様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

あいち福祉医療専門学校
学校法人電波学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

介護福祉学科

理学療法学科
作業療法学科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又
は授業時数

1,762

160

2,880

240

2,965

240

（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_syllabus-cw.pdf
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_syllabus-pt.pdf
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_syllabus-ot.pdf

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置困
難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

あいち福祉医療専門学校
学校法人電波学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
学校法人電波学園公式 Web サイト「事業報告書」
https://www.denpa.jp

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤弁護士

R1.10.1～
R5.09.30

労務・法務担当

非常勤

税理士

R1.10.1～
R5.09.30

財務担当

（備考）

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

あいち福祉医療専門学校
学校法人電波学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
学則に記載された「教育課程表」に基づき各科にて授業計画書（シラバス）を作成している。授業計画書（シラバス）には、①授業科目、②授業の種類、③授業担当教員、④授業担当教員の実務経験の有無、⑤授業回数、⑥配当学年・時期、⑦必修・選択の別、⑧授業の目的・ねらい、⑨授業全体の概要、⑩到達目標、⑪授業終了時の達成課
題（到達目標）、⑫授業日程と各科のテーマ・内容等、⑬使用テキスト・参考文献、⑭
単位認定の方法及び基準が記載されている。
授業計画書（シラバス）は「講義概要」として印刷し全学生に配布するとともにホームページに掲載し一般公開している。
また、各科とも３つの方針（ＡＰ、ＣＰ、ＤＰ）を明確にした「カリキュラムマップ」を作成し、卒業時の到達目標と目指すべき将来像を「見える」化している。
「カリキュ
ラムマップ」は全学生に配布する「学生便覧」に記載するとともにホームページに掲載し一般公開している。
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_syllabus-cw.pdf
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_syllabus-pt.pdf
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_syllabus-ot.pdf

授業計画書の公表方法

http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_curriculum-cw.pdf
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_curriculum-pt.pdf
http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_curriculum-ot.pdf

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
本校では客観的指標として「総評」を求めＧＰＡを採用している。ＧＰＡの計算方法
は成績認定会議で決定した全科目の評価点の合計を履修した科目数で除して求める。
ＧＰＡの比較によりクラス順位を決定し、教科目点数及びクラス順位を記載した成績表を本人に配布している。年度末には成績表を保護者に郵送し学習成果を開示している。
別に、ＧＰＡに基づく成績分布状況表を作成し、ホームページに掲載し一般公開をしている（本校では成績分布表をＧＰＡとしている）。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
本校では客観的指標として「総評」を求めＧＰＡを採用している。ＧＰＡの計算方法
は成績認定会議で決定した全科目の評価点の合計を履修した科目数で除して求める。
ＧＰＡの比較によりクラス順位を決定し、教科目点数及びクラス順位を記載した成績表を本人に配布している。年度末には成績表を保護者に郵送し学習成果を開示している。
別に、ＧＰＡに基づく成績分布状況表を作成し、ホームページに掲載し一般公開をしている（本校では成績分布表をＧＰＡとしている）。
客観的な指標の算出方法の公表方法

http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_resultdistribution.pdf

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。

（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）「学則」より抜粋（一部略）（成績考査）
第 16 条 履修した科目の成績は、各学期末等に行われるレポート審査、筆記試験等の評価及び講義の出席時間数、また実習の科目にあっては、実習の出席日時数及びその評価等によって決定する。
・教育課程表に掲げる各科目の出席時間数が定められた時間数の３分の２（ただし、介護実習、臨床実習については教育課程表に掲げる時間数）に満たない者については、当該科目の履修を認定しない。
・成績の評価は各科目とも１００点を満点とし、６０点以上を合格とする。
・成績の評価が不合格と判定された者には、各学期末等に再試験を実施する。
・病気その他やむを得ない理由で、各学期末の定期試験を受験できなかった者に対しては追試験を実施する。
（卒業・修了の基準）
第 17 条 教育課程の卒業又は修了は、所定の科目を修了し、試験に合格した者について、平素の成績及び性行を斟酌して認める。

