情報通信技術で革新する生態学–加速するオープンデータとオープンサイエンス

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情報媒体を通じて取得される市民データの科学的活用

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宮崎佑介 (白梅学園短期大学保育科)

5.1 はじめに
情報科学技術の発展にともない, 市民の科学プロセスへの参加や市民によって取得されたデータの科学的活用が行いやすい時代が訪れた (Bonney and Dickinson, 2012; Morzy, 2015)。とりわけ, 2002 年開設の Friendster (友人を介して人との繋がりを拡げていくというコンテンツ) を皮切りに, ソーシャルネットワーキングサービス (SNS) が世界規模の拡がりをみせた (大向, 2015)。この変革は, これまでには難しかった研究者と市民とのコミュニケーションを平易にさせ, ク
ラウドソーシング (不特定多数の人の貢献を必要とするコンテンツ) 等のような市民参加型のアプローチを加速させた一因となっている (Silvertown, 2009; Silvertown et al., 2015; 大澤, 2017)。
生物多様性にかかわる学術領域は, 世界的に市民参加によるアプローチが最も進んでいる分野の一つであり, 情報科学
技術の興隆を迎える以前から行われてきた (宮崎, 2016a)。市民による生物多様性情報の取得は, 科学的な貢献を意図しないことも珍しくない。それらを科学的データとするためには研究者による整形や整理が必要となる。とりわけ分布
情報については, 市民が取得したデータによってその不足を比較的容易に補うことができる (Miyazaki et al., 2014; 細矢, 2016; 宮崎, 2016a)。たとえば, 本人にとっては科学的な貢献を想定していない SNS への生物写真付きの投稿がなされたとしよう。その投稿に採集・観察された時間と場所の属性情報が含まれていれば, 同定の再検証が可能な証拠資料(voucher) が添付された生物分布情報の報告とみなすことができる。このようなケースにおいては, 専門家による再検証を経た上で市民発の情報が生物多様性の現況把握に活用することができるだろう。

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情報媒体を通じて取得される市民データの科学的活用

図 5.1 共同通信社による同じ URL 上における記事の改訂事例 (共同通信社ホームページより参照・引用：

https://this.kiji.is/329123813377803361)。Web 上の情報が不安定であることを示す一例として捉えることができる。a: 2018 年 1 月 25 日午後 2 時 25 分に公開された最初の記事。b: 同日午後 8 時 45 分に何の断りも無くタイトル及び本文の内容が改訂されたが, それは同一 URL における上書きによる変更であった。

ある市民から得られた生物多様性情報について, その情報に証拠資料が伴うことは科学研究への利用を決定づけるほど重要な条件となる (宮崎, 2016a; 宮崎・福井, 2018)。何故ならば, 科学論文はその結果の再検証可能性を担保できなけれ
ば, 情報としての信頼性が下がってしまうからである。また, 科学研究には独自性や新規性が求められるものの, 市民による科学プロセスの参画においては, 科学的に重要度が高い発見に必ずしも結びつくわけではない (宮崎, 2018)。したがって, 市民が取得した生物多様性情報の質及びそのアウトプット方法は着目すべき重要な検討事項である。
従来の市民による記録の多くは紙, 写真や実物 (標本) によって残されており, 科学的なデータの活用としては, 情報の誤記や物理的な消失が最も脅威であったといえよう。他方, Web 上の情報は, 運営者・管理者・投稿者による改変や削除が容易であり, 恒久的な情報として固定する上では紙媒体と比して体制が整っていない。たとえば, Web サイトの運営者と発信主体が同一であったことから引き起こされた事例として, 共同通信社による記事の訂正の例があげられる。2018
年 1 月 25 日午後 2 時 25 分, 「山中氏, 科学誌創刊に深く関与か 京大, iPS 研の論文不正発表」というタイトルで Web に公開されたニュース記事が, 同日午後 8 時 45 分には「山中所長が給与全額寄付 京大 iPS 研, 論文不正」と同じ URL を用いた状態で, 訂正がなされた (図 5.1)。このような Web 上の情報管理の在り方は, 過去の蓄積された情報のうえに新知見を積み重ねていくという科学プロセスの特性とは対称的で相性が極めて悪い。新聞記事としては慣習的に認められる改訂方法であるのかもしれない。しかし, 同様の方法で科学論文の改訂を行った場合には, それは捏造や改竄とみなせる行為となり得るばかりでなく, ひいては Web 上に公開された科学論文全体の信頼性を下げることにも繋がる。もし,共同通信社の新聞記事と同じ方法で論文を自由に差し替えられてしまうのであれば, Web 上に情報公開された科学論文の信頼性は損なわれ, 科学界には大きな損失をもたらす。このような現代の情報媒体が直面する脅威の対応策として,Web に科学論文・記事を公開する際にはいくつかの手段がとられている。旧来的な方法を補足する形としては, ISBN
(国際標準図書番号) や ISSN (国際標準逐次刊行物番号) の付与されているような書籍出版物の複製という立場がとられている。また, 書籍出版物を伴わない Web 出版の場合は, デジタルオブジェクト識別子 (DOI：Digital Object Identifier)の付与によって, 情報をある日時点で固定し, 修正・変更を行わないという約束に則った手続きを踏むことで対応されている。したがって, 現在主流となっている Web 出版による科学論文・記事の公開においては, その内容に不備や誤植等があった場合は, 別の記事で改めて修正に関わる記事が別途 DOI を付与して個別に掲載される。場合によっては論文取り下げに関する記事が DOI をやはり付されて掲載されたりすることになる。

