ISSN 1881-6436

Discussion Paper SeriesNo. 12-01

1910 年前後における経済学トライポスの改訂：
マーシャルの設計とケインズ等の実施
Version 1.7
小峯	  敦2012 年７月

612-8577	  京都市伏見区深草塚本 67
龍谷大学経済学部

1

タイトル
1910 年前後における経済学トライポスの改訂：
マーシャルの設計とケインズ等の実施

著	
  者
小峯	
  敦（龍谷大学経済学部）	
  612-8577	
  京都市伏見区深草塚本町 67
龍谷大学経済学部	
  komine[atmark]econ.ryukoku.ac.jp

概	
  要
	
  マーシャルが設計し実現させた経済学トライポス（1903 年成立）の運営は、その後進たち（ピグー、フェイ、ケインズ、レイトン等）に委ねざるを得なかった。この運営の中で、設計者の意図は 1910 年前後にどこまで改変されたのだ
ろうか。本稿は『大学学報』や経済学特別委員会の議事録に依拠して、1913 年の新規則に繋がるトライポス改訂の過程（1910.11-1911.5）を追う。
	  試験委員４名による勧告書を発端として、７ヶ月にわたって特別委員会の議論が深まった。ケインズ等は何度も改訂案を出し、ようやく評議会に提出する
最終報告書がまとまった。生半可な浅い知識よりは分野を限定した深い知識を、主題を明示する科目名を、即実的・分析的という区別の廃止を、という指針は一貫していた。改訂の過程で、特に外国語、経済の倫理的側面、経済理論の歴史の比重が──少なくとも規則上──非常に小さくなった。
	  この時期の担い手はマーシャルにむしろ忠実であり、その意図を劇的に変える意識はなかった。むしろ試験の不備を修正する過程で、教養に裏打ちされた経済学から、専門化された経済学へという変換が、無意識のうちに促された可能性を指摘したい。

キーワード
経済学トライポス、ケンブリッジ大学、1910 年前後、ピグー、ケインズ、フェイ、カリキュラム改訂、経済学の大系（economic organon）

JEL classification
B10, B25, I20

2

2012.7.26
1910 年前後における経済学トライポスの改訂：
マーシャルの設計とケインズ等の実施
小峯	
  敦
第１節	
  序論〜経済学トライポスの確立
	  1-1	
  マーシャルの悲願	  1-2	
  初めてのトライポス実施
第２節	
  マーシャルのカリキュラム設計
	  2-1	
  ケンブリッジ大学の試験制度	  2-2	
  複雑な設置意図	
  2-3	
  試験科目と実際の試験問題
第３節	
  1908/1909 年の経済学コース
	  3-1	
  ケインズの教員生活	  3-2	
  1909 年の嘆願書
第４節	
  トライポス改訂の各段階
	  4-1	
  試験委員による勧告（1910）とその他
	  4-2	
  トライポス改訂の小委員会
	  4-3	
  ３つの小委員会
	  4-4	
  評議会への最終答申（1911）
第５節	
  結語〜ケインズ等の改訂意図	  5-1	
  公務員試験向けの改革案
	  5-2	
  全学の改革委員会
	  5-3	
  暫定的結論要旨	  マーシャルが設計した経済学トライポスの運営は、1910 年前後にどこまで改変されたのだろうか。本稿は『大学学報』や経済学特別委員会の議事録を駆使して、トライポス改訂の過程（1910.11-1911.5）を追う。改革はピグー、フェイ、ケインズが担ったが、彼らにマーシャルの意図を変更する意識はなかった。しかし、試験の実態を改善する上で、広範な知識・教養に支えられた学習というよりは、一部の明確化された分野を深く学ぶことが促された。特に外国語、経済の倫理的側面、経済理論の歴史の比重が非常に小さくなった点が重要である。

3

第１節	
  序論〜経済学トライポスの確立*	  この節では経済学の優等卒業試験制度の確立（1903 年）という歴史的事象に関連して、本稿の問題設定をまず行う。後半では、1905 年における初めての実施に関して、師マーシャルと弟子ケインズを対照する。
1-1	
  マーシャルの悲願	  ケンブリッジ大学教授アルフレッド・マーシャル Alfred Marshall（1842-1924）の悲願であった経済学トライポス1（優等卒業試験）Economics Tripos は、1903
年に確立した。1884 年に経済学教授に就任して以来、同僚のシジウィック Henry
Sidgwick（1838-1900）との長い確執を超え、ようやく道徳科学 moral science2からの独立を果たしたのである3。ここから新しい経済学教育が出発するはずであった。ケンブリッジ大学では経済学の教授職は既に確立し4、卒業試験に関しても道徳科学や歴史学のコースで選択科目に導入されていた。しかし、経済学そのものを専攻し、卒業していくコースは整っておらず、体系的に経済学を学
ぶ場はケンブリッジには存在していなかったのである。
	  マーシャルは執筆活動に専念できる生活を求めており5 、後進が育ってきた
1908 年に──つまり、最初の経済学トライポスが開始された 1905 年からわず
次の外部資金による援助を受けた。科研費（課題番号 24530220、24220066、223300064、21243017）、平成 23 年度一橋大学経済研究所共同利用・共同研究
拠点プロジェクト。また文中で用いた資料の一部について、高見典和氏（日本
学術振興会特別研究員・早稲田大学）から便宜を受けた。
1 優等卒業試験またはその試験を受けるための専門コース。
学位には優等と普通の区別があり、後者の試験は特別試験 Special Examination と呼ばれた。
2 義務論・倫理学を想起させる学問というよりは、自然に対応する人間精神の働き一般を指す。人文科学と社会科学を包含した領域を持っていた。適切な訳語がないので、道徳科学と訳しておく。この学問自体、法律家志望者のための予備教育として 1848 年に設立されたが、ほとんど学生を引きつけることができなかった。Engle (1983: 296-297／訳 293)。
3 ケンブリッジ大学における経済学の制度化は、橋本（1989）
・只腰（2005）・
久保（2006）に詳しい。一般論は小峯（2007: 191）。
4 1816 年にプライム G. Pryme (1781-1868)に経済学の講義が許可され（称号のみの教授）、1863 年にフォーセット H. Fawcett (1833-1884)に経済学の常設教授職（chair）が認められた。
5 1901 年の時点で、「資金的にやっていけるならば、教授を引退すべきである。
しかしやっていけない」とネヴィルに語っていた。Whitaker (1996 II: 291;
Letter 625), to John Neville Keynes, 8 January 1901.
*

4か３年で──教授職を引退することになった。同時に、コースの設計・運営を実際に担う「経済学および政治学の特別委員会6」Special Board for Economics
and Politics の構成員からもはずれ、カリキュラムに関して直接的な関与もできなくなった。つまり、実際のトライポス運営はマーシャルの後進たちに委ねざるを得なかったのである。
	  ここで大きな疑問が生じる。マーシャルがトライポスを設立した意図は、その弟子たちにそのまま受け継がれたのだろうか。それとも軽微な、あるいは重大な変更が加えられたのだろうか。この問いの背景には、経済学の制度化はどのような経緯を辿ったかという問題意識がある。マーシャルによって経済学の制度化が大いに進み、同時にサミュエルソン以降のアメリカ流経済学による現代経済学の進展も明瞭である。しかし、その間隙にはどのような変質が──もしあれば──が発生したのであろうか。我々は既にロビンズが 1930 年代初頭に提起した経済学の主題確定問題の広がりを見た（Komine and Masini 2011）。
例えば、経済学の稀少性定義という潮流に対して、道徳科学を強調するケインズの反応（伊東 2006）と、分類学的生物学の方法を取り入れ、素朴な実証主義
による経験法則の発見を目指すベヴァリッジの反応があった（小峯 2007）。つまり、我々は道徳科学との関連を重視したケインズの意図がどの程度マーシャ
ルと異なり、またその帰結がどのように現代経済学の主潮流──他科目から完全に独立した方法論──につながっていくかという広い関心がある。
	  本稿の目的は、上記の背景を睨みつつ、1910 年前後に時期7を限定した上で、トライポス運営の実態をつぶさに追うことによって、「マーシャルのトライポス
設計と、ケインズを含む弟子たちの改訂の関係」を探ることである。そのための最適な方法として、経済学コースの事務的な手続きを公式に記録してある「特別委員会の議事録」に特に着目した。この特別委員会は議長 chair という責任者の他、書記 secretary という事務局長、その他の構成員からなる 10 名前後が出席する小集団であり、学務を統括する自治組織である。トライポスの科目を教えている者がほぼ全員網羅されており、ここで試験やカリキュラムを含む実務が司られていた。この記録は内部の事情を明らかにする上で重要文献である。
この議事録の情報を『大学学報』Cambridge University Reporter、『ケンブリ1926 年の学則改正からは、「学部」として認知される母体である。
1900 年以前の大学は聖職者と有閑階級の世界に留まっていたが、1920 年代以
降は実業界や競争的な職業に向けた原動力となった。Perkin (1983: 218／訳
216)。1910 年前後は、まさに両者（伝統と進取）の狭間にある。
6
7

5

ッジ大学試験問題』Cambridge University Examination Papers、私信などで補った。
	  考察すべき期間は、1905 年前後から 1911 年までである。実際にトライポスが運営され始めてから、最初のカリキュラム改訂が計画・実施される時期8を扱うためである。この時期に特に限定した理由は、ケインズが新米教員として学務に巻き込まれ奮闘した時期であること、1911 年５月にトライポス改訂案が提出されたこと、1900 年代以降、古典的な大学にも現代的な科目の新設が相次ぎ、経済学にも直接的な影響が窺えること、この３点にある。1910 年代後半からの改訂は、別稿で考察されるだろう。
	  本稿は以下のように構成される。この節の残りは、初めて経済学トライポスが実施された様を記述する。第２節はマーシャルのカリキュラム設計を論じて、実際の試験問題も提示しつつ、その複雑な意図を解きほぐす。第３節は経済学
スタッフが刷新された 1908 年に光を当て、ケインズの教員生活と、トライポスの実施報告書を論じる。第４節はトライポスが実際に改訂されていく様の段階を追い、小委員会による報告書を考察する。第５節は結語として、ケインズ署
名の改革案を２種類提示し、今後の課題を指摘しつつ、暫定的な結論を導く。
1-2	
  初めてのトライポス実施
	  1905 年５月 27 日（土）の午前９時から、目抜き通りであるセント・アンド
リュース通りにある大学事務室 the University Offices で、初めての経済学トラ
イポス第一部 Part I の試験が始まった9。最初の科目（12 時までの３時間）は「経済学原理総論 I」 General Principles of Economics I であり、その第一問は「…上記の言明を参照して、経済学における＜正常＞‘normal’という用語の使用法を論じなさい」であった。第二問はリカードの地代論に関するマーシャルの引用を載せ、学説を論じさせるものであった10。まさに「マーシャルの経済学」
8

トライポスの実施と、マーシャルの著作の改訂・草稿にどのような影響がある
かは、今後の課題となる。『経済学原理』は 1907 年に第５版が出て、本の構成に大きな変更が生じた（例：経済学の主題・方法の付録化）。また、1919 年に出版される『産業と商業』の草稿についても、一部は 1907 年に印刷に回されていた。Whitaker (1990: 206／訳 255)。
9 Cambridge University Reporter [hereafter as CUR], “Economics Tripos,
Part I, 1905”, 16 May 1905, p. 883, Reading Room, Cambridge University
Library, University of Cambridge.
10 Cambridge University Examination Papers [hereafter as CUEP],
6

を問う設問であった。これこそ、ケンブリッジ大学において経済学のトライポスが開始された瞬間であった。マーシャルは既に有力な経済学者を間歇的に輩出させていたが、ここに一般社会に巣立つ人材に対しても、体系的に経済学を修得させる体制が整ったのである。
	
  同時期、ジョン・メイナード・ケインズ John Maynard Keynes（1883-1946）
は数学トライポス第一部を受験中で、その前半部分が終わって後半部分に備え、電気学や楕円関数や積分学の予習・復習に余念がなかった（Skidelsky 1992
[1983]: 132／訳 215）。ケインズはマーシャルの執拗な誘いを振り切って（Groenewegen 1995: 554）、経済学ではトライポスを受験せず、またケンブリッジに残って経済学の教師になる将来も見捨てて、翌年に公務員試験を受験す
ることになる11。この時期、ケインズは様々な分野や物事に関心があり、数学や経済学という狭い専門領域に一生を費やす決意はなかったのである。
	  つまり 1905 年５月、マーシャルとケインズという師弟は、経済学のトライポスを巡って対照的な位置にいた。師匠は念願のトライポス独立と実施を果たした。弟子は師匠の経済学確立という野望をこの時点では無視して、第一部は数学で受験し、翌年の第二部はいずれの科目も断念し、公務員試験を受けた。ケ
インズは初めて実施された経済学トライポスの第一部と第二部を、1905 年と1906 年にそれぞれ受験できる立場にいたが、それを放棄したのである。
	  しかし、わずか数年で、事態は激変する。マーシャルは引退し、1908 年秋学期から、アーサー・セシル・ピグーA. C. Pigou（1877-1959）が後継者として教授に就任した。ケインズは退屈なインド省を辞め、再度の挑戦でキングズ・
カレッジの特別研究員 fellow に選ばれ（1909 年３月）、ほぼ同時に経済学の教師 don となった（1909 年１月から初めての授業）。つまり 1908 年秋学期から、新しい教師（ピグー、ケインズ、レイトン、フェイ、クラパム等）がケンブリッジ大学の経済学グループに加わり、新設なったトライポスを実際に運営していくことになった。つまりマーシャルという巨匠が生み出した制度は、その次の世代が必然的に運営せざるを得なかったのである。

Michaelmas Term, 1904 to Easter Term, 1905, volume XXXIV, pp. 411-412,
Rare Room, Cambridge University Library, University of Cambridge.
11 父ネヴィルの日記によれば、「息子の最終判断は、公務員試験の準備に集中するため、経済学トライポスを断念する、というものだ」（1905 年 11 月９日）。
Groenewegen (1993: 25, n8)を参照。
7