「入学・卒業等に関する細則」より抜粋
（定義）
第2条
４）進級
在籍学年のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数（総授業時間数の５分の４以上、
以下同じ）を確保した者が上級の学年に進むことをいう。
５）卒業
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保した者がその業を終えることをいう。
（定期試験の受験資格）
第 6 条 定期試験の受験においては、次の各号すべての要件を満たさなければならない。ただし、特別な事情により校長が認めた場合を除く。
１）当該教科目の試験日前までに実施された授業時間数の３分の２以上の出席を満たす者。
２）当該教科目担当教員が受験を認めた者。
３）受験の際に学生証を提示した者。ただし、紛失等により学生証が提示できない者については、定期試験開始の前日までに再発行の手続きを済ませ、学生証に代わる証明書が提示できる者は受験可能とする。
４）定期試験を受験する前までに、授業料等の延納等を校長が認めた場合を除き必要
な授業料等が納められている者。
（成績の評価）第 9 条 成績の評価は、次の各号に定める基準により行うものとする。
１）教科目（講義、演習及び実習）の成績は、当該教科目担当教員が教科目試験（講義および演習において行う定期試験、レポート試験等）及び実習成果に必要に応じて日常の修学状況等考慮して行う教科目ごとの総合評価とし、各学期末で実施される履修認定審査の議を経て評定成績とする。ただし、複数の教科目担当教員
によって行われる科目の成績については、各担当教員が行う総合評価を平均することを原則とし、各担当教員で互選する責任者のもと協議して評定する総合評価

を妨げないものとする。
２）定期試験は、各教科目（実習を除く）とも配点を１００点満点とし、６０点以上を合格点とし、総合評価の結果６０点以上を当該教科目の修得認定基準とする。
ただし、日常の修学状況を平常点として評定する場合は、定期試験の配点に加えて１００点満点とする。
３）略
４）介護福祉学科の介護実習、精神保健福祉学科の精神保健福祉援助実習及び理学療法学科・作業療法学科の臨床実習の採点・評価は、教育課程表に掲げる時間数を満たす者に対して行い、実習指導者評価、及び実習記録ならびに実習報告会ない
しは症例発表会における評価を実習成果とした総合評価を評定成績とし、６０点以上を合格点ならびに履修認定基準とする。
（以下、略）
５）評定成績の表記を、Ｓ（１００～９０点）、Ａ（８９～８０点）、Ｂ（７９～７０点）、Ｃ（６９～６０点）、 Ｄ（６０点未満）とすることができる。
６）レポート等による成績の評価は、前各号に準ずる。
７）履修期間が前期のみ、または後期のみ実施の教科目については、それぞれの定期試験の採点とともに行う総合評価を当該履修教科目の学年評定成績とする。
８）通年教科目は、各学期末で総合評価をし、各学期末のいずれにおいても履修認定されたことを条件に、各学期末の総合評価の平均点を当該学年の評定成績とする。
９）学年を超えて学習する教科目は、学年ごとに前各号を適用する。
10）総評は、学年ごとに総点数を総教科目数で除した点数とし１点未満を切り上げる。
（各学期末における履修認定審査）
第 13 条 各学期末において、各教科目の評定成績を審査し、当該学期の全教科目が６０点以上であることを確認し、修得したことを認定する会議を設けなければならない。
・年度の途中であっても、履修認定が得られない場合には、進級不可となることがある。
・第２項において、校長は履修認定を保留することができる。
（その他の試験）
第 14 条 （第 5 条 試験の種類のうち）その他の試験として、特別に進級及び卒業に関わる試験を実施する場合、その都度一定の合格基準を設けこの基準に達することができない場合には進級及び卒業が認められないものとする。
（卒業または進級の認定基準）
第 15 条 卒業または進級の認定は、次の各号のすべてを満たした者とする。
１）その学年を通じ、校長の定める出席すべき総授業時間数の５分の４以上を出席し、かつ所定の全教科目を受験し、その評価がいずれも履修認定基準に達していること。
２）出席時間数は、出席すべき総授業時間数から、欠課時間数ならびに、遅刻・早退
３回をもって欠課１時間と換算する欠課時間数を減じて算出する。
３）（第 14 条 その他の試験）で定める試験においても、合格基準に達していること。
４）必要な授業料等が納められていること。
２．卒業または進級の認定審議において、審査上申されたものを校長が認めた場合においては前項の限りでない。
上記内容を、「学生便覧」に記載するとともに「厳正かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要」としてホームページに掲載し、一般公開している。