Web 上の情報を科学研究へ活用する手法については, 様々なアプローチが考えられる。たとえば, 研究者が指定した情報を抽出し, そのデータを科学的に分析することができる (Liu, 2011; Bonney et al., 2014; Proulx et al., 2013; Leighton

et al., 2016)。自身の望むデータを Web 上から選別して収集するだけではなく, SNS で研究資料の収集を呼びかけるよ
うな市民科学アプローチの展開も行われている (図 5.2) 。
「スーパーの『かき』の産地しらべ」(石田, 2017) は, 2016 年

9 月から 2017 年 3 月まで全国のスーパーマッケットで販売されている生牡蠣 (マガキ Crassostrea gigas) の販売店舗と

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原産地の関係について情報収集を募ったプロジェクトである。特色としては, 写真や画像という証拠資料の添付を求めず, 文字情報による記録収集に努めたという点があげられるだろう。商品の写真を撮らなくても構わないというハード
ルの低さや, 自身の投稿内容が地図に反映されるまでの時間が短かったことなどが参加者の意欲の持続や向上に繋がったことだろう。また, 「#関東雪結晶 プロジェクト」(荒木, 2018) では, 対象を関東降雪時の雪結晶という, 誰にとっても身近な事象を対象とした市民参加型モニタリングである。このプロジェクトへの参加には画像提供の必要があるものの, 雪は無主物であることに加え, さらに主宰者はフォロワー数や友人数が多く, 言動の社会的な影響力が大きい所謂 “インフルエンサー” であることが多大なデータ収集に繋がったように見える。これら二つの SNS を介した市民参加型のプロジェクト事例では, 寄せられた情報やコメントに対する即時的な返答によって, コミュニケーションの輪を拡げられた点も成功の要素としてあげられる。それに対して, 筆者が 2017 年 12 月から主宰する「魚拓データベース」(宮崎,2017) では, データ収集は進んでいない。ここでも双方向型のコミュニケーションの場を閉ざしているわけでないため,それ以外の要素がデータ収集の障壁になっていると推測される。仮説ではあるものの, 筆者自身による魚拓のデータ収集の際にも障壁と感じられる以下の点が重要な条件の一つと考えている。すなわち, 魚拓は基本的には作者に著作権が帰属する著作物であるとともに所有物でもあり, したがって第三者による情報提供が行い難いという点だ。換言すれば,参加者の労力・コスト・ストレスが小さいほど, 市民科学への参加が促されやすい。また, 参加者にとって労力・コスト・ストレスが大きくなるほど, それに見合う参加者の一人ひとりが納得できる対価 (ベネフィット) も必要となってくる。それは金銭的な支払いだけでなく, 知的好奇心を満たすような貨幣換算できないようなものも動機になり得るようだ (大澤他, 2013; 宮崎, 2016a)。実際の市民科学のプロジェクトにおける参加者への調査結果からも, 市民科学者の多様な利己的・利他的欲求が参加の動機付けとなっていることがわかっている (Raddick et al., 2010; Nov et al., 2014; Curtis,2015)。
さらに, Web 上の情報は他の形でも科学研究に応用できる。自身が “インフルエンサー” ではなかったとしても, 自身がフォロワーを増やすことによって, 市民による即時的な情報投稿への遭遇可能性が高まる。無論, 上記の成功した 2 事例のように, 自身の呼びかけによる調査協力を募ることが難しい場合でも, フォローする相手を選別・分類できる。特定のフォロワーに着目した分析など, プログラミング技術を活用できるだけではなく, 既存のプログラムを利用した手動と目視によるデータ抽出も平易に行うことができる。たとえば, SNS や Google の画像検索機能を使って婚姻色の出たウ
グイ Tribolodon hakonensis の画像を洗い出し, その属性情報と画像解析によって, 日本列島に分布するウグイの繁殖期や婚姻色の地域差を明らかにした事例もある (Atsumi and Koizumi, 2017)。
本稿では, Web を中心とした情報媒体において, 市民が取得した生物多様性情報を科学的データとして活用するために整形・整理した実際のアプローチ事例を紹介する。特にここでは資料や情報の質に着目した 3 タイプに分けて, それぞれ筆者が実際に行った魚類の調査研究事例を交えて解説する。

