６土壌の汚染に係る環境基準項 目

環 境 上 の 条 件

測

定

方法

カドミウム

検液1Lにつき0.01mg以下であり、かつ、農用地においては、米1kgにつき0.
4mg以下であること。

環境上の条件のうち、検液中濃度に係るものにあっては、日本産業規格Ｋ0102（以下「規格」という。）55に定める方法、農用地に係るものにあっては、昭和46年6月農林省令第47号に定める方法

全シアン検液中に検出されないこと。

規格38に定める方法（規格38.1.1に定める方法を除く。）

有機燐（りん）検液中に検出されないこと。

昭和49年9月環境庁告示第64号付表1に掲げる方法又は規格31.1に定める方法のうちガスクロマトグラフ法以外のもの（メチルジメトンにあっては、昭和49年9月環境庁告示第64号付表2に掲げる方法）

鉛

検液1Lにつき0.01mg以下であること。

規格54に定める方法

六価クロム

検液1Lにつき0.05mg以下であること。

規格65.2に定める方法（ただし、規格65.2.6に定める方法により塩分の濃度の高い試料を測定する場合にあっては、日本工業規格Ｋ0170-7の7のa)又はb)に定める操作を行うものとする。）

砒（ひ）素検液1Lにつき0.01mg以下であり、かつ、農用地（田に限る。）においては、土壌1kgにつき15mg未満であること。

環境上の条件のうち、検液中濃度に係るものにあっては、規格61に定める方法、農用地に係るものにあっては、昭和50年４月総理府令第31号に定める方法

総水銀

検液1Lにつき0.0005mg以下であること。

昭和46年12月環境庁告示第59号付表１に掲げる方法

アルキル水銀検液中に検出されないこと。

昭和46年12月環境庁告示第59号付表２及び昭和49年９月環境庁告示第64号付表３に掲げる方法

ＰＣＢ

検液中に検出されないこと。

昭和46年12月環境庁告示第59号付表３に掲げる方法

銅

農用地（田に限る。）において、土壌1kgにつき125mg未満であること。

昭和47年10月総理府令第66号に定める方法ジクロロメタン

検液1Lにつき0.02mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法

四塩化炭素

検液1Lにつき0.002mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2、5.3.1､5.4.1又は5.5に定める方法

クロロエチレン（別名塩化ビニル又は塩化ビニルモノマー）

検液1Lにつき0.002mg以下であること。

平成９年３月環境庁告示第10号付表に掲げる方法

1,2-ジクロロエタン

検液1Lにつき0.004mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2、5.3.1又は5.3.2に定める方法

1,1-ジクロロエチ
レン

検液1Lにつき0.1mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法- 175 -

項 目

環 境 上 の 条 件

測定方法

1,2-ジクロロエチ
レン

検液1Lにつき0.04mg以下であること。

シス体にあっては日本工業規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法、トランス体にあっては日本工業
規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.1に定める方法

1,1,1-トリクロロエタン

検液1Lにつき1mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2、5.3.1､5.4.1又は5.5に定める方法

1,1,2-トリクロロエタン

検液1Lにつき0.006mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2、5.3.1､5.4.1又は5.5に定める方法

トリクロロエチレン

検液1Lにつき0.03mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2、5.3.1、5.4.1又は5.
5に定める方法

テトラクロロエチ
レン

検液1Lにつき0.01mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2、5.3.1､5.4.1又は5.5に定める方法

1,3-ジクロロプロ
ペン

検液1Lにつき0.002mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.1に定める方法

チウラム

検液1Lにつき0.006mg以下であること。

昭和46年12月環境庁告示第59号付表４に掲げる方法

シマジン

検液1Lにつき0.003mg以下であること。

昭和46年12月環境庁告示第59号付表５の第１又は第２に掲げる方法

チオベンカルブ

検液1Lにつき0.02mg以下であること。

昭和46年12月環境庁告示第59号付表５の第１又は第２に掲げる方法

ベンゼン

検液1Lにつき0.01mg以下であること。

日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法

セレン

検液1Lにつき0.01mg以下であること。

規格67.2、67.3又は67.4に定める方法

ふっ素

検液1Lにつき0.8mg以下であること。

規格34.1若しくは34.4に定める方法又は規格34.1c)（注(6)第３文を除く｡）に定める方法（懸濁物質及びイオンクロマトグラフ法で妨害となる物質が共存しない場合にあっては、これを省略することができる｡）
及び昭和46年12月環境庁告示第59号付表６に掲げる方法