卒業の認定に関する方針の公表方法

http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_summary.pdf

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

あいち福祉医療専門学校
学校法人電波学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
学校法人電波学園公式 Web サイト http://www.denpa.jp
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２．教育活動に係る情報①学科等の情報分野
教育・社会福祉
修業
昼夜
年限

課程名
教育・社会福祉専門

学科名
介護福祉学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
990 時間

２年

昼

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
465 時間

1,912 時間

457 時

単位時間
/単位

単位時間
/単位

1,912 時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

160 人

124 人

30 人

5人

19 人

24 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）申請した教育課程表に基づき、シラバスを作成。年度始めに全学生へ配布することにより、それぞれの授業内容と進度が確認できる。カリキュラムマップを作成
し、教育課程表と併せて学生便覧に掲載。卒業するまでに必要な科目と目指すべき将来像が「見える」内容としている。
成績評価の基準・方法（概要）全科目の合計点数を科目数で除し、平均点を総評として算出（ＧＰＡを算出）。
この平均点の比較によりクラス順位を決定。半期ごとに実施する成績認定会議後には学生個々に成績表を配布（年度末には家庭にも送付）。成績表には上記クラス順位の表記があり、学修成果の客観的位置を把握できる。また、ＧＰＡを作成し、ホームページに掲載、一般公開している。
卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）「学則」より抜粋（一部略）（成績考査）
第 16 条 履修した科目の成績は、各学期末等に行われるレポート審査、筆記試験等の評価及び講義の出席時間数、また実習の科目にあっては、実習の出席日時数及びその評価等によって決定する。

・教育課程表に掲げる各科目の出席時間数が定められた時間数の３分の２（ただし、介護実習、臨床実習については教育課程表に掲げる時間数）に満たない者については、
当該科目の履修を認定しない。
・成績の評価は各科目とも１００点を満点とし、６０点以上を合格とする。
・成績の評価が不合格と判定された者には、各学期末等に再試験を実施する。
・病気その他やむを得ない理由で、各学期末の定期試験を受験できなかった者に対しては追試験を実施する。
（卒業・修了の基準）
第 17 条 教育課程の卒業又は修了は、所定の科目を修了し、試験に合格した者について、平素の成績及び性行を斟酌して認める。