5.2 情報媒体を通じて得た標本を根拠とする事例
生物多様性にかかわる学術領域の代表としてあげられる自然史研究において, 実物の保存, すなわち博物館の登録標本として再検証可能性を担保することは極めて重要である (松浦, 2014)。実物である標本が残されていることによって, 既知種との詳細な比較を可能にし, 未記載種の可能性を検討できたり, 同定の疑義についての再検証ができたりする。換言すれば, 標本は発表された研究結果を保証する証拠資料 (voucher) として捉えられる (松浦, 2014)。正確な種同定は, 群
集生態学や生物地理学等における分野では特に重要であり, 誤同定の包含が解析結果を左右し得る。実際に, 1 種だと思っていた個体群によく似た複数種が混在していたことが判明したときに, 標本が残されていなければ研究結果の信用は下がる (松浦, 2014)。

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図 5.2 SNS を活用した市民科学アプローチの事例。a: Twitter のハッシュタグを活用して 2016 年度の冬季に全国で販売されている牡蠣の販売店舗と原産地の関係について情報収集を募った「カキ調査」(https://sites.
google.com/site/oystermap/)。b: Twitter のハッシュタグを活用して 2016 年度の冬季から実施された関東において降雪時の雪結晶画像を高密度かつ広域に収集している「#関東雪結晶 プロジェクト」(http://www.mri-jma.
go.jp/Dep/fo/fo3/araki/snowcrystals.html)。c: ズカンドットコムのデータベースを活用して 2017 年 12 月
から全国の釣具店や居酒屋等に存在する魚拓の情報を募る「魚拓データベース」(https://zukan.com/gyotaku/)。