第２節	
  マーシャルのカリキュラム設計
	  この節ではマーシャルのカリキュラム設計を論じる。まずケンブリッジ大学のトライポス制度を一瞥した後、マーシャルの複雑な意図を４つの側面から説明する。最後に、実際の試験問題を例示することで、その意図の具体的発露を見る。
2-1	
  ケンブリッジ大学の制度	  トライポスは学位取得過程そのものを意味する場合もあるが、ここでは「優等学位候補者への試験」（Gray 1926: 250）、「優等合格者 wranglers、第二・第三級合格者 optimes、そして一般的に優等卒業生を輩出するための試験制度」（Groenewegen 1988: 629）であると定義しておこう。「1836 年以降、ケンブ
リッジでは印刷された問題用紙を用いての筆記試験が行われていた」（Sanderson 1975: 30／訳 63）。試験は２年次に受ける第一部 Part I と、３年次以降に受ける第二部 Part II の二段階に分かれる。第一部で歴史学、第二部で経済学など、それぞれで別の科目を受験することも可能である。ただし同一学
年で複数の科目を受験するのは、学習上も試験の時間割上も不可能である。また成績はおおまかに三段階に分かれる。『大学学報』では優は Class I と書かれるが、一般に第一級 a first class とも呼ばれる。秀は Class II であり、第二級 asecond class のことである。これはさらに上位 Division I と下位 Division II に分かれる12。可は Class III の第三級であり、ここまでが大学学報に載る。３つの級どれでも、時に氏名の前に Ds と付く場合がある。これは「秀でた」
distinguished という略語である13。
	  Groenewegen（1988: 629）によれば、19 世紀初頭までにケンブリッジのト
ライポスは競争的な筆記試験において、イングランドで最も有名になっていた。
公平性が確保された上で、極めて高度な試験であった。ここで優等を獲得すると、ほぼ自動的にカレッジの特別研究員になれた。数学・古典の２つ14が最初に確立し、格上となっていた。自然科学と道徳科学は 1848 年に設置され、後者は1860 年に数学・古典と同格になった（橋本 1989: 466）。その後、法学・歴史
20 世紀末では「2・1」「2・2」と書く。トゥ・ワンと読む。安部（1997: 72）。
後に「ベヴァリッジ委員会」その他で活躍するウットン女史 B. F. Wooton は、
1919 年に「特秀」Sp. Ds を獲得した（Collard 1990: 170／訳 212）。
14 ケンブリッジでは圧倒的に数学が重視されていた。オックスフォードでは逆に古典に重きが置かれた。Sanderson（1975: 29-30／訳 62）。
12
13

8

学・東洋言語学・中世および近代言語学・神学・機械科学という具合に多くのトライポスが成立した。しかし 20 世紀を迎えても経済学にはトライポスがまだ設置されていなかった。かろうじて歴史学トライポスと道徳科学トライポスの選択科目として、経済学 political economy が設置されていたに過ぎなかった。
この扱いは経済学を徹底的に研究したい学生にはむしろ不利になっていた。中世史や形而上学に時間を費やした後に、ようやく第二部で経済学に真剣に向き合えることになるからである。
	  マーシャルはこの状況を嘆いていた15。外面上、新しい教科書である『経済学原理』は成功を博し、1890 年以降に学会と学術雑誌も順調に設立させた。小峯（2007: 191）の分類による第３段階までは完了していたのである16。しかし、様々な異論が存在するケンブリッジ大学の内部では、彼の目から見た改革は進
ま な か っ た 。 お ま け に 、 目 を 掛 け て い た 初 期 の 学 生 カ ニ ン ガ ム William
Cunningham （ 1849-1919 ） や ネ ヴ ィ ル ・ ケ イ ン ズ John Neville Keynes（1852-1949）にも疎まれる日々であった。そして鋭く対立していたシジウィッ
クが 1900 年に死去した後、ようやく経済学トライポスの独立が現実的な作業工程に乗るようになったのである。
2-2	
  複雑な設置意図
	  マーシャルの切実な訴えは、３つの大学同僚向けの文書に明確に残っている。
1902 年の「経済学──および政治科学の関連分野──におけるカリキュラム創設への嘆願」、1903 年の「ケンブリッジにおける経済学の新カリキュラム」、1906
年の「経済学──および政治科学の関連分野──におけるトライポス案内」である17。現行の特別委員会によるカリキュラム運営は、大きな変化に対しては「弾力性を欠くために問題が生じる」（Marshall 1902: 3）と指摘された。大きな変化とは世紀の転換期にあって、立法・行政そして国際政治・経済が急激に変動し、「政治的な安定と関連し、＜諸国民の富＞の原因を探究することが急務」

15 「しかしイギリスの古い大学では、こうした[経済学の]研究は劣等の地位に追いやられている。…現行スタッフの常任勤務を保証する必要がある」（Groenewegen 1995: 540, Marshall to George Darwin, 24 March 1899）。
16 第１は科目の常設。第２は専門教授職の常設。第３は学会・専門雑誌・教科書の確立。第４は独立した学位の創設。第５はその学位を持った人材の輩出。
17 ３つのうち１番目と３番目については、橋本（1989: 476-482）と西沢（2007:
137, 152, 155）に詳しい。
9

（ibid.: 6）となったことである。経済学研究はこれに資するが、何よりも「科学的精神を持って労働者階級の問題を研究する同感力を持った学生が、大量に生まれることが必要である」（ibid.: 6）18。これは「現在および来るべき世代における真の福祉 wellbeing」（ibid.: 7）を目指してのことであった。
	  マーシャルによるトライポス設置の意図は、一見するよりも複雑である。それは大きく分けて、外部への受動的・防御的な反応と、内部への能動的・攻撃的な反応に二分される。また、表層的と深層的という２つのレベル・軸も観察できる。以下で、この２つの軸を混在させた４つの側面を指摘しておこう。
	
  第１に、意図 A として、経済学を形而上学から解放することである。神学・哲学・倫理学などの形而上学は、ケンブリッジなど古典的な大学に根付き、すべての学問を統合する、あるいは支配する役目を担ってきた。しかしマーシャ
ルによれば「哲学者はほぼ 20 年前の場所にいる」ために、「道徳科学トライポスは荒廃してきたのだ」19。形而上学を第一部で受験した者だけが選択科目で経済学を専攻できるならば、多くの学生は疲弊してしまうのである。歴史学トラ
イポス改革の方向性は遙かにまし20だが、それでも古代・中世の歴史に重きを置
きすぎである。ゆえに経済学で必要とされるのは、いま存在する経済的事実、現代の変化を科学的に研究することである。こうした意図は同僚シジウィック
を傷つけ、ネヴィル・ケインズの離反を生み、カニンガムの敵意をかき立て21、かろうじてフォックスウェル H. S. Foxwell（1849-1936）との共同戦線を引き出した（西沢 2007: 152-154）。シジウィックは論理学・経済学・心理学・形而
上学・政治哲学などの各「科目を、他の科目から明確に分離することはできな
い」22と明言し、経済学トライポスの独立に反対した23。ネヴィル・ケインズは
18「経済学の研究は同感能力を必要とし、しかもそれを発達できる。自分の同僚だけでなく、他階級の場所に自分を置くことができる稀なる同感が特にそうである」（Marshall 1906: 7）。
19 Whitaker (1996 II: 194; Letter 532), to John Neville Keynes, 30 August
1897.
20 「哲学的な経済学よりも、歴史的な経済学の方が遙かに重要である。なぜなら遙かに現実的だからである」(ibid.)。
21 ケインズも師マーシャルの敵意を継いだように見える。
『エコノミック・ジャーナル』の編集者としての最初の仕事は、カニンガムの「完璧なクズであり、経済学とは何の関係もない」論文を拒絶することだった（Skidelsky 1992
[1983]: 207／訳 343）。
22 中井（2009: 197）の引用による『ケンブリッジ大学・学生便覧』の道徳科学の部分（シジウィック編、1881 年）。
10その独立をまったく支持しなかった24し、カニンガムはマーシャルの経済史への無知を嘆いた25。
	  第２に、意図 B として、大学の教育に関心がある外部の層に向けて、広範な支持を拡大することである。マーシャルによれば、今やイギリスの内外で、専門的に経済学の知識を習得した者が求められている。社会環境が激変し、物質的にも精神的にも、生産性の向上や生活の進歩が望まれているからである。こうした国民の一般的な要請に加えて、より実業界に近い喫緊の要望もある。大企業の経営、公務の指揮など、高位の者に対しては、技術的な訓練よりも思考の鍛錬が必要となる（Marshall 1902: 8）。言わば高級官僚を含めた産業の総帥
Captains of Industry は、労働者の物質的・精神的状態を経済学の教えに従って熟知しなければならない、という信念であった。実業界の要請に対して古い大学が応えない場合、その支持・資金は新興の商業系・行政系の大学に移ってしまう26。実際、1895 年にロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）が、1900 年にバーミンガム大学が設立され27、行政学・商学と連携した実務的な訓練の場が整った28。ケンブリッジはこうした実情に効果的に対抗しておく必要があった。それは実業界の要請に応えるものだが、会計・簿記などの完全な実務教育ではなく29、むしろ広範な知識を獲得し、事実と事実の間にある関係性に関する感覚を磨くこと、つまり即実的 realistic な感覚を身につける30ことが必要
1888 年５月の段階では、道徳科学トライポスでの問題は、形而上学を第一部で必修にすべきか（マーシャル）、第二部ですべきか（シジウィック）にあった。
Deane (2001: 227; 15 May 1888)。
24 「私は強く反対したい」（Deane 2001: 241; 31 January 1902）。
25 両者の差は、演繹か帰納かという典型的な二分法にあるではなく、経済的原因を中心に理論を組み立てるか、経済的現象を記述・分析・説明するのかという力点の違いにある。佐々木（2006: 54）を参照。
26 さらに、1889 年から新興の大学に補助金が付いた。Lowe (1983: 55／訳 49)。
27 その中心はマーシャルと関税改革運動（1903 年）で対立したアシュリーW. J.
Ashely である。新興大学は、伝統大学が行っていない分野にエネルギーと資源を向けた。Lowe (1983: 41／訳 35)。
28 ただし、アシュリーの意図も兵卒ではなく将校（社長・取締役・管理職）の教育を目指した。
29 貸借対照表・減債基金・減価償却・暖簾・機械類の資金調達などが無視されているわけではない、とマーシャルは反論した。“Education for Business Man”,
The Times, 18 December 1905, page 13.
30 Whitaker (1996 II: 353; Letter 676), to John Neville Keynes, 6 February
1902.
23

11

である。この感覚こそ『エコノミスト』誌や『スタティスト』誌を読む実務家が求めるものである。
	
  第３に、意図 C として、大学での教養教育31a liberal education にも目配りし、一般的な能力 faculty を開発することである。大学の教養とは「知性を鍛え、理性の能力に柔軟性を与え、人間の品性を高めることである。そして専門家だけでなく有能な人間を育てることである」（Marshall 1906.: 6）32。そして観察力・
構 想 力 ・ 推 論 力 perception, imagination, and reason を 養 う こ と で あ る（Marshall: 1903: 9）。経済学は特に表面下にある原因と結果を探究するのに、厳格な学問である（ibid.: 11）。そして異なる階級に対する同感の能力を発達させることにもなる（Marshall 1906: 7）。この能力を発揮させるには、最低限度の知識に関する強制力と、それ以上の知識に関する自由な選択制を、同時に備えるカリキュラム33が望ましい。
	  第４に、意図 D として、経済学の機関・方法論的原則・論理と言うべき「オルガノン」economic organon34を修得することである。上記の様々な意図はあるにせよ、マーシャルの最終的で直接的な目標は専門的経済学者の確立にあった。それには単に細分化された専門分野を修得するのではなく、体系的な知識を、広範な視点から選択と集中、強制と拡散、事実と理論、理論と政策などの様々な二重性を持った濃厚な分析体系として学生に提示することが求められた。
「経済学の論理は、作用する動機を分析・分類する方法、それらの相互作用を辿る方法を示してくれる」（Marshall 1925 [1885] : 164）。この全体像を把握した非常に優秀な学生が、やがて指導的な経済学者になるだろう。
	  こうした意図のうち、A と B はどちらかと言えば受動的・防御的な理由であ31

ただし、19 世紀のケンブリッジでは教養教育とは「教育内容の幅広さを示唆するものではない。…１つか２つの学問[古典学や数学]を学ぶことが、思考の厳
密さと学問 discipline を身につける唯一の道と考えられた」（Sanderson 1975:
24／訳 38）。マーシャルはこの通念からも逃れ、より現代に接近している。
32 J. S. ミルによれば、「大学の目的は…有能で教養ある人間を育成すること」
である（Mill 1867: 4／訳 12）。
33 「個別の学生にとって、ある種の柔軟性と選択の自由をトライポス体制に導入するように、第二部は構成される」（Marshall 1906: 10）。
34 アリストテレスの論理学大系。学問探究のための道具。マーシャルは現実が「相互に影響し合う様々な要因が極めて多数であり、含まれる推論は複雑に入り組んでいる」（Marshall 1925 [1885] : 161）ため、この現実を解きほぐす理論が必要であると考えた。
12

り、C と D は能動的・積極的な理由である。マーシャルのこうした複雑な動機
は、自らの理想とする経済学を打ち出すと同時に、トライポス独立を阻む様々な要因に対して、適切な対処をするための必要性から生じたものであろう。意図 A は古典的な大学が持つ桎梏（19 世紀中葉までは宗教、さらにその後半は形而上学）からの脱皮を宣言するものであった。意図 B は政策担当者・実業家・
メディアから敵対されてしまえば、大学は資金的にも存続できない35ことに対する危機感から生じたものであった。ただし事実に即す理論という即実的な経済学は、マーシャルの理想でもある。その意味で、単なる実業界へのすり寄りと見なすのは誤りであろう。
	  意図 C は大学教育全般に関する理想像であり、経済学が知的訓練の手段として最適であるという指摘である。大学における教養が単に古典や歴史や数学ではなく、社会科学──特に経済学──の修得であるという宣言は、社会学や経済学の発展著しい 19 世紀末からの現象であろう36。意図 D は最もわかりやすい。
通常はこの意図だけが前面に出て、トライポスの独立が経済学の専門化・細分化・制度化を進めたという単純な解釈となるが、それだけでは真意を誤ることになる。マーシャルはむしろ総合的な解釈（オルガノン）を好んでおり、分野の細分化を進めているわけではない。
「一つのものに多くのことを、多くのことに一つのものを」the Many in the One, and the One in the Many37という標語からわかるように、単純化（統一原理）と多様化（現実事象）の相互作用こそ経済学を学ぶ者が修得すべき目標であった。
	  マーシャルによる経済学トライポス設置の意図は、図らずも古典的な大学と近代的な大学の折衷のようであった。一方で、ミルが 1867 年に明示したような、職業教育から離れた教養主義にも軸を置きながら、他方で、なお実業界の要請にも応えうるような、即実的な事象にも目配りしていたのである。この現象は、経済学がそれまでの古典的な数学・古典学・歴史学とは異なる新興の学問ではあるが、歯科学・建築学・獣医学・工学・鉱山学・商学といった職業に直結す
35「我々の学問が実業家の望むものに何の考慮も払わないように作り込めば、
新しい大学に彼らの資金が行ってしまい、我々は資金不足になると予想せざるを得ない」（Whitaker 1996 II: 315; Letter 643）, to H. S. Foxwell, 8 May 1901.
36 この部分は LSE の学長・ベヴァリッジも同様の考えを持っている。
Beveridge(1921:15)、小峯（2007: 170-171）を参照。
37 「類似していて同じ名で呼ばれる物事が、しばしば本当は異なっていること。
相違しているように見えて異なった名で呼ばれる物事が、しばしば本質的には類似していることを学ばなくてはならない」（Marshall 1902: 13）。
13