「入学・卒業等に関する細則」より抜粋
（定義）
第2条
４）進級
在籍学年のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数（総授業時間数の５分の４以上、以下同じ）を確保した者が上級の学年に進むことをいう。
５）卒業
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保した者がその業を終えることをいう。
（定期試験の受験資格）
第 6 条 定期試験の受験においては、次の各号すべての要件を満たさなければならない。ただし、特別な事情により校長が認めた場合を除く。
１）当該教科目の試験日前までに実施された授業時間数の３分の２以上の出席を満たす者。
２）当該教科目担当教員が受験を認めた者。
３）受験の際に学生証を提示した者。ただし、紛失等により学生証が提示できない者については、定期試験開始の前日までに再発行の手続きを済ませ、学生証に代わる証明書が提示できる者は受験可能とする。
４）定期試験を受験する前までに、授業料等の延納等を校長が認めた場合を除き必要
な授業料等が納められている者。
（成績の評価）第 9 条 成績の評価は、次の各号に定める基準により行うものとする。
１）教科目（講義、演習及び実習）の成績は、当該教科目担当教員が教科目試験（講義および演習において行う定期試験、レポート試験等）及び実習成果に必要に応じて日常の修学状況等考慮して行う教科目ごとの総合評価とし、各学期末で実施される履修認定審査の議を経て評定成績とする。ただし、複数の教科目担当教員によって行われる科目の成績については、各担当教員が行う総合評価を平均することを原則とし、各担当教員で互選する責任者のもと協議して評定する総合評価を妨げないものとする。
２）定期試験は、各教科目（実習を除く）とも配点を１００点満点とし、６０点以上を合格点とし、総合評価の結果６０点以上を当該教科目の修得認定基準とする。ただし、日常の修学状況を平常点として評定する場合は、定期試験の配点に加えて１００
点満点とする。
３）略
４）介護福祉学科の介護実習、精神保健福祉学科の精神保健福祉援助実習及び理学療法学科・作業療法学科の臨床実習の採点・評価は、教育課程表に掲げる時間数を満たす者に対して行い、実習指導者評価、及び実習記録ならびに実習報告会ないしは症例発表会における評価を実習成果とした総合評価を評定成績とし、６０点以上を合格点
ならびに履修認定基準とする。（以下、略）
５）評定成績の表記を、Ｓ（１００～９０点）、Ａ（８９～８０点）、Ｂ（７９～７０点）、Ｃ（６９～６０点）、 Ｄ（６０点未満）とすることができる。
６）レポート等による成績の評価は、前各号に準ずる。
７）履修期間が前期のみ、または後期のみ実施の教科目については、それぞれの定期試験の採点とともに行う総合評価を当該履修教科目の学年評定成績とする。
８）通年教科目は、各学期末で総合評価をし、各学期末のいずれにおいても履修認定されたことを条件に、各学期末の総合評価の平均点を当該学年の評定成績とする。
９）学年を超えて学習する教科目は、学年ごとに前各号を適用する。
10）総評は、学年ごとに総点数を総教科目数で除した点数とし１点未満を切り上げる。
（各学期末における履修認定審査）
第 13 条 各学期末において、各教科目の評定成績を審査し、当該学期の全教科目が６０点以上であることを確認し、修得したことを認定する会議を設けなければならない。
・年度の途中であっても、履修認定が得られない場合には、進級不可となることがある。
・第２項において、校長は履修認定を保留することができる。
（その他の試験）
第 14 条 （第 5 条 試験の種類のうち）その他の試験として、特別に進級及び卒業に関わる試験を実施する場合、その都度一定の合格基準を設けこの基準に達することができない場合には進級及び卒業が認められないものとする。
（卒業または進級の認定基準）
第 15 条 卒業または進級の認定は、次の各号のすべてを満たした者とする。
１）その学年を通じ、校長の定める出席すべき総授業時間数の５分の４以上を出席し、かつ所定の全教科目を受験し、その評価がいずれも履修認定基準に達していること。
２）出席時間数は、出席すべき総授業時間数から、欠課時間数ならびに、遅刻・早退
３回をもって欠課１時間と換算する欠課時間数を減じて算出する。
３）（第 14 条 その他の試験）で定める試験においても、合格基準に達していること。
４）必要な授業料等が納められていること。
２．卒業または進級の認定審議において、審査上申されたものを校長が認めた場合においては前項の限りでない。
上記内容を、「学生便覧」に記載するとともに「厳正かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要」としてホームページに掲載し、一般公開している。
学修支援等（概要）・ＡＯ入学者の事前学習指導
・各年度始めの学級担任による個別面談
・学科内ミーティングで学生個々の学習状況を共有し、学級担任及び学科主任による随時の個別相談・学習上の指導
・正課後の補習指導・教育懇談会（保護者会）の実施
・介護実習前に実習先指導者による「実習ガイダンス」開催

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

42 人
0人
39 人
（100％）（ 0.0％）（92.8％）（主な就職、業界等）
特別養護老人ホーム、老人保健施設、障がい者福祉施設

その他

（

3人
7.2％）

（就職指導内容）
就職活動スケジュール配布
求職票・履歴書記入指導、面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
介護福祉士・レクリエーションインストラクター・福祉住環境コーディネーター
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数93 人（中途退学の主な理由）