自然史の調査研究に理解のある個人が, 新規性を有する自然史情報を得た確信があれば, 実物の入手を試み, もしそれが成功していれば手元に標本を保存しているはずだ。それは従来から, 個人が作製した標本の寄贈を自然史博物館が受ける経緯としては一般的なケースであろう。
他方, 現代において一般に広くユーザーを有する Instagram (スマートフォンのみでの操作を想定した写真や動画を友人等に共有できる場で, 公開ユーザーであればフォローには相手の承認が不要), Facebook (Web 上において実名で交流を広げる場で, フォローには相手の承認が必要) や Twitter (一回につき 140 文字を上限とした呟きを画像・動画付きで行える場で, 公開ユーザーであればフォローは相手の承認が不要) のような SNS では, 自然史研究に理解のない個人に対しても資料の保存について研究者の助言が即時的に行えるようになった。SNS を参照すれば, フォローしている相手の投稿をリアルタイムで閲覧することができる。釣り人, 漁師, 採集家, ダイバーやアクアリスト等, 魚類を対象とした趣
味や職業をもつ方々もその例外ではない。そのような方々が経験した趣味や仕事の中での魚類との出会いを, SNS に
動画や画像とともに属性情報を付して他者との共有を図ることが行われている。これらのうち, 特に分布情報については抽出しやすい情報であることは既に述べた。国内の普通種の情報に関しては, 研究者では網羅的に収集・整理できていない場合もあり, 市民の情報が欠足値を補う情報になる (大澤他, 2013)。また, 絶滅危惧種についても重要な分布情報の提供源となり得るが, 市民科学者 (アマチュア研究者) は希少種の情報等は他者と共有したがらない方も少なくな
い (武田, 2011; 大澤他, 2014)。無論, 絶滅危惧種の生息地情報の公開は, 種によっては乱獲や盗掘を招く要因となる。国際自然保護連合 (IUCN) をはじめとする専門機関や専門家も, 特定の絶滅危惧種の生息地情報は解像度を粗くして公開するようになってきた (例えば うおの会, 2005)。この点においては, 希少種情報を公開しない市民の判断との大きな齟情報通信技術で革新する生態学–加速するオープンデータとオープンサイエンス5

齬はない。他方, 特に市民の力が有力にはたらき得るのが, これまで日本国内で定着の記録がなかった国外外来生物であろう。外来生物は早期発見・早期防除が侵略的な種の定着を防ぐうえで最も重要な手段となる (Puth and Post, 2005;

Blackburn et al., 2011)。したがって, 侵略的あるいは侵略的と想定される外来生物の採捕記録を見かけた場合には, 標本にもとづく記録報告と定点における継続的な観察が重要になる。しかし, 国内の研究者はそのような突発的事例については早急な対応ができないことも珍しくないだろう。このような時に, 市民の力が特に大きく発揮されるケースとなる(Miyazaki et al., 2015b)。
筆者は, 2008 年 6 月 1 日に施行された「特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法律」 (通称：外来生物法) にもとづく違法放流の事例が知られていなかったブルーギル Lepomis macrochirus macrochirus について, その違法放流の状況の詳細を標本にもとづき 2016 年 2 月に学術論文として報告した (Miyazaki et al., 2016) (図 5.3)。この事
例では, 当時東京海洋大学海洋科学部海洋環境学科 2 年次生だった第二著者が横浜市茅ヶ崎公園プールの夏の開業に向けた掃除にボランティアで参加したことが契機となった。この際に, チンユ Carassius auratus (金魚) とともに採捕されたブルーギルについて, 画像付きで Twitter に違法導入が示唆される事例として紹介した。これを受けて, 筆者はブルー
ギルの違法導入の事例については新聞記事も含めて記録・報告がないことを確認し, 第二著者へ保存された実物 (標本)の有無を Twitter 上で尋ねた。その結果, 成魚の標本は既に廃棄されていたものの, 稚魚の保存があると報告を受けた。
そこで, 稚魚の標本については筆者の当時の所属機関であった神奈川県立生命の星・地球博物館の登録標本として作製・保管した。残念ながら保存のなかった成魚については, Twitter にアップロードされた画像を同博物館の魚類写真資料
データベースへ登録した。標本・画像のいずれも博物館資料として固有の登録番号を与えたことによって, 同定の再検証可能性を担保する形をとった。この論文における筆者のねらいは, SNS を介して侵略的外来生物の違法導入を記録できたという新規性のある報告としたこと, これをエビデンスとする今後の行政上の活用や, 証拠資料の再検証可能性を出来る限り担保した科学的な手続きの重要性を示した点があげられる。
また, 筆者は 2017 年 9 月 17 日及び 2018 年 1 月 28 日の両日ともに午後 7 時 54 分から午後 9 時 54 分までの 2 時間番
組としてテレビ東京系列で放送された「東京湾大調査！お魚ぜんぶ獲ってみた〜深海 500m カメラ仕掛けたら〜」及び「東京湾大調査！お魚ぜんぶ獲ってみた 2」というテレビ番組において, 出演と監修を務めた。これらの取材時に, 浦賀水道以北を対象とする広義の「東京湾」においては, 同定の再検証可能性が担保される科学的記録がなかったヒメコト
ヒキ Terapon theraps やクログチ Atrobucca nibe を始めとするいくつかの特筆すべき種や個体が採捕された。いずれも,
単体あるいはいくつかの記録をまとめて科学的な論文として報告すれば, 特定水域からの初記録や二例目, あるいは種としての最大の体サイズといった新知見を提供できるものであった。これらの事例では, 筆者が当該番組を担当するプロ
デューサーやディレクターに対して科学プロセスに関して説明し, 上記の新知見を含み得る記録についてのみ, 以下の 2通りの方法で資料提供を受けた。先ず, 標本が残されていない種については動画を切り取った画像を提供いただき, 神奈
川県立生命の星・地球博物館の魚類写真資料データベースに登録した。次に, 実物が存在するものについては標本としてご提供いただき, 同博物館及び東京海洋大学海洋科学部附属水産資料館に登録・保管した。一般的に, テレビ番組というメディアの性質としては, 一過性が強く, 番組自体が未来からの再検証を受ける (過去の再検証を行う) という観点は希薄であり, 科学界とは必ずしも相性が良いとは言えないマスメディアの一つといえるかもしれない。しかし, 生物多様性情報としては新知見を提供し得るような取材を含む事例もある (日本放送協会の助力もあって発見と産卵生態の記録にいたったアマミホシゾラフグ Torquigener albomaculosus の例： Matsuura, 2015)。
予算規模が大きいことも重なり, それは時に研究者の力量を超える努力量で行われることもあるだろう。上記の東京湾の番組に筆者が関わった際には, 動画の一部や標本をご寄贈いただけ, それらに博物館資料としての固有番号を与えることによって, 科学的な再検証可能性を担保できた。つまり, 番組制作へ研究者が深く関与できれば, 科学への活用も充分にあり得るという実例としてここに紹介した。この事例の資料提供の受け方は, 市民からの資料提供のやり取りとして置き換えて考えられるものである。

