（別紙様式４）
令和6年7月1日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション

校長名

平成6年12月26日

松谷敏樹

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人渡邉学園

平成9年8月22日

渡邉 浩令

分野
工業

認定課程名
コンピュータ専門課程

所在地815-0035
福岡市南区向野2丁目10番30号
092-512-7978
所在地
810-0001〒
福岡市中央区天神４－５－５（住所）（電話） 092-761-6036
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ
ｳｪﾌﾞｸﾘｴｲﾀｰ学科

職業実践専門課程認定年度
令和 1(2019)年度

パソコンスキルとWeb系の知識を有し、Ｗeb・総合職・企画・経理・営業職への就職を目指す。学生の知識・技術・技能の質の向上を目指し、社会に資する人材の育成を図る。

学科の目的

学科の特徴（取得 Ｗｅｂクリエイター・映像クリエイターそれぞれに必要な知識を学び、制作を通して人間力を育成。●取得可能資格：ITパスポートUpathアカデミー認定資格・Ｗｅｂデザイン可能な資格、中退 技能検定・Ｗｅｂクリエイター能力検定・ＣＧクリエイター検定・映像音響処理技術者認定試験他●中退者人数 2名 中退率 2.8％ 中途退学者理由の主な理由：進路変更、経済的理由、家庭の事情、健康上の理由、学力不足また、中退防止・支援のための取組として、カウンセリング・相談窓口の開設・家庭訪問・補講実施率 等）
修業年限
3

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)講義

単位時間

125 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

127 人
182 人
■卒業者数 (C)：27
■就職希望者数 (D)：17■就職者数 (E)：17
■地元就職者数 (F)9■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
53■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
63■進学者数1■その他単位時間

38 単位

演習
単位時間

56 単位

実習
単位時間

31 単位

留学生割合(B/A)
70 %
人
人
人
人％％
％
人

帰国等他
（令和5 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和５年度卒業生）

ナビオコンピュータ㈱ ㈱タナチョー ＵＩグループ㈱ 学校法人渡邉学園他多数■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

https://www.ckg.ac.jp/public.php

受審年月：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

実験

実技

単位時間

単位時間

単位単位

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
主な就職先である情報処理技術分野において、要求される先進的且つ実践的な知識・能力を有する人材を育成する為、「教育課程編成委員会」を核として、常に授業内容の改善を図る。また、質の向上を目指し、軽率のソフトウエア開発会社大学の専門講師他と連携強化を図り、授業科目、内容、方法等の改善・工夫を継続して実行する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

上記(1)項の基本方針を確実に実施・運営していくため、この「教育課程編成委員会」を設置している。教育課程の編成を含め、実施内容の確認・改善を行い、全体の質の向上を図るべく、「自己評価委員会」と外部委員で構成する「学校関係者評価委員会」も設置している。
この3委員会の運営は「学則」にも規定している。また、「教育課程編成委員会は」カリキュラム編成の「最終意思決定機関」とする旨を「教育課程編成委員会規則」に記載している。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和６年5月1日現在

名 前

所属

任期

種別

令和5年2月16日～令和7年2月15日(2年)②岩根 典之広島市立大学 准教授

下野 雅芳

令和6年2月1日～令和8年1月
株式会社キューブス 代表取締役
31日（2年）
令和6年2月1日～令和8年1月
株式会社しくみデザイン 代表取締役
31日（2年）
令和5年2月16日～令和7年2
株式会社ヒューマンテクノシステムホールディングス
月15日(2年）
デジタルイノベーションセンター センター長
令和5年2月16日～令和7年2日本電算システム株式会社 常務取締役
月15日(2年）
令和5年2月16日～令和7年2日本電算システム株式会社 チーフエンジニア
月15日(2年）
令和6年4月1日～令和8年3月
専門学校コンピュータ教育学院
31日(2年）
専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション 学院長
令和6年2月1日～令和8年1月
専門学校コンピュータ教育学院
31日（2年）
専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション 学務部部長
令和5年2月16日～令和7年2専門学校コンピュータ教育学院
月15日(2年）
専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション 学院長補佐
令和5年2月16日～令和7年2専門学校コンピュータ教育学院 学科長
月15日(2年）
令和5年10月1日～令和7年9専門学校コンピュータ教育学院 学科長
月30日(2年）
令和5年2月16日～令和7年2専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション 学科長
月15日(2年）
令和5年2月16日～令和7年2専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション 学科長
月15日(2年）
専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝCG映 令和5年10月～
像ｸﾘｴｲﾀｰ オブザーバー

