オンラインテストを知った学生に対しての対面式試験に戻す意義と条件
小川健*1
Email: takeshi.ogawa.123@gmail.com*1: 専修大学経済学部国際経済学科◎Key Words

対面筆記試験，オンラインテスト，試験での監視，一時的接続障害，参照制限

1. はじめに2020 年度，各地でコロナ禍により大学でも講義のみならず，試験等も遠隔化あるいはレポート評価を余儀なくされた。遠隔試験に関する監視の取り組みも小川(2022a)[1]を含め存在することはする。しかし，監視の画像・録画の保存に関する受講生の強制無き同意や，監視に関するルールの組織による整備等を始め，技術面以外にも課題は多い。そのため，多くの大学でレポート評価や持ち帰り試験が多く取り入れられた。その反面，レポート評価や持ち帰り試験においてはその監視が出来ず，相談・参照制限が困難な部分だけでなく，代行業者の暗躍も叫ばれている。そのため，緊急事態宣言が全国的に解除され，60 単位の遠隔制限の例外扱いが無くなった 2022(令和 4)年度
は遠隔化していた大学も多くが対面講義を再開した。それに伴い，対面定期試験の全面的再開も開始されようとしていて，授業内テストも対面の科目が復活しつつある。
しかし，参照・相談の制限の無かったレポート評価や，参照・相談の制限が難しかった遠隔試験で 2 年間を過ごした学生・元生徒にとっては，対面試験を何故実施しなければならないのか，という疑問が残る場合が少なくない。
教員にとって「参照・相談の制限や監視が難しいから」という採点側の事情だけで押し付けて納得するものではない。遠隔試験の中にはオンデマンド試験の事例も有り，受ける時間を自由に選べることも経験している。そして，レポート評価や遠隔試験等での方が，単位認定率が上がった事案等も報告されている。
そこで本報告ではこうした「監視無き」オンラインテス
ト等での成績評価事案を経験した学生・元生徒に対して対面式試験を再開するための条件等を考察する。
なお，2022(令和 4)年度前期では新型コロナ等の感染症は完全に収束しているとは言い難い。そのための入国制限問題や感染の危険性，特に本人や家族が基礎疾患を抱えている等の特殊事例は今回，対面式試験を避ける理由になる。しかし，終息状況や政策に基づくもので教員の工夫では対処できないので，今回は考察対象外とする。

2. 対面式授業内テストに関するアンケート考察
2.1 多様化する受講生の要求
2020(令和 2)年度に講義が遠隔化するに伴って，講義形態にも対面・中継・収録配信と様々な形態が存在することが明らかになった。それに伴って，受講生の要望もそれらへと分散するようになり，理由無き非対応の講義はサービスが悪い，という扱いにされるようになってきた。試験等評価も同様であり，評価方法に関する要求も割れるようになってきた。2019(令和元)年度までとは大きく異なる。
2019(令和元)年度まではスマホや PC・タブレットを始めとする通信機器を有していない学生への配慮等が教員に求められることも少なくなかった。例えば報告者は所属大学においてRespon というスマホ用クリッカーアプリを導入しているが，スマホ非保有者への配慮として紙媒体等の配付を求められていた。また当時は（繰り返し再生や速度調整が可能な）YouTube に講義用資料動画等を上げても，パケット上限への配慮が足りないとして（大学にWi-Fi 環境は整備されていても）「講義時間中に」再生すべき，という要求も報告者は受講生から届いていた。
しかし 2020(令和 2)年度以降の状況を経験して，対面の方が良いと言う声と対面でない方が良い，という声がはっきりと分かれるようになってきた。旧来は就活や教育実習も含めて参加できない場合については，講義の資料（やノート）等の確保と課題の提出期間の確保が主要な求めであった。そこでは講義のビデオ会議による中継や，収録しての配信等が教員に要求されることは無かった。
但し収録しての配信を全受講生が求めている訳では無く，纏められた内容等の確認の方が都合は良い扱いを受ける。
また，遠隔試験に関しては一般的に監視等が困難な反面，出題のランダム化と時間制限，そしてアカウントによる本人確認が中心となった。Google Forms や Microsoft
Forms 等のアンケートフォームを利用した遠隔試験の出題のランダム化等の手法の拡張については小川(2022b)[2]による「運命の扉」方式の拡張等でも取り上げられている。
小川(2022b)[2]によると，アンケートフォームを利用した時間制限の多くが解いた部分までの強制提出では無く，強制閉鎖のため送信できなくなる状況になる。moodle 等の LMS(Learning Management System)を利用した遠隔試験
ではその LMS によるが，強制閉鎖のため送信できなくなる状況に加え一時的接続障害により「不当に」受験できない状況を実感することで，遠隔試験の問題点も知る。

2.2 講義を利用したアンケート結果
報告者は 2022(令和 4)年度前期，受け持っている講義「国際経済論 1」(水 1 限)において，一部授業内テストを対面に戻した際に，講義に関連して様々なアンケートを取った。その一部をここで紹介する。受講生 72 名の講義
で，授業内テスト「小テスト#1, #2」（各 65 分）の通過を単位認定上の最重要な要件としている。本試は一括して対面マークシート式での試験とし，再試・追試は単元毎にオンデマンドの遠隔試験とし，定期試験期間より後に行われる通過期限までに通過することを求めている。定期試験は行わず，第 15 回の授業内テストでは対面で単位に影響しない残り 40%を主に判定する。
まず小テスト#1 本試当日に受験者 57 名に対して行った質問から取り上げる。質問 1「今回，本試は 2019(令和元)年度同様の対面マークシート方式に戻しました。小テストの在り方に関する貴方の意見に近いものを選んで下さい。
」質問 2「再試の実施には全ての受験生が異なる時間を希望し，(水曜昼・3 限等)指定時刻での週 1 回の実施には強い不満があったこともあり，再試はオンデマンドで単元別を予定しています。貴方の意見に近いものを選んで下さい。
」結果は次の通りである。