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図 5.3 横浜市の公園プールにおけるブルーギルの違法導入事例について, 提供された標本と画像を科学的な再検証
可能性を出来る限り担保することで状況証拠とし, その事実関係を 2016 年 2 月に科学論文として記録・記述した(Miyazaki et al., 2016)。a: 契機となった第二著者の Twitter のつぶやき。b: 『Zookeys』誌に掲載されたブルーギ
ルの違法導入事例の報告論文。c: これらの提供された画像と標本を神奈川県立生命の星・地球博物館の登録資料とした。

ここで示した事例は, 情報媒体を介して研究者と市民の間に良好なコミュニケーションが築ければ, 再検証可能な一次資料の収集・保存に繋がり, 科学的な発見を記録・報告しやすくなることを示している。

5.3 Web 上の写真や動画を根拠とする事例
実物 (標本) という一次資料の入手は, 自然史研究において最も望ましい証拠資料といえるが, 必ずしも保存できるものではない。一次資料の複写物である二次資料 (写真・動画・魚拓等) は, 一次資料に次いで証拠資料として重要な役割を果たす (宮崎・福井, 2018)。特に昨今はデジタルカメラの性能がこの十年余りで飛躍的に上昇し, 現在では完全防水・防塵で, なおかつ高画質で接写や望遠による写真を撮影できる機器が登場した。20 世紀におけるコンパクトカメラでは, 外部形態の詳細を観察するには画質が粗すぎ, 魚種の同定に必要な鱗の枚数や鰭条の本数を正確に数えられないことは極めて一般的であった。しかし, 近年のコンパクトデジタルカメラや携帯電話に付属のカメラ機能は, 高画質が保証され, 再現性が極めて高く, 標本と同様に種同定の証拠 (voucher) として充分な機能を果たすケースも出現している。
実際に, 同定の再検証可能性を画像や写真に担保し, 国内あるいは特定海域からの初記録種の報告や, ある特定の地域の魚類相を報告する上での根拠として利用される事例も少なくなくなってきた (宮崎, 2015)。標本ではなく詳細な写真・画像に同定の根拠とする分布記録を科学論文として受け付けた雑誌の事例としては, イギリスの The Marine Biological情報通信技術で革新する生態学–加速するオープンデータとオープンサイエンス

