様式２
全学共通教育についての自己点検・評価報告書（教育部会用）
教育部会名：外国語第 I（英語）教育部会
部会長名：瓜田澄夫
作成者名：瓜田澄夫
概要（２３８０字）
１．実施体制について
平成２０年度現在、外国語第 I（英語）教育部会に所属する教員は、文学部 3 名、国際文化学部２２名、国際コミュニケーションセンター８名、海事科学部１名の計３４名である。職名の内訳
は、教授１６名、特任教授１名、准教授１３名、特任准教授４名である。
部会には部会長１名と３名の幹事がおかれ、３名の幹事がそれぞれ委員長を務める、教務委員会・総務委員会・予算/メディア委員会の３つの委員会（委員は各３名ずつ）が設けられている。
年間 を通 じて、適宜 、部 会全 体会 議や幹事 会、各委 員会 を開 催 して、部 会運 営に当たり、また部会がかかえる諸問題に対処している。会議を開催する必要がないほどの議事の場合は、幹事会や委員会や全体の部 会会議をメール会議で行 っている。部会長および幹事は、毎 年部会での選挙により選出し、委員の選出は部会名簿にもとづき、アイウエオ順でのローテーション制を導入している。
２．開講科目・実施状況について：カリキュラムや単位認定制度について
２－１．カリキュラム：
平成１８年度に当部会は、他の部会と同様に、大 幅なカリキュラム改正を行 い、本年度で３年目をむかえている。すなわち、英語をリーディング群 I,II,III とオーラル群 I,II,III に分けたが、今後の課題としては I,II,III の教授内容・教材レベル・到達目標などの差異化について、必ずしも部会構成員全員のコンセンサスが得られていないことに対する検討である。この問題については、１８年度は「科目検討 WG」を立ち上げたが、その中間報告を部会が受けて以後、同 WG は活動を休止しているので、再度 WG を活動させる必要があると思われるところである。
ネイティヴ教員が担当する特別編成クラス制（オーラル II として１年次後期に開講）は実施４年目に入り、当初１７年度は 1 名の教員が担当したが、１９年度は６名が担当し、全学部生を対象として８クラスを開講した。しかし、学部によってはクラスサイズの大小の差が顕著でありすぎ、２０年度は１クラス増やすと同時に、等しいサイズの特別編成クラスが開講できるような対策を模索中であるが、受講の資格として TOEIC６５０点を条件としているのも、学部によっては受講生の少ないクラスが生じる一因と思われる。
１９年度より、英語「アドバンスト科目」を国際コミュニケーションセンター所属の英語教員の担当で開始し、２０年度は年間１３コマを開講する。これは、高度な内容の授業を、英語文化領域・コミュニケーション英 語 領 域 ・応 用 英 語 領 域 の３領 域 に分 けて、２年 次 以 上 の学 生 に提 供 するもの
で、具体的には、English Project Work; Academic Writing; Preparation for TOEIC &TOEFL; Contemporary Academic Listening; Introduction to Ballads などである。
２－２．特別単位認定制度：
１年次に TOEIC700 点を取得した学生には、単位認定を申請すれば、２年次前期の「リーディング III」および「オーラル III」の２単位(ともに「優」)を認定しているが、２０年度はすでに１９年度の学生の申請に対して９６名の学生の単位を「優」認定した。また、１年次において米ワシントン大学および豪メルボルン大学での３週間の海外語学研修を修めた学生にも、研修の成績に応じてオーラル III（１単位）を認めている。
３．活動の状況（授業実施にあたっての工夫や問題点）
３－１．ピアレビュー
1英語部会では、ここ２～３年に亘って１２月、１月ごろに国際コミュニケーションセンターとの共催で、授業見学および相互批評会を催すなど、授業改善へ向けての活動を続けてきたが、次回のピア・レビューは平成２１年１１月ごろに実施することになっている。
３－２．クラスサイズ
英語は演習系科目であるにもかかわらず、外国語第 II（未修）に比べて、クラスサイズが平均して大きく（特に医学部医学科や再履修生の多いクラス）、４０名未満のクラスは皆無である。神戸
大生にとっての英語の重要度には疑いをはさむ余地はないので、少人数クラスの実現にむけての大学当局の理解を求めたいところである。
３－３．教室環境
平成１８年度からのカリキュラム改定に伴い、オーラル・クラスが増加したことにより、マルチメディ
ア対応の LL,CALL 室が不足してきており、LL 教室使用希望教員には抽選で対応しているというのが現状であり、しかも、LL 教室の機器類の老朽化がはなはだしい。しかし、CALL 室は、２０年度６月現在、計５室までに増え、さらに２１年度からは６室に増える予定であり、教室環境の改善が期待される。
４．今後の課題
好むと好まざるとに拘わらず、グローバライゼーションの進行とともに、コミュニケーション・ツールとしての英 語 の重 要 度 は、言 うまでもなく増 している。日 本 でも、企 業 が就 職 の内 定 の条 件 にTOEIC の一定以上の取得点を指定するようになったり、大学院入試に TOEIC 試験を利用するなどの大学も増えていることから、大学の英語教育と TOEIC 取得点とを直結して語ろうとする傾向が、最近めだつ。しかし、単にスキル的な語学能力を身に付けるためだけというならば、巷間の英会話学校に通えばすむことである。大学において一外国語を学ぶということは、その言語が所属する文 化をも理 解することであり、そのことによって学 習者のものの考え方や帰属 文化 を相対化することであり、それこそが国際化の真の姿であろう。では、神戸大学における、そのための英語教育はどうあるべきか――についての議論は、専任３４名、非常勤講師３７名、計７１名の教員のあいだでは煮詰まってはおらず、まだ共通の理解にまで達していないと思われるので、今後検討する必要があると思われる。

