けられる。
(i)

合格・不合格の差の拡大

改正後の GPA 制度では、「S 評定」を除き一律に GP を 1 上げたことで、合格と不合格とで GPA に及ぼす差が大きくなってしまった。すなわち改正前では 60 点での合格と 59 点での不合格では、GP の差は 1 であったが、改正後はこの差が 2 に拡大された。
学生にとってみれば、不合格となった場合の GPA へのダメージが大きくなり、不合格とならないように学修意欲が向上するという正の効果も期待できるが、一方で不合格となった学生の学習意欲の後退という負の効果も懸念されるところである。2 節で見たように、
北海道大学では不合格科目であっても GP が加算されているのとは全く対照的である。
(ii)

点数重みの非線形性

改正後の GP 計算方式では、S 評価の GP のみ 4 から 4.3 としたことにより、100 点満点の素点に対しての GP の重みづけにひずみが生じている。例えば、ある学生が科目Ⅰで 65
点、科目Ⅱで 95 点を取ったとしよう。素点平均は 80 点で、改正前 GP は 1 と 4 なので、GPA は 2.5 である。別の学生が科目Ⅰで 75 点、科目Ⅱで 85 点を取ったとすると、素点平均は同じく 80 点で、改正前の GPA ではこれも同じ 2.5 となる。しかし改正後では最初の― 180 ―

横小路

泰義

学生の GPA は 3.15 となり、後の学生の GPA は 3.5 となる。このように、改正後の GP では、合格ギリギリの点と極めて優秀な点を取るよりは、「A 評定」や「B 評定」の GP を取る方が GPA 的に有利になる。
この問題は素点と GP との関係が非線形である限り、連続型 GP にしても解決しない。これは、改正前後での連続型 GP の直線（図 2 中の灰色（原図は赤色）直線）を見れば明らかになる２。改正後ではこの直線の傾きは 60 点から 65 点で大きく立ち上がり、65 点から
85 点までは改正前と同じ傾きであり、85 点以上の傾きはさらに小さくなる。これはすなわ
ち、改正後の GP 計算方式に基づくなら、たとえ GP を連続化しても 60 点を超えると 65 点までは少しでも点数が高い方が GP/GPA 的には非常に有利になり、逆に 85 点を超える点数に対しては GP/GPA 的にはあまり貢献しないことになる。
神戸大生の平均 GPA を 3 程度とするために、GP を（安易に）かさ上げしたために、「不
得意な科目があっても、極めて秀でた科目があればよい」とする学生像を否定し、「絶対に不合格は許さないが、極めて秀でた科目がなくてもよく、すべての科目において“そこそこ”良い成績を取る」ことを奨励するようになっている。GPA を本格的に活用するのであれば、改正後の GP を用いることで結果的に奨励することになる上記学生像が、本学の求める学生像であるのかを今一度確認する必要がある。
ここで議論した改正後の GP 計算方式は全学教務委員会、大学教育推進委員会の審議を経て承認され、実際に施行されたわけであるが、個人的にはこの非線形性の問題を認識したあとでは、改正前のひずみのない GP 計算方式の方が望ましかったのではないかと考えている。
しかしながら、
改正前の GP 計算方式のままで GPA の平均値を 3 程度にするには、全学的に採点基準を変える努力をしたとしてもその実現は難しいであろうから、結局は非線形性の問題を容認してでも GP 計算方式の改正は必要だったのであろう。しかし 2 節で見たように、非線形段階方式には、神戸大学が採用する方式以外にも他の方式があり、どの方式にも一長一短があると思われるが、非線形とするにしても神戸大学の現行方式よりも良い方法がないかを再考することも必要ではないだろうか。

２

改正後の GP 計算方式に対応する連続型 GP の直線の引き方にはいろいろな考え方があるが
（半田
2011）
、図 2 の直線は半田が離散型 GP による GPA との整合性が最も高いとした連続型 GP の算法の考え方（GP の値は、そのグレードの範囲の中央値に対応させる）を踏襲したものである。また、60点から 65 点を別の直線にした理由は、合格と不合格での格差を緩和したいためである。改正前の連続型 GP では、合格と不合格での格差は 0.5 であるが、改正後の GP で 65 点から 85 点までの直線をそのまま 60 点まで使うと、60 点での連続型 GP は 1.5 になり、改正前の連続型 GP とは 1.0 の開きがあることになる。そこで 60 点から 65 点までを別の直線にすることで、60 点での連続型 GP を 1.0とし、改正前の連続型 GP との開きを 0.5 に抑えている。

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4.