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Association から発行されている『Marine Biodiversity Records』誌には様々な国々から詳細な写真に基づく国内初記録
種の報告がなされてきた。日本魚類学会の国際誌『Ichthyological Research』においてもかつては初記録種の報告を受け付けたことがあった (Doiuchi et al., 2011)。また, 外来魚の新しい分布記録の報告については, 『Aquatic Invasions』で詳細な画像に基づく初記録の報告が行われたことがあった (Kai and Soes, 2009) (現在は単発記録のカテゴリーは姉妹誌の『BioInvasions Record』へ移行している)。魚類に限定しなければ, 『Marine Biodiversity』の「Oceanarium」という動画や写真にもとづく記録を短い論文として報告するカテゴリーが設けられているなど, 他にも枚挙にいとまがない状
況となっている。上記にあげた雑誌はいずれも, 「SCOPUS」に収録されているほか, 『Marine Biodiversity Records』
を除く雑誌は「Web of Science」にも収録されていることから, いくつかの審査をクリアした科学的な信頼性を有する
学術誌といえよう。個人による生物多様性情報の記録は, 情報科学技術の発展にともなって情報の量がますます増加していくことが予想される。今後もこのような実物ではなく二次資料にもとづく科学的な報告は増加の一途を辿ると考えられる。無論, 新種の記載のように, 二次資料にもとづく報告を認めることが混乱に繋がる場合もある。実際に, 昆虫ではツリアブの仲間が写真にもとづき新種として記載されたが (Marshall and Evenhuis, 2015), その近縁種との比較検討の困難さや実物の再検証可能性の高さが記載の上で極めて重要であるため (Santos et al., 2016), 動物命名法国際審議会によって命名規約が改正される運びとなった (International Commission on Zoological Nomenclature, 2017)。二次資料にもとづく科学的な記録は, 場合によっては混乱を招くため, 認められるべき事例とそうでない事例の線引きを明確にしたり, あるいは見究めたりすることが重要である。また, 分野間に意見の齟齬が生じた場合には, 当該分野の研究者の目が留まる雑誌において, 意見論文や批判・訂正を行う論文を公表する必要もあるだろう。しかし, ICT (Information andCommunication Technology；情報通信技術を活用した知識の共有や伝達) の発展を迎えて, 変革の過渡期にある科学分野においては, むしろ分野内外での ICT の活用に対する肯定・批判意見の応酬は, 学術誌面上で活発に議論されて然るべきであろう。
筆者の意見としては, 写真・画像・動画等の二次資料にもとづく分布記録の報告は, 一定の条件を満たす場合に受け入れた方がよいと考えている。すなわち, その二次資料にもとづくと既知種に同定でき, かつ他種との誤同定の可能性をその時点で排除できる場合であれば, 科学の領域だけでなく, 社会的にも意義のある結果として受け入れられるだろう。一般的に, スキューバダイビングでは魚類の採捕が禁じられており, 水生生物の記録は水中での写真や動画で行われる。また, 写真や動画の記録は, 非破壊的な調査方法としての利点も有する。さらに, 遊漁や漁業で採捕した個体については,標本が残されなかったものの, 写真・動画・魚拓のみで記録が残っている場合もある。このような二次資料にもとづき,近縁種とは明瞭に識別される一種に同定が可能な場合は, その二次資料を根拠として新知見を報告することには意味がある。これが認められなかった場合, 記録は埋もれてしまうだけでなく, 保全の措置が必要である場合には手遅れとなる事態も想定される。安全側の配慮として, これまでの実態に即して同定できる該当種がいるのであれば, 多少, 形態に差が認められたとしても, 標本が得られるまで不在として扱われるべきではない。確かに未記載種である可能性について
も, 標本が無い状態では排除できないかもしれない。しかし, それも標本が入手されてから, 改めて別種であったとして報告・整理されるべきであり, その種が不在とされるよりは意義があると考える (Miyazaki et al., 2015a, 2017, も参照)。
日本産の少なくないホロタイプ標本が欧米に所蔵されていることもあり, 新種の記載には時間を要することも珍しくない。特に生物多様性保全の危機的状況が深刻している近代では, 社会的にも暫定的であったとしても, 種名のラベル (学
名だけでなく, 和名も) を付す意義は特に保全や普及教育の場面で増しているだろう。
ただし, 関連する問題点として, 魚類では標準和名の取り扱いに注意が必要となることが日本魚類学会標準和名検討委員会によって指摘されている。すなわち, 生物の和名は, 学名と必ずしも連動しないため, 安定的な標準和名の設定のためには学名と同様に標本にもとづく提唱が望ましい (瀬能, 2002)。したがって, 写真にもとづく日本初記録種で, 該当する
標準和名が存在しない場合には, 学名のラベリングは可能な一方で, 標準和名については標本が入手できるまではラベリングできないということになる。実際, 神奈川県立生命の星・地球博物館の魚類写真資料データベース (Miyazaki et al.,