質問1
(本試)

質問2
(再試)

表 1 小テスト#1 の感想戦より一括して試験を行い判定す 7 人る対面マークシートが望ましい
単元別に時間制限を付けた 28 人
一斉受験型オンラインテス
トが望ましいどちらでも構わない21 人
一括して試験を行い判定す 3 人る対面マークシートが望ましい
単元別に時間制限を付けた 42 人
オンデマンドのオンラインテストが望ましい
どちらでも構わない
11 人

12.5%

50.0%

37.5%
5.4%

75.0%

19.6%

ここから言えることは，単に監視が必要であるから，という教員側の事情だけで対面式試験とする場合，受講生の理解が得られるものではない，という事が挙げられる。
何故その監視が必要で，その参照制限が必要なのか，ということに対し充分な説明が無い場合，教員が無理強いしているだけであり成績評価の方法について受講生の同意は得られていない，と考える必要があることを意味する。
#1 実施の翌週の回に行った 7 回目講義でのアンケート調査の結果を示す。49 名の回答を得た。これは，本試は対面マークシートで一括判定とし，再試は単元別での遠隔でのオンデマンド試験とし，本試での通過率 19/56(約33/9%)である状況を示した上でのアンケート調査である。
なお，#1 本試の当日，不参加の受講生には収録配信で通常講義の追加分の内容と通常並の課題を課している。本
試通過者には+2%のボーナス点を成績評価で追加した。
#1 本試の通過ラインは 85%(40 点/47 点)としている。
表 2 #1 本試結果提示直後の実施方法等のアンケート
2.0%
あくまで本試 1 発勝負にして，未通 1 人
過者は一律単位不認定とすべき
10.2%
本試は時間外にオンデマンドでの実 5 人施とし，当日は通常通りの講義を行うべき
0%
本試参加・不参加で視聴させる講義 0 人
内容が変わるのはおかしく，当日も全員に課題を課して理解を促すべき
4.08%
通過型なら本試を欠席しようが当人 2 人の勝手で，本試は受けたい人だけで他は欠席でも良いのではないか
今のやり方で大きな問題は特に感じ 29 人 59.2%
ない

再試の受験可能回数を（例えば 1 回とか）大幅に制限したらもう少し本試をまともに勉強するはず
本試通過者へのボーナス点が+2%では少なすぎるから本試を手抜く人が出るのではないか
再試の通過ライン(現行:各単元 80%)を(例えば 100%等に)引き上げれば本試を真剣に勉強するようになる
その他
分からない・特に意見は無い

0人

0%

8人

16.3%

0人0%

1人
3人

2.0%
6.1%

ここから言えることとして，対面式試験に参加している学生の多くが，不参加の学生に対しそのまま欠席となるだけでペナルティが無い事へは不満を持っているから
こそ，現行の「対面式試験に参加しない場合は 1 回分追加講義と課題を課す」方式を支持していると考えられる。
一方で，試験を一律同じ時間とする在り方へは疑問の声も一部で残り，オンデマンド試験が存在するなら当日は講義を行ってその方式にすべき，という声も存在することになる。家族負担などが多い日本では従来，講義が休みになることへは一般的に歓喜の声が強かった。また，時間外に試験ということを全員に課すと時間外への強制となることもあり，一般的には講義時間内に 1 度は実施すべきという声が強かった。しかし，そういう傾向が弱まってきている可能性があり，講義は講義で行い，評価判定のための試験などは自分の好きな時に受けさせてほしい，との新たな選択肢が受講生間で出てきた可能性を示す。但しこれは，通過率の低さからどうせ再試を受けるなら，初めから，と考えた可能性も否定できない。
そして，集計中であるが#2 本試(46 名受験)実施後の段階で次のようなアンケート調査結果も 13 名から得た。
表 3 #2 本試結果提示直後の実施方法等のアンケート
本試不参加なら 1 回分楽しているの 10 人 76.9%
で，追加講義提供はあって然るべき
0%
せっかく本試をさぼって 1 回休める 0 人と思ったのにこれでは休めないから提供しないでほしい
23.1%
対面参加できない事情があるので， 3 人
追加講義提供はあった方がその分勉強できる0%
実質的に学ぶ内容に差が出るので小 0 人
テスト本試を受けた人も含めて全員に課すべき0%
不参加の人は本試に参加できない事 0 人
情があって本試には参加していない
わけだから止めて欲しい

参考文献
(1)
(2)

小川健：
“LMS 依存の試験とアンケートフォーム型試験への挑戦”，大学教育と情報，2022 年度，第 1 号（通巻 178号），pp.10-13（2022）．
小川健：“アンケートフォームを用いたオンラインテストとその特性比較”，情報科学研究（専修大学情報科学研究所），第 42 号，pp.1-26（2022）．