（別紙様式４）
令和6年7月1日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日専門学校コンピュータ教育学
院

校長名

昭和56年4月18日

松谷 敏樹

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人渡邉学園

平成9年8月22日

渡邉浩令

分野
工業認定課程名コンピュータ専門課程

所在地
〒
（住所）
（電話）

810-0001
福岡市中央区天神４－５－５
092-761-6036

所在地
810-0001
福岡市中央区天神４－５－５
092-713-7443
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成 7(1995)年度

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
情報処理技術学科

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

IT社会に必要不可欠なプログラマ育成を目指し、ソフトウエア開発会社等との連携により、最新の専門知識の学習且つ実践的な自習を行う。学生の知識・技術・技能の質の向上を目指し、社会に資する人材育成を図る。

学科の目的

学科の特徴（取得 ●取得可能な資格：ITパスポート・基本情報技能者・応用情報技術者・情報セキュリティマネジメント他●将来目指す職業：フルスタックエンジニア・システムエンジニア・可能な資格、中退 フロントエンドエンジニア・バックエンドエンジニア●中退者数 6名 中退率 ４．１％ 中途退学者理由の主な理由：進路変更、経済的理由、家庭の事情、健康上の理
由、学力不足また、中退防止・支援のための取組として、カウンセリング・相談窓口の開設・家庭訪問・補講実施率 等）
修業年限

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
320 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

演習

実習

実験実技

‐ 単位時間‐ 単位時間‐ 単位時間‐ 単位時間‐ 単位時間‐ 単位時間

62 単位

30 単位

61 単位

1 単位

‐ 単位

‐ 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

82 人
146 人
■卒業者数 (C)：27
■就職希望者数 (D)：20■就職者数 (E)：20
■地元就職者数 (F)18■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
90■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
74■進学者数0■その他

留学生割合(B/A)
56 %
人人人人％％％
人

帰国等（令和5 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）㈱テクノ情報システム ㈱ケイエム ㈱ファンデーション他多数■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL0※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

http://www.ckg.ac.jp

受審年月：

評価結果を掲載したホームページＵＲＬ１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基
本方針
主な就職先である情報処理技術分野において、要求される先進的且つ実践的な知識・能力を有する人材を育成する為、「教育課程編成委員会」を核として、常に授業内容の改善を図る。又、質の向上を目指し、系列のソフトウエア開発会社大学の専門講師他と連携強化を図り、授業科目、内容、方法等の改善・工夫を継続して実行する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

上記(1)項の基本方針を確実に実施・運営していくため、この「教育課程編成委員会」を設置している。教育課程の編成を含め、実施内容の確認・改善を行い、全体の質の向上を図るべく、「自己評価委員会」と外部委員で構成する「学校関係者評価委員会」も設置している。この3委員会の運営は「学則」にも規定している。又、「教育課程編成委員会」はカリキュラム編成の「最終意思決定機関」とする旨を「教育課程編成委員会規則」に記載している。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年４月１日現在

名 前所属

任期

種別②岩根 典之広島市立大学 准教授

令和5年2月16日～令和7年2月15日（２年）

下野 雅芳株式会社キューブス 代表取締役

令和6年2月1日～令和8年1月31日（２年）

③

中村 俊介

株式会社しくみデザイン 代表取締役

令和6年2月1日～令和8年1月
31日（２年）③

岩木 健

株式会社HTSライズ
ﾃﾞｼﾞﾀﾙｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝｾﾝﾀｰ センター長

令和5年2月16日～令和7年2月15日（２年）

③

園田 直

日本電算システム株式会社 常務取締役

令和5年2月16日～令和7年2月15日（２年）

③

久原 四郎

日本電算システム株式会社 ﾁｰﾌｴﾝｼﾞﾆｱ

令和5年2月16日～令和7年2月15日（２年）

③

松谷 敏樹

専門学校コンピュータ教育学院
専門学校コンピュータ教育学院ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ 学院長

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）

永井 隆太

専門学校コンピュータ教育学院
専門学校コンピュータ教育学院ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ 募集部長

令和6年2月1日～令和8年1月31日（２年）

渡邊 博

専門学校コンピュータ教育学院
専門学校コンピュータ教育学院ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ 本部長