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図 5.4

写真にもとづき, 自然史に関わる新知見を報告した 2 事例。a: 沖縄県宮古島で釣獲されたムラサメモンガラとタスキモンガラの交雑個体を画像にもとづき報告した (Miyazaki et al., 2015a)。b: これまでガラパゴス諸島からのみ記録されていた Labrisomus jenkinsi を、コスタリカ共和国の太平洋岸から釣獲された個体の写真記録にもとづき報告した (Miyazaki et al., 2017)。

2014) では, 国内からの標本にもとづく記録が未だない魚種についても, 国内水域から撮影された写真が登録されている。このような事例では, 国外産の種の学名を付与することはあるものの, 標準和名は与えていない。
同様の実例としては, 筆者はモンガラカワハギ科の交雑個体の記録 (Miyazaki et al., 2015a), 及びコスタリカ共和国から初記録となったラブリソムス科魚類 Labrisomus jenkinsi の記録 (Miyazaki et al., 2017) を科学論文として公表した事
例が紹介できる。前者は, WEB 魚図鑑にアップロードされた個体の記録にもとづき, ムラサメモンガラ Rhinecanthus

aculeatus とタスキモンガラ Rhinecanthus rectangulus の交雑事例を科学的に初めて報告した (図 5.4a) 。当該論文では,第四著者によって釣られた直後の写真が撮影された後に再放流されたため, 標本は残されなかったものの, 外部形態の特徴がよく再現された写真を博物館資料とすることによって再検証可能性を担保した。後者では, SNS とは関係はないものの, 当該論文の第二著者が JICA の青年海外協力隊として生態調査の任務でコスタリカに赴任した際, 現地の研究体制が整う前の出来事を整理して記述したものである。すなわち, 第二著者の友人が釣り上げた個体を標本として残せず, 釣り上げた者によって食べられてしまったが, 鮮明な写真記録を残していたことから, 既知種の中で最も形態的に一致する
ガラパゴス諸島からのみ知られていた Labrisomus jenkinsi として報告した (図 5.4b) 。このような事例は筆者自身にも身の覚えがあることだが, 標本を残すことが絶対的に必要であることは承知していたとしても, 様々な事情から標本を残せない場合もある。しかし, 詳細に外部形態を比較検討できる状況下において, その存在を人類の共有知とするための手続きを踏むことは, 分類学的な混乱さえ招かなければ, 未発表で情報を秘匿していた場合に比して, 標本を早く入手できる確率が上昇するといった利点もある。なお, ここに紹介した筆者の 2 事例は, 単純な記録の報告に留まらず, データを科学的な俎上に載せるための市民科学のプロセスにおける諸問題点 (前者は Web 情報の不安定性とメディア媒体を博物館資料とする利点, 後者は政治的・言語的な障壁) についての議論も展開しており, これらの補足の情報提供及び議論をなしに『Journal of Coastal Research』誌や『Ecological Research』誌の掲載条件 (Aims & Scope) を満たす論文とすることは難しかったと思われる点は付記しておく。