中村 俊介
岩木 健
園田 直
久原 四郎
松谷 敏樹
永井 隆太
渡邊 博
浜本 征二
伴 昭彦
小野 浩一
西田 政幸
塩川 実都

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （１月、３月）（開催日時（実績））
第１回 令和５年１０月３０日 １６：００～１８：００
第２回 令和６年 ３月１５日 １６：００～１８：００（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

ソーシャルネットワークサービスについて、映像メディアの習得を目的とする授業科目「映像メディア入門・演習」を設置した。

③
③
③
③
③
－－－－－－－－

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
大学の専門講師及び系列のソフトウエア開発会社等の外部委員を交えた「教育課程編成委員会」で選定したカリキュラムを、より実践的な学生教育が可能となる様、系列のソフトウエア会社等の外部講師による実習・演習を断続的に行う。年初に年度計画を策定し、連携協定書を締結する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記「教育課程編成委員会」の審議を経て構成されたカリキュラムには企業等の外部講師による実習・演習を想定した授業を組み込んでいる。教員と外部講師による審議で年間計画を策定しており、授業に際しては教員と外部講師による打合せで授業方法・学修成果の評価方法等を決定している。その授業終了後、学修成果の評価を踏まえ、教員が成績評価・単位認定を行っている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要人工知能とはどのようなものであるか(人間の知識を機械が行う)、人工AI(人工知能)概論
知能を用いて可能な子とのうち基礎を学ぶ

連 携 企 業 等
日本電算システム株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
情報処置産業分野における最新の知識・技術の指導を可能とし、併せて教員の資質・能力の向上の為、業界企業及び情報処理産業分野の有識者を講師とした教員研修を継続的に行う。本教員研修を計画的且つ着実に推進する為「学則」に定め、「外部講師による教員教育訓練規程」も定めている。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

情報処置産業分野における最新の知識・技術の指導を可能とし、併せて教員の資質・能力の向上の為、業界企業及び情報処理産業分野の有識者を講師とした教員研修を継続的に行う。本教員研修を計画的且つ着実に推進する為「学則」に定め、「外部講師による教員教育訓練規程」も定めている。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「業界実務に必要な先進知識①」

連携企業等： 日本電算システム株式会社

期間：

令和5年8月22日

内容

担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
契約形態と守秘義務から請負・開発業務に関するスキル・開発環境の構築等の解説。

研修名：「業界実務に必要な先進知識②」

期間：

令和5年9月28日

内容

担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
地図アプリやカーナビ・車の自動運転実現のためには地図データが必要不可欠であり、整備するシステム開発に多くの企業太携わっている。日本電算システム㈱でその一部を担当しており地図システムの役割、整備システムの大まかな流れ等を解説。

研修名：「業界実務に必要な先進知識③」

期間：

令和5年11月13日

内容

担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
東京ガスの銅管管理業務システムのクラウド移行開発について解説。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 発達凹凸の子どもたちの心を守る
期間：

令和4年8月19日

内容

発達障害を理解し、二次障害などの予防するため心を守る環境づくりをする

研修名：

専門学校教職員向けセミナー期間：

令和5年8月24日内容

ネパール学生急増にどう対応するか

研修名：学級経営・学生対応(学級経営の効果的手法と学生の個別カウンセリング）」期間：

令和6年２月１４日～１５日

内容「学校経営とアセスメント」Hyper-QU 診断資料の味方・活かし方について

対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： ぜんち共済株式会社
対象： 教員連携企業等： 大阪府専門学校各種学校連合会
対象： 留学生担当教員連携企業等： 福岡県専修学校各種学校協会
対象： 中堅教員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 業界実務に必要な先進知識①
期間：