令和5年2月16日～令和7年2月15日（2年）

浜本 征二

専門学校コンピュータ教育学院 学科長

令和5年2月16日～令和7年2月15日（２年）

伴専門学校コンピュータ教育学院 学科長

令和5年10月1日～令和7年9月30日（１年）

小野 浩一

専門学校コンピュータ教育学院ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ 学科長

令和5年2月16日～令和7年2月15日（２年）

西田 政幸

専門学校コンピュータ教育学院ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ 学科長

令和5年2月16日～令和7年2月15日（２年）

塩川実都

専門学校コンピュータ教育学院メディアコミュニケーション
メディアコミュニケーションCG映像クリエイター学科 オブザーバー

昭彦※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （10月、2月か3月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年10月30日 16：00～18：00
第２回 令和6年 3月15日 16：00～18：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

AI技術にかかわる数学的知識の習得を目的とする科学を明確にした。また、今後求められる能力としてプレゼンテーション機能を重視して関連科目を新設した。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
大学の専門講師及び系列のソフトウエア開発会社等の外部委員を交えた「教育課程編成委員会」で選定したカリキュラムを、より実践的な学生教育が可能となる様、系列のソフトウエア会社等の外部講師による実習・演習を断続的に行う。年初に年度計画を策定し、連携協定書を締結する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記「教育課程編成委員会」の新語を経て構成されたカリキュラムには企業等の外部講師による実習・演習を想定した授業を組み込んでいる。教員と外部講師による審議で年間計画を策定しており、授業に際しては教員と外部講師による打合せで授業方法･学修成果の評価方法等を決定している。その授業終了後、学修成果の評価を踏まえ、教員が成績評価・単位認定を行っている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
システム設計についての疑義と演習を実施。実業務をシステムデザイン演習
日本電算システム株式会社
例にして、実践的な内容を短期集中で行う。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

情報処理産業分野における最新の知識・技術の指導を可能とし、併せて教員の資質・能力の向上の為、業界企業及び情報処理産業分野の有識者を講師とした教員研修を継続的に行う。本教員研修を計画的且つ着実に推進する為、「学則」に定め、「外部講師による教員教育訓練規程」も定めている。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「業界実務に必要な先進知識①」

連携企業等： 日本電算システム株式会社

期間：

令和5年8月22日

対象： 全教員

内容

担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
契約形態と守秘義務から請負・開発業務に関するスキル・開発環境の構築等の解説。

研修名：「業界実務に必要な先進知識②」

期間：

令和5年9月28日

内容

担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
地図アプリやカーナビ・車の自動運転実現のためには地図データが必要不可欠であり、整備するシステム開発に多くの企業太携わっている。日本電算システム㈱でその一部を担当しており地図システムの役割、整備システムの大まかな流れ等を解説。

研修名：「業界実務に必要な先進知識③」

期間：

令和5年11月13日

内容

担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
東京ガスの銅管管理業務システムのクラウド移行開発について解説。

研修名：「業界実務に必要な先進知識④」

期間：

12月

内容

担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
携わる案件に関する知識・開発業務に関するスキル・開発工程の流れを説明。教師が、生徒への就職を進める上で、現場で行っている作業を把握し、説明できるような内容。

研修名：「業界実務に必要な先進知識⑤」

連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電算システム株式会社

令和6年2月26日
対象： 全教員
担当講師が実際に現場で行っている作業・技術内容を守秘義務の許される範囲内で説明。
携わる案件に関する知識・開発業務に関するスキル・開発工程の流れを説明.。教師が、生徒への就内容
職を進める上で、現場で行っている作業を把握し、説明できるような内容。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 一般社団法人職業教育・キャリア教育財団
研修名： 新任教員研修
期間：

期間：

令和5年8月1日(火)～3日(木)対象： 新任教員

内容「学生・教員の為の実践心理」「専修学校と制度」「専修学校における職業教育」

研修名：

人権同和教育期間：

令和5年11月28日

内容

LGBTQの基本知識とトランスジェンダー(性同一性障害)当事者の困難について連携企業等： 福岡県専修学校各種学校協会
対象： 担当教員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 業界実務に必要な先進知識①

