第3章
参考資料

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床の滑り

第２章のユニバーサルデザインチェックリストに記載されている「滑りにくい仕上げ」は、以下のことを参考にして適切に選定する。
床の材料及び仕上げは、床の使用環境を考慮した上で、高齢者、障害者等が安全かつ円滑に利用できるものとする。

評価指標
・床の滑りにくさの指標として、JIS A 1454（高分子系張り床材試験方法）に定める床材の滑り性試験によって測定される滑り抵抗係数(C.S.R) や JISA 1509-12(陶磁器質タイル試験方法-第12 部：耐滑り性試験方法）によって測定される素足の場合の滑り抵抗値(C.S.R・B) を用いる。
・高分子系張り床材や陶磁器質タイル以外の床材についても、これらの試験方法によって、滑り抵抗値を測定することが可能である。

材料・仕上げ・履物を履いて動作する床の材料・仕上げは、当該部分の使用条件を勘案した上で、表-１の滑り抵抗係数(C.S.R) の推奨値（案）※ を参考にする。

・素足で動作し大量の水や石鹸水などがかかる床材料・仕上げは、当該部分の使用条件を勘案した上で、表-２の滑り抵抗値 (C.S.R・B) の推奨値（案）※ を参考にする。

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使用箇所
・履物の有無や種類、ほこりや、水分の付着の有無により滑りやすさは大きく異なるので、材料・仕上げの C.S.R 値等を確認するときは、床の使用時に想定される条件＊を考慮し、試験時の滑り片、試験片の表面状態を確認する。
＊下足（靴、運動靴、サンダル等）、上足（靴下・スリッパ等）又は素足、・雨掛かり、ほこり・水分・油の有無等

59案内用図記号

不特定多数の人々に対して情報を伝えるためにデザインされた、専門的または職業的訓練なしでも理解される図記号として、案内用図記号（ピクトグラム）は、JIS Z8210 に規格化されている。使用方法については下記、国土交通省ＨＰ等を参照すること。
国土交通省 HP 内の案内用図記号に関するページ：
https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/barrierfree/sosei_barrierfree_tk_000145.html

また、公益財団法人 交通エコロジー・モビリティ財団においては、案内用図記号（JISZ8210）に登録されていない項目を含む標準案内用図記号を策定し公表している。
（公財）交通エコロジー・モビリティ財団 HP 内の標準案内用図記号のページ：
http://www.ecomo.or.jp/barrierfree/pictogram/picto_top2021.html

なお、非常口については、平成１１年３月１７日消防庁告示第二号「誘導灯及び誘導標識の基準」で規定されている。

上記に登録された図記号がない用途についても、関連団体が独自に案内用図記号を定め、公表・啓発を行っている場合があるため、必要に応じて検討すること。

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トイレ整備の考え方について

令和 3 年 3 月に「高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準※」（以下「建築設計標準」という。
）が改正され、それを踏まえ「東京都福祉のまちづくり条例施行規則」（以下「施行規則」という。
）の改正（令和 3 年 10 月 29 日公布、令和 4 年 4 月 1 日施行）が行われた。その中で、高齢者・障害者用等便房への利用集中などを受け、新たなトイレ整備の考え方が示された。
ついては、以下のことに留意して、適切に対応すること。
表示について（施行規則関連）
・高齢者・障害者等用便房の表示において、「だれでもトイレ」、「多機能」、「多目的」という名称は記載せず、利用対象（車椅子使用者、男女共用等）及び個別機能（オストメイト用設備、介助用ベッド、ベビーチェア等）を表す名称やピクトグラム等のみで表示する。

機能分散について（建築設計標準関連）
・高齢者・障害者等用便房については多機能化、異性介助や性的マイノリティによる男女共用便房のニーズの高まりにより利用が集中している。この現状を踏まえ、車椅子使用者用便房を男女が共用で利用できる位置に設けることに加え、オストメイト用設備を有する便房、乳幼児用設備を有する便房等の個別のニーズに対応した便房を男女それぞれのトイレ又は男女が共用できる位置に分散配置する工夫等、「個別機能を備えた便房」を適切に設けて機能分散することを基本的な考え方としてトイレ計画を検討する。
・「個別機能を備えた便房」を分散して設けることが困難な場合でも、車椅子使用車用便房に全ての機能を付加するのではなく、建築物の用途、施設全体のトイレの配置・機能分散のバランス、利用の偏りを考慮した上で機能の組み合わせを検討する。
※ 「高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準」：
全ての建築物が利用者にとって使いやすいものとして整備されることを目的に、設計者をはじめ、建築主、審査者、施設管理者、利用者に対して、ハード面やソフト面で必要とされる標準的な整備等を実際の設計でどのように企画・計画し、具現化していくかを示す適切な設計情報等を提供するバリアフリー設計のガイドラインとして国土交通省住宅局建築指導課が定めたもの。

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車椅子使用者用便房の大きさについて（建築設計標準関連）
・車椅子使用者用便房の大きさについては、次のとおりとすることを基本とする。

【不特定多数の者が利用し、又は主として高齢者、障害者等が利用する建築物】※
ライニング等を除いた有効内法寸法で 200cm×200cm 以上（220cm 程度 ×220cm 程度）を確保し、便房内に直径 180cm 以上の回転スペースを設ける。
※建築設計標準では、対象に「床面積 2,000 ㎡以上」という規模の要件が付けられているが、東京都建築物バリア

