「ゆうゆう住宅」設計施工基準

2019 年９月改定版
1992 年４月 制定
2004 年８月 最終改訂
2016 年５月 改定
2019 年９月 改定

第１章 総則1、目的
この基準は、ゆうゆう住宅を、しっかりとした技術と技能により工務店が自信をもって供給するため、設計・施工に必要な最低の基準を定める。
２、基準の適用(1) この基準は、木造戸建住宅に適用する。
(2) ゆうゆう住宅の設計施工は、建築基準法その他の建築関係法令による他、まもりすまい保険
設計施工基準及びこの基準に定めるところによる。
(3) 特殊な材料、構造方法等を用いる住宅で、事前に全建総連の承認を受けた場合は、当該部分に係るこの基準は適用しない。また、地域版基準及び(1)の適用を受けない基準については、別に定める。
３、基準の強化
この基準は、各県連・組合及び全建総連の承認を受けた上で、地域の風土・環境等の特性に応じた補強を行うことができる。
４、配慮と責務
この基準に定められていない事項は、良心的な施工習慣にしたがって行うものとし、最良の施工に努めることを通じ、本認定制度と組合の社会的な信用を高めることに努めるものとする。
第２章 耐久性の向上に関する事項
１、 基礎
(1)

基礎の形式は、布基礎又はべた基礎とし、地盤調査結果の考察を遵守する。但し、２階建て以下の場合は、現地調査チェックシートによる調査の結果、不同沈下の恐れが少なく、地盤調査が不要と判断できる場合は、地盤調査を省略することができる。
(2) 基礎の立ち上がり部分の高さは、地上部分で 400 ミリメートル以上とする。
(3) 基礎の設計にあたり、３階建ての場合は構造計算を行う。２階建て以下の場合は、構造計算、べた基礎スラブ配筋スパン表、建設省告示第 1347 号、等を使用する。なお、配筋・コンクリート厚さの根拠は、どの仕様で決定したかを関係図面に記載する。

１

(4) １階の浴室廻り（当該浴室に浴室ユニットを使用した場合を除く）には、布基礎の上にコンクリートブロックを積み上げた腰壁、若しくは鉄筋コンクリート造による腰高布基礎を設けるか、又は壁の軸組に対して、防水上有効な措置を講じるものとする。
２、床下換気外周部の布基礎には、有効換気面積 300 平方センチメートル以上の床下換気孔を間隔 4 メートル以内ごとに設けるか、又は同等の措置（ねこ土台等）を行う。
３、床下防湿措置
床下防湿措置は、次の(1)又は(2)のいずれかによる。ただし、基礎の構造をべた基礎とした場合には、この限りでない。
(1) 防湿コンクリートを施工する場合は、床下地面全面に厚さ 60 ミリメートル以上のコンクリートを打設する。
(2) 防湿フィルムを施工する場合は、床下地面全面にＪＩＳＡ6930（住宅用プラスチック系防湿フィルム）又は、これと同等以上の効力を有する防湿フィルムで、厚さ 0.1 ミリメートル以上のものを敷きつめる。
４、柱(1) すみ柱、通し柱、管柱の断面寸法は 120 ㎜×120 ㎜以上とする。但し、次の 1）、又は 2）の工法を用いて、かつ、以下に指定する樹種、又は材を使用する場合には、断面寸法を 105 ㎜×105㎜以上とすることができる。
工法
1） 外壁の構造は通気層を設け、壁体内通気を可能とする構造とした場合。
2） 軒の出を 900 ㎜以上かつ、柱が直接外気に接する構造(真壁工法)とした場合。
指定する樹種、材以下の１）で指定する樹種、又は 2)～4)で定める防腐防蟻処理を用いた材とする。その仕様を関係図面に記載する。
1） フラット 35 技術基準に準じた以下の樹種(集成材を含む)を用いる場合
ヒノキ、スギ、ヒバ、ベイヒ、ベイマツ、クリ、ダフリカカラマツ、ベイヒバ、ケヤキ、ベイスギ、タイワンヒノキ、カラマツ、コウヤマキ、サワラ、ネズコ、イチイ、カヤ、クヌギ、ミズナラ、ウェスタンレッドシダー、アピトン、ウェスタンラーチ、カブール、ケンパス、セランガ
ンバツ、タマラック、パシフィックコーストイエローシダー、サイプレスパイン、ボンゴシ、イペ、ジャラ、インセンスシダー又はセンベルセコイヤを用いた製材、若しくはこれらの樹種を用いた化粧ばり構造用集成柱、構造用集成材、構造用単板積層材を使用する場合。但し、ホワイトウッド（集成材を含む）、レッドウッド『別名：欧州赤松』（集成材を含む）の使用は不可とする。