大学教育研究第 31 号（2023）

増加単位取得数の減少について

現在本学では、公印のある正式な学業成績証明書に GPA は記載されておらず、内部資料である学業成績表に参考値として記載されているだけである。これに加え、工学部においては一部の学科で研究室配属等に用いられるなど、学科の判断で限定的に活用されているにとどまっている（他部局でも、独自の判断により GPA を限定的に活用しているところもあるであろう）。しかし、工学部では成績表に GPA が記載されていることが利いているのか、最近の学生はそれなりに GPA を意識しているようである。このことを顕著に表す事象として挙げられるのは、GPA 制度の導入後に工学部のある学科では選択科目の受講率が明らかに減少傾向となったことである。本節ではこれを GPA 制度の 3 つめの問題として議論したい。
ここで指摘した点だけをもって、「GPA 制度の導入は即刻中止すべきである」とする意見をお持ちの教員がおられるが、GPA を高く維持するためにむやみに多くの科目を履修せず、卒業に必要な単位を満たす範囲で受講科目を厳選し、その科目の成績をなるべく高くする
よう努力するのは、現行の GPA 制度のもとでは学生にしてみれば当然であり、「単位の実質化」という観点ではむしろ望ましいという見方も可能である。
しかし、工学部の中でも、卒業要件を満たすギリギリの単位だけを取得するのではなく、
なるべく多くの科目を履修し、知識や見聞を広げる方が望ましいとの意見をお持ちの教員も多く、現にある学科では GPA のみで学生総合成績を評価するのではなく、GPA と総取得単位数との重み付き和で評価（単に GPA が高いだけでなく、増加単位をある程度の成績で取得した方が有利になるように評価）しているところがある。
このように工学部内では「GPA を高くするために、学生が増加単位を取らなくなることは望ましくない」とする意見は根強く、このような考えを押し切って GPA を本格活用するのは大変難しい。以下この点について私見を述べる。
(i)

卒業要件の設定について

そもそも「卒業要件」とは、卒業に値するに十分な単位数のことであり、この単位数を満たしただけでは不十分であるというのであれば、卒業に必要な単位数を増やすべきであろう。ある講義の履修率が低いことを問題とする（＝多くの学生が、当該授業を受講すべきである）ならば、その授業は必修科目とすべきである。
既に述べたが、GPA は学生に対しては履修した科目の成績をなるべくよくする努力をす
る方向に働き、これは単位の実質化につながるので、その意味では望ましい方向であるともいえる。
「卒業要件はあくまで卒業に必要な最低ラインであり、通常であればさらに増加単位を履修するのが望ましい」とするのであれば、以下の（ii）で述べる対策が考えられる。しかし、増加単位を履修するにしても、卒業に必要な最低ラインの単位の成績が優秀であるこ― 182 ―

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泰義とが前提であり、成績が良くない単位を多くそろえてもそれは単位の実質化とは逆行することになる点に注意したい。
また「卒業要件は最低ラインであって、通常であればさらに増加単位を履修するのが望ましい」とする考えには、「卒業要件の単位履修だけでは、まだ学生には余裕があるはずである」との前提がある。講義科目の 1 単位は授業 15 時間に加えて授業外学修 30 時間が必要であるので、学生にとって時間的な余裕はあまりないはずである３。したがって、増加単位の履修を望ましいとする以前に、単位の実質化のためのしくみ作り（予習、復習の徹底、
ラーニングコモンズなどの学修環境の整備）が必要であろう。もしも予習、復習の徹底ができないのであれば、その科目の単位数を 2 単位から 1 単位に減らすことで、結果的に学生が履修すべき授業科目数が増えるようにすべきではないだろうか。
(ii)

