学則

東 九 州 短 期 大 学

東九州短期大学学則第１章 総則（目的）
第１条

本学は、浄土真宗の精神を基盤とし、教育基本法及び学校教育法に従って高度の一般教育並びに専門教育を教授・研究することを目的使命とし、知徳の合一、応用能力の伸長をはかり、新時代にふさわしい健全有為な人材の育成につとめる。併せて開かれた大学として門戸を広く社会に開放し、地域社会の文化の向上発展に寄与せんとするものである。

２ 本学に設置する学科における人材の育成に関する目的並びに教育研究の目的は次の通りである。
幼児教育学科における教育は、人間形成において、最も基礎的かつ重要な意味を持つ幼児期にある人間の全人的成長を支える保育者、教育者の養成を目的とする。目標については、次の通りである。
(1)幼児期の児童の心的並びに身体的発達過程に精通した子育てのスペシャリストを養成する。
(2)福祉と教育両面での援助・指導助言ができる育児の専門家を育成する。
(3)親の育児を支援し、保育に貢献できる人材を育成する。
(4)社会情勢に対応できる保育者としての能力の涵養を図る。
（目標達成と評価）
第２条 本学は、常に教育研究水準の向上を図り、前条の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
２ 前項の点検及び評価を行うにあたっての項目の設定、実施体制等については別に定める。
３ 本学は、教育研究等の総合的な状況について、学校教育法施行令第 40 条で定める期間ごとに、文部科学大臣の認定を受けた認証評価機関による評価を受けるものとする。
（教育内容等の改善）
第３条 本学は、授業内容及び方法の改善を図るための委員会を設け、研修及び研究を実施する。
２ 前項の委員会については、別に定める。
第２章 学科、学生定員及び修業年限（学科及び学生定員）
第４条 本学において設置する学科の学生定員は次のとおりとする。
学科

入学定員

総定員

幼児教育学科40 名

80 名（修業年限及び在学年限）第５条 本学の修業年限は 2 年とする。
２ 学生は 4 年を超えて在学することはできない。
第３章 学年、学期及び休業日（学年）
第６条 学年は 4 月 1 日より始まり翌年 3 月 31 日に終わる。
（学期）
第７条 学年を次の 2 学期に分ける。
前期

4 月 1 日から 9 月 30 日まで

後期

10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで
1

（休業日）
第８条 休業日は次の通りとする。ただし、学長が必要と認めた際は休業日に於いても授業を課することがある。
(1)国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する日(2)日曜日(3)春期休業日

3 月 24 日から 3 月 31 日まで(4)夏期休業日

8 月 7 日から 9 月 10 日まで(5)冬期休業日

12 月 25 日から 1 月 8 日まで

２ 前項の規定にかかわらず学長が必要と認めたときは休業日とすることがある。
３ 学外での実習等を休業中に実施することがある。
第４章 入学、退学、及び休学等（入学の時期）
第９条
２

入学の時期は学年の初めとする。転入学、再入学の場合も同様とする。
前項の他にも、学期の区分に従い入学することができる。

（入学資格）
第 10 条 本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
(1)高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者(2)通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者(3)文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(4)外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者、又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者(5)文部科学大臣の指定した者(6)専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であること、その他の文部科学大臣が定める基準を満たす者に限る）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が別に定める日以後に修了した者(7)個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳以上の者(8)高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規定による大学入学資格検定に合格した者を含む。）（入学の出願）第 11 条 本学に入学を志願する者は、本学所定の書式に検定料を添えて提出しなければならない。
２ 前項の提出の時期、方法、提出すべき書類等については、別に定める。
（入学の選考）第 12 条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。
（入学手続き及び入学許可）
第 13 条 前条の選考により合格の通知を受けた者は、所定の期日までに誓約書その他本学所定の書類、入学金を添えて提出しなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続きを完了した者に対して入学を許可する。
３ 学長は、正当な理由がなく前項に規定する手続きをしない者については、入学の許可を取り消すことができる。
2

（転入学・再入学等）
第 14 条 本学に転入学、再入学を志願する者があるときは、審査の上、教授会の議を経て、学長が相当年次に入学を許可することがある。
２ 前項の転入学、再入学に関する出願及び選考方法については、別に定める。
３ 前項の規定により転入学、再入学を許可された者の既に修得した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。
（退学）
第 15 条 退学しようとする者は、退学願を提出し、学長の許可を受けなければならない。
（休学）
第 16 条 疾病その他やむを得ない事情により、３ヶ月以上修学することのできない者は、学長の許可を得て休学することができる。
（休学期間）
第 17 条 休学の期間は 1 年を超えることはできない。但し、特別の事由があるときは許可を得て更に 1年以内に限り休学することができる。
２ 休学の期間は通算 2 年を超えることができない。
３ 休学の期間は在学年限に算入しない。
（復学）
第 18 条 休学許可期間満了の者、又は休学期間中においてもその理由が消滅した者は、復学願を提出し、学長の許可を得て復学することができる。
（除籍）
第 19 条 次の各号の一に該当する者は、教授会の議を経て、学長が除籍することができる。
(1)第 5 条第 2 項に定める在学年限を超えた者(2)第 17 条第 2 項に定める休学期間を超えてなお修学できない者(3)授業料等納入金の義務を怠り、督促を受けてもなお納入しない者(4)長期にわたり行方不明の者（復 籍）
第 20 条除籍された者のうち、次の場合にあっては、除籍後 6 月以内に限り教授会の議を経て、復籍することができる。
(1)長期間にわたり行方不明により除籍された者が、復籍を願い出た場合(2)授業料等未納により除籍された者が、未納授業料等を納入し、復籍を願い出た場合
第５章 教 育 課 程（教育課程及び授業科目）
第 21 条 本学の教育課程は、別表第１のとおりとする。
（教職課程等の授業科目）
第 22 条