令和6年8月内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識②

期間：

令和6年９月内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識③

期間：

令和6年１０月

内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識④

期間：

令和6年１２月

内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識⑤期間：

令和6年２月担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： [新任教員研修」

連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 一般財団法人職業教育・キャリア教育財団他

期間：

8月

内容

「学生・教員の為の実践心理「専修学校と制度」「専修学校における職業教育」

対象： 新任教員

研修名：「中堅教員研修」

期間：

9月

内容

新任への指導力他

研修名：「留学生担当教員研修会」

期間：

10月

内容

留学生の日本国内での就職指導及び、管理に関する研修及び制度や国の最新政策の情報を得る

研修名：「人権・同和問題について」

期間：11月内容

人権・同和問題に関する知識を深め、教師及び学生に対して道徳指導に役立てる

連携企業等： 一般財団法人職業教育・キャリア教育財団他
対象： 中堅教員
連携企業等： 福岡県専修学校各種学校協会
対象： 専門担当教員
連携企業等： 人権・同和教育研修会他
対象： 生活指導担当員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は、教職員の夜「自己評価委員会」の評価結果の妥当性・透明性を確保する為、外部の学校関係者が、各々の立場で教育機関としての社会性・公平性及び設備安全面等についても評価する。この評価結果は「自己評価委員会」にフィードバックされ、改善等に取組み学校全般の質の向上を図る。二つの評価あ委員会の結果はホームページに情報公開する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
専門分野に合致した教育理念・社会(業界）ニーズへの対応（２）学校運営
運営方針と事業計画・意思決定機能・業務効率化（３）教育活動体系化された職業教育・授業評価・教員の能力向上（４）学修成果
就職率／資格取得率向上・退学率低減（５）学生支援
進路／就職／相談／経済的・生活環境支援／教育環境整備（６）教育環境
教育施設／整備／体制整備・防災設備（７）学生の受入れ募集
募集対象機関への情報提供・適正な募集活動／入学選考（８）財務
財務基盤の安定性・収支計画の妥当性（９）法令等の遵守
法令遵守と適正運用・個人情報保護・自己評価実施と結果公開（１０）社会貢献・地域貢献
社会／地域貢献の実施・ボランティア活動の奨励／支援（１１）国際交流
適正な留学生受入・留学生指導体制※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
専門分野に偏った人材でなく、総合的（コミュニケーション・プレゼン）な能力を備えた人材を育成の充実を図り、授業科目の「映像メディア制作」、「AI(人工知能)概論」など、作品の制作だけに偏ることなく、知識や技術をきちんと整理して体系的に理解できることを主観とした。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
園田 直
三宅 崇之
久原 四郎
渡邊 実佐

所

属

任期

種別

日本電算システム株式会社 常務取締役

令和6年3月21日～令和8年3月20日(2年)

企業委員

日本電算システム株式会社 担当部長

令和6年3月21日～令和8年3月20日(2年）

企業委員

日本電算システム株式会社 チーフエンジニア

令和6年3月21日～令和8年3月20日(2年）

企業委員

平成7年3月 卒業生

令和6年3月21日～令和8年3月20日(2年）

卒業生※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://ｗｗｗ.ckg.ac.jp/public.php
公表時期：
令和6年7月1日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
系列のソフトウエア開発会社と永年に亘る連携により、専門エンジニアの出向教員としての受入や、随時講師として受入ている。定期的な業務調整会議等により年間を通じ、教育活動及び学校運営について最新情報を共有している。外部の学校関係者をはじめ、広く本校をご理解いただく為、ホームページでの最新情報公開を継続する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
教育目標／理念・沿革（２）各学科等の教育
設置学科・入学資格・進級基準・卒業資格・目標資格／検定（３）教職員
専任教員・兼任教員・職員数（４）キャリア教育・実践的職業教育
系列ソフトウエア開発会社講師による学生実習／教員研修（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事・クラブ活動（６）学生の生活支援
居住／生活環境／生活相談／部活動／経済的支援／資格取得・進路就職（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・就学支援（８）学校の財務貸借対照表・資金収支計画書・消費収支計算書（９）学校評価
自己評価・学校関係者評価（１０）国際連携の状況
留学生の受入（１１）その他－※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://ｗｗｗ.ckg.ac.jp/public.php
公表時期：
令和6年7月1日