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5.4 科学論文とするには新規性が弱い事例
ここまでは, Web を中心とした情報媒体における生物多様性情報の中から, 新規性が高く, 単体でも科学論文として公表しやすい事例について取りあげてきた。しかし, Web 上にアップロードされる生物多様性情報の大半は, 新規性がな
かったり (普通種の情報等), 新規性があったとしても単体では科学論文として報告するにはあまりにも弱かったりする。
このような状況下においては, 科学の俎上に上げるためのデータマイニングの手法としては以下の二案が考えられるだ
ろう。先ず, 何か一つの主題を決めたうえで, 一定の方法に則って Web 上の生物多様性情報を抽出し, それらをデータペーパーとして取りまとめて報告する手法 (大澤他, 2014; 古川, 2016; Osawa et al., 2017) があげられる。次に, ある特定の新規性の高くない情報については, 引用可能な最低限の形を整えるため, 科学論文という形によらない出版物として公表する手法があげられる。これは, 科学的な貢献を意図しない商業雑誌への掲載や, 書籍内で事例として紹介する手法を指す。理想としては, すべての新知見は科学論文として取りまとめられるべきであろうが, あまりにもマイナーな情報については論文の受入先を見つける方が難しい場合もあるだろう。たとえば, 自然史の分野においては, とある自治体における初記録種, 形態多型や特殊な観察事例についてが, そのような代表例としてあげられるかもしれない。
実際に筆者が遭遇した事例としては, 図 5.5 に示すサクラダイ Sacura margaritacea の事例がそれにあたる (宮崎,2016b)。サクラダイは通常, 水深 30 m 以深の岩礁域に棲息する。しかし, それが堤防の表層から見釣りで釣獲されたという画像付きの投稿が筆者の目に留まった。筆者は, このサクラダイの浅海域からの観察・採集事例は, この種の生態情報として新規性があると思われたものの, 同時に科学論文として公表するためには新規性の弱さを感じた。このため, 科学論文として取りまとめるのではなく, 自身が受け持つ『隔週刊つり情報』の巻末カラーの連載記事でこの事例を取り上げた。これによって, 浅海域からのサクラダイの採集事例として科学的な議論のうえでも引用がしやすい形に変換したデータマイニングの一例と捉えられよう。

5.5 将来的な課題
ICT の発展は未だ止まらず, 将来の予測の見通しも難しい。しかし, その変化は, より誰もがより平易に詳細な生物多様性情報を取得できる状況へと一貫して改善されている状況にある。これからの ICT の変化に合わせて, 柔軟に研究アプ
ローチの手法を変えていくことが求められる事態も想定される。

2017 年 10 月に FFFTP (世界的に広く活用されているフリーの FTP クライアントソフトウェア；ファイルを自作ホー
ムページ上にアップロードするツール) の開発終了が川本 優氏の Twitter において宣言された。一般的には個人のホームページは自身のパーソナルコンピューターの中で作製・アップロードされるものではなくなりつつあり, クラウド上で作製・編集するサービスを利用する方向へ完全にシフトしいく流れの一環として捉えられるかもしれない。これはウェブログ (いわゆる blog) や SNS の発展と軌を一にする流れといえる。Web にまつわる情報科学技術及びその利用者の動向の把握なしには, Web を介した市民科学はなし得ないものであろう。したがって, 市民科学を意図する研究者
は, 利用者の観点を決して忘れることなく, その最新情報を常に捉えている必要がある。この辺りの問題点については,
後節に続く大澤による記事を参照されたい。

情報媒体を通じて取得される市民データの科学的活用

10

図 5.5 一般的には水深 30 m 以深に棲息するサクラダイが真鶴半島・福浦漁港の水深 2 m ほどから釣獲されたという Twitter の写真を, 『隔週刊つり情報』誌で筆者が受け持つ巻末カラー連載「珍魚ファイル」において詳細を紹介
した (宮崎, 2016b)。

謝辞
本稿の準備や取りまとめの段階では, 神奈川県立生命の星・地球博物館の瀬能 宏博士, 宮崎大学農学部海洋生物環境学科の村瀬 敦宣博士, 株式会社ズカンドットコムの山出 潤一郎氏のご助言をいただいた。また, 編集者と査読者の方々には, 原稿を改訂する上で大変に有意義なご助言を数多くいただいた。ここに記して, 深く感謝の意を表す。なお, 本稿の作成にあたって日本学術振興会の科学研究費補助金 (13J11038 及び 16K16225）の補助を受けた。

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2018 年 10 月 24 日公開
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