前条に定めるもののほか教育職員免許法施行規則に定める教職に関する専門教育科目並びにその他の資格取得に必要な専門教育科目を置く。

２ 授業科目の種類及び単位数等は、別表第２のとおりとする。
（履修科目の配分）
第 23 条 学生は、基礎科目は主として第 1 年次に、専門科目は 2 箇年に適宜に配分して履修するものと3する。但し、特設科目については、2 箇年を通じて履修するものとする。
２ 本学卒業に必要な修得単位数の内訳は次の通りとする。
建学の精神に基づいた特設科目 アセン
ブリーアワー（礼拝）1 単位、基礎科目中一般教養科目から計 8 単位以上、外国語科目 2 単位、体育・スポーツ科目 2 単位、専門科目については 50 単位以上、合計 63 単位以上を修得しなければならない。
（教員免許状の要件）
第 24 条 幼稚園教諭二種免許状を取得しようとする者は、第 23 条第 2 項の規定を充足し、かつ教育職員免許法及び同法施行規則に定められた所要の単位を修得しなければならない。
（保育士資格の要件）
第 25 条 保育士資格を取得しようとする者は、第 23 条第 2 項の規定を充足し、かつ児童福祉法及び同法施行規則に定められた所要の単位を修得しなければならない。
（授業の方法）第 26 条 本学における授業は、講義、演習、実習又は実技のいずれか、又はこれらの併用により行うものとする。
２ 前項の授業において、メディアを利用して行うことがある。
（履修登録）
第 27 条 学生は、毎学期の開講前に履修すべき授業科目を登録しなければならない。
２ 学生は、前項により登録した授業科目以外の授業科目を履修し、又は単位を修得することはできない。
（授業期間）
第 28 条 学生の授業日数は定期試験等の日数を含め 35 週にわたることを原則とする。
（単位の計算方法）
第 29 条 各授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の各号の基準により計算するものとする。
(1)講義については 15 時間の授業をもって 1 単位とする。但し、別に定める授業科目については30 時間をもって 1 単位とする。
(2)演習については 30 時間の授業をもって 1 単位とする。但し、別に定める授業科目については15 時間をもって 1 単位とする。
(3) 実習及び実技については 30～45 時間の授業をもって 1 単位とする。
(4)一の授業科目について、講義、演習、実習又は、実技のうち 2 以上の方法の併用により行う場
合については、前掲各号の組み合わせに応じ、別に定める時間をもって 1 単位とする。
(5)卒業研究、卒業制作等の授業科目については、学修の成果を評価し、所定の単位を与えることができる。
（成績の評価基準）
第 30 条 試験等による成績の評価は、秀（ＡＡ）・優（Ａ）・良（Ｂ）・可（Ｃ）・不可（Ｄ）の５段階とし、不可（Ｄ）を不合格とする。
２ 成績と評価基準は、次のとおりとする。
成績

評

価

１００－９０点

秀 （ＡＡ）

８９－８０点優 （ Ａ ）

７９－７０点良 （ Ｂ ）
4

６９－６０点

可 （ Ｃ ）

５９－ ０点不可（ Ｄ ）

３ 本章の定めるもののほか、成績評価に必要な事項は別に定める。
（卒業の要件）
第 31 条 本学を卒業するためには、学生は 2 年以上在学し、第 23 条第２項に定めるところにより 63 単位以上を修得しなければならない。
（卒業）
第 32 条 前条の要件を満たした者には、教授会の議を経て、学長が卒業を認定する。
（学位の授与）第 33 条 前条の規定により卒業した者には、短期大学士の学位を授与する。
（資格の取得）第 34 条 本学において取得することができる免許状及び資格は次のとおりである。
〈 学科 〉〈 免許状の種類及び資格 〉

幼児教育学科

幼稚園教諭二種免許状
保育士資格
保健児童ソーシャルワーカー資格
社会福祉主事任用資格

２ 前項に定める免許状及び資格に必要な単位数等については別表通りとする。
（他の短期大学又は大学における授業科目の履修等）
第 35 条本学は、教育上有益と認めるときは、学生が他の短期大学又は大学において履修した授業科目について修得した単位を、30 単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