年度の途中における退学者の数
0人

中退率
0％

（中退防止・中退者支援のための取組）
正・副による学級担任制、正課後の補習・個別面談、教育懇談会（保護者会）の実施、
臨床心理士カウンセリング

分野
医療
修業
昼夜
年限

課程名
医療専門

学科名
理学療法学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
1,665 時間

３年

昼

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
150 時間

3,150 時間

1,335 時間時間

時間

3,150 時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

120 人

114 人

0人

7人

23 人

30 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）申請した教育課程表に基づき、シラバスを作成。年度始めに全学生へ配布することにより、それぞれの授業内容と進度が確認できる。カリキュラムマップを作成
し、教育課程表と併せて学生便覧に掲載。卒業するまでに必要な科目と目指すべき将来像が「見える」内容としている。
成績評価の基準・方法（概要）全科目の合計点数を科目数で除し、平均点を総評として算出（ＧＰＡを算出）。
この平均点の比較によりクラス順位を決定。半期ごとに実施する成績認定会議後には学生個々に成績表を配布（年度末には家庭にも送付）。成績表には上記クラス順位の表記があり、学修成果の客観的位置を把握できる。また、ＧＰＡを作成し、ホームページに掲載、一般公開している。
卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）「学則」より抜粋（一部略）（成績考査）
第 16 条 履修した科目の成績は、各学期末等に行われるレポート審査、筆記試験等の評価及び講義の出席時間数、また実習の科目にあっては、実習の出席日時数及びその評価等によって決定する。
・教育課程表に掲げる各科目の出席時間数が定められた時間数の３分の２（ただし、介護実習、臨床実習については教育課程表に掲げる時間数）に満たない者については、
当該科目の履修を認定しない。
・成績の評価は各科目とも１００点を満点とし、６０点以上を合格とする。
・成績の評価が不合格と判定された者には、各学期末等に再試験を実施する。
・病気その他やむを得ない理由で、各学期末の定期試験を受験できなかった者に対しては追試験を実施する。
（卒業・修了の基準）
第 17 条 教育課程の卒業又は修了は、所定の科目を修了し、試験に合格した者について、平素の成績及び性行を斟酌して認める。

「入学・卒業等に関する細則」より抜粋
（定義）
第2条
４）進級
在籍学年のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数（総授業時間数の５分の４以上、以下同じ）を確保した者が上級の学年に進むことをいう。
５）卒業
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保した者がその業を終えることをいう。
（定期試験の受験資格）
第 6 条 定期試験の受験においては、次の各号すべての要件を満たさなければならない。ただし、特別な事情により校長が認めた場合を除く。
１）当該教科目の試験日前までに実施された授業時間数の３分の２以上の出席を満たす者。
２）当該教科目担当教員が受験を認めた者。
３）受験の際に学生証を提示した者。ただし、紛失等により学生証が提示できない者については、定期試験開始の前日までに再発行の手続きを済ませ、学生証に代わる証明書が提示できる者は受験可能とする。
４）定期試験を受験する前までに、授業料等の延納等を校長が認めた場合を除き必要
な授業料等が納められている者。
（成績の評価）第 9 条 成績の評価は、次の各号に定める基準により行うものとする。
１）教科目（講義、演習及び実習）の成績は、当該教科目担当教員が教科目試験（講義および演習において行う定期試験、レポート試験等）及び実習成果に必要に応じて日常の修学状況等考慮して行う教科目ごとの総合評価とし、各学期末で実施される履修認定審査の議を経て評定成績とする。ただし、複数の教科目担当教員によって行われる科目の成績については、各担当教員が行う総合評価を平均することを原則とし、各担当教員で互選する責任者のもと協議して評定する総合評価を妨げないものとする。
２）定期試験は、各教科目（実習を除く）とも配点を１００点満点とし、６０点以上を合格点とし、総合評価の結果６０点以上を当該教科目の修得認定基準とする。ただし、日常の修学状況を平常点として評定する場合は、定期試験の配点に加えて１００
点満点とする。
３）略
４）介護福祉学科の介護実習、精神保健福祉学科の精神保健福祉援助実習及び理学療法学科・作業療法学科の臨床実習の採点・評価は、教育課程表に掲げる時間数を満たす者に対して行い、実習指導者評価、及び実習記録ならびに実習報告会ないしは症例発表会における評価を実習成果とした総合評価を評定成績とし、６０点以上を合格点
ならびに履修認定基準とする。（以下、略）
５）評定成績の表記を、Ｓ（１００～９０点）、Ａ（８９～８０点）、Ｂ（７９～７０点）、Ｃ（６９～６０点）、 Ｄ（６０点未満）とすることができる。
６）レポート等による成績の評価は、前各号に準ずる。
７）履修期間が前期のみ、または後期のみ実施の教科目については、それぞれの定期試験の採点とともに行う総合評価を当該履修教科目の学年評定成績とする。
８）通年教科目は、各学期末で総合評価をし、各学期末のいずれにおいても履修認定されたことを条件に、各学期末の総合評価の平均点を当該学年の評定成績とする。
９）学年を超えて学習する教科目は、学年ごとに前各号を適用する。
10）総評は、学年ごとに総点数を総教科目数で除した点数とし１点未満を切り上げる。
（各学期末における履修認定審査）
第 13 条 各学期末において、各教科目の評定成績を審査し、当該学期の全教科目が６０点以上であることを確認し、修得したことを認定する会議を設けなければならない。
・年度の途中であっても、履修認定が得られない場合には、進級不可となることがある。
・第２項において、校長は履修認定を保留することができる。
（その他の試験）
第 14 条 （第 5 条 試験の種類のうち）その他の試験として、特別に進級及び卒業に関わる試験を実施する場合、その都度一定の合格基準を設けこの基準に達することができない場合には進級及び卒業が認められないものとする。
（卒業または進級の認定基準）
第 15 条 卒業または進級の認定は、次の各号のすべてを満たした者とする。
１）その学年を通じ、校長の定める出席すべき総授業時間数の５分の４以上を出席し、かつ所定の全教科目を受験し、その評価がいずれも履修認定基準に達していること。
２）出席時間数は、出席すべき総授業時間数から、欠課時間数ならびに、遅刻・早退
３回をもって欠課１時間と換算する欠課時間数を減じて算出する。
３）（第 14 条 その他の試験）で定める試験においても、合格基準に達していること。
４）必要な授業料等が納められていること。
２．卒業または進級の認定審議において、審査上申されたものを校長が認めた場合においては前項の限りでない。
上記内容を、「学生便覧」に記載するとともに「厳正かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要」としてホームページに掲載し、一般公開している。
学修支援等（概要）・ＡＯ入学者の事前学習指導
・各年度始めの学級担任による個別面談
・学科内ミーティングで学生個々の学習状況を共有し、学級担任及び学科主任による随時の個別相談・学習上の指導
・正課後の補習指導・教育懇談会（保護者会）の実施
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
33 人
（100％）（主な就職、業界等）
病院、介護老人保健施設