る学問38からも遠かったことからも説明できるだろう。	
 2-3	
  試験科目と実際の試験問題
	  さて、このようなトライポス独立の意図が、実際にどのような科目配置、カリキュラムになったのだろうか。マーシャルは 1901 年５月以来、多くのトライ
ポス案を残しているが、ここでは 1903 年の最終案だけを見ておこう。
第一部

第二部

課題論文

１題

必修

現行のイギリス政治構造

１題

必修

近現代の経済史および一般史

２題

必修

経済学原理総論

３題

必修

課題論文

１題

必修

一般経済学

３題

必修

上級経済学（主に即実的）

２題

選択

上級経済学（主に分析的）

２題

選択

現代政治理論１題

選択

政治状況に関する国際法

１題

選択

経済状況に関する国際法

１題

選択

経済問題に応用される法原理

２題

選択

特殊問題

各１題

選択

	
  表１	
  1903 年の最終案
	  第一部は２年次に受験するように想定されている。ただし他のトライポス受験生などは、３年次あるいは４年次に受けても良い。しかし、両部を同時に受
験してはならない39。いずれの部でもフランス語またはドイツ語からの引用語句がある。第一部では４科目７題のすべてが必修である。
「課題論文」Subjects foran Essay は、ある限定された設問から１問を自由に選んで回答する方式である。
例えば、初回の第一部（1905 年５月 30 日）では６問が出された。
「歴史の経済的解釈」「大都市が発展する原因と結果」「物質が権力の座にあり、人類を牛耳
Engel (1983: 298-299／訳 295)を参照せよ。
“No student may present himself for both parts in the same term”. The
Student’s Handbook to the University of Cambridge and Colleges ofCambridge, the Six Edition, revised to 30 June 1907, p. 315.
38
39

14

っている」「スミス主義者 Smithianismus」「国際政治に対する金融の影響」「黄色人種の未来」である40。出題委員はネヴィル・ケインズ、ディケンソン（政治学）、クラパム（経済史）、ピグーの４名であった41。1905 年秋学期の始めには、経済学コースの学習を進める上で助言が欲しい場合に備え、４名の教員が自宅で待機している時間が発表された。マーシャルはマディングリー通りの自宅で、昼食時の２時間を２日間にわたって空けていた。ピグーは朝方にオフィス・ア
ワーを設けた42。
	  「現行のイギリス政治構造」The existing British constitution は、イギリスに現存する政治的・行政的組織（中央でも地方でも）を扱う。そして植民地や保護領の政府とも比較する。「近現代の経済史および一般史」Recent Economic
and General History は I と II に分かれる。まずその経済史の部分は、イギリスおよび 19 世紀を主に扱う。また英語圏あるいはフランス語圏・ドイツ語圏も特別に考慮する。近年の経済発展に関連した地理上の知識も要求される。次に一般史の部分は、大英帝国・欧州大陸・アメリカ合衆国を扱い、また 19 世紀を扱う。軍事史や文学史は扱わない。
	  「経済学原理総論」General Principles of Economics については特に指示がないが、実際の試験問題を見てみると、I, II, III に分かれ、1905 年の場合はそれぞれ 10 問ずつ出題され、そのうち７問まで解答する。特に III は A 群と B 群に問題が分かれ、後者ではフランス語かドイツ語の原典が引用される問題であった。
「いずれの部でも論文試験のいくつかは、フランス語またはドイツ語からの引用を含む」（Marshall 1906: 8）という注釈通りであった。ここまで４日半かけて（午前１題、午後１題という日程）、３時間ずつの試験を７題（４科目）こなすことになる。合計 21 時間にも及ぶ筆記試験であった。
	  1906 年５月に初めて実施された経済学トライポス第二部の科目を見てみよう。
課題論文は第一部と同一であり、この年度は７問から１つを選択する方式だった。
「経済学は政治学の一部である、政治学は倫理学の一部である」、「社会主義
は公式というよりも指導的な思考である」、「人種問題の政治的・経済的側面」、「19 世紀の共和主義」、「政体の理想的な構想の価値」といった多様な問題がある。この課題論文は経済学の狭い知識を問うというよりは、社会科学全体からCUEP, Michaelmas Term, 1904 to Easter Term, 1905, volume XXXIV, p.
417.
41 CUR, 15 November 1904, p. 241.
42 CUR, “Economics Tripos: Notice to Tutors”, 3 October 1904, p. 4.
4015考察されるような深みのある設問となっている。前節の意図 C（新しい教養の滋養）に対応した問題であると言えよう。
	
  第二部では「課題論文」とともに、「一般経済学」General Economics も必修となっている。後者は実際の試験では I, II, III に分かれているので、全部で４題（12 時間分）が必修である。この科目は「財政と政府の経済的機能（中央および地方）に特に注目する。論文は経済問題の倫理的側面に関する問題も含むだろう」（Marshall 1903: 32）という目標が定められていた。実際の問題では、
富と資本を定義する際の困難、イングランドの協同組合、消費者余剰を現実問題に応用する際の留意点、抽象的な長期を仮定する意味、鋳貨の価値、公平な税、参入障壁、ストライキの是非など様々な設問が散らばっている43。政府の経済的機能と経済の倫理的側面がペアになっていることにも注目しよう。
	  マーシャルの入念なカリキュラム構成は、「上級経済学」Advanced Economicsの内容にある。この科目は２系統にわたって４分野の経済問題を網羅しようとする野心的な性格を持つ。まず２系統とは、即実的 realistic と分析的 analyticという区分である。前者は既に意図 B の中で説明しておいた。改めてマーシャ
ル自身の言葉によれば、「専門的な経済学者の必要性と同様に、公的もしくは私的な事業に就こうとしている者の必要性に応じる」（Marshall 1903: 33）。後者
はもっぱら分析的な性質を持ち、次の３つの内容を準備するべきであろう。すなわち、(a)税の転嫁問題など、目立たない価値問題、(b)経済学説の歴史、(c)経済学や統計学における数学的な問題、である。そしてこの両系統ともに、次の４分野から同じ比率で出題される。A.「現代産業の構造と問題」：生産・輸送・
マーケティングの方法。産業合同・独占。株式会社の発展。鉄道と運輸など。
B.「賃金と雇用条件」：使用者と労働者の関係、労働組合、調停・仲裁など。C.
「貨幣・信用および物価」：通貨制度、銀行組織、株式市場、外国為替、信用変動、購買力の変動など。D.「国際貿易とその政策」：物価の国際水準、信用・通貨の国際的側面、外国為替、関税、補助金、輸送機関など（Marshall 1906: 11）。
	  上級経済学の実際の問題では、貧困線を確定する方法の批判的検討、鉄道運
賃、ルピー価値の攪乱、アメリカ・ロシアの輸出超過などが即実的と分類され、
ミル、ワルラス、ベーム-バヴェルクを含む価値論の変遷、消費者協同組合と利潤、郵送費の低減と外国貿易、お茶の需要弾力性を図る手段とデータ収集、価43

CUEP, 1905 to 1906, volume XXXV, pp. 419-434.
16格と利子率の関係などが分析的と分類された44。ここに見られるのは、即実的でも分析的でも、多くの広範な問題が含まれていることである。
	  「上級経済学（主に即実的）」「上級経済学（主に分析的）」「経済問題に関する法原理」の３科目は、それぞれ I, II に分かれていて、特別な規制がかかっている。
「もしもう１つの論文問題を取らなければ、これらの科目に割当られた２つの論文問題のうち１つを選択してはならない」（Marshall 1903: 31）。迂遠な表現だが、要はこの３科目を選択するとしたら、I, II を必ずペアで解答しなければならないということである。それゆえ「候補者の学習は広範にならざるを得ない。しかしある程度、どれか１つの…分野に無理なく特化することになるだろう」（Marshall 1906: 12）。トライポスの受験者には、多くの分野を選択す
る自由はあるのだが、いったんその分野を選択すると、ある程度は深い学習が必要とされたのである。実業界を目指す者は即実的を、専門的経済学者は分析的を、という分業が可能であった。
	  その他の科目はすべて選択問題である。「経済問題に応用される法原理」は1906 年から４年連続して設置されていなかったが、1910 年６月に初めて I, II
ともに出題された45。その範囲は特別委員会によってその都度、定義され制限を受ける。「現代政治理論」Modern Political Theories は主に 18 世紀後半と 19世紀を扱う。具体的な問題は、例えば「イギリスの功利主義が(a)個人主義と、(b)民主主義と、その原則で結びつくようになった過程を説明せよ」、「ドイツの社会主義における経済理論は、論理的に言うと政治的な民主主義とどのくらい遠いか」 46 などである。「政治状況に関する国際法」International Law withreference to existing political conditions と「経済状況に関する国際法」
International Law with reference to existing economic conditions は特に注記もされず、また 1906 年５月には実施されなかった（翌年には実施）。
「特殊問題」
Special subject or subjects は近現代の経済史または一般史、あるいは現行の政
治的・行政的組織（イギリス連邦やインドなど）から出題される。特別委員会が予告する。実際、1906 年は「インド飢饉の原因と救済」という科目名になり、10 題が出題され、７題を選択することになった。この科目名は１年前に公表されていた47。

CUEP, 1905 to 1906, volume XXXV, pp. 420, 423, 428-430.
CUEP, 1909 to 1910, volume XXXIX, pp. 444-460.
46 CUEP, 1905 to 1906, volume XXXV, p. 427.
47 CUR, “Economics Tripos, Part II, Special Subject “, 6 June 1905, p. 984.
44
45

17

	
  結局、第二部に関しては、２科目４題の論文試験が必修であり、残りの７科目から２題以上５題以下で選択して回答する必要がある（Marshall 1903: 31）。
最小の回答数である６題のみしか解いていなくても、第一級または第二級と評価されることもある。つまり、量よりも質である。科目としては経済学に必修科目が４題、選択科目が５題あった他に、政治学から１題、法学から４題も科目設定されていることがわかる。ただし実際の運用で、法学はその一部しか実施されていなかった。あるいは実施されていたとしても、試験時間が同一で他が選択できないということもあった。例えば、1907 年５月の実施では、上級経済学（主に分析的）と国際法が同一時間（木曜午後と金曜午前）に設定されて
いた48。
第３節	
  1908/1909 年の経済学コース
	  この節ではマーシャルが引退し、ケインズがケンブリッジに戻った 1908/1909
年に焦点を当てる。前半ではケインズの疲弊する教員生活を記述し、後半では経済学コースの嘆願書に注目することで、当時の喫緊問題（教員と図書館への資金獲得）を指摘する。
3-1	
  ケインズの教員生活	  ケインズは経済学トライポスを受験せよというマーシャルの懇願を振り切り、インド省に勤めたものの、「機械のような存在、まるでインド省かなにか」49という公務員生活にわずか２年間で別れを告げた。フェロー資格論文は１年目では拒絶されたものの、再提出を決意した 1908 年４月に、マーシャルから重大な手紙を受け取った。
「もしケンブリッジで職があるならば、可能ならばここに帰ってきたい、と…ごく最近、私は聞き及んだ。また、キングズのフェロー職にあなたが採用される可能性が高いとも聞いている。
	  こうした状況とマグレガー 50 がリーズ大学に行ってしまう事実を考慮す

CUEP, 1906 to 1907, volume XXXVI, pp. 423-438.
From J. M. Keynes to Duncan Grant, 30 January 1911, in Skidelsky (1992[1983]: 270／訳 442)。
50 David H. MacGregor (1877-1953)のこと。マーシャルの弟子で『産業合同』を著すが、1908 年にリーズ大学の経済学教授に転出するために、ケンブリッジ
48
49

18

ると、私が教授職を辞することになっていなかったならば、私のコースはもっと明瞭になっていただろう。１年次（あるいは２年次）向けの一般経済学に関する講師として、あなたを経済学委員会に提案することの許可を取っているはずであった。同様な場合に払ってきた 100 ポンドを、あなたに喜んで払うだろうと言っているはずであった。
	  しかし、私は４月 21 日で経済学委員会の構成員からはずれる。講義一覧
表を作成する（おそらく６月３日の）再構成された会議で、その裁量を奪う
ことは何もしない、と私は前回の会合で言っておいた。…２つのことを言える立場にある。第１に…、認めてもらえるならば、おそらく６月３日の委員会で、委員の１人があなたに講義を依頼する提案がなされるだろう。第２に、もし委員会が同意するならば──上記の制約51の場合は別にして、喜んで同意するだろうが──、本当に講師になったと実感してもらえるように、100ポンドが支払われるだろう。」52
実際、1908 年６月３日に経済学の特別委員会が開かれ、「ピグー教授の推薦によって、レイトン氏とケインズ氏がトライポス第二部に向けて講義することが依頼された。支払いは 100 ポンドである」53と議事録に残った。ピグーは５月30 日の選挙54で──有力候補フォックスウェルを斥けて──教授に選出されたので、マーシャルの約束を実行できる立場になったのである。ケインズはこの決定を受け、まずマーシャルに感謝の手紙を送った。マーシャルからすぐに返信があった。
「我々の経済学スタッフに加わってくれるというので、非常に喜ばしい。ここは優れた小集団で、誠実で、未来を約束された有望な人が詰まっている。
ただし、私があなたの帰還に一役買ったと想定するのは誤りである。郵便配
達人以上のことはしていない。ピグーが私に言ってくれて、初めて思いつい大学を去った。クラパムと交換の形になる。Lee (2011: 231-232)。
51 ピグーが教授選で敗れた場合。
52 Whitaker (1996 III: 186; Letter 902), to John Maynard Keynes, 3 April
1908.
53 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.114(1903-1911), Manuscript Room, University Library, University of Cambridge(hereafter as Min.v.114), 26th Meeting, 3 June 1908, p. 86.
54 この選挙の事情は Deane (2001: 249-253)に詳しい。
19