増加単位の取得の奨励策について

現行の GPA 制度では、増加単位の履修は GPA を下げるリスクを伴うものであり、学生としては（たとえ学習意欲があったとしても）なるべく余分な科目の履修は控えるように行動するのは当然である。東京工業大学（2022b）では GPA に加えて、GPT（Grade Point
Total）という GP の総合計も指標としており、増加単位を取得することへの一定の後押しにはなるであろう。ここでは、GPT 以外に増加単位の取得を後押しする方法として以下に2 つの案を提案する。
【案 1】チャレンジ枠
たとえば、平均的な学生にとって単位の実質化を勘案して増加単位として容認できる単位数を 10 としよう。この 10 単位についてはチャレンジ枠とし、GPA への算入は成績がついたのちに、学生に判断・申告させるようにする。例えばある学生の卒業要件の単位のみで計算した GPA が 3.5 であったとしよう。
そしてもしも増加単位として履修した科目の GPが、4 であれば算入し、逆に 3 であれば算入しない。このようにすれば、学生にとっては、
成績が悪いときに GPA が下がるリスクがなくなり、成績が良ければ GPA を上げることができるため、もともと学修意欲があった学生にとっては、増加単位を履修することを阻害する要因はなくなったと考えてよい。
このチャレンジ枠の単位数については、成績優秀者（例えば GPA が 3.5 以上）に対しては例えば 20 までに拡大し、成績優秀で学習意欲の高い学生には、さらに多くの科目を履修できるようにすることもできる。しかし、すべての学生に対し、無尽蔵に増加単位をリス
クなしに受講可能にするのは単位の実質化の観点から避けるべきであると考える。つまり
３

機械工学科の卒業要件は 127 単位であり、卒業研究 8 単位を差し引いた 119 単位をたとえば 3 年半の期間でまんべんなく取得するとすると 1 学年半期（15 週）で 17 単位となり、1 単位 45 時間の学修が必要とすると、週 5 日として 1 日あたりの学修時間は 10.2 時間となる。

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理想的には、以下の式：
CAP 制で定める上限＝卒業要件を満たすために各学年で想定される標準的な取得単位数＋チャレンジ枠となっていることが望ましく、成績優秀者に対してチャレンジ枠を拡大することは、CAP
制の上限を緩和することと等価となる。
なおこのチャレンジ枠方式に似た考え方の制度は、既に北海道大学で「自由設計科目制度」として導入されている（半田 2012a、北海道大学 2013、半田 2012b）。
【案 2】ボーナス点
増加単位については、GP に一律のボーナス点を付加（たとえば本来の GP に 0.5 ポイン
トだけ加算）することで、学生が卒業要件単位以上の単位を取得することを奨励することができる。しかし、増加単位であるからといって GP そのものをかさ上げすることは、あまり望ましい方法とはいえないかもしれない。ただし半田も能力別クラス編成において、
GP に重みをつける（通常クラスの重みを 1.0 として、難クラスに 1.5、易クラスに 0.5 の重みとするなど）ことを議論している（半田 2008）。
5.

GP 分布のクラス間不均衡について

工学部の一部の学科で研究室配属決定などに独自の評価基準を導入しているが、その評価基準には共通教育科目の成績は算入していない。その理由は、基礎教養科目などの共通教育科目は、クラスによって成績評価が大きく異なっているためであるという。教養科目のクラス分けは抽選で決まるため、必ずしも学生の希望通りの科目を受講できるわけではない。また外国語のように同じシラバスの科目であってもクラスにより成績評価が大きく異なることも問題である。これは GPA 制度そのものの問題ではないが、GPA 制度を今後本格的に導入するのであれば、このような学生の努力の及ばないところで GP が左右してしまうような事態は何としても避けなければならない。特に外国語等で非常勤講師を採用する場合は、「同じ科目名の他クラスと採点基準を揃える」もしくは「揃えるよう努力する」
ことを条件として提示するべきではないだろうか。
上述のように、公平な GPA とするためには、なるべくクラス毎の成績分布が同じになる
ようにすることが望ましい。
しかしこれを成績評価を相対評価に移行することと解釈され、このように成績を相対評価とすることは容認できないとの理由でGPA 制度に反対する教員がおられると聞く。この点についての筆者の私見を述べたい。