連携企業等： 日本電産システム株式会社

期間：

令和6年8月

対象： 全教員

内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識②

期間：

令和6年９月内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識③

期間：

令和6年１０月

内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識④

期間：

令和6年１２月

内容

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。

研修名：

業界実務に必要な先進知識⑤

期間：

令和７年２月連携企業等： 日本電産システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電産システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電産システム株式会社
対象： 全教員連携企業等： 日本電産システム株式会社
対象： 全教員

担当講師の経験に基づいた業界実務を紹介、先端知識の情報を得る。
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 一般財団法人職業教育・キャリア教育財団他
研修名： 「新任教員研修」
期間：8月

対象： 新任教員

内容「学生・教員の為の実践心理」「専修学校と制度」「専修学校における職業教育」など

研修名：「中堅教員研修」

期間：

9月

内容

新任への指導力他

研修名：「留学生担当教員研修会」

期間：

10月

内容

留学生の日本国内での就職指導及び、管理に関する研修及び制度や国の最新政策の情報を得る

研修名：「人権・同和問題について」

期間：

11月

内容

人権・同和問題に関する知識を深め、教師及び学生に対して道徳指導に役立てる

連携企業等： 一般財団法人職業教育・キャリア教育財団他
対象： 中堅教員
連携企業等： 福岡県専修学校各種学校協会
対象： 専門担当教員
連携企業等： 人権・同和教育研修会他
対象： 生活指導担当教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は、教職員による「自己評価委員会」の評価結果の妥当性・透明性を確保する為、外部の学校関係者が、各々の立場で教育機関としての社会性・公平性及び設備安全面等についても評価する。この評価結果は「事故評価委員会」にフィードバックされ、改善等に取組み学校全般の質の向上を図る。二つの評価委員会の結果はホームページに情報公開する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
専門分野に合致した教育理念・社会(業界)ニーズへの対応（２）学校運営
運営方針と事業計画・意思決定機能・業務効率化（３）教育活動体系化された職業教育・授業評価・教員の能力向上（４）学修成果
就職率/資格取得率向上・退学率低減（５）学生支援
進路/就職/相談/経済的・生活環境支援/教育環境整備（６）教育環境
教育施設/設備/体制整備・防災設備（７）学生の受入れ募集
募集対象機関への情報提供・適正な募集活動/入学選考（８）財務
財務基盤の安定性・収支計画の妥当性（９）法令等の遵守
法令遵守と適正運用・個人情報保護・自己評価実施と結果公開（１０）社会貢献・地域貢献
社会/地域貢献の実施・ボランティア活動の奨励/支援（１１）国際交流
適正な留学生受入・留学生指導体制※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
Google for Education の Classroom を導入し、教員と学生のコミュニケーションの円滑化を図るとともに、学修成果の見える化を行い成果を得ている。引続き、Chromebook活用など、クラス・授業運営研究を継続する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

任期

種別
企業委員

園田 直

日本電算システム株式会社 常務取締役

令和６年3月21日～令和８年3月20日（２年）

三宅 崇之

日本電算システム株式会社 担当部長

令和６年3月21日～令和８年3月20日（２年）

企業委員

令和６年3月21日～令和８年3
チーフエンジニア 月20日（２年）

企業委員

久原 四郎
渡邊 実佐

日本電算システム株式会社
平成7年3月 卒業生

令和６年3月21日～令和８年3月20日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.ckg.ac.jp/public.php
令和6年7月1日
公表時期：卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
系列のソフトウエア開発会社と永年に亘る連携により、専門エンジニアの出向教員としての受入や随時、講師として受け入れている。定期的な業務調整会議等により年間を通じ、教育活動及び学校運営について最新情報を共有している。外部の学校関係者をはじめ、広く本校をご理解いただく為、ホームページでの最新情報公開を継続する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
教育目標/理念・沿革（２）各学科等の教育
設置学科・入学資格・進級基準・卒業資格・目標資格/検定（３）教職員
専任教員・兼任教員・職員数（４）キャリア教育・実践的職業教育
系列ソフトウエア開発会社講師による学生実習/教員研修（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事・クラブ活動（６）学生の生活支援
居住/生活環境/生活相談/部活動/経済的支援/資格取得・進路就職（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務貸借対照表・資金収支計画書・消費収支計算書（９）学校評価
自己評価・学校関係者評価（１０）国際連携の状況
留学生の受け入れ（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.ckg.ac.jp/public.php
公表時期：
令和6年7月1日