たことである。」55
100 ポンドの私的給与を含めて、マーシャルとピグーの連携で、ケインズを新しい講師に迎える算段が整った。次に、ケインズは──特別委員会の決定の２日後である──６月５日にインド省の辞職願を出し、実際の勤務を７月 20 日に終えた（Dostaler 2007: 268／訳 580）。こうしてケインズの短い官僚生活に終止符が打たれた。
	  ケインズは 1909 年の冬学期から、「貨幣・信用および物価」という科目を担当した。１月 19 日に開始されたこの授業では、異なる国籍から約 15 名が出席していた（Skidelsky 1992 [1883]: 211／訳 349）。火曜と木曜の午前 11 時から始まり、冬学期と春学期に連続して開講された56。３年次向けであり、論文試験が課される科目であった57。この授業は理論と現実において極めて明快で例証が多く、「たちまち大きな感銘を与えた」（Harrod 1982 [1951]: 145／訳 169）。
	
  次の年度（1909/1910 年度）は、この科目を秋学期と冬学期に連続して教えるだけでなく、冬学期に「証券取引所と貨幣市場」The Stock Exchange andMoney Market という１年次向けの科目を追加して担当することになった。水曜の午前 11 時から開始されるこの科目の受講料は、10 シリング６ペンスである58。受講者は 52 人にものぼり、立錐の余地もなかった（Skidelsky 1992 [1883]:
211／訳 350）。この年度のケインズはますます講義負担が増えていった。上記の科目だけでなく、ピグー教授の「経済学原理」について、受講生に対して２
週間に１度の論文指導を引き受けたからである（指導料は同様に、10 シリング６ペンス）。父ネヴィルはこの状態を「様々な点で、メイナードはピグーに代わって経済学教授の席を占めているように見える」と評した59。またこの年度も、トライポス第二部の受験生に対して、必修科目の「上級経済学」に向けた４つの論題に対して、学期の始めに担当教員に相談することが求められた。「A. 現Whitaker (1996 III: 192-193; Letter 910), to John Maynard Keynes, 10
June 1908.
56 ハロッドはこの授業は週３回行われると明記しているが（Harrod 1982
[1951]: 145／訳 169）、講義一覧表には２回しか書いていない。おそらく論文指導の時間が別途、設定されていたのだろう。
57 CUR, 21 April 1909, p. 752.
58 CUR, 20 April 1910, p. 814. 当時、１ポンドは 20 シリングであり、１シリ
ングは 12 ペンスであった。
59 From his diary, 8 July 1911, cited in Skidelsky (1992 [1983]: 211／訳 349)。
5520代産業の構造と問題」はレイトン、「B. 賃金と雇用条件」と「D. 国際貿易とその政策」はピグー、「C. 貨幣・信用および物価」はケインズであった。前年度（1908/1909 年度）はこの４区分ではなく、問題３と問題４はピグーへという形で、４つすべての分野が１人の教授の担当になっていた60。ケインズとレイトンが加わって、トライポスに向けた教育体制が充実したことがわかる。
	  教え始めてからわずか１年弱の 1909 年 10 月、ケインズの年収は 700 ポンドに達していた。うち 200 ポンドはピグー教授と父親から折半してもらっていたので、残りの 500 ポンドが出来高払いの指導料収入などである。
「これだけの収入を得るには、ケインズは極端に激しく働かなければならなかったに違いない」（Harrod 1982 [1951]: 150／訳 174）。実際、ケインズは次のように不平をあからさまにしていた。
「大学教師 a don の仕事は世界で最も厳しい仕事だ。…私は経済学を時間で量り売りする機械とたいして変わらない存在になりつつある。こうした仕事がいかに気を滅入らすか、誇張することは不可能だ。」61
1909/1910 年度は 24 人の学生を個人指導で教え、これによって１学期だけで100 ポンドもの収入を得ることができたのである（Skidelsky 1992 [1883]: 212／訳 351）。
	  とはいえ、ケインズの関心はこの時期、確率論（蓋然性論）にあった。フェ
ロー資格を獲得するための論文に選んだ題材ではあったが、その資格を 1909 年３月に獲得しても、論文の完成には余念がなかった。
「1906 年から 1911 年にかけて、ケインズはその余暇をすべて確率論に充てた」（Harrod 1982 [1951]: 133／訳 157）。この関連でアダム・スミス賞にも応募することになった。経済学トライポスを受験していないケインズは、何らかの経済学における権威を必要としたのかもしれない。題名は「指数の方法：一般為替価値の測定に特に留意しCUR, 21 April 1909, p. 752.
From J. M. Keynes to Duncan Grant, 20 October 1909. Add. 57930, British
Library Manuscript Collections, London. Skidelsky（1992[1983]: 212／訳
351, 414／訳文献注 31）は手紙の後半を引用するが、日付を 10 月 24 日としている。また Harrod（1981 [1952]: 150／訳 174）は前半の一文のみを引用し、日付を 10 月 20 日としている。
60
61

21

て」62であった。1909 年５月に 60 ポンドの賞金とともに、受賞が決まった63。
この時ケインズは、オックスフォード大学の教授でこの分野の権威とされる人．．．．．
物（エッジワース）の批判を酷評した。
「彼の批判は閉ざされた心を示している」
64（Harrod 1982 [1951]: 148／訳 172）。

	  ケインズは 1908 年の秋学期からケンブリッジ大学の教師となったが、経済学コースを運営する「経済学および政治学の特別委員会」の構成員となったのは、若干、後ほどである65。その議事録によれば、初めてケインズの名が登場するのは、上述のように、1908 年６月３日の第 26 回会合においてであった。次に登場するのは、1909 年５月５日の第 32 回会合であり、委員会の基金を講義の支払いのために、ベニアンス Benians、ケインズ、レイトンの３名に等分にせよ、という文脈でであった66。
	  1909 年 12 月２日の第 34 回会合では、普通学位に向けた特別試験の改革について、フェイとともにケインズが追加の下部委員（５名）に選ばれている67。ケ
インズの名が初めて出た報告書なので、その概略を記録しておこう。特別試験の第一部は産業の経済学を扱うこと。第二部は貿易・金融の経済学を扱うこと。
第二部の試験に向けては、マーシャルの「国際貿易における財政政策」（庶民院
報告書、321、1908 年）など４冊を参照すること。任意の論文試験は失業と鉄道という２題を指定する。失業に関してはベヴァリッジの『失業』を推薦する。
第一部を受ける学生はフェイの講義を、第二部はメレディスの講義を受けること68。
	  1910 年１月 20 日の第 35 回会合では、ケインズが正式に出席者として記録されている69。同日に「学位委員会」Degree Committee も開かれ、経済学系の教Cambridge Review [hereafter as CR], 13 May 1909, p. 391.
CUR, “Adam Smith Prize: Award” (dated 10 May 1909), 11 May 1909, p.
845.
64 From J. M Keynes to Duncan Grant, 19 May 1909.	
  批評は閉ざされた心では不可能である、という論点は、後にハイエクとの論争でも現れる。
65 まずは 1910 年１月１日から５年間の任期（通常通り）で構成員となった。
CUR, “Acta” (dated 9 December 1909), 14 December 1909, p. 395.
66 Min.v.114, 32nd Meeting, 5 May 1909, p. 114.
67 Min.v.114, 34th Meeting, Section 2, 2 December 1909, p. 122.
68 Min.v.114, “Report of the Sub-Committee on the Special Examination in
Political Economy” (no date) by A. C. Pigou, J. H. Clapham, H. O. Meredith,
C. R. Fay and J. M. Keynes, annexed between p. 124 and p. 126.
69 Min.v.114, 35th Meeting, 20 January 1910, p. 128.「1910 年にケインズは…
62
63

22

員のみの会合も行われ、ケインズも出席した。1910 年６月 10 日の第 37 回会合
では、ケインズが学生への推薦書の選定委員に選ばれている70。この日は学則の改正を含む報告書が議論された。普通学位に向けた特別試験に関する規則を改正する願いである。この試験の範囲などについても学則で細かく定められていたが、経済学および政治学の特別委員会としては、柔軟な対応が可能になるよ
うな学則に変更してもらいたい。例えば現行では貨幣論が第一部に、銀行論が第二部に割り当てられているが、どちらも第二部に含めたり、任意の論文試験の題材も、その時々で選べるようにしたり、という嘆願であった71。
	  ケインズはまだ正式にトライポスの試験委員に選ばれていなかったが、実際には非常に多くの試験実務に携わっていた。ケインズ文書には 1909 年６月７日
実施の１年次向け経済学試験 Intercollegiate Examination in Economics が残っている72。ケインズは少なくとも採点委員だったのであろう。さらに 1910 年
秋学期の特別試験では、自筆で書き込まれた試験監督の割り当ても残っている73。
またラヴィントンを含むトライポス受験者の採点表も残っている。
「彼はもっとも困難な論題を取り上げた。明瞭にうまく書けている。自分をよく把握している。重要な点が１つ見逃されているが、その他は良い。全体として非常に良い。
明らかに第一級 first class である。75 点から 80 点」74。またおそらく「上級経済学」の 10 問出題で６題選択の採点表が残っており、ラヴィントンは合計 450
点で平均 65 点となって、21 名中最上位となっている75。ラヴィントンは第一部
特別委員会に選出された」（Harrod 1982 [1951]: 152／訳 177）
70 Min.v.114, 37th Meeting, 10 June 1910, p. 138.
71 Min.v.114, “Report of the Special Board for Economics and Politics on theSpecial Examination in Political Economy for Ordinary B. A. Degree” (dated
10 June 1910) by J. N. Keynes (Chairman), H. W. V. Temperley, A. C. Pigou, J.
M. Keynes, G. Lowes Dickinson, C. R. Fay, H. O. Meredith, annexed between
p. 136 and p. 138.
72 “Intercollegiate Examination in Economics” (dated 7 June 1909), UA/12,
KP. その他にも、普通学位に向けた特別試験の問題がケインズ文書の中にいく
つか残っている。UA/12/5, UA/12/11, UA/12/20, UA/12/21 など。
73 “Special Examinations. Michaelmas Term, 1910”, UA/12/22, KP. 例えば、第一部の第１問「産業と貨幣」は９時から 12 時までの３時間が試験時間だが、「9-11 JMK 11-12 HOM」という自筆により、最初の２時間はケインズが監督する予定であったことがわかる。HOM はメレディスであり、この時は試験委員でもあった。CUR, 14 June 1910, p. 1145.
74 “Essay”, MA [by JMK], UA/12/64, KP.
75 UA/12/61, KP.
23

を 1909/1910 年度に、第二部を 1910/1911 年度に受験したので、ケインズはい
ずれかの採点委員となっていたことがわかる。また 1913 年の科目一覧表にケインズの自筆でイニシャルが書き入れてあり、第一部の「一般経済学」、第二部の「経済学原理」、「分配と労働」、「貨幣・信用および物価」、「雑多な経済問題」の採点に当たったことが推測される76。他にも多くの試験に関する実務書類が残っており77、この時期、ケインズがトライポスを含む経済学コースの実務に忙殺されていることがわかる。
3-2	
  1909 年の嘆願書
	  経済学トライポスは発足したものの、実際に運営して行くには資金不足は否めなかった。大学またはカレッジから経済学の教育のために給料を得ているのは、唯一、マーシャル教授のみという状態が続いていたのである。1907 年５月９日の手紙によれば、大学の資金を建物よりは教育スタッフの強化に費やして欲しいという経済学および政治学の特別委員会の要望が明らかになっている。
特にトライポス第二部に向けた教育が手薄なのであった。また経済学分野の図書館を──歴史学と共有でも良いので──建てることが喫緊とされていた78。
	  1908 年５月 30 日にピグーが新しい教授に選出され、マーシャルの後継となった。ここからケンブリッジ学派の新しい時代が始まった。ピグーの推薦によって、まず若いレイトン79Walter Layton とケインズが、経済学トライポスに向けた授業を担当させることに決まった80。レイトンは「現代産業の構造と問題」を教え、ケインズは「貨幣・信用および物価」を教えた81。それぞれピグーの私費から 100 ポンドの報酬を受け取った。経済史家のフェイ C. R. Fay も新しく
“Report of the Special Board for Economics and Politics on theRegulations for the Economics Tripos” (dated 2 May 1911), UA/5/1/5, KP.
77 中でも 1913 年から施行されたトライポス規定も、そのまま残っている。
“Reprinted from the Book of Ordinances of the University of Cambridge”(dated 6 November 1913), UA/12/119-125, KP.
78 Min.v.114, “A letter from the Special Board for Economics and Politics to
the General Board of Studies (dated 9 May 1907)”, annexed between p. 68
and p. 70.
79 1906 年と 1907 年に経済学トライポスで優等を獲得した（Moggridge 1992:179）。マーシャルの意図通りの人材と言えよう。1909 年には念願通り、ゴンヴィル・キーンズ・カレッジで特別研究員 fellow に選ばれた（Hubback 1985: 256）。
80 Min.v.114, 28th Meeting, 3 June 1908, p. 92.
81 CUR, 10 October 1908, p. 46.
7624

経済学の教育に参画し、経済史だけでなく、初級向けの経済学も教えた。ピグーは「賃金と雇用条件」を 1908 年の秋学期と冬学期に連続して講義し、また秋
学期には「経済学」を担当した。
	  新しい体制となっても、マーシャルの時代から続いている資金難は続いていた。とりわけ、1909 年 12 月２日付で出された特別委員会のメモが重要である。
宛名は書いていないが、一般教学委員会に提出された模様である。まずトライ
ポス受験者の数が明らかになり、下記の表82のように、「このトライポスに向けた学生数は増え続けている」と判断された。1909 年度に経済学コースに従事す	 年度Part I