進学者数

（

（就職指導内容）
就職活動スケジュール配布
求職票・履歴書記入指導、面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
理学療法士（備考）（任意記載事項）

0人
0.0％）

就職者数
（自営業を含む。）
29 人（87.9％）

その他（

4人
12.1％）

中途退学の現状
年度当初在学者数110 人（中途退学の主な理由）
進路変更・学校生活不適応

年度の途中における退学者の数
3人

中退率
2.7％

（中退防止・中退者支援のための取組）
正・副による学級担任制、正課後の補習・個別面談、教育懇談会（保護者会）の実施、
臨床心理士カウンセリング

分野
医療
修業
昼夜
年限

課程名
医療専門

学科名
作業療法学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
1,785 時間

3年

昼

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
150 時間

3,280 時間

1,345 時間時間

時間

3,280 時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

120 人

99 人

1人

7人

24 人

31 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）申請した教育課程表に基づき、シラバスを作成。年度始めに全学生へ配布することにより、それぞれの授業内容と進度が確認できる。カリキュラムマップを作成
し、教育課程表と併せて学生便覧に掲載。卒業するまでに必要な科目と目指すべき将来像が「見える」内容としている。
成績評価の基準・方法（概要）全科目の合計点数を科目数で除し、平均点を総評として算出（ＧＰＡを算出）。
この平均点の比較によりクラス順位を決定。半期ごとに実施する成績認定会議後には学生個々に成績表を配布（年度末には家庭にも送付）。成績表には上記クラス順位の表記があり、学修成果の客観的位置を把握できる。また、ＧＰＡを作成し、ホームページに掲載、一般公開している。
卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）「学則」より抜粋（一部略）（成績考査）
第 16 条 履修した科目の成績は、各学期末等に行われるレポート審査、筆記試験等の評価及び講義の出席時間数、また実習の科目にあっては、実習の出席日時数及びその評価等によって決定する。
・教育課程表に掲げる各科目の出席時間数が定められた時間数の３分の２（ただし、介護実習、臨床実習については教育課程表に掲げる時間数）に満たない者については、
当該科目の履修を認定しない。
・成績の評価は各科目とも１００点を満点とし、６０点以上を合格とする。
・成績の評価が不合格と判定された者には、各学期末等に再試験を実施する。
・病気その他やむを得ない理由で、各学期末の定期試験を受験できなかった者に対しては追試験を実施する。
（卒業・修了の基準）
第 17 条 教育課程の卒業又は修了は、所定の科目を修了し、試験に合格した者について、平素の成績及び性行を斟酌して認める。