授業科目等の概要（（コンピュータ専門課程 ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｳｪﾌﾞｸﾘｴｲﾀｰ学科））
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当単験
年 業
講 演 ・次位
実・ 時
習
学
数 義 習 ・期 数
実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○就職に必要となる『ポートフォリオ』。
ポートフォリ
ポートフォリオを制作しながら、授作品をオ制作制作する。

１通

4 ○ △

○

○

2 ○

ビジネス能力検定３級の出題区分『キャリアと仕事へのアプローチ』、『仕事の基本
ビジネス検定 となる８つの意識』、『コミュニケーショ １
１ンとビジネスマネーの基本』、支持の受け 通方と方向・連絡・相談』、『来客人の対応と訪問の基本マナー』について学習する。

3 ○ △

○

○

3 ○

ビジネス検定 過去問や模擬試験を繰り返しビジネス能力 １Ⅱ
検定3級の合格を目指す。
後

1 ○ △

○

○

2 ○ △

○ ○ ○

クラブ活動を通し、コミニュケーション能力の向上を図る。（2単位）１前

4○ クラブ活動

5○

eスポーツ教１eスポーツを通し技術や知識協調性を養う。
育学基礎演習通106○

キャリアプラ 企業で就職するために、企業の特徴と就活 １
ンⅠの知識を理解させる。
後

7 ○○○

○

1 ○ △○○

コンピュータを操作して、目的とする作業
コンピュータ１を行い、必要な情報を得ることができる知リテラシー
前
識と能力を身につけることが目的。

1 ○ △

○

○

8○ ビジネス文書

Word操作及び活用ができるようになる知識 １を習得する。
前

2 ○ △

○

○

9○ 表計算Excel操作及び活用ができるようになる知識 １を習得する。
前

2 ○ △

○

○

Microsoft Office Specialist Excel のMOS 対 策
１
操作に関する技術を、ExcelＭＯＳ資格の取（Excel）後得を通じて身につける。

2 ○ △

○

○

10 ○

11○ 情報社会学

2030年問題及び2045年問題を中心とする未 １
来のIT世界について学習する。
前

1 ○ △

○

○

12

メ デ ィ ア コ メディア＝SNSととらえて、SNSなどのネッ
１○ ミ ュ ニ ケ ー トワークコミュニケーションについての一
前ション概論 般的な知識を習得する。

1 ○ △○○13○ 知的財産概論

知的財産権の基本的な概念及び権利分類の １
説明
前

1 ○ △

○

○

14

○

アルゴリズム プログラミングの基礎となるフローチャー １
Ⅰトについて学習する。
前

2 ○ △

○

○

15 ○

情報検定対策

情報活用試験3級の出題区分の『パソコンの １基礎』の内容について学習する。
前

4 ○ △

○

○

16 ○

経済産業省後援 独立行政法人情報処理推
ITP 資 格 対 策
１進機構のITパスポート試験を取得するため
Ⅰ後の知識を習得する。

4 ○ △

○

○

17○ 画像制作

Illustrator及びPhotoshopの基礎知識を身 １につけ、作品を制作する。
前

2 ○ △

○

○

18○ ドローン

１ドローンの基礎知識を身につけ操作できる集ようになる。
中

1 ○ ○

○

○

19○ デッサン

コンテンツのデザイン制作のためのデッサ １ンスキルを習得する。
後

2 ○ △

○

○

20

○ HTML・CSS

Web開発環境を整える
HTMLとCSSの基本を学ぶ

１
後

6 ○ △

○

○

21○ JavaScript

JabaScriptプログラミングができる基礎的 １な知識及び技術を習得する。
後

4 ○ △○○

22○

Webサイトのデザインができる基礎的な知識
Web デ ザ イ ン
１及び技術を習得する。
Ⅰ前
HTML/CSSの基本について学習する。

2 ○ △

○

○

23

○

HTMLやCSSなどのWebプラウザ側の技術を習Web デ ザ イ ン
１得する。Webサイトの構成要素（画像・文Ⅱ後
字・映像）について学習する。

2 ○ △

○

○

24CMS（Contents Management System：コン
テ ン ツ 管 理 シ ス テ ム ） に つ い て 、 Local
コンテンツマ （※）を使用し、習得する。
１○ ネジメントシ ※WordPressのLocal環境を簡単に構築・管前
ステムⅠ
理できるツール
ウェブサイトのコンテンツ（テキスト・画像・動画等）を作成・編集・公開・管理