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泰義

まず、外国語のように同じシラバスで複数のクラスを開講する場合は、クラス間で採点基準を統一するべきであることは論を待たないであろう。しかし、それ以外の科目であれば、採点結果が公開されるという条件付であれば、基本的に絶対評価で構わないと考える。
例えば、ある科目を担当する教員が非常に厳しい採点基準を持っており、この科目の平均点が同じ学科の他の科目に比べて著しく低かったとしよう。もしもその科目が「必修科目」であるなら、全学生が受講しなければならないので、GPA 的には学生間の不公平は生じない。ではこの科目が選択科目である場合はどうであろうか？ なるべく GPA を上げた
い学生の心理からすれば、このような厳しい科目を受講する学生は顕著に少なくなるであろう。よって、もしも GPA 制度が本格導入されるのであれば、各授業科目の GP は（少なくとも学科レベルの教員の間では）公開されるべきであると考える４。他の科目よりも著し
く GP が低い科目はその事実が、履修学生が著しく少ないという事実と共に（学科等のある一定の範囲の組織内で）開示される。担当教員がそのような状況でも独自の採点基準を堅持するのは自由であるが、通常は緩やかに採点基準の均衡化に向かうことが期待される
５。これは半田のいうところの「自己組織的な統御性能の発揮が見込まれる」（半田 2008）のと同じ考え方である。
「採点基準の相対化」に抵抗がある教員には、「教える内容を当該学科の定める DP に整合するように見直す」と考えるのはどうであろうか？ 極端な例として、100 名受講して10 名しか合格しないような科目は、必修科目であれば再履修生が膨れ上がるし、選択科目
であれば GPA の本格導入に伴い、学習意欲の非常に高い学生以外は誰も履修しなくなるであろう。そのような状況を「良し」とするか、DP に整合するように教える内容を変更する
かは、最終的には当該学科や担当教員の判断にゆだねられるが、その採点結果が公表に耐えるもの（究極的には北海道大学のように一般公開したときの批判にも耐えるもの）でなければならないであろう６。これは半田の「GPA は相対評価を前提として機能するというよ
りも、相対「的な」評価に向けて成績評価を相互調整的に導く機能を発揮する面がますま

４

本学工学部の一部の学科では、学科内の教員に成績分布を開示している。一方、北海道大学では、
既に全学レベルで各科目の成績分布が WEB で公開されている（北海道大学 2022*）。
５
逆にほぼ全員が「秀」と採点する科目があると、GPA を高くするために多くの学生がその科目を履修するようになるであろう。2013 年度（平成 25 年度）に改正された成績評語基準では「秀」は「学修の目標を達成し、特に優れた成果を収めている」ことに対応し、合格者全員が「秀」となるな
ら、それは設定された学修目標が神戸大学の学生の平均的能力に比べて低すぎるということになり、学修目標の再設定が必要ということになるであろう。
６
学生の学力低下傾向に合わせて、授業内容や単位認定を安易に容易化することは、DP で定めた学位授与のために最低限必要な基準を満たしていない学生に学位を授与することにつながるために避けるべきであろう。一方、DP に整合したカリキュラムであっても不合格者が許容範囲を超えて多くなる場合は問題としてはより深刻であり、AP の改正や DP の見直しなどの対応が必要になる可能性がある。

― 185 ―

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すクローズアップされてくる」（半田 2012b）という考え方に近い７。
このように GPA の導入は、半田（2008）も指摘しているように、学生の学習支援に役立
つだけでなく、講義科目ごとの GP を開示するなどの運用を工夫することで提供する講義
科目の質の向上、ひいては当該学科、当該学部等での教育に関連して広範囲な変革を促すことが期待できる。
6.