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フリー条例では、法に対し基準適合義務を付する建築物の用途を広げ、規模を引き下げていることに留意すること。

【その他の建築物】
ライニング等を除いた有効内法寸法で 200cm×200cm 以上を確保し、便房内にはこれまで通り直径 150cm 以上の回転スペースを設ける。

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取組事例の紹介（1）大型の車椅子による移動への配慮
電動車椅子等が普及し、車椅子の幅員及び全⾧等が大型化する傾向にあるため、以下の配慮を行うことが望ましい。
新築・改築・増築において、施設内で車椅子の通行を想定している箇所については、JIS で規定する車椅子の寸法の最大値で、通行に支障がないことを確認する。
改修において、新築と同等の検討を行い、可能な範囲で車椅子が容易に通行できる開口や通路の幅を設計に反映する。また、通行に支障が生じる箇所については、別ルートの整備等行う。
表１

JIST9201 で規定する車椅子寸法

表２ JIST9203 で規定する最大寸法▶車椅子の軌跡を描いてスロープ幅を検討した例
JIST9201 及び JIST9203 に示す最大寸法により、直角に曲がっても支障なく通行できることを確認した。

図 スロープ幅検討例

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（2） 1 外国人旅行者等への配慮- 増加する外国人に対して、より生活や利用のしやすい環境整備を行った事例を紹介する。

ICT 機器(QR コード)の活用例
東京都第一本庁舎 45 階展望室（北）及び（南）においては、QRコードを活用し、訪れた人々に母国語で情報を提供している。
展示パネルと連動し、全 32 ス
ポットの情報が QR コードを読取ることで、スマートフォン等に自動表示される。
不特定多数の外国人が訪れる施設において、全てのサインの多言語化が難しい場合に有効である。

写真 1「Tokyo Sky Guide」

ICT 機器（デジタルサイネージ）の活用例
東京都第一本庁舎 2F 案内コーナーでは、外国人旅行者の利便性向上を目的に、情報を多言語で提供する ICT 機器（デジタルサイネージ）を設置している。
写真２に示しているのは英語表記だが、日本語、英語、中国語、韓国語の４言語で案内を行うことが可能である。

写真 265「Digital Guide Board」

（2） 2 ピクトグラムを活用した外国人旅行者等にもわかりやすいサイン

ピクトサインの活用事例
有明アリーナのトイレ案内板は、外国人旅行者等にもわかりやすいサインとするため、各種トイレの機能（オストメイト用設備、ベビーチェア、ベビーベッドなど）をピクトグラムで表現している。
これらのピクトグラムは、JIS で定められているものを基本とし、JIS 規格に定めのないものについては、「公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団」が策定した標準案内用図記号を採用している。
東京都が整備する、オリンピック・パラリンピックの競技会場

ピクトサイン＋多言語化の事例
東京都庁舎案内コーナーでは、ピクトサインだけではなく、日本語、英語、中国語、韓国語を併記している。
施設の利用状況を想定し、必要と考える言語を併記することや、ピクトサインと多言語化を組み合わせ、誰もが利用しやすいよう、分かりやすい空間の整備に努めることが望ましい。

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東京 2020 大会の施設整備におけるユニバーサルデザイン（Tokyo2020 アクセシビリ

ティ・ガイドラインとアクセシビリティ・ワークショップ）

東京都は、東京 2020 大会に向けて、都立の１１競技会場の整備に当たり、組織委員会が策定した「Tokyo2020 アクセシビリティ・ガイドライン」を踏まえるとともに、大会後の利用を見据えて、誰もが使いやすい施設にすることを目指し、障害のある方や学識経験者などからなる「アクセシビリティ・ワークショップ」を設置した。そこで、様々な項目について、検討を実施し、出された様々な意見を踏まえて整備方針を取りまとめ、その内容を反映し、新規施設の整備や既存施設の改修を進めた。
その成果をとりまとめたオリンピック・パラリンピック準備局（当時）の報告資料を掲載する。

以下、「東京 2020 大会の都立競技会場整備におけるアクセシビリティに関する東京都の取り組みについて～障害のある方や学識経験者が参画したアクセシビリティ・ワークショップ～」より抜粋の上、一部加工。

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関係する法律や条例等

本ガイドラインに関係する法律や条例等については、以下に示すリンク先を参照する。
・東京都福祉のまちづくり条例、東京都福祉のまちづくり条例施行規則→https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/kiban/machizukuri/jourei_kisoku/index.html

・高齢者、障害者等が利用しやすい建築物の整備に関する条例（建築物バリアフリー条例）→https://www.toshiseibi.metro.tokyo.lg.jp/bunyabetsu/machizukuri/bfree/index.html

・高齢者、障害者等の移動等の円滑化促進に関する法律（バリアフリー法）、高齢者、障害者等の移動等の円滑化促進に関する法律施行令（バリアフリー施行冷）→https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/barrierfree/index.html

・高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準→https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/jutakukentiku_house_fr_000049.html

82参考文献等一覧(全国営繕主管課⾧会議)
ユニバーサルデザインの考え方を導入した公共建築整備のガイドライン(交通エコロジー・モビリティ財団 )標準案内用図記号(東京都 福祉保健局)
東京都福祉のまちづくり条例施設整備マニュアル
多様な利用者のニーズに配慮したユニバーサルデザインのトイレづくりハンドブック(国土交通省 住宅局)
高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準（内閣府 防災担当）
避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン（総務省 消防庁）
光警報装置の設置に係るガイドライン

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