Part II

合計

1905

5

─

5

1906

4

2

6

1907

13

4

17

1908

9

5

14

1909

11

8

19

1910

14

11

25

表２	
  トライポスの受験者数
る教員は 11 名で、もう１人が隔年で手伝う人材がいる。このうち４名は周辺の分野を教えているに過ぎない。それは国際法の教授（Professor Oppenheim）、
地理学の大学講師（Mr Oldham）、モラル・サイエンスにおけるシジウィック講師（Mr Johnson）、ハミルトン氏 Mr Hamilton（ロンドンから出講し、救貧法を教える）である83。つまりトライポスの主務は８名によって、担われているに過ぎない。そのうち２名のみ（教授とガードラーズ経済学講師）が大学の指名を受けている。残りの３名は別の科目で指名を受けているカレッジの講師であり、経済学コースのために自発的に協力してもらっている。最後の３名は大学にもカレッジにも職務を持たず、収入も受けていない。このような状況では「このケンブリッジに留まり、教えるような有能な人材を引きつけるのに十分な報酬がない。経済学トライポスは、ようやく有益になり始めた教員を常に失う危Min.v.114, “Memorandum of the Special Board for Economics and Politics
on the needs of the Board” (dated 2 December 1910), annexed between p. 146
and p. 148. １年後に改訂された表なので、1910 年の分も含んでいる。
83 CUR, 12 June 1909, p. 1104.
82

25

険に晒されている」。
「委員会はこうした状況を由々しき事態と見なしている。経済学および政治科学の研究は、カレッジや大学にとって毎年、ますます大きな位置を占めるようになっている。この学問が扱う問題の重要性や複雑性は、ますます明らかである。もしケンブリッジ大学が──イングランドでこれまで占めてきたような──指導的な地位をこの分野で保持したいならば、健全な財政基盤の上で研究が行われるべきなのは不可欠である。…それゆえ、委員会はガード
ラーズ講師職に加えて、少なくとも２名の大学講師職の新設を要求する。
	  もう１つの喫緊は、経済学を専攻する学生に向けた特別な図書館を設置することである。マーシャル博士と現在の経済学教授の寛大な計らいによって、こうした図書館の中核は既にある。しかし、書籍を購入する基金はまったくない。関連する研究を適切に行うためには、この目的に大事なのは、大学から年 20 ポンドの補助金をもらうことである、と委員会は考察している。」84
この嘆願書によって、経済学コースの特別委員会の意図は明らかである。まず経済学を専攻する学生が年々正当にも増えていること、それにもかかわらず、大学から給与を得ている者（経済学教授）が１名、私的企業の基金によって大学から指名を受けている者（ガードラーズ講師）が１名しかいない。少なくとも２名の新しい大学講師、そして学生のための図書館が必要である。経済学ト
ライポスの適切な運営には、もっと大学から資金が必要なのである。この要求は引退する前に提出された文書（1907 年５月）85を鑑みると、マーシャルと同一である。引退したものの、その精神はこの時点では後進たちに受け継がれていると判断して良かろう。
第４節	
  トライポス改訂の各段階
	  この節では本稿の主内容として、トライポス改訂の各段階を論じる。1910 年

Min.v.114, “Memorandum of the Special Board for Economics and Politics
on the needs of the Board” (dated 2 December 1909), annexed between p. 122
and p. 124.
85 Min.v.114, [A Letter to the General Board] (dated 9 May 1907), typed,
annexed between p. 68 and p. 70. 「特に第二部に関連した教育に対して、適切な人員配置がなされていない。」
84

26

11 月から 1911 年５月までを４つの段階に分け、それぞれケインズ等がどのような答申を提出しているかに特に光を当てる。
4-1	
  試験委員による勧告（1910）とその他
	  1909/1910 年度に、重要な勧告書が経済学トライポスの試験委員から出された。春学期の最後に行われる試験に対して、４名の試験委員がその年度の秋学期に発表される86。この年度はテンパリ H. W. V. Temperley（議長87）、ニコル
ソン J. S. Nicholson、サンガーC. P. Sanger、フェイ C. R. Fay であった88。このうち近現代イギリス史が専門のテンパリ、経済史・社会史が専門のフェイは特別委員会の構成員であったが、残りの２名は外部からの委員であった。テン
パリは経済学コースで２年次向けに「現行のイギリス政治機構」を教え、フェイは１年次向けに「経済学」と「19 世紀におけるイギリス経済史」を教えていた89。外部委員と言っても、実際には両者はケンブリッジ大学の卒業生であり、しかもマーシャルの教えを受けていた。ニコルソンはマーシャルの最初期の弟子であり、エディンバラ大学の教授を長く務め、経済学教授の選考委員90でもあった。しかしニコルソンはむしろモラル・サイエンス分野に友人が多く、やがてマーシャルを厳しく批判するようになり（Groenewegen 2012: 22）、教授選
でもピグーではなく対抗馬のフォックスウェルに投票した（Deane 2001: 251）。
サンガーも同様にマーシャルの弟子であるが、使徒会に入り、ブルームズベリ

86

その他に、普通学位に向けた特別試験に対する委員も２名いる。この６名は自動的に特別委員会に所属することになる。CUR, “List of University Officers,
Syndics, etc.”, 1 October 1910, p. 18. フェイは 1911 年の試験委員議長となった。CUR, “Chairman of Examiners appointed”, 21 March 1911, p. 758.
87 CUR, “Chairman of Examiners appointed”, 7 December 1909, p. 326.
88 CUR, “Acta” (dated 25 November 1909), 30 November 1909, p. 309. 特別委員会の推薦で、評議会が正式に決める。
89 特別委員会の議事録に 1910/1911 年度の講義一覧表（案）が添付されており、３月 11 日までに訂正があるならばケインズまで送るように、と赤字で注記されている。Min.v.114, “Lectures proposed by the Special Board for Economics
and Politics, 1910-11”, annexed between p. 170 and p. 172.
90 CUR, “Boards of Electors to Certain Professorships”, 1 October 1907, p. 10.
教授職の選考委員は８名いて、ニコルソンの任期は 1910 年２月 20 日まで。選考委員は評議会から２名、一般教学委員会から３名、各専攻の特別委員会から３名選ばれる。ニコルソンはエッジワース等と同様、特別委員会から選出されている。
27

ー・グループとも近しく、最後までマーシャルを尊敬していた（Groenewegen2012: 51）。UCL（ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン）で経済学と統計学を教えていたが、やがて法学への関心を深めた。1910 年５月のトライポスが実施された後、この４名が署名した勧告書が 1910 年 11 月 11 日の第 39 回会合に提出され、議論された91。
	  勧告書の概要92は次の通りである。トライポスが実施されて経験も蓄積し、今や科目や細則変更が喫緊の課題となった。大まかには３つの改善勧告がある。
第１に、受験生が分野を広く浅く学習し、ある特定の科目を深く掘り下げていないという傾向がある。綿密な基礎の上に、批判的な読み方が必要となる。まずは推薦される参考書の数を減らすべきである。第２に、第二部における分析的・即実的という峻別は望ましくない。もちろん両側面が経済学には必要なので、「上級経済学における論文試験の論題は、即実的・分析的な論題をともに含む」などと規則を変更すれば良い。第３に、両部ともに翻訳問題は廃止すべきである。外国語を含む問題はその科目の中で時間配分などバランスを崩し、受験生の長所を見逃してしまう可能性がある。この３つに加えて、細かな変更案も示唆された。例えば、「近現代の経済史および一般史」の範囲を限定すること。
イギリスの近現代史を最重点に置き、例えば改正救貧法（1834）の報告書などを読ませること（第二部ではアメリカや欧州大陸も視野に入れて良い）93。「経済学原理総論」は経済学の分野を明示したような題目に変更すること。
「上級経済学」の４題は３題に減らすこと。
「国際法」は経済条件と政治条件という付帯区分は廃止すべきこと。1910 年に初めて実施された「法原理」は廃止という方向も含めて注意深く検討すること。
「特殊問題」はもっと一般的な性格を持った
明確な論題を出題し、多くの人を惹き付けて、教育の効果を大きくすること。
	  この勧告書は最初のトライポス改訂に、決定的な重要性を持った。第１の理Min.v.114, 39th Meeting, Section 4, 11 November 1910, p. 150 [Keynes’s
handwriting].
92 Min.v.114, “Recommendations of the Examiners of the Economics Triposof 1910” (no date) by H. W. V. Temperley, J. S. Nicholson, C. P. Sanger, and C.
R. Fay, annexed between p. 148 and p. 150.
93 この限定はマーシャルの意図を越えている。マーシャルは確かに『産業と商業』において一般的な経済史を記述するのではなく、「現代における産業・商業の構造」を理解する限りで歴史研究（連続的な変化の必然的な帰結）を重視している。しかし、その範囲は「中世から現代に至るまで」（Marshall 1921 [1919]:
11／訳 14）とされて、もっと拡大された時期を扱っている。
91

28

由として、この報告書から特別委員会で議論が次々に始まり、数々の案を経て、最終的に 1913 年の制度変更をもたらしたからである。第２の理由として、上記で記した改革の方向はすべて受け入れられ、その線上で新しい細則が生まれたからである。この４名がなぜ勧告書を出したのか、誰が主導したのかに関しては推測の域を出ないが、内部の委員であるフェイが主導した可能性をここで指摘しておこう（テンパリもフェイも歴史家ではあるが、フェイは初級経済学も担当していた）。ケインズの同級生であるフェイは、女性学位問題でも改革派の中心に位置していたのである94。
	  同時期、経済学および政治学の特別委員会は 1909 年 12 月の嘆願書を再び検討し、改訂した上で一般教学委員会に向けて 1910 年 12 月２日付で提出した。
後段は何も変わっていないが、前段で付け加えられた部分や字句挿入の部分がある。以下が付加部分である。トライポス受験者だけでなく、特別試験を受験する人も激増している。今年度、特別委員会は初めて、この試験の対象者に向けて特別の講義を開催した。1906 年から 1909 年にかけた受験生の平均数は、第一部で 10 名、第二部で９名であった。それが今や 1910 年は第一部が 36 名、第二部が 23 名となるのである95。
	  さらに 1910 年 11 月、社会研究 Social Study に関する学位を創出してはどうかという──おそらく外部からの──提案があり、ピグー、ディキンソン、テンパリ、ケインズ、フェイが委員となって考察することになった96。その答申が１か月後の 1910 年 12 月にやはり特別委員会で議論され、了承された。リバプール・ロンドン・バーミンガムで確立している社会研究に関する学位コースを創出するのは不可能である、という結論であった。この３都市に加えてマンチェスターやリーズでも計画されている社会研究コースは、実務と教場の授業を組み合わせる方式である。しかし工業都市でないケンブリッジでは需要があるのか疑わしいし、近隣のセツルメント施設による実務教育の申し出も、現在の1920 年代初頭の女性学位問題については、小峯（2011）、Komine（2012）を参照せよ。フェイは 1921 年から 10 年間トロント大学に転出したが、その後、再びケンブリッジに帰還した。特にその初期はマーシャルから非常に影響を受けた。Groenewegen (2012: 148)。
95 Min.v.114, “Memorandum of the Special Board for Economics and Politics
on the needs of the Board” (dated 2 December 1910), annexed between p. 146
and p. 148.
96 Min.v.114, 38th Meeting, Section 9, 2 November 1910, p. 148 [Keynes’s
handwriting].
9429

大学の仕組みに合わない。経済学の教師ができることは、そのような大学セツ
ルメントの施設を紹介することだけではないだろうか。大学外部の様々な申し出には感謝するが、現行の小さなカリキュラムを考えると、この論題に対する学位コースを創設する余裕はない97。以上の答申はそのまま特別委員会で了承された98。他の都市にある新興大学で新設されつつあった社会研究について、ケンブリッジ大学では開設しないという選択であった。
	  つまりこの時期、経済学の特別委員会は２つの方向から経済学コースの充実・改訂を狙っていた。１つは大学当局に向けて、資金援助（講師と図書室の増強）を獲得することである。もう１つは内部に向けて、カリキュラムの改訂である。前者はマーシャルの意向の継承、後者はその方向の微調整といった趣があった。この改革で精一杯であったので、例えば社会研究のような実務に近いコースの申し出は断らざるを得なかったのである。
4-2	
  トライポス改訂の小委員会
	  ４名の試験委員による問題提起は、特別委員会の中でさらに議論を呼んだ。
その結果、小委員会を作って答申を出してもらい、さらにその答申を受けて新しい全面的な委員会が構成され、最後に、特別委員会としての共通見解をまとめることになった。1910 年 11 月から 1911 年５月にかけての議論である。
	  まず、1910 年 11 月２日に「トライポス第二部試験について、一般的な枠組みを考えるために」、次の委員を指名して委員会が作られた。ピグー、ディキン
ソン、クラパム、フェイ、ケインズの５名である99。この５名は 1910 年 11 月
26 日付で答申を出した。第二部の科目一覧が初めて明確な形になったという意
味で、この答申は極めて大事である。第二部の試験科目に関して、次のような一覧が考えられた。
１．課題論文	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （必修）
２．経済学原理	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （必修）
Min.v.114, “Social Study Committee” (no date) by G. Lowes Dickinson, A.
C. Pigou, J. M. Keynes, C. R. Fay and Harold W. V. Temperley, 40th Meeting,
2 December 1910, annexed between p. 154 and p. 156.
98 Min.v.114, 40th Meeting, Section 2, 2 December 1910, p. 154 [Keynes’s
handwriting].
99 Min.v.114, 39th Meeting, Section 5, 11 November 1910, p. 150 [Keynes’s
handwriting].
9730

３．現代産業の構造と問題	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （選択必修）
４．分配と労働	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （選択必修）
５．貨幣・信用および物価（国内・国際）	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （選択必修）
６．政府および慈善的団体の経済的機能（中央・地方）	
  （選択必修）
７．イギリス経済理論の歴史（特定の著者に特に参照して）
８．政治科学９．イギリスにおける契約法
１０．イギリスにおける財産法
表３	
  第二部の改訂（１）26 November 1910
１．と２．は必修であり、さらにあと４題を解答しなくてはならない。そのう
ち２題は必ず３．４．５．６のうちから選ばれる必要がある。つまり６題まで解答し、逆に７題以上は解答してはならない。９．１０．はペアで解答する必要があり、つまりどちらか１つだけを選ぶことはできない。３．４．５．は現
行カリキュラムの細則にある A. B. C. D.という科目範囲100を覆うようにしてある（ただし D. 国際貿易については、３．と５．に跨っている）。この３科目はより分析的な問題を含むが、他の科目はより記述的な性格を持つだろう。また、
統計的な方法やデータを含む問題もあるだろう。２．は経済分析の機能について、受験生全員が最低限の知識を滋養するように出題される。需給全般に関するが、細分化された分野には関わらない。例えば貨幣数量説は入るが、銀行組織の知識は問われない。このような改革で、すべての受験生は同一数の論文試験が課されることになる101。
	  ケインズ等５名が作成したこの答申は、1910 年 12 月２日の第 40 回会合で議論された。ニコルソン、サンガー、レイトンからコメントを受けて、次の修正が施された後、委員会で了承された。その修正とは、英国法に関する２つの論文試験を、９．公的な国際法、１０．経済史か政治科学に関する特別課題、に100「A. 現代産業の構造と問題」、「B. 賃金と雇用条件」、「C. 貨幣・信用および物価」、「D. 国際貿易とその政策」。
101 Min.v.114, “Report to the Special Board for Economics and Politics of theCommittee appointed to consider a general scheme for the Economics Tripos”(dated 26 November 1910) by A. C. Pigou, G. Lowes Dickinson, J. H.
Clapham, J. M. Keynes and C. R. Fay, 39th Meeting, 11 November 1910,
annexed between p. 152 and p. 154.
31