GPA 活用のメリットについて

前節では、あくまで GPA を活用することを前提として増加単位の取得の奨励策を提案した。では工学部の一部の学科で行われている「GPA と総取得単位数との重み付き和」の評価値と比べてどちらが良いのであろうか？ この議論には様々な意見があり、容易に結論が出ないであろうが、最も重要なことは「GPA は学業成績表に記載されているので、学生が常に自身の GPA を認識し、今後の学修計画にフィードバックできる」（傍線筆者、以下同様）点であると考える。合計点や平均点だと自分でいちいち計算しないといけない。したがって、どのような評価指標であれ、学業成績表に常に記載されており８、その計算方法も公開されているのであれば、GPA 以外の指標であっても学生の今後の学修計画へのフィー
ドバックに用いることは可能である。しかし GPA は、そのような条件を満たすもっとも現実性の高い指標ではないかと考える。ただし、ここでいう GPA とは、本論文で述べたいく
つかの課題を問題とするのであれば、それらの問題を解決したものであることが前提とな
る。
7.

おわりに

以上、本論文ではまず GPA 制度導入の経緯と他大学の GPA 制度を概観したのち、本学の現行の GPA 制度が持ついくつかの問題点とその解決策について筆者の私見を述べた。これまでの議論をまとめると以下のようになる。
・ 離散化した GP による GPA 制度を本格活用すれば、1 点刻みの採点の意味が失われ、合否の境界と同様に、GP の境界に特に注意を払う採点方式になっていくであろうが、そのような採点には相応の負担が伴うであろう。つまり離散化 GP による GPA を本格活

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「相対評価＝すべての科目で正規分布の成績を強制する」との考え方から GPA 制度に強い抵抗を示されている教員がおられるようであるが、半田は文献（半田 2012b）の中で、少人数での演習な
どでは、そのような正規分布に沿ったような相対評価をすることは教育効果や授業運営の観点から望ましくない場合があり、それらは無理に相対評価する必要はないとしている。すべての学生がそのような科目を同様の比率配分で履修できるようになっていれば、学生の公平性は保たれるというわけである。本学でも特別な授業科目であれば「秀」の分布の目安を免除できる制度がある。
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将来的には学業成績表だけでなく、教務情報システム上の学生ポートフォリオ等で、学生が常に確認できるようになるのが理想的であろう。

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泰義

用するのであれば、1 点刻みの採点方式と決別し、GP の境界を意識した採点方式とす
る覚悟が必要である。従来の 1 点刻みの素点採点方式を維持し、GPA 制度との整合性を取るためには、東京工業大学などが採用している連続型 GP を採用するべきである。
・ 本学学生の GPA 平均を 3 程度とするために、GP をかさ上げしたことにより、不合格と合格とでの GP の差が拡大し（結果不合格となった時の GPA へのダメージが増した）、
合格点以上の領域では素点と GP との間の関係が非線形になった。この結果、改正後のGPA 制度では「飛びぬけた成績を取れたのなら、一方で合格ギリギリの成績があってもよい学生」よりは「絶対に不合格にはならず、すべての科目の成績が“そこそこ”良い学生」を奨励することになる。現行 GPA 制度で本格活用する前に、このような学生像を我々は本当に求めているのかを確認する必要がある。
また非線形とするにしても、他により良い方式がないかを、他大学の導入例も参考にしながら再考すべきである。
・ GPA を本格活用すれば、学生は今後益々GPA を下げないように卒業要件以上の単位をむやみに取得しなくなる傾向になるので、（これまで選択科目であったものを必修科目にするなど）単位の実質化を念頭に置いて、今一度卒業要件を見直す必要がある。卒業要件を最低ラインとし、増加単位の取得を奨励したいのであれば、無理のない範囲での単位数の制限のもとでチャレンジ枠を設定し、成績が分かった後で GPA に参入するかどうかを学生自身で選択できるような制度（北海道大学の自由設計科目制度のようなもの）の導入が望ましい。
・ ただし、増加単位の取得を奨励する前に、卒業要件単位が学生にとって実質化するためのしくみ／環境作り（予習、復習の徹底、ラーニングコモンズなどの学修環境の整備など）が重要である。
・ GPA を本格活用するに際しては、同じシラバスで複数のクラスを開講する場合など、クラス間での GP 分布にばらつきがないようにするべきであり、担当教員が非常勤講師
である場合にもこの点を強く要望するべきである。このために、クラス毎の GP の分布を少なくとも教員間で公表すべきである。北海道大学のように、WEB で一般公開するのが最も効果的であろう。
・ GPA 制度は、各科目の成績分布が揃っていないと不公平となるが、講義内容の異なった科目間で GP の分布を揃えるという目的のために、すぐさま各教員に相対評価を強制すると大きな反発を招くであろう。各科目の GP の分布状況や受講者数を教員間で公開（できれば一般公開）することで、各担当教員が DP に則して自発的に学修到達目標を調整し（採点基準は絶対的なままで構わない）、結果的に GP の分布が揃うような「自己組織的な統御性能の発揮」を期待したい。
・ 学生が自身の成績状況を認識し、今後の学修計画にフィードバックできるようにするには、定められた評価指標が学業成績表に分かりやすく記載されており、その指標の計算― 187 ―