「入学・卒業等に関する細則」より抜粋
（定義）
第2条
４）進級
在籍学年のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数（総授業時間数の５分の４以上、以下同じ）を確保した者が上級の学年に進むことをいう。
５）卒業
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいての審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保した者がその業を終えることをいう。
（定期試験の受験資格）
第 6 条 定期試験の受験においては、次の各号すべての要件を満たさなければならない。ただし、特別な事情により校長が認めた場合を除く。
１）当該教科目の試験日前までに実施された授業時間数の３分の２以上の出席を満たす者。
２）当該教科目担当教員が受験を認めた者。
３）受験の際に学生証を提示した者。ただし、紛失等により学生証が提示できない者については、定期試験開始の前日までに再発行の手続きを済ませ、学生証に代わる証明書が提示できる者は受験可能とする。
４）定期試験を受験する前までに、授業料等の延納等を校長が認めた場合を除き必要
な授業料等が納められている者。
（成績の評価）第 9 条 成績の評価は、次の各号に定める基準により行うものとする。
１）教科目（講義、演習及び実習）の成績は、当該教科目担当教員が教科目試験（講義および演習において行う定期試験、レポート試験等）及び実習成果に必要に応じて日常の修学状況等考慮して行う教科目ごとの総合評価とし、各学期末で実施される履修認定審査の議を経て評定成績とする。ただし、複数の教科目担当教員によって行われる科目の成績については、各担当教員が行う総合評価を平均することを原則とし、各担当教員で互選する責任者のもと協議して評定する総合評価を妨げないものとする。
２）定期試験は、各教科目（実習を除く）とも配点を１００点満点とし、６０点以上を合格点とし、総合評価の結果６０点以上を当該教科目の修得認定基準とする。ただし、日常の修学状況を平常点として評定する場合は、定期試験の配点に加えて１００
点満点とする。
３）略
４）介護福祉学科の介護実習、精神保健福祉学科の精神保健福祉援助実習及び理学療法学科・作業療法学科の臨床実習の採点・評価は、教育課程表に掲げる時間数を満たす者に対して行い、実習指導者評価、及び実習記録ならびに実習報告会ないしは症例発表会における評価を実習成果とした総合評価を評定成績とし、６０点以上を合格点
ならびに履修認定基準とする。（以下、略）
５）評定成績の表記を、Ｓ（１００～９０点）、Ａ（８９～８０点）、Ｂ（７９～７０点）、Ｃ（６９～６０点）、 Ｄ（６０点未満）とすることができる。
６）レポート等による成績の評価は、前各号に準ずる。
７）履修期間が前期のみ、または後期のみ実施の教科目については、それぞれの定期試験の採点とともに行う総合評価を当該履修教科目の学年評定成績とする。
８）通年教科目は、各学期末で総合評価をし、各学期末のいずれにおいても履修認定されたことを条件に、各学期末の総合評価の平均点を当該学年の評定成績とする。
９）学年を超えて学習する教科目は、学年ごとに前各号を適用する。
10）総評は、学年ごとに総点数を総教科目数で除した点数とし１点未満を切り上げる。
（各学期末における履修認定審査）
第 13 条 各学期末において、各教科目の評定成績を審査し、当該学期の全教科目が６０点以上であることを確認し、修得したことを認定する会議を設けなければならない。
・年度の途中であっても、履修認定が得られない場合には、進級不可となることがある。
・第２項において、校長は履修認定を保留することができる。
（その他の試験）
第 14 条 （第 5 条 試験の種類のうち）その他の試験として、特別に進級及び卒業に関わる試験を実施する場合、その都度一定の合格基準を設けこの基準に達することができない場合には進級及び卒業が認められないものとする。
（卒業または進級の認定基準）
第 15 条 卒業または進級の認定は、次の各号のすべてを満たした者とする。
１）その学年を通じ、校長の定める出席すべき総授業時間数の５分の４以上を出席し、かつ所定の全教科目を受験し、その評価がいずれも履修認定基準に達していること。
２）出席時間数は、出席すべき総授業時間数から、欠課時間数ならびに、遅刻・早退
３回をもって欠課１時間と換算する欠課時間数を減じて算出する。
３）（第 14 条 その他の試験）で定める試験においても、合格基準に達していること。
４）必要な授業料等が納められていること。
２．卒業または進級の認定審議において、審査上申されたものを校長が認めた場合においては前項の限りでない。
上記内容を、「学生便覧」に記載するとともに「厳正かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要」としてホームページに掲載し、一般公開している。
学修支援等（概要）・ＡＯ入学者の事前学習指導
・各年度始めの学級担任による個別面談
・学科内ミーティングで学生個々の学習状況を共有し、学級担任及び学科主任による随時の個別相談・学習上の指導
・正課後の補習指導・教育懇談会（保護者会）の実施
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
28 人
（100％）（主な就職、業界等）
病院、介護老人保健施設