2 ○ △○○

25

コンテンツマLocalで作成したコンテンツにPHPで機能追 １○ ネジメントシ加する方法を習得する。
後
ステムⅡ

2 ○ △

○

○

２
通

4 ○ △

○

○

○

○

26 ○

27

SPI

就職活動支援就職試験対策（適性検査）

eスポーツ教eスポーツを通し、技術や知識協調性を養 ２○ 育学基実践演う。
通
習

28 ○

10

○

キャリアプラ 企業に就職するために、企業の特徴と就活 ２
ンⅡの知識を理解させる。
通

4 ○ △

○

○

準備からリハーサル・本番までのプレゼンプレゼンテー
１
テーションの流れ、PowerPointの操作手順
ション
前を理解する。

2 ○ △

○

○

２
AIにの概要を、ビッグデータをPythonをを集用いての処理方法について学習する。
中

1 ○ △

○

○

経済産業省後援 独立行政法人情報処理推ITP 資 格 対 策
２進機構のITパスポート試験を取得するため
Ⅱ前の知識を習得する。

4 ○ △○○29○

30○ AI概論

31

○○

32

経済産業省後援 独立行政法人情報処理推２○ FE資格対策Ⅰ 進機構の基本情報技術者試験を取得するた
後めの知識を習得する。

4 ○ △

○

○

33

○

e ス ポ ー ツ 配 eスポーツタイトルゲームを行う上で必要と ２
信なる配信技術を動画の観点から学習する。 通8 ○ △

○

○

34

○

データベース データベース、テーブルの作成及びSQL操作 ２概論ができるよう学習（設計も含む）
前

2 ○ ○

○

○

35

Web デ ザ イ ン Webサイトのデザインができる基礎的な知識
２○ 技能検定対策 の裏付けとして、国家資格であるWebデザイ
前
Ⅰン技能検定3級の知識習得を目指す。

4 ○ △

○

○

36

Web デ ザ イ ン Webサイトのデザインができる基礎的な知識
２○ 技能検定対策 及び技術の裏付けとして、国家資格である
後
ⅡWebデザイン技能検定3級習得を目指す。

4 ○ △

○

○

37

○

Web デ ザ イ ン Webサイトの構築に必要な応用技術について ２演習習得する。
前

4 ○ △

○

○

38

○

Web ク リ エ イ Webサイトの構築に必要な応用技術について ２ティブ演習 習得する。
前

4 ○ △○○

39○

Web デ ザ イ ン 2年間の学習の総括としてWebサイトの構築 ２実習を自ら行う。
後

4○○

○

40

○

ウェブサイトのデザインができる基礎的なWeb ク リ エ イ
２
知識の裏付けとして、Webｸﾘｴｲﾀｰ能力認定試
ティブ実習
後験の取得を目指す。

2

○○

○

合計

40 科目
卒業要件及び履修方法

2年次の科目の全科目履修<履修方法>①以下の科目については、進路決定及び科目時間の2/3以上の出席率である事。
・キャリアプランⅡ
卒業要件： ②以下の科目に打ち手は、作品完成おい日科目時間の2/3以上の出席率である事。
・Ｗｅｂデザイン実習
・Ｗｅｂクリエイティブ実習③上記以外の科目については定期考査にて44点以上及び科目時間の2/3以上の出席率である事。

125 単位（単位時間）
授業期間等

１学年の学期区分

4期

１学期の授業期間

8週

1年次及び2年次の科目の全科目履修及び出席率80％以上
履修方法： 学年対象の全科目において定期考査にて44点以上及び科目時間の2/3位用の出席率である事。
（留意事項）
１

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。