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方法も公開されていなければならない。GPA はこの条件を満たす最も現実性の高い評
価指標の一つであると言える。
本格的な導入の合意を得ぬまま形式的に導入されただけの本学の GPA 制度は、2014 年
度の GP 計算方式の改正（安易な底上げ？）により新たな問題をも付加してしまったようにも思える。ここで、2015 年（平成 27 年）に全学教務委員会で決定され、2021 年（令和3 年）に改正された「神戸大学における GPA 運用方針」を以下に示す。
1.

GPA を学士課程における成績不振学生への修学指導の指標の一つとして活用することを全学的な基本方針とする。

2.

その他の修学指導等での GPA の活用について、各学部・研究科の判断で行うものとする。

3.

GPA 以外の指標についても、各学部・研究科は検討を行うものとする。

この運用方針から、いかに本学で現行の GPA 制度を本格的に導入することに慎重（懐疑的？）な考えの構成員が多いかを感じ取ることができる。しかし少子化に伴って、神戸大学においても入学してくる学生にも確実に変化が生じており、「単位の実質化」や「学修成果の可視化」などの対策は必要なのではないだろうか。導入に反対して何もしないでいることが果たして本当に学生のために良いことなのであろうか。
確かにGPA 制度には学生の学修計画の指標になるなどの効果的な活用の可能性をもっているものの、本論文で述べたように現行制度には様々な課題がある９。それらの課題を解決していかなければ、全学レベルで GPA 制度を本格導入することは到底できないであろう。
まずは期待されている GPA 制度の効果を実際に確かめるために、
GPA 制度の導入に積極的な部局や学科のみで本格的な活用を試行し、数年間様子をみた後に懸念された問題点の重要度や期待した効果の程度を見極めたうえで、必要に応じて GP 計算方式の再改正も断行
し、GPA 制度の本格導入に反対の学科や部局にも納得してもらった上で全学的な導入を目指すべきであろう。
現在のように GPA はあくまで「参考値」という扱いにとどまっている形式的な導入状態
が長期間続くことは決して望ましい状態とは言えない。GPA の本格活用を目指すために、上述した問題点の解決のために議論を尽くし、解決に向けて努力をする覚悟を持つかどうかの決断が求められている。

９

特に学生の努力ではいかんともしがたい同一科目でのクラス間の成績不均衡の問題は、GPA 制度を本格導入するしないにかかわらず、すぐにでも解決すべき問題であろう。

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泰義

謝辞
本論文の内容は、筆者が工学研究科教務委員長であったときに教務委員であった工学研
究科応用化学専攻の水畑穣教授との議論に拠るところが多い。ここに同氏に対し感謝の意を表する。また水畑教授以外にも当時の教務委員会における他の教務委員との意見交換からも貴重な意見や示唆をいただいた。当時の教務委員各位にも感謝申し上げる。ただし本論文に関する記述に対しての責任は、すべて筆者が負うことは言うまでもない。
参考文献
綾 皓二郎（2017）「日本の大学における GPA 制度の導入と運用に見出される特徴と問題
点‐Web 検索による研究調査‐」2017 PC Conference 論文集
https://gakkai.univcoop.or.jp/pcc/2017/papers/pdf/pcc019.pdf（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
大学審議会（1998）「21 世紀の大学像と今後の改革方策について－競争的環境の中で個性が輝く大学－（答申要旨）」文部省大学学術局大学課『大学資料』第 140/141 合併号、
pp.1-30.
半田智久（2008）「機能する GPA とは何か」静岡大学『静岡大学教育研究』第 4 号、pp.2756.
半田智久（2011）『成績評価の厳正化と GPA 活用の深化 ～絶対的相対評価／教員間調整／functional GPA～（高等教育ハンドブック 6）』地域科学研究会
半田智久（2012a）「GPA 算法の比較検証：従前の GPA から functional GPA への移行とその最適互換性をめぐって」 お茶の水女子大学『高等教育と学生支援（お茶の水女子大学教育機構紀要）』 第 2 号、pp.22-30.
半田智久（2012b）１０『GPA 制度の研究』大学教育出版
大阪大学（2022*）１１「グレード・ポイント・アベレージ（GPA）制度」
https://www.osaka-u.ac.jp/ja/education/academic_reform/gpa（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
岡山大学（2022*）「GPA 制度について」
https://www.okayama-u.ac.jp/tp/student/gpa.html（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）