改めることである102。
	  この段階で、マーシャルが例示していたもののトライポスの科目名にはしていなかった領域が、はっきりと前面に出たことがわかる。それは産業・労働・貨幣という分野であり、政府の経済的機能であった。国際貿易は科目名としては残らなかったが、範囲には含まれた。経済理論の歴史は科目として入っているが、必ず選ばなくてはいけない科目群ではなかった。ただしこの科目名が独立して明示された、という点で意味を持つ103 。また政府の経済的機能という科
目名には、政府だけでなく慈善的団体 philanthropic bodies の経済的機能という名称であったことにも留意しておきたい。COS などの中間団体を重視したマーシャルの意図は、この時点では持続していた。
4-3	  ３つの小委員会
	  この改訂案は他の論題と異なり、一度では委員会の了承を得ることができなかった。様々な議論が出たのであろう、もっと多くの構成員を巻き込んで、新しい３つの小委員会を発足させ、さらに詳細を議論することになったのである。
小委員会(a)は第二部の 2.3.4.5.7 の問題と、第一部の経済学関係の問題を考察する。小委員会(b)は第二部の 8.9 の問題と、第一部のイギリス政治機構について考える。小委員会(c)は第一部の一般史および経済史の問題を取り上げる。ケイ
ンズはピグーやクラパムと共に、小委員会(a)を構成した104。この間、ケインズ
は転出するメレディスの後任として、ガードラーズ講師になり、正式に大学から指名される身分となった105。
	  ３つの小委員会は合同して１つの報告書を作成した。それが 1911 年１月 31
日付の４枚にわたる報告書106であり、同年２月３日の第 42 回会合で議論された。
Min.v.114, 40th Meeting, Section 3, 2 December 1910, p. 154 [Keynes’s
handwriting].
103 それまでは、経済理論の歴史はマーシャルの設計通り、「上級経済学（主に分析的）」という科目で出題された。例えば 1912 年度第二部（1912.5.31）の第２問には「アダム・スミス、リカード、ミル、マーシャルを特に参照しながら、国際価値の理論史の概要を述べなさい」であった。CUEP, 1911 to 1912, volume
XLI, p. 458.
104 Min.v.114, 40th Meeting, Section 4, 2 December 1910, p. 156 [Keynes’s
handwriting].
105 Min.v.114, 41st Meeting, 10 December 1910, p. 158.
106 Min.v.114, “Report of Committees on the Revision of the Economics
Tripos” (dated 11 January 1911), annexed between p. 158 and p. 160.
102

32

第二部の科目については、1910 年 11 月 26 日付の答申と同様で（ただし第９問と第 10 問は特別委員会で提示された修正を受け入れてある）、科目の詳細が説明された。政府の経済的機能に関しては、産業との関連における政策を内容として、国民保険、貧民への政策、課税における正義も含まれる。慈善的団体という付帯の名称も続いていた。経済理論の歴史（特にイングランドに注目して）については、スミス『国富論』、リカードの経済学と地金論争論、マルサス『人口論』、J. S. ミル『経済学』、ジェヴォンズ『経済学の理論』が参考文献として挙がり、次のように説明が付いた。
「この論文試験では、経済理論の発展について、一般的な知識が要求される。
また、その発展がどのように同時期の歴史と関連してきたかに関しても若干の知識が要求される。」107
１．課題論文	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （必修）
２．経済学原理	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （必修）
３．現代産業の構造と問題（中央・地方）	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （選択必修）
４．分配と労働	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （選択必修）
５．貨幣・信用および物価（国内・国際）	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （選択必修）
６．政府および慈善的団体の経済的機能（中央・地方）	
  （選択必修）
７．イギリス経済理論の歴史（特定の著者に特に参照して）
８．政治科学９．公的な国際法
１０．経済史または政治科学に関する特殊問題
表４	
  第二部の改訂（２）31 January 1911	  このように第一部と第二部の細則が明示された案ではあったが、議論が紛糾したようでここでは決まらず、再度、小委員会に差し戻されることが決まった108。
続く２月 19 日の第 43 回会合では、小委員会の(b)と(c)から修正された報告書がMin.v.114, Section 5, “Report of Committees on the Revision of the
Economics Tripos” (dated 11 January 1911), annexed between p. 158 and p.
160.
108 Min.v.114, 42nd Meeting, Section 9, 3 February 1911, p. 162 [Keynes’s
handwriting]. 差し戻しは極めて異例である。
10733

出て、わずかな変更の後に認められた。小委員会(b)によれば、政治機構とは現行の政治制度を扱い、イギリス、アメリカ、ドイツ、スイスに特に留意するとある109。小委員会(c)はクラパムとフェイが報告書を書き、「近現代」recent とは
主に 1800 年以降と解釈するべきで、軍事史や文学史を除き、問題の３分の２は欧州で、３分の１は合衆国とすべき（第二部）などと定められた110。
	  小委員会(a)はさらに熟慮の上、３月３日の第 44 回会合で２枚にわたる詳細な報告書を提出した。
「マーシャル博士と相談の後」と最初に明記されている点にも留意しておこう111。ここでトライポス第二部の試験科目が重要である。1910
年 10 月で同様の科目案が出ているが、それとの違いは第３問目に「政府の経済的機能」が繰り上がって必修科目に格上げされたことである。つまり、この科
目と「課題論文」「経済学原理」の３つが必修科目になった。「政府の経済的機能」の内容は 1911 年１月 31 日付の案よりも簡略化され、「生産と分配を改善す
る政府の行動」とされた。この段階で、慈善的団体という項目や税金の正義などは脱落した。ただし、第５問目の「分配と労働」において、労使関係も含まれ、産業保険や、「貧困との関連における国家および自発的努力」という説明がある。また第７問目にあった「経済理論の歴史」は削除され、「雑多な経済問題」という科目に変更された。その内容は、４．５．６．の問題と被るか、あるいはこれらでは扱われない応用問題や細かい問題を含むとされ、例示としては株
式会社・産業合同・鉄道会社・海運運賃・労働組合・銀行などへの政府介入も扱う、とされた。ケインズの自筆で、「価値の応用理論、および[……（判読不能）]が追加された」と注記されている。
	
  第 10 問目の特殊問題について、若干の注意が必要である。確かに第７問目にあった「経済理論の歴史」は科目としては削除されたが、新たに次の内容がここに追記された。
「特殊問題はその時々で特別委員会によって選定されるだろう。
その内容は経済史、経済理論の歴史、または政治科学を扱う」。前の段階では経済史と政治科学のみが具体的な分野として挙がっていたが、ここで経済理論のMin.v.114, “Economics Board.” (no date) by G. L. D. and H. W. V. T.,
annexed between p. 166 and p. 168.
110 Min.v.114, “Revision of the Economics Tripos” (dated 11 February 1911)
by Clapham and Fay, annexed between p. 166 and p. 168.
111 Min.v.114, “Economics Tripos Part II, Revised proposals of Committee (a)after consultation with Dr Marshall”, (dated 22 February 1911), annexed
between p. 166 and p. 168. 『経済学原理』の改訂状況（第５版における変更）
とも連動する可能性がある。この指摘は松山直樹氏（兵庫県立大学）による。
109

34

歴史が追加された。第７問における科目名の変更に伴う措置であろう。また、特別委員会の議論の中で、さらに「統計学の理論と方法」も分野として付け加わった。とはいえ、経済理論の歴史は、科目名としては脱落した。この段階で、マーシャルが意図的に入れていた「経済理論の歴史」は名称として抜け落ち、同時に「経済問題の倫理的側面」はほとんど明示されなくなったことを確認しておこう。
	  選択必修の範囲は第４問、第５問、第６問である。ここから少なくとも１題は選ばなくてはいけない。ただしここから１題のみを選ぶ場合は、第７問を選んではならない。必修の３科目以外にあと３題か４題を選ばなくてはいけない
ので、選択必修から１題のみを選ぶ者は、第８問と第９問と第 10 問から２題以上選ばなくてはいけない仕組みとなる。逆に選択必修から２問選ぶ者は、範囲がかぶる第７問を選ぶことができる。第７問は多数の雑問から回答を選べるので、山勘による選択よりは、より確かな専門的な学習が要求されているということだろう。
	  この修正案は、さらに特別委員会の会合の席でも細かな追加や修正がなされ、ケインズの自筆でそれらがメモに書き込まれた。最終的には、「経済学トライポス第二部の改訂に関して、マーシャル博士と相談の後、さらなる報告書が委員会(a)から送られてきた。添付された複写に書き込まれた変更を付けて、この報告書は了承された」112 、と議事録に記された。さらにディキンソンを加えて、小委員会(a)が評議会に提示する最終報告書を作るように、決められた113 。この会合によって、トライポス改訂の作業はほぼ終了したのである。1910 年 11 月
から数えて４か月目のことであった。
１．課題論文	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  １題（必修）
２．経済学原理	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  １題（必修）
３．政府の経済的機能	
  	
  	
  	
  １題（必修）
４．現代産業の構造と問題	  	  １題（選択必修）
５．分配と労働	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  １題（選択必修）
６．貨幣・信用および物価	  	  １題（選択必修）
Min.v.114, 44th Meeting, Section 1, 3 March 1911, p. 170 [Keynes’s
handwriting].
113 Min.v.114, 44th Meeting, Section 2, 3 March 1911, p. 170 [Keynes’s
handwriting].
112

35

７．雑多な経済問題	
  	
  	
  	
  	
  １題
８．政治科学	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  １題
９．国際法	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  １題
１０．特殊問題	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  各１題
	
  表５	
  第二部の改訂（３）22 February 19114-4	
  評議会への最終答申
	  こうして評議会に提案するための最終答申が議論された。1911 年５月２日のことであった。１日付の文書案114 と、２日付の文書が残っている。両者には一見、ほとんど差はないように見えるが、一点のみ重要な変更点がある。トライ
ポス第二部に関する条項の 11（特殊問題に関する規則）が削除されたのである。
この部分は、特殊問題の内容を規定する重要な細則だが、経済史・経済理論の
歴史・政治科学・統計学の理論と方法という４つの分野は、すべて文言としては削除された。つまり、「経済理論の歴史」という分野名または内容規定は、トライポス改訂の最終段階で規則からは削除されたのである115 。この削除が誰の主導で行われたかは不明である。ただし、言及されたり削除されたりを繰り返したことから、この分野の立場は極めて脆弱であったとは言えるだろう。この改訂を経て、２日付の正式な最終答申が完成した。この答申が『大学学報』に正式に載ったのは、５月９日であった116。
	  次いで 5 月 18 日には集会が開かれ、３つの報告書が公に議論された。そのう
ち１つが経済学コースから出たこの報告書であった。ここでライト氏 R. T.
Wright という人物が、２つの点で改訂案を批判した117。第１に、前の規則に比べて、フランス語とドイツ語を要求する度合いがかなり低まったことである。
Min.v.114, “Draft Report of Sub-Committee (a): Report of the Special
Board for Economics and Politics on the Regulations for the Economics
Tripos” (dated 1 May 1911), annexed between p. 170 and p. 172.
115 もちろん実際の試験問題では、
これらの側面が消えたわけではない。例えば、
1916 年度第二部の「雑多な経済問題」（1916.5.31）の第４問は「ドイツの著述家が＜スミス主義＞と呼ぶ学説の輪郭を──その主要な批判のいくつかと共に──述べなさい。アダム・スミス自身と関連させて、そうした批判を論じなさい」とある。CUEP, 1915 to 1916, volume XLV, p. 275.
116 CUR, “Report of the Special Board for Economics and Politics on theRegulations for the Economics Tripos” (dated 2 May 1911), 9 May 1911, pp.
948-952.
117 CUR, “Discussion of Reports” (dated 18 May 1911), 23 May 1911, p. 1055.
114

36

第２に、現実の政治で問題となっている論争をトライポス試験から排除すべきことである。第１の批判に対して、ピグーは次のように回答した（第２に対しては無回答）。特別委員会は外国語の要求を減らそうと意図したわけではないが、ドイツ語やフランス語の問題を多くの論文試験に入れておくのは困難である、と。さらに、ピグーは付け加えて、この変更は最初のトライポス設計者の意思と反しているわけではない、とした。なぜならマーシャル博士から次のような手紙をもらっているからである。そこには次のように書かれていた。
「経済学委員会の報告書についてはおめでとう。書記からちょうど送られてきたところである。評議会で議論される時には私はケンブリッジにいないはずだ。それゆえ、この新しい提案すべては──そこに書いてあるように──
経験によって正当化されると思う、と言えるだろう。」118
つまり、マーシャルは細かい点はおくとして、積み重なった経験によってカリキュラムが変更されるのは自然で好ましいと判断し、この改訂案を見守ったのである。この案は評議会で正式に取り上げられ、1911 年６月１日の集会にて了承され、1913 年度から実施されることになった119。
第５節	
  ケインズ等の改訂意図	  この節では結語として、ケインズ等によるトライポス改訂の意図を解釈する。
まずケインズ自身の署名がある改革案を提示し、次に彼の全学的な大学改革を一瞥する。最後に、冒頭に挙げたマーシャルの設置意図に関連して、1910 年前
後の改訂過程がどのような意味を持つかを論じる。
5-1	
  公務員試験向けの改革案
	
  同じ頃、ケインズは公務員試験に向けた経済学試験の改革案（1911.6）を提示した。ケインズ単独で署名したメモとして珍しいので、ここで言及しておきたい。
	  この論文試験のためには、歴史学トライポスにおける経済学の試験と似た一般コースが必要となる。ただしそれに加えて、次の３点も必要となる。第１に、