ほう素

検液1Lにつき1mg以下であること。

規格47.1、47.3又は47.4に定める方法

1,4-ジオキサン

検液1Lにつき0.05mg以下であること。

昭和46年12月環境庁告示第59号付表７に掲げる方法

備 考
1 環境上の条件のうち検液中濃度に係るものにあっては付表に定める方法により検液を作成し、これを用いて測定を行うものとする。
2 カドミウム、鉛、六価クロム、砒（ひ）素、総水銀、セレン、ふっ素及びほう素に係る環境上の条件のうち検液中濃度に係る値にあっては、汚染土壌が地下水面から離れており、かつ、原状において当該地下水中のこれらの物質の濃度がそれぞれ地下水1Lにつき0.01mg、0.01mg、0.05mg、0.01mg、0.0005mg、0.01mg、0.8mg及び1mgを超えていない場合には、それぞれ検液1Lにつき0.03mg、0.03mg、0.15mg、0.03mg、0.0015mg、0.03mg、2.4mg及び３mgとする。
3 「検液中に検出されないこと」とは、測定方法の欄に掲げる方法により測定した場合において、その結果が当該方法の定量限界を下回ることをいう。
4 有機燐（りん）とは、パラチオン、メチルパラチオン、メチルジメトン及びＥＰＮをいう。
5 1,2-ジクロロエチレンの濃度は、日本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.2により測定されたシス体の濃度と日
本産業規格Ｋ0125の5.1、5.2又は5.3.1により測定されたトランス体の濃度の和とする。

- 176 -

付表
検液は、次の方法により作成するものとする。
１

カドミウム、全シアン、鉛、六価クロム、砒（ひ）素、総水銀、アルキル水銀、ＰＣＢ及びセレンについては、次の方法による。
(1) 採取した土壌の取扱い
採取した土壌はガラス製容器又は測定の対象とする物質が吸着しない容器に収める。試験は土壌採取後直ちに行う。試験を直ちに行えない場合には、暗所に保存し、できるだけ速やかに試験を行う。
(2) 試料の作成
採取した土壌を30℃を超えない温度で風乾し、中小礫、木片等を除き、土塊、団粒を粗砕（注１）した後、非金属製の２mmの目のふるいを通過させて得た土壌を十分混合する。
(3) 試料液の調製試料(単位 g)と溶媒(水 （日本産業規格Ｋ0557に規定するＡ３又はＡ４のものをいう。

以下同じ）） (単位 mL)とを重量体積比10％の割合で混合し、かつ、その混合液が500mL以上となるようにする。
(4) 溶出調製した試料液を常温(おおむね20℃)常圧(おおむね１気圧)で振とう機(あらかじめ振とう回数を毎分約200回に、振とう幅を４cm以上５cm以下に調整したもの)を用いて、６時間連続して振とうする。振とう容器は、溶媒の体積の２倍程度の容積を持つものを用いる。
(5) 検液の作成(1)から(4)の操作を行って得られた試料液を10分から30分程度静置後、3,000重力加速度
で20分間遠心分離した後の上澄み液を孔径 0.45μmで直径90mmのメンブランフィルターで全量ろ過して（注２）ろ液を取り、定量に必要な量を正確に計り取って、これを検液とする。
(注１)

土粒子をすりつぶす等の過度な粉砕を行わないこと。

(注２)

ろ過時間が30分以内の場合には、ろ紙の交換は行なわず、30分を超える場合には、おおむね30分ごとにろ紙を交換すること。

２ジクロロメタン、四塩化炭素、クロロエチレン、1,2-ジクロロエタン、1,1-ジクロロエチレン、1,2-ジクロロエチレン、1,1,1-トリクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、1,3-ジクロロプロペン、ベンゼン及び1,4-ジオキサンについては、次の方法による。
(1) 採取した土壌の取扱い
これらの物質は揮発性が高いので、採取した土壌は密封できるガラス製容器又は測定の対象とする物質が吸着しない容器に空げきが残らないように収める。試験は土壌採取後直ちに行う。試験を直ちに行えない場合には、４℃以下の冷暗所に保存し、できるだけ速やかに試験を行う。ただし、1,3-ジクロロプロペンに係る土壌にあっては、凍結保存するものとする。
(2) 試料の作成
採取した土壌からおおむね粒径５mmを超える中小礫、木片等を除く。
(3) 試料液の調製
あらかじめかくはん子を入れたねじ口付三角フラスコに試料(単位 g)と溶媒(水)(単位mL)とを重量体積比10％の割合となるようにとり(注１)(注２)、速やかに密栓する。このとき、混合液が500mL以上となるようにし、かつ、混合液に対するねじ口付三角フラスコのヘッドスペースができるだけ少なくなるようにする。