授業科目等の概要（（コンピュータ専門課程 情報処理技術学科））
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業方法
配 授実
当単験
年 業
講 演 ・次位
実・ 時習学数 義 習 ・期 数実
技企業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1
通

4 △ ○

○

○

キャリアプラ 各種業界や職業観を学び、学生の職業選択を支援す 1ンⅠる。
後

1 ○

○

○

○

○

授業科目名

授業科目概要

学生のコミュニケーション能力の向上を目指した科目です。実践的なグループワークやグループディスカッションを通じて、効果的なコミュニケーション方法、チームワークの構築、リーダーシップの基礎などを学びます。様々な状況やテーマに基づいたグクラスワーク
ループ活動を経験することで、異なる視点を理解Iし、相手の意見を尊重しながら自己の意見を明確に伝える能力を養います。また、プレゼンテーションスキルや問題解決能力の向上にも焦点を当て、実社会で求められるコミュニケーションスキルの基礎を築きます。

1 ○

2

○

3

○ 情報社会学

IT業界における2030年問題及び2045年問題を取り巻 1
く内容を中心に未来への心構えを身に付ける。
前

1 ○

4

○ クラブ活動

クラブ活動を通し、コミニュケーション能力の向上 1を図る。（2単位）通2コンピュータ
学内システムの活用方法等を理解・習得する。
リテラシー

○

場所

教員

○ ○ ○

1前

1 ○ △

○

○

6

ビジネス能力検定 3 級の出題区分の『キャリアと仕事へのアプローチ』、『仕事の基本となる 8 つの意
ビジネス検定 識』、『コミュニケーションとビジネスマナーの基 1○
I本』、『支持の受け方と報告・連絡・相談』、「来 前客人の対応と訪問の基本マナー』について学習する。

3 ○ △

○

○

7

ビジネス能力検定 3 級の出題区分の『キャリアと仕事へのアプローチ』、『仕事の基本となる 8 つの意
ビジネス検定 識』、『コミュニケーションとビジネスマナーの基 1○
II本』、『支持の受け方と報告・連絡・相談』、「来 後客人の対応と訪問の基本マナー』について学習する。

1 ○ △

○

○

8

データサイエンスの基礎技術とその考え方を習得す
データサイエ る。その際に必要となる、統計学と機械学習の基礎 1○ンス基礎Ⅰ を学ぶことで、正しい数理処理の習得を目指す。（1 後単位）

1 ○ △○○

9○ ビジネス文書 基本的な「文章の作成」の操作を習得する。

1
前

2 △ ○

○

○

10○ 表計算

基本的な「ワークシートの編集」の操作を習得す 1る。
前

2 △ ○

○

○

11○ 情報検定対策

情報活用試験 3 級の出題区分の『パソコンの基礎』 1の内容について学習する
前

4 ○

○

○

12○

経済産業省後援 独立行政法人情報処理推進機構のITP 資 格 対 策
1
IT パスポート試験を取得するための知識を習得すⅠ後る。

4 ○

○

○

5 ○

13 ○

プログラミン Pythonを学習し、プログラミングの基礎技術習得を 1
グ基礎目標とする。
通6 ○ △○○

14○

アルゴリズム スクラッチを使用し、アルゴリズムの順次・分岐・ 1
Ⅰ繰り返しを学び、様々なアルゴリズムを理解する。 前

2 ○ △

○

○

15

○

アルゴリズム アルゴリズムで取得した知識をフローチャート化出 1
Ⅱ来るように理解する。
前

2 ○ △○○○ HTML・CSS

Webのフロントエンド側の技術を一通り学び、Webサイトの構築方法を学ぶ。
1・HTML通（主にHTML５）

6 △ ○

○

○

○ JavaScript

HTML/CSSの基礎知識を持つ学生を対象に、Web開発の次のステップとしてJavascriptの基本から応用までを学ぶことを目的としています。Javascriptの基本
1
構文、データ型、関数、オブジェクト、イベント処
後理、DOM操作などの核心的な概念について学びます。
さらに、非同期処理、Ajax、現代のWeb開発に必要なJavascriptの応用技術についても学びます。