118
119

CUR, “Discussion of Reports” (dated 18 May 1911), 23 May 1911, p. 1056.
CUR, “Acta” (dated 1 June 1911), 6 June 1911, p. 1130.
37統計学の方法を問う問題が１つか２つ必要で、そのうち１つは必修となる。第２に、経済史の問題がいくらか必要で、そのうち１つは必修にしても良いかもしれない。近現代に限られていないので、範囲が膨大だという困難さはある。
第３に、経済理論の歴史に関する出題もあるべきだが、この部分は必修となる
べきではない。それぞれに参考文献がある120 。こうした本のほとんどは経済学の学部図書館から無料で借りることができる。そのリストや規則はケインズに問い合わせてもらいたい。このコースに向けた授業は、上記３つの追加条件を除けば、歴史学トライポスにある経済学コースと同一である。火曜と木曜の午前 10 時から通年で開かれる。ここから判明するのは、歴史学トライポスが完全に一般向けの経済学コースとすると、公務員候補者については、それよりやや高度なコース設計をしていることである。つまり、統計学・経済史・経済学史という３つの分野に特別な──ただし重みは違う──注意を追加的に払う必要が謳われた。特に統計学と経済史については、その一部は必修問題を入れるべきだと判断された（前者の方が必修度は高い）。また経済学史については、必修ではないにしても選択問題として含めるべきだと考えられた。それぞれ参考文
献も指示され、入念な考察となっている。また、「すべての分野にわたる生半可な知識を得るために、ある分野について相対的に綿密な知識を犠牲にするのは、賢くないだろう」と判断された。
	  さらに、教育の方法として次が注目される。
「この授業に関連して、２週間に１度の論文指導がある。公務員候補者はこうした論文指導を定期的に受けるように強く求めたい。経済学の知識を適切に得るには、一人で勉強するのでは不可能で、体系的な論文指導が必ず必要なのである。」121
この教授法はマーシャルの方法を模倣したものである。Groenewegen (1993:
24-25)はマーシャルとケインズの関係を適切に描かないのは誤りであるという文脈で、両者の緊密な関係に言及した。1905 年秋学期には、ケインズはマーシ
120「経済理論の歴史」に関しては、スミス『国富論』第４編、マーシャル『経済学原理』第６編第１章第２節、および付録 B, I, J, L、ニコルソン『ケンブリッジ現代史』第 10 巻第 24 章を参照するように、と指示されている。
121 “Memorandum by Mr. J. M. Keynes for candidates in Political Economy,
Civil Service Examination (Class I)” (dated June 1911), UA/12/29, KP.
38

ャルの「応用経済学」を正式に登録し、火曜と木曜の 12 時から授業を受けていた。さらに「いくつかの分析的な困難性」と題する応用問題についても、土曜の 12 時から開講されていた。これは３つの学期すべてに開講されていた122。この時に提出した論文はマーシャルによって真っ赤に添削されて返ってきた。ケ
インズはマーシャルの追悼文で次のように思い出を語っている。
「マーシャルに提出した論文答案を見ると、赤ペンで書かれた彼のコメントや批評が私の答えとほぼ同じくらいの紙面を占めていることがわかる。」（Keynes 1972 [1924]: 215, note 1）
このような体験が論文添削の重要性をケインズに染み込ませた。コースにおける重点科目、ある程度は徹底した知識、論文指導という教育面で、ケインズは
この時代、マーシャルに忠実だったことがわかる。
5-2	
  全学の改革委員会
	  1910 年代のトライポス改革では、ケインズの名が前面に出ていないが、この時期、彼は大学の改革に興味がなかったのだろうか。答えはむしろ逆である。
「ケンブリッジは私にとってますます機械のような存在、まるでインド省
か何かにのように感じられる。本当がどうであれ、私がかつて心に時に抱いていた大学とはまるでかけ離れている。…他方で私はその機械を改良している。…今後もさらに一段と改良し続けるに違いないと思う。」（Skidelsky 1992[1983]: 270／訳 442）123
当時、大学の統治機構をめぐって、教育・研究を実際に担っている居住者構成
員と、卒業生としての投票資格がある非居住者構成員の対立が存在した。前者から構成される常任評議会 Council of the Senate（定員 18 名）は、居住者の議会 House of the Resident を新設して、その権限を強化すべきだと答申したが124、CUR, 18 April 1906, p. 698. ピグーは「経済学」を担当し、フェイがその論文指導に当たっていた。
123 From J. M Keynes to Duncan Grant, 30 January 1912, British Library
Manuscript Collections, London.
124 CUR, “Report of the Council of the Senate on their proposal respecting
122

39

評議会では否決された。大学の機構改革は正式には頓挫していたのである125 。
その代わり、常任評議会の断念が公表された当日（1911 年２月７日）に、自発的な──しかし分野横断的な──改革委員会 Reforms Committee が発足した。
この委員会は（１）大学の統治機構、（２）大学・カレッジの財政、（３）教育
と研究の組織化、という３つの論題を議論し、それぞれ７名の小委員会による報告書を出そうとした。当初の構成員 21 名にケインズの名はないが、「構成員のみ親展」126 の初回議事録を保有しているだけでなく、単独署名の文書がいく
つか残っているため、最初期からこの委員会に積極的な関与をしていたことがわかる。
	  ケインズは財政の委員会127 にも教育・研究の組織化の委員会128 にも、報告書の原案を作成した。前者では、大学共通基金の新設を謳い、景気の動向や大学への貢献に応じて、無理・無駄なくプールできる資金を集めることが主張された。後者では、カレッジ任命による重複（特に歴史学）を廃し、一般教学委員
会などが全学的な見地から、実験心理学・現代言語・経済学などの不足する教員を採用すべきだと主張された。つまり、基礎を全人格的に教えるカレッジの個人指導体制だけでは、新しい──当然に経済学を含む──科学という応用分
野・専門分野に対応できない。それには高度な専門家を任命できる体制が必要で、つまり資金と統治機構に裏打ちされなくてはいけない。まず、各カレッジから累進的に集めた大学共同基金を合理的・効率的にプールしなければならな
い。次に、一般教学委員会が叡智を持って、大学全体の必要性をその都度考慮して人事権を発揮し、各分野の特別委員会は人材・資金の活用という実務を自治的に行うことになる。最後に、これらの司令塔になるべきなのが常任評議会である。もちろん共同体たるカレッジの機能はできるだけ維持される。こうした新しい大学機構をケインズは求めていたのである。
the Constitution and Government of the University”, (dated 28 February1910), 1 March 1910, p. 675.
125 CUR, 7 June 1910, pp. 1108-1112. 最後は賛成 241 票、反対 340 票で、常任評議会の報告書は拒絶され、さらなる進展は断念された。CUR, 29 November
1910, p. 321; CUR, 7 February 1911, p. 591.
126 “Reforms Committee, Private for Members Only”, MA, signed by R. K. J.
P., 11 March 1911, UA/13/1, KP.
127 “Proposed Scheme of College Contributions to the Common University
Fund”, April 1911, by J. M. K., UA/13/32-42, typed, KP.
128 “Organization of Teaching and Research in the University and Colleges”,
25 October 1912, by J. M. K., UA/13/121-122, KP.
40	  マーシャルはクラパムへの手紙で、この改革委員会に言及している。大学における最高位の教師は教授の称号を得るべきで、この身分はカレッジ講師をすべて含む形で、拡大すべきである。軋轢を避けるためにも主導権はカレッジが握るべきだろう129 。また、未来に間接的な影響を与える過去の研究──古典学や歴史学──よりは、直接的な影響を与える仕事──経済学──に優先するべきだろう130。マーシャルの意図は、多くの優秀な学生がこの科目を専攻してもらうことであり、カレッジ主導で大学教授職を拡大することにある。ケインズのような発想（大学全体の利益調整、カレッジを越えた教学主体）はないことに留意しておこう。ただしケインズとマーシャルが同一の委員会で、同一の大学改革について交錯していた事実は興味深い。
5-3	
  暫定的結論	  以上の議論をまとめて、結論的な覚え書きを暫定的に提出しておこう。
	  経済学トライポス改訂の直接的契機は、フェイを含む４名の試験委員による勧告書（1910.11）であった。より深い専門的な学習の推奨、即実的・分析的という試験区分の廃止、翻訳問題の廃止、という基本線が提示された。この勧告を受けて、経済学の特別委員会は小委員会を数度、組織した。まずピグー、ケ
インズ、フェイ等５名は、第二部の試験科目に関して、具体的な提案（1910.11）を行った。この提案や修正要求によって、経済学の主題に応じた 10 題の科目名
明らかになった（同時に、４題あった法律科目が１題に縮減）。次に３つの小委員会（合計のべ９名）が発足し、経済学、政治と法律、歴史という三分野について分業し、合同して１つの報告書（1911.1）が提案された。ピグー、ケインズ、クラパムの３名は、小委員会(a)を構成した。この段階では課題論文と経済学原理のみが必修で、「経済理論の歴史」も第７問題として残っていた。しかし議論の末、経済学に関してはさらなる改訂が施され、最終的に同じ小委員会(a)が再び報告書（1911.2）を提出した。この時点で「政府の経済的機能」が必修に格上げされ、「経済理論の歴史」が科目名としては消えた（特殊問題の内容とWhitaker (1996 vol. 3: 294, Letter 1011), from Marshall to J. H. Clapham,
17 May 1912.
130 Whitaker (1996 vol. 3: 301-302, Letter 1020), from Marshall to J. H.
Clapham, 4 November 1912. 「このことは個人的に書いたので、改革委員会の一員としてではない」とあるので、マーシャルもこの委員会に関与していた形
跡がある。
129

41

しては一例として残る）。同時に、経済の倫理的側面を明示的に扱う科目・分野・範疇が消えた。その後、ディキンソンを加えた小委員会(a)は評議会へ提出する
最終勧告書（1911.5）を起草した。この勧告案が議論される過程で、「経済理論の歴史」は内容規定としても完全に消えた。こうして、評議会を通過した上で1913 年度から改訂トライポスが実施されることになったのである。
	  この改訂において、それぞれの役割を一瞥しておこう。ピグーは教授として、カリキュラムに責任を持つ立場だったはずだが、主導的な役割は見えない。戦時政府に徴用されたケインズ、レイトン、フェイの担当する科目が開講不能になった調整をケインズが行い、ピグーにも素早い回答を求めている手紙131 を一例として鑑みると、むしろピグーの受動的な立場が際だつ。これは議長のネヴィル・ケインズも同様である。クラパムについては不明である。全学の改革運動には非常に熱心で、女性学位問題にも積極的に関与した彼だが、ここでの明示的な関与は見いだせなかった132 。レイトンに関しては、産業構造を講義する
若手メンバーとして重要な人材のはずだが、──特別委員会の正式構成員でな
いこともあって──少なくとも議事録や報告書のレベルでは、関与を見いだせなかった。フェイについてはさらなる探求が必要だが、重要な役割を担ったと考えられる。まず改訂の端緒を開き、全体の方向性を決めた。ケインズ等が出した原案を批判して修正させる立場だった可能性も強い。
	  ケインズに関しては、改革の実務を担い、マーシャルの方向性に忠実であった、と結論することができる。ケインズは書記として、特別委員会の実務を統括する立場にあった。また常に原案を起草するメンバーの一員であった。学術
雑誌・王立学会などでも発揮される実務力であった。この中でケインズの意図がある程度は文案に体現されているのは間違いないだろう。さらにこの時期、ケインズはマーシャルのトライポス体系から離脱する兆候を見せなかった。それは公務員コースの改革案と論文指導の重視から確認できる。統計学・経済史に強く関心を払い、経済理論の歴史にも目配りをしたコース設計は、マーシャ
ルの意図に忠実なのである。つまり、経済学史を最終案から脱落させた主人物
はケインズではないと推測される133。またフェイと異なり、経済史の範囲を近From Keynes to Pigou, 9 January 1915, UA/5/2/31, KP.
ただし、彼は理論指向のトライポスには批判的であった。Deane (1998[1987]: 427)および Groenewegen (2012: 69)を参照。
133 この推測は、公務員試験コースとトライポスの科目設計が類似している、いう仮定を必要とする。
131
132

42

現代に限定すると明言はしなかった。論文指導の重視は、古典的な大学で普及していた師弟の濃密な関係を継承し、つまりケインズは 1924 年の時点まで少な
くとも、マーシャルの論文指導に感謝をしており、同様の効果を自分の学生にも期待したのである。
	  このように考えると、1913 年から実施された最終案と、ケインズの方向性が微妙にずれていることがわかる。それは経済史の時期限定と、経済理論の歴史の扱いに現れている（ただし、経済学の倫理的側面に関しては、何も語られていない点は同一である）。少なくともこの２つは、ケインズの意図というよりは、
他の構成員──おそらくフェイ──の意向を汲んだ改革かもしれない。
	  最終的に、マーシャルによる４つの設置意図に即して、トライポス改訂を評価しておこう。
	  第１に、意図 A（形而上学からの解放）については、特に言及はない。これは当然であろう。既に他のトライポスからの独立を果たしているので、強調する必要のない項目であった。第２に、意図 B（外部からの支持）に関しては、
特に実業界からの要請を意識する文言はない。むしろ資金獲得の努力は内部の大学当局向けに出された。また、社会研究のコースが拒否されたように、新興大学で花開いていた実務（セツルメント運動）と教場の連携の余裕はケンブリッジではなかった。ただし、即実的・分析的という試験区分は廃止されたが、即実的な手法の重視は続き134、学術的な分析のみを目的としたわけではない。
	  第３に、意図 C（新しい教養の滋養）については、後退している印象を受ける。まず、法学の設置科目数を減らしたり、歴史学の範囲を 19 世紀以降に限定したり、という点で関連する科目の学習範囲が狭まった（政治学については、
特に変更がない）。次に、ドイツ語・フランス語という外国語による出題が非常に制限を受けた。問題数は少なくなり、しかも必須から選択になったのである。
さらに、経済理論の歴史が科目としても範疇としても脱落し、この側面が出題されなくても規則違反にならないことになった。最後に、経済の倫理的側面を問う問題は、まったく言及されなくなった。第４に、意図 D（経済学大系の習得）に関しては、引き続き、強く要請された。ただし、試験科目が再編される
ピグーも教授就任演説で、含意 implications を発見する純粋科学（形式論理学や純粋数学）と現実世界を扱う即実的な科学を対比し、「我々の研究対象となるのは、純粋科学ではなく即実的な科学である」（Pigou 1908: 15-16／訳 10-11）と明言した。
13443