就職者数（自営業を含む。）

進学者数（（就職指導内容）
就職活動スケジュール配布
求職票・履歴書記入指導、面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
作業療法士

0人
0％）

（

27 人
96.4％）

その他

（

1人
3.6％）

（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数96 人（中途退学の主な理由）
病気・怪我、進路変更

年度の途中における退学者の数
5人

中退率
5.2％

（中退防止・中退者支援のための取組）
正・副による学級担任制、正課後の補習・個別面談、教育懇談会（保護者会）の実施、
臨床心理士カウンセリング

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

200,000 円
理学療法学科300,000 円
作業療法学科300,000 円
円
修学支援（任意記載事項）
介護福祉学科

授業料（年間）730,000 円
1,080,000 円
1,080,000 円
円

その他

備考（任意記載事項）

105,000 円
255,000 円
255,000 円円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）（令和元年度）http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2020_assessment.pdf（令和２年度）http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_assessment.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）（１）学校の教育目標、計画に沿った取り組みの達成状況、学校運営等への取り組みが適切に行われたかについて自己評価を行い、学校運営等の課題について、継続的に改善を図るとともに、評価結果を公表する。
（２）自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、設置学科に関連する社会福祉法人・医療法
人・企業・団体、卒業生、保護者など、学校と密接に関係する者の理解促進を図り、継続した連携協
力体制を確保するため、業界関係者、卒業生、保護者等学校関係者から規程に基づき選任した委員による「学校関係者評価委員会」を設置し学校関係者評価を実施する。
（３）当該委員会の委員からの助言、意見などの評価結果を学校運営等の改善に活用する。また、その評価結果と改善への取組を本校公式ウェブサイトに掲載し広く社会へ公表する。

学校関係者評価の委員
所属

任期

種別

ＮＰＯ法人かくれんぼ

令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日

理事長

医療法人
ネス守山

善樹会

令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日

事務長

医療法人

幸会

令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日

介護職員

令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日
令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日
令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日

ＰＳＷ部次長

老人保健施設ウエル

老人保健施設みず里

京ヶ峰岡田病院
公益社団法人

愛知県理学療法士会

蒲郡市民病院代表理事
リハビリテーション科
技士長

医療法人
陽小牧

純正会

デイケアセンター太

令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日

施設長

医療法人

真善会

神尾外科病院

令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日
令和 3 年 4 月 1 日～
令和 5 年 3 月 31 日

卒業生・実習指導者（作業療法士）
理学療法学科３年生の
保護者

保護者

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）（令和元年度）http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2020_evaluation.pdf（令和２年度）http://fukushi-iryo.denpa.jp/images/pdf/2021_evaluation.pdf
第三者による学校評価（任意記載事項）①平成 28 年度文部科学省委託事業、平成 28 年 11 月 8 日受審「介護福祉士養成教育に特化した第三者評価項目に基づく養成施設への評価実施とその成果実証」のモデル
審査②一般社団法人リハビリテーション教育評価機構
理学：平成 30 年 11 月 6 日受審（2019 年 4 月 1 日～2024 年 3 月 31 日有期認定）
作業：平成 30 年 12 月 12 日受審（2019 年 4 月 1 日～2024 年 3 月 31 日有期認定）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://fukushi-iryo.denpa.jp/

（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。

あいち福祉医療専門学校
学校法人電波学園

学校名
設置者名

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）
内
訳

後半期

年間

27 人

22 人

第Ⅰ区分

12 人

12 人

第Ⅱ区分

－人

－人

第Ⅲ区分

－人

－人

27 人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）27 人（備考）※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計

前半期

後半期

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

－人

－人

0人

－人

－人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

人 前半期

0 人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。
）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の６割以下）

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

－人

－人

－人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

0人

0人

計

－人

－人

－人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。