4 ○○

○

○ VR演習仮想現実（VR）技術の基礎を学ぶ科目です。この科
目では、HMD（ヘッドマウントディスプレイ）の使用
1
方法、メタバースの概念、およびUnityなどのゲーム
後エンジンを使用したVRコンテンツの開発に焦点を当てます。

1 ○○

○

19 ○

学生のコミュニケーション能力の向上を目指した科目です。実践的なグループワークやグループディスカッションを通じて、効果的なコミュニケーション方法、チームワークの構築、リーダーシップの基礎などを学びます。様々な状況やテーマに基づいたグクラスワーク2
ループ活動を経験することで、異なる視点を理解II
通し、相手の意見を尊重しながら自己の意見を明確に伝える能力を養います。また、プレゼンテーションスキルや問題解決能力の向上にも焦点を当て、実社会で求められるコミュニケーションスキルの基礎を築きます。

4 △ ○

○

○

20 ○

キャリアプラ 各種業界や職業観を学び、学生の職業選択を支援す 2ンⅡる。
通

4 ○

○

○

プレゼンテー PowerPointの操作とプレゼンテーション技術を身に 2ション着ける。
前

2 △ ○

○

○

16

17

18

22

○

23

○ AI数学基礎

AIに必要な数学の基礎知識とその考え方を習得す 2る。
前

1 ○

○

○

24

現代の情報技術インフラストラクチャの主流であるクラウドコンピューティングの基礎から応用までを網羅的に学ぶためのものです。この科目では、クラ2○ クラウド技術 ウドサービスの基本的な概念、クラウドコンピュー前
ティングのアーキテクチャ、サービス提供モデル（IaaS、PaaS、SaaS）、およびクラウドのセキュリティに関する知識を学びます。

2 ○○○

25○

ITP 資 格 対 策 ITパスポート試験の試験範囲を習得する。試験対策 ２Ⅱを中心に行う。
前

4 ○○

○

26

基本情報技術者試験の試験範囲を習得する。
・プログラミング全般
・プログラムの処理の基本要素○ FE資格対策Ⅰ
・データ構造及びアルゴリズム
・プログラミングの諸分野への適用
・情報セキュリティの確保

2
後

4 ○○

○

27

○ LINUX概論

2
前

2 ○ △

○

○

Linuxによる、コマンド知識の習得などを行う。

28○

データベース リレーショナルデータベースについて学習し、RDBMS 2概論を使用しSQLについても学習する。
前

2 ○ △

○

○

29

○

データベースSQL知識を学び演習を行う。
演習

2後

2 △ ○○

○

30

○ 講究

卒業ゼミの研究テーマについて発表を行い、自身の 2理解を深めプレゼン能力を高める。
後

1 △ ○○○

31○

JAVAプログラ
Javaの基本構文を学習する。
ミング

4 ○ △○○

32○

システムデザ プログラム設計の成果物作成と、システム設計にお 2イン演習
いて必要な成果物が理解出来る事を目指す。
後○○33

動的なWebサイトを構築する総合演習的な科目です。
サーバーサイドの技術の基礎も導入し、データベー
2○ Web応用演習I スとの連携、フォームからのデータ収集と処理、前ユーザー認証など、動的なWebサイトに必要な機能の実装方法を学びます。

6 △ ○

○○

34

学生はチームを組み、実践的なプロジェクトに取り組むことで、実際の開発プロセスを経験し、問題解Web 応 用 演 習 決能力を養います。最終的には、学生たちが設計か 2○
IIら開発、デプロイメントまで一連の流れを体験し、 後実用的なWebアプリケーションを完成させることが目標です。

6 ○ △

○

○

合計

2通33 科目1△○

92 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
卒業要件：2年次の科目の全科目履修〈履修方法〉①以下の科目については、進路決定及び科目時間の/3以上の出席率である
１学年の学期区分事。
・キャリアプラン②以下の科目については、作品完成及び科目時間の2/3以上の出席率である事。
・Web応用演習Ⅰ、Web応用演習Ⅱ③上記以外の科目については定期考査にて44点以上呼び科目時間の2/3以上１学期の授業期間の出席率である事。
履修方法：1年次、2年次の科目の全科目履修学年対象の全科目において定期考査にて44点以上及び科目時間の2/3以上（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

4期

8週