過程で、マーシャルの「浅く広く、しかも一部は深く」という──実現には非常に困難な──学習指針は改められ（例：即実的と分析的という区分の廃止）、
むしろ特定の分野を徹底的に学ぶという姿勢が強く出た（改訂前の規制では、ビジネスの世界に入る学生向けに、経済学の歴史や価格理論の応用や数学・統計学の利用を含む分析的な経済学を回避することができた）。需給分析の要を必修の「経済学原理」で学び、産業・労働・貨幣の三分野135 を選択必修で明示的に学び、「政府の経済的機能」を必修とした。
	
  以上の４点を鑑みて結論的に評価すれば、マーシャルの複雑で混合した意図に関して、その弟子たちはそのいくつかを──意図的か否かは問わないとしても──無視したり軽視したりすることによって、結果として当初のカリキュラ
ムに存在した多様性が、かなり単純化されて理解されることになった。意図 Dという経済学大系の習得がカリキュラムの前面に出ることによって、外部（教養、他の社会科学、社会的要請）から切り離された独自の理論的発展が促される契機となりうる。改訂前の文言を熟知している弟子たちがトライポスを運営している間はさほどの変化は起きないであろう。実際、経済の倫理的側面や経済理論の歴史は 1910 年代後半にも出題されていたのである。しかし、外部の試験委員や改訂前を知らない弟子たちが実際にトライポスを担うとき、細則に明記されていない科目や分野については、確実に試験の範囲から脱落するであろう。ここに 1920 年代以降の性格変化が予測できるのである。
	  現実のトライポス実施において、マーシャルが目指した理想──選択と集中、
強制と拡散、事実と理論、理論と政策などの様々な二重性を内包した経済学大系の修得──は遠かった。そこでより効果的な科目再編が必要となり、主題に応じた限定された科目名に明示され、即実的という標語は科目名から落ち、広範な知識が要求される学習──外国語、膨大な歴史研究、経済の倫理的側面、経済理論の歴史──は制限されるに至った。この面で、マーシャルの要望する「深みのある徹底的な学習」というよりは、「狭い領域で制限された学習」に転換する可能性が高くなった。教養に裏打ちされた経済学から、専門化された経済学へという脱皮の可能性である。ただし、当時の担い手がこの転換や脱皮を意識的に行ったというよりは、トライポス実施の不備を修正する過程で、無意識のうちに変化が促されたと言うべきであろう。

135「上級経済学」に含まれていた４分野のうち、D.「国際貿易」のみが他の科目に吸収され、残りの３つが独立した名称を持つことになった。
44	  マーシャルのトライポス設置は、道徳科学からの完全な撤退・離脱というよ
りは、そことの接触・接近を意図していた。ケインズもその方向性を共有しているように見える。しかし、1913 年のトライポス改訂は、結果的に、「狭い領域で制限された学習」を促進する可能性を強めた。ここに──ロビンズの稀少性定義と相まって──現代経済学の潮流が出現する可能性を準備した。
	  ケインズは第一次世界大戦における大蔵省の勤務を経て、再びケンブリッジに帰還した。しかし状況は一変していた。既に彼は教育負担の多い若手教員ではなく、世界的名声を博した中堅教員になっていた。1920 年代前半、ケインズ
は常任評議員として、女性学位問題を含めて様々な「大学の危機」を乗り越える改革を、今度は大学当局として主導した。1930 年にはフェイに向けて、「今、
トライポスの抜本的な改革を提案している」と宣言するに至った136。経済学ト
ライポスは、ロバートソン、ヘンダーソン、ラヴィントン、ショーブ等、ケインズ自身が教えた若手が実務を担うようになっていた。その時、ケインズは経済学コースを自覚的にどのように改訂しようとしたのか、その他には誰がそれを担ったのか、という新しい問題が出現する。この部分は次稿の課題である。

参考文献(A)未公開資料を含む一次文献

CUEP: Cambridge University Examination Papers, Cambridge: Universityof Cambridge (L952.b.5, West Room, University Library, University ofCambridge).

CUR: Cambridge University Reporter, Cambridge: University of Cambridge.
CR: The Cambridge Review: A Journal of University Life and Thought,
Cambridge: Elijah Johnson.

CC: Cambridge Chronicle, Microfilm.P.94, Macroform Reading Room,
University Library, University of Cambridge (Cam.b.41.30.1-108, Rare
Books Room, University Library, University of Cambridge).

Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), Manuscript Room,
University Library, University of Cambridge.
136

From Keynes to Fay, 4 March 1930, UA/5/2/98, KP.
45

Min.v.114/115/116: Minutes of the Special Board for Economics and Politics,
Min.v.114 (1903-1911), Min.v.115 (1911-1923), Min.v.116 (1923-1929),
Manuscript Room, University Library, University of Cambridge.
KP: the Keynes Papers, Modern Archives, King’s College, University ofCambridge.
UA/5 ... General Correspondence on Academic Matters, 1909-1946
UA/13 ... Papers concerning the Reforms Committee of Cambridge
University, 1911-12
UA/14 ... Testimonials, Reports on Fellowship Dissertations and University
Theses, 1909-46
A letter from J. M. Keynes to Duncan Grant, 16 February 1909 and 20
October 1909. Add. 57930, British Library Manuscript Collections,London.

Royal Commission on Oxford and Cambridge Universities: Report, Cmd
1588, London: His Majesty’s Stationery Office, 1922.
(B)一般英語文献
Beveridge, W. H. (1921) “Economics as a Liberal Education”, Economica,
1(1): January 1921, 2-19.
Collard, D. A. (1990) “Cambridge after Marshall”, in Whitaker, J. K. (ed.)

Centenary

Essayson

AlfredMarshall,Cambridge:

Cambridge

University Press, 164-192.（橋本昭一監訳『マーシャル経済学の体系』ミネルヴァ書房、1997 年）。
Deane, P. (1998 [1987]) “Clapham, John Harold 1873-1946)”, in J. Eatwell, M.
Milgate and P. Newman (eds.) The New Palgrave: A Dictionary of

Economics, volume I (A to D), paperback, London and New York:
Macmillan: 427-428.
Deane, P. (2001) The Life and Times of J. Neville Keynes: A Beacon in theTempest, Cheltenham, UK: Edward Elgar.
Dostaler, G. (2007) Keynes and his Battles, Cheltenham, UK: Edward Elgar.	
 （鍋島直樹・小峯敦監訳『ケインズの闘い』藤原書店、2008 年）。
Engel, A. (1983) “The English Universities and Professional Education”, in K.
H. Jarausch (ed.): 293-305.
46

Gray, A. (1926) Cambridge University: An Episodical History, Cambridge: W.
Heffer & Sons.
Groenewegen, P. D. (1988) “Alfred Marshall and the Establishment of theCambridge Economic Tripos”, History of Political Economy, 20(4):627-667.
Groenewegen, P. D. (1993) “Marshall and Keynes: Observations on theTreatment of the Relationship in Two Recent Biographies”, MarshallStudies Bulletin, 3: 21-35.
Groenewegen, P. D. (1995) A Soaring Eagle: Alfred Marshall 1842-1924,
Aldershot, UK: Edward Elgar.
Groenewegen, P. D. (2012) The Minor Marshallians and Alfred Marshall: An

Evolution, Abingdon, Oxon, UK: Edward Elgar.
Harrod. R. (1982 [1951]) The Life of John Maynard Keynes, London: W.W.
Norton & Company (First Published by London: Macmillan).（塩野谷九十
九訳『ケインズ伝（改訳版）』東洋経済新報社、1967 年）。
Hubback, D. (1985) No Ordinary Press Baron: A Life of Walter Layton,
London: Weidenfeld and Nicolson.
Jarausch, K. H. ed. (1983) The Transformation of Higher Learning

1860-1930:

Expansion,

Diversifications,SocialOpening,andProfessionalization in England, Germany, Russia, and the United States,
Chicago: The University of Chicago Press. （望月・安原・橋本監訳『高等教育の変貌 1860-1930─拡張・多様化・機会開放・専門職化』昭和堂、2000
年）。
Komine, A. and F. Masini (2011) “The Diffusion of Economic Ideas: Lionel
Robbins in Italy and Japan”, in H. D. Kurz, T. Nishizawa, and K. Tribe(eds.) The Dissemination of Economics Ideas, Cheltenham, UK: Edward
Elgar, 223-259, October 2011.
Komine, A. (2012) “Why did Keynes promote Grace I in 1921?: A Cambridge
University Officer’s Attitude towards Conferring Degrees on Women”,
Discussion Paper Series, Faculty of Economics, Ryukoku University, No.
11-02, 1-36. http://www.econ.ryukoku.ac.jp/aesru/dp/dp.html
Lowe, R. (1983) “The Expansion of Higher Education in England”, in K. H.
Jarausch (ed.): 37-56.
47

Lee, F. S. (2011) “David H. MacGregor and Industrial Economics at Oxford”,
in T. Raffaelli, T. Nishizawa, and S. Cook (eds.) Marshall, Marshalllians

and Industrial Economics, London and New York: Routledge: 231-249.
Marshall, A. (1902) A Plea for the Creation of a Curriculum in Economics

and Associated Branches of Political Science, Cambridge: Cambridge
University Press.
Marshall, A. (1903) The New Cambridge Curriculum in Economics, London:
Macmillan and Co., Ltd.
Marshall, A. (1906) Introduction to the Tripos in Economics and AssociatedBranches of Political Science, Cambridge: Cambridge University Press.
Marshall, A. (1921 [1919]) Industry and Trade: A Study of Industrial

Technique and Business Organization, and of their Influences on theConditions of Carious Classes and Nations, third edition, reprint,
London: Macmillan. （永沢越郎訳『マーシャル	  産業と商業』（第一分冊）
岩波ブックセンター信山社、1986 年）。
Marshall, A. (1925 [1885]) “The Present Position of Economics”, in A. C.
Pigou (ed.) Memorials of Alfred Marshall, London: Macmillan, 152-174.
Marshall, A. (1961 [1890]) Principles of Economics, Ninth (variorum) Edition,with annotations by C. W. Guillebaud, Volume II Notes, London:
Macmillan. （馬場啓之助訳『経済学原理』東洋経済新報社、1964-1967 年）。
Mill, J. S. (1867) Inaugural Address delivered to the University of St.

Andrews, 1 February 1867, London: Longman, Green, Reader and Dyer.	
 （竹内一誠訳『大学教育について』岩波文庫、2011 年）。
Moggridge, D. E. (1992) Maynard Keynes: An Economist’s Biography,
London and New York: Routledge.
Perkin, H. (1983) “The Pattern of Social Transformation in England”, in K. H.
Jarausch (ed.): 207-218.
Pigou, A. C. (1908) Economic Science in Relation to Practice: An Inaugural

Lecture given at Cambridge, 30th October, 1908, London: Macmillan.
（本郷亮訳『ピグー	  富と厚生』名古屋大学出版会、2012 年）。
Sanderson, M. (1975) Education and Economic Decline in Britain, 1870 to

the 1990s, Cambrdige: Cambridge University Press.（安原義仁ほか訳『イ48

ギリスの経済衰退と大学』晃洋書房、2010 年）。
Simms, B. (2010 [2004]) “Temperley, Harold William Vazeille (1879–1939)”,

Oxford Dictionary of National Biography, Oxford University Press, 2004;
online edn, Sept 2010 [http://www.oxforddnb.com/view/article/36449,
accessed 9 July 2012]
Skidelsky, R. (1992 [1983]) John Maynard Keynes, Hopes Betrayed1883-1920, paperback edition, London: Macmillan.（宮崎義一監訳・古屋隆訳『ジョン・メイナード・ケインズ─裏切られた期待	  Ⅰ／Ⅱ』東洋経済新報社、1987 年／1992 年）。
The Registrary of the University (ed.) 1928. Statues of the University ofCambridge and Passages from Acts of Parliament Relating to the
University, Cambridge: Cambridge University Press.
The Registrary of the University (ed.) 2009 [1914]. Statues of the Universityof Cambridge with the Interpretations of the Chancellor and Some Actsof Parliament Relating to the University, digitally reprinted, edited byJohn Neville Keynes, Cambridge: Cambridge University Press.
Whitaker, J. K. (ed.) (1996) The Correspondence of Alfred Marshall

Economist, Vol. II: At the Summit, 1891-1902 / Vol. III: Towards the
Close, 1903-1924, Cambridge: Cambridge University Press.
(C)邦語文献
安部悦生（1997）『ケンブリッジのカレッジ・ライフ─大学町に生きる人々』中公新書。
伊東光晴（2006）『現代に生きるケインズ─モラル・サイエンスとしての経済理論』岩波新書。
久保真（2006）「ケンブリッジ・ネットワーク─リカードゥ後イギリス経済学の伏流 1822-63」『経済学史研究』48(2): 67-82。
小峯敦（2007）『ベヴァリッジの経済思想─ケインズたちとの交流』昭和堂。
小峯敦（2011）「大学行政官としてのケインズ─ケンブリッジの女性学位問題」『龍谷大学経済学部	
  Discussion Paper Series』No. 11-01、2011 年５月:
1-76。http://www.econ.ryukoku.ac.jp/aesru/dp/dp.html
佐々木憲介（2006）「W. カニンガムにおける理論と歴史」『經濟學研究』（北海49

道大学）、55(4)、2006 年３月、43-64。
下平裕之（2010）「C. R. フェイの協同組合論」『山形大学大学院社会文化シス
テム研究科紀要』7: 75-89。
只腰親和（2005）「ウェイトリの経済学における境界区分 demarcation の問題
─経済学の初期制度化の視点から」『一橋大学社会科学古典資料センター年報』25: 14-29。
松山直樹（2010）「マーシャルの初期心理学研究と経済学における人間研究の意
義」『經濟學研究』（北海道大学大学院経済学研究科）、59(4): 59-76。
中井大介（2009）『功利主義と経済学─シジウィックの実践哲学の射程』晃洋書房。
西沢保（2007）『マーシャルと歴史学派の経済思想』岩波書店。
橋本昭一（1989）「経済学トライポスの創設とマーシャル」『経済論集』（関西大学）、39（3）、1989 年９月、463-486。
本郷亮（2008）「ピグー教授就任講演『実践との関わりにおける経済学』（1908年）─翻訳と解説」『経済学論究』（関西学院大学経済学部研究会）、62(3):109-137。

50