２２） 防腐・防蟻薬剤を用いて工場で処理した防腐・防蟻処理材を用いる場合は、次の a）～d）いずれかによる。但し、ホワイトウッド（集成材を含む）の使用は不可とする。
a） 製材等の JAS の保存処理（K1 を除く）の規格に適合するものとする。
b） JISK1570（木材保存剤）に定める加圧注入用木材保存剤を用いて JISA9002（水質材料の加圧式保存処理方法）による加圧式保存処理を行った木材とする。
c） 日本木材保存協会（以下「木材保存協会」という）認定の加圧注入用木材防腐・防蟻剤を用いて JISA9002（木質材料の加圧式保存処理方法）による加圧式保存処理を行った木材とする。
d）a）、b）又はｃ）以外とする場合は、防腐・防蟻に有効な薬剤が、塗布、加圧注入、浸漬、吹付けられたもの又は、接着剤が混入された防腐・防蟻処理材で、特記による（ただし、集成材においては接着剤に混入されたものを除く）。但し、ホワイトウッド（集成材を含む）の使用は不可とする。
３） 次のイ～ホいずれかの防腐及び防蟻に特に有効な措置を施した製材、化粧ばり構造用集成柱、構造用集成材又は構造用単板積層材を用いる。
イ． 工場内にて、機械により継手及び仕口の加工（プレカット）を行った製材に、針葉樹の構造用製材の JAS に規定する保存処理性能区分 K3 相当以上の防腐・防蟻処理（以下、「K3 相当以上の防腐・防蟻処理」という）を加圧注入方式により行い、その後乾燥させるための養生を行った製材。
ロ． K3 相当以上の防腐・防蟻処理を施したラミナ（ひき板）を積層接着した構造用集成材。
ハ． K3 相当以上の防腐・防蟻処理を施した単板を積層接着した構造用単板積層材。
二． 加圧注入方式により K3 相当以上の防腐・防蟻処理（使用する薬剤は油剤に限る）を施した構造用単板積層材。
ホ． 加圧注入方式により、K3 相当以上の防腐・防蟻処理を施した構造用集成材を使用したもの。
但し、加圧注入による薬剤の浸潤度が全断面積の 80%未満で、加圧注入後に継手及び仕口の加工を行った場合は、当該加工部分に剤を塗布又は吹き付けたものに限る。
４) 施工現場において薬剤処理を行う場合の防腐・防蟻薬剤の品質は、特記の指定がない場合は、（社）日本しろあり対策協会、又は木材保存協会認定の防腐・防蟻剤とする。但し、ホワイトウッド（集成材を含む）の使用は不可とする。
５、土台(1) 土台の断面寸法は 120 ㎜×120 ㎜以上とする。但し、次の 1）、又は 2）を用いる場合は、105㎜×105 ㎜以上とすることができる。その仕様を関係図面に記載する。
1） ヒノキ、ヒバなど、以下に指定する樹種(集成材を含む)を用いる場合。
【指定樹種】(フラット 35 技術基準に準じた樹種)
ヒノキ、ヒバ、ベイヒ、ベイヒバ、クリ、ケヤキ、ベイスギ、タイワンヒノキ、コウヤマキ、サワラ、ネズコ、イチイ、カヤ、ウェスタンレッドシダー、インセンスシダー又はセンベルセコイ
３ヤを用いた製材、若しくはこれらの樹種を用いた構造用集成材、構造用単板積層材を用いる場合。
2) 土台用加圧式防腐処理木材、又は加圧式防腐・防蟻処理木材(JAS 製品)で、K3 処理以上の木材を使用した場合。ただし、北海道、青森県は K2 処理以上とする。なお、ホワイトウッド（集成材を含む）及びレッドウッドの使用は不可とする。
(2) 土台に接する外壁の下端に、水切りを設置する。
6、防腐・防蟻措置(1) 地面からの高さが 1 メートル以内の外壁の軸組（土台を除く。室内側に露出した部分を除く）及び木質系下地材（室内側に露出した部分を除く。以下同じ）について有効な防腐・防蟻措置を行う（北海道及び青森県にあっては防腐措置のみ）。その方法は「４、柱」の項を準用する。
(2)