様式２（続き）項目・観点ごとの記述
基準５ 教育内容及び方法
５－１－②： 授業の内容が，全体として教育課程の編成の趣旨に沿ったものになっているか。
（観点に係る状況）平成１８年度から大幅なカリキュラム改定が行われ、リーディング、オーラルともに等しく重視する英語教育へと移行した。同時に、２年次において特別編成クラス（後期）やアドバンスト・クラス(２年次以上の前期および後期)などの、より高度な語学教育を提供する科目も開講された。
根拠資料
・シラバス
・学則
・授業概要集（平成１９年度版）
・国際コミュニケーションセンターのパンフレット（２００７年版、２００８年版）
５－１－③： 授業の内容が，全体として教育の目的を達成するための基礎となる研究の成果を反映したものとなっているか。
（観点に係る状況）教科書の WEB 入力や、シラバスにより、学生の側からみて、教員の研究が授2

業内容に反映されているかどうかを知ることができる。
根拠資料
・シラバス
・教科書
・参考書
・配布プリントなど
５－１－⑤： 単位の実質化への配慮がなされているか。
（観点に係る状況）予習を指示したり、小テストを頻繁に実施したり、レポート提出を義務付けたりしている。
根拠資料
・出席簿
・小テスト答案
・提出レポート
５－２－①： 教育の目的に照らして，講義，演習，実験，実習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり，それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法の工夫がなされているか。（例えば，少人数授業，対話・討論型授業，フィールド型授業，多様なメディアを高度に利用した授業，情報機器の活用，ＴＡの活用が考えられる。）（観点に係る状況）年間何度かのピアレビューを実施することによって、教授法の改善に資するようにしている。
また、留学生および語学教員が毎日詰めるハブ室(２室)に本学生が行き、外国語で発信してくるよう課題をだしたり、指導をしている。
また、LL 教室や CALL 教室に限らず、一般教室においても、ビデオ・DVD 教材利用、インターネット利用の授業が実施されている。
根拠資料
・ピアレビュー記録・国際コミュニケーションセンター・パンフレット（2007 年版、２００８年版）
・ハブ室勤務表・ハブ室利用者名簿
５－２－③： 自主学習への配慮，基礎学力不足の学生への配慮等が組織的に行われているか。
（観点に係る状況）オーラルの語学力の不足する学生には、休講の時間帯など、留学生の待機するハブ室に行き、オーラル力をつけるように指導している。
根拠資料
・ハブ室利用者名簿
・ハブ室教員・留学生勤務表
・国際コミュニケーションセンター・パンフレット（2007 年版、２００８年版）
５－３－②： 成績評価基準に従って，成績評価，単位認定が適切に実施されているか。
（観点に係る状況 ）これは、教員によって成績 評価 基準がまちまちであるというのが現状である。この問題を解決するには、共通教材の開発や、GPA 制度の導入などが考えられる。
根拠資料
・出席簿
・期末試験答案
・シラバス
・各教員の自己点検・報告書
3

基準６ 教育の成果
６－１－③： 授業評価等，学生からの意見聴取の結果から判断して，教育の成果や効果が上がっているか。
（観点に係る状況）各教員とも、学生からの評価・意見を、各自授業方法の改善のための参考にしている。
根拠資料
・学生による授業評価
・学生による授業評価の集計表

基準７ 学生支援等
７－１－②： 学習相談，助言（例えば，オフィスアワーの設定，電子メールの活用，担任制等が考えられる。）が適切に行われているか。
（観点に係る状況）英語教員のうち、国際コミュニケーションセンター所属の８名が週に一度１時間、語学学習の相談に応じられる態勢をとっている。また、国際コミュニケーションセンターの HP 上に各言語別に質問コーナーを設け、メールでの質問に応じている。英語部会の教員には、オフィス・アワーを設けている教員もおれば、学生にメールアドレスや研究室番号を教え、相談や質問に応じることにしている。
根拠資料
・国際コミュニケーションセンターHP
・国際コミュニケーションセンター・パンフレット（2007 年版、２００８年版）
・ハブ室利用者名簿
・ハブ室教員・留学生勤務表
・シラバス

4