１０

文献（半田 2012b）は、文献（半田 2008、2011、2012a）の内容が網羅・整理されているため、
文献（半田 2012b）があればこれらの文献の参照はほとんど不要である。
１１
ウェブサイト上の参考文献については、掲載年が分かるものにはその年号を付し、掲載年が分からないものについては便宜上最終アクセスした2022 年を年号としたが、前者と区別するため（2022*）とした。

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金沢大学（2008）「金沢大学履修規程」
https://www.kanazawa-u.ac.jp/kiteishu/act/frame/frame110000203.htm（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
九州大学（2022*）「成績評価（GPA 制度）」
https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/education/class/learning/gpa/（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
京都大学（2022*）「成績評価と GPA 制度」
https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/education-campus/curriculum/grading-gpa（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
神戸大学（2016）「「GPA」について」
https://www.office.kobe-u.ac.jp/stdnt-kymsys/student/green/study/GPA_20160401.pdf（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
千葉大学（2022*）「成績評価区分」
https://www.chiba-u.ac.jp/campus-life/syllabus/files/kubun_gpa.pdf（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
中央教育審議会（2008）「学士課程教育の構築に向けて（答申）」https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1217067.htm（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）「GP（評価点）の改定について」
筑波大学（2022*）
https://www.tsukuba.ac.jp/education/ug-courses-gpa/（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
東京工業大学（2022a）「東京工業大学における GPA 制度に関する要項」『学修案内（学士課程）』
https://www.titech.ac.jp/guide/guide_2022/gakubu1/pdf/28.pdf（最終アクセス：2022 年 11
月 21 日）東京工業大学（2022b）「東京工業大学における GPT 制度に関する要項」『学修案内（学士課程）』
https://www.titech.ac.jp/guide/guide_2022/gakubu1/pdf/29.pdf（最終アクセス：2022 年 11
月 21 日）東京農工大学（2022）「工学部履修案内」
https://www.tuat.ac.jp/documents/tuat/campuslife_career/campuslife/course/2022risyu_koga
kubu.pdf（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
東北大学（2022*）「本学における GPA 制度」
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/studentinfo/education/01/education0110/（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）― 190 ―

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泰義

名古屋大学（2022*）「成績評価と GPA 制度」
https://www.nagoya-u.ac.jp/academics/campus-life/gpa/（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
一橋大学（2020）「学士課程 GPA 制度に関する要項」
https://www.hit-u.ac.jp/kyomu/info/pdf/20200212_bachelor_gpa.pdf（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
広島大学（2022*）「履修の流れ・評価の方法」
https://www.hiroshima-u.ac.jp/prog/risyuu_hyouka（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
北海道大学（2006）「北海道大学における GPA 制度の取扱いに関する要項」
https://www.hokudai.ac.jp/jimuk/reiki/reiki_honbun/u010RG00000819.html（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
北海道大学（2013）「自由設計科目制度ガイドブック」
http://educate.academic.hokudai.ac.jp/center/free25.pdf（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）
北海道大学（2022*）「北海道大学 成績分布 WEB 公開システム」
http://educate.academic.hokudai.ac.jp/seiseki/GradeDistSerch.aspx（最終アクセス：2022 年 11 月 21 日）― 191 ―