床下地面に講じる防蟻措置は、次の 1)～2)のいずれかによる。ただし、北海道、青森県においては省略することができる。
1)

地面を一様に打設したコンクリート（べた基礎、又は布基礎と鉄筋により一体となったものに限る）。
2) 薬剤を用い、布基礎内周部及び束石の周囲 20 センチメートルの土壌処理を行う。
７、小屋裏換気
小屋裏空間が生じる場合の小屋裏換気は次の(1)及び(2)による。ただし、天井面ではなく屋根面に断熱材を施工する場合は、小屋裏換気孔は設置しないこととする。
(1) 小屋裏換気孔は、独立した小屋裏ごとに 2 ヶ所以上、換気に有効な位置に設ける。
(2) 換気孔の有効換気面積等は、次の 1)～5)のいずれかによる。
1)

両妻壁にそれぞれ換気孔（吸排気両用）を設ける場合は、換気孔をできるだけ上部に設けることとし、換気孔の面積の合計は、天井面積の 1/300 以上とする。
2) 軒裏に換気孔（吸排気両用）を設ける場合は、換気孔の面積の合計を天井面積の 1/250 以上とする。
3) 軒裏に吸気孔を、妻側に排気孔を、垂直距離で 900 ミリメートル以上離して設ける場合は、それぞれの換気孔の面積を天井面積の 1/900 以上とする。
4)

排気筒その他の器具を用いた換気孔は、できるだけ小屋裏頂部に設けることとし排気孔の面積は、天井面積の 1/1,600 以上とする。また、軒裏に設ける吸気孔の面積は、天井面積の 1/900以上とする。
5) 軒裏に吸気孔を設け、かつ、棟部に排気孔を設ける場合は、吸気孔の面積を天井面積の 1/900以上とし、排気孔の面積を天井面積の 1/1,600 以上とする。
８、住宅の維持・管理性
給排水配管及びガス配管は、コンクリートに埋め込まないようにするとともに、点検口等により点検できるものとする。
９、その他住宅の各部分は、耐久性上支障のない措置を講じる。
４

第 3 章 一般事項、留意事項等
１、基準が目指す技術的水準
この基準は、以下の仕様等の水準を満たすことを目指すものとする。
(1) 住宅金融支援機構 省エネルギー基準(2) 住宅金融支援機構 バリアフリー基準(3) 日本住宅性能表示基準
２、設計及び施工上の留意点(1) 内装仕上げ材や下地材等の室内空気への影響が大きい部分には、揮発性化学物質の放散量の少ない材料を使用する等、住み手の健康に十分な配慮を行う。また、火災時の警報と避難、大地震時の構造の安全性と家具等の転倒防止、防犯対策について配慮する。
(2) 環境への影響を考慮に入れた家づくりを目指す。材料の選定はもとより、解体材、発生材（残材）の処理にあたっては法令等に基づき適正処理する。
(3)

現場の管理は法令等に基づき行い、近隣への十分な配慮、現場の整理整頓を励行し、危険防止、災害防止に努める。
３、推奨する仕様
全建総連は必要に応じ、推奨仕様を定める。

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