- 177 -

(4) 溶出調製した試料液を常温(おおむね20℃)常圧(おおむね１気圧)に保ちマグネチックスターラーで４時間連続してかくはんする(注３)。
(5) 検液の作成(1)から(4)の操作を行って得られた試料液を10分から30分程度静置後、上澄み液を共栓付試験管に分取し、定量に必要な量を正確に計り取って、これを検液とする(注４)。
(注１)

使用するねじ口付三角フラスコに使用するかくはん子を入れ質量を測定する。これに水を満たして密栓し、その質量を測定する。前後の質量の差からねじ口付三角フラスコの空げき容量(単位mL)を求める。一度空げき容量を測定しておけば、同一容器及び同一かくはん子を用いることとすれば毎回測定する必要はなく、２回目以降はその空げき容量を用いてよい。

(注２)

試料１g当たりの体積(mL)を測定し、(注１)により求めた空げき容量からヘッドスペースを残さないように加える水の量を調整してもよい。

(注３)

試料と水が均一に混じってかくはんされるようマグネチックスターラーを調整すること。また、試料液が発熱しないようにすること。

(注４)

上澄み液の分取後測定までの操作中、測定の対象とする物質が損失しないように注意すること。

３

有機燐（りん）、チウラム、シマジン及びチオベンカルブについては、次の方法による。
(1) 採取した土壌の取扱い採取した土壌はガラス製容器又は測定の対象とする物質が吸着しない容器に収める。試験は土壌採取後直ちに行う。試験を直ちに行えない場合には、凍結保存し、できるだけ速やかに試験を行う。
(2) 試料の作成
採取した土壌を30℃を超えない温度で風乾し、中小礫、木片等を除き、土塊、団粒を粗砕（注１）した後、非金属製の２mmの目のふるいを通過させて得た土壌を十分混合する。
(3) 試料液の調製試料(単位 g)と溶媒(水)(単位 mL)とを重量体積比10％の割合で混合し、かつ、その混合液が 1,000mL以上となるようにする。
(4) 溶出調製した試料液を常温(おおむね20℃)常圧(おおむね１気圧)で振とう機(あらかじめ振とう回数を毎分約200回に、振とう幅を４cm以上５cm以下に調整したもの)を用いて、６時間連続して振とうする。振とう容器は、溶媒の体積の２倍程度の容積を持つものを用いる。
(5) 検液の作成(1)から(4)の操作を行って得られた試料液を10分から30分程度静置後、3,000重力加速度で20分間遠心分離した後の上澄み液を孔径 0.45μmで直径90mmのメンブランフィルターで全量ろ過して（注２）ろ液を取り、定量に必要な量を正確に計り取って、これを検液とする。
(注１)

土粒子をすりつぶす等の過度な粉砕を行わないこと。

(注２)

ろ過時間が30分以内の場合には、ろ紙の交換は行なわず、30分を超える場合には、おおむね30分ごとにろ紙を交換すること。

- 178 -

４

ふっ素及びほう素については、次の方法による。
(1) 採取した土壌の取扱い
採取した土壌はポリエチレン製容器又は測定の対象とする物質が吸着若しくは溶出しない容器に収める。試験は土壌採取後直ちに行う。試験を直ちに行えない場合には、暗所に保存し、できるだけ速やかに試験を行う。
(2) 試料の作成
採取した土壌を30℃を超えない温度で風乾し、中小礫、木片等を除き、土塊、団粒を粗砕（注１）した後、非金属製の２mmの目のふるいを通過させて得た土壌を十分混合する。
(3) 試料液の調製試料(単位 g)と溶媒(水)(単位 mL)とを重量体積比10％の割合で混合し、かつ、その混合液が500mL以上となるようにする。
(4) 溶出調製した試料液を常温(おおむね20℃)常圧(おおむね１気圧)で振とう機(あらかじめ振とう回数を毎分約200回に、振とう幅を４cm以上５cm以下に調整したもの)を用いて、６時間連続して振とうする。振とう容器は、ポリエチレン製容器又は測定の対象とする物質が吸着若しくは溶出しない容器で溶媒の体積の２倍程度の容積を持つものを用いる。
(5) 検液の作成(1)から(4)の操作を行って得られた試料液を10分から30分程度静置後、3,000重力加速度で20分間遠心分離した後の上澄み液を孔径 0.45μmで直径90mmのメンブランフィルターで全量ろ過して（注２）ろ液を取り、定量に必要な量を正確に計り取って、これを検液とする。
(注１)

土粒子をすりつぶす等の過度な粉砕を行わないこと。

(注２)

ろ過時間が30分以内の場合には、ろ紙の交換は行なわず、30分を超える場合には、おおむね30分ごとにろ紙を交換すること。

- 179 -