２ 前項の規定は、学生が外国の短期大学又は大学に留学する場合に準用する。
（他の短期大学又は大学以外の教育施設等における学修）第 36 条本学は、教育上有益と認めるときは、他の短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修、その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。

２

前項により与えることができる単位数は、前条第１項及び第２項により修得したものとみなした単位数と合わせて 30 単位を超えないものとする。

（入学前の既修得単位の認定）
第 37 条 本学は、教育上有益と認めるときは、学生が入学する前に他の短期大学又は大学において履修した授業科目について修得した単位を、30 単位を超えない範囲で、入学後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

第６章 入学検定料、入学金、授業料その他の費用（検定料等の金額）
第 38 条 本学の入学検定料、入学金、授業料その他の費用の金額は次のとおりとする。
（単位：円）5区 分

幼児教育学科

入学検定料

28,000

入 学 金

210,000

授 業 料

720,000

施設設備費

90,000

教育充実費（実習費）

120,000（授業料の納入期）
第 39 条 授業料その他の費用は 2 期に分けて納入しなければならない。但し、特別の事情があると認められた者は、申請により延納、分納または減免を認めることがある。
納期 前期 4 月 25 日まで
納期 後期 9 月 25 日まで（休学の場合の授業料）
第 40 条 休学を許可された者については、休学した月の翌月から復学した月の前月までの授業料その他の費用を免除する。
（退学及び停学の場合の授業料）
第 41 条 退学した場合や除籍又は退学・停学を命ぜられた場合は、その学期の授業料その他の費用は徴収する。
（復学の場合の授業料）
第 42 条 復学した者は、復学した月から当該期末までの授業料その他の費用を復学した月に納入しなければならない。
（学年の中途で卒業する場合の授業料）
第 43 条 学年の中途で卒業しようとする者は、卒業見込みの月まで授業料その他の費用を納入するものとする。
（納付した授業料等）
第 44 条 一旦納付された入学検定料・入学金は原則として返付しない。また、一旦納付された授業料その他の費用は、4 月 1 日以降は原則として返付しない。
第７章 教 職 員 組 織（教職員組織）第 45 条 本学に学長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務長、事務職員を置く。ただし、教育研究上の組織編成として適切と認められる場合には、准教授、講師、助教又は助手を置かないことができる。
２ 前項のほか、副学長、学科長、その他必要な職員を置くことができる。
３ １、２項の教職員の職務はつぎの通りである。
（１） 学長は校務をつかさどり、所属職員を統督する（２） 副学長は、学長を助け、命を受けて校務をつかさどる（３） 学科長は、学長を助け、当該学科に関する校務を行う（４） 教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の特に優れた知識、能力及び実績を有6する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する（５） 准教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の優れた知識、能力及び実績を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する（６） 講師は准教授に準ずる職務に従事する（７） 助教は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の知識及び能力を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する（８） 助手は、その所属する組織における教育研究の円滑な実施に必要な業務に従事する（９） 事務長は学内の一般事務をつかさどる（１０）事務職員は教務、庶務、会計、その他の事務に従事する
第８章 教 授 会（教授会）
第 46 条 本学に重要な事項を審議するために教授会を置く。
２ 教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
（１）学生の入学、卒業及び課程の修了（２）学位の授与（３）前２項に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
３ 教授会は、前項に規定するもののほか、教育研究に関する事項について学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。
（教授会の構成）
第 47 条 教授会の組織には、准教授その他の職員を加えることができる。
（その他）
第 48 条 本章の定めるもののほか、教授会に関し必要な事項は別に定める。
第９章 科目等履修生・委託生（科目等履修生・委託生）
第 49 条 本学の特定授業科目の履修を希望する者があるときは、本学の教育に支障がない限りにおいて科目等履修生及び委託生として履修を許可することがある。
２ 科目等履修生及び委託生には、本学学則第 30 条及び第 32 条の規定を準用して単位を与えることができる。
３ 科目等履修生及び委託生に関して必要な事項は別に定める。
第１０章 賞

罰（表彰）
第 50 条 学長は、他の模範となる学生を、教授会の議を経て、表彰することがある。
（懲戒）第 51 条 学長は、教育上必要と認める学生に、教授会の議を経て、懲戒を加えることがある。
２ 前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。
３ 前項の退学は次の各号の一に該当する学生に対して行う。
(1)性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2)学力劣等で成業の見込みがないと認められる者
7

(3)正当な理由がなくて出席常でない者(4)本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
第１１章 図 書 館（図書館）
第 52 条 本学に図書館を置く。
２ 図書館の管理運営その他必要な事項は別に定める。
第１２章 厚生施設（学生寮）
第 53 条 本学に学生寮を置く。
２ 学生寮に関する規則は別に定める。
第１３章 公 開 講 座 等（公開講座等）
第 54 条 本学において地方文化の向上発展に資するため適宜地方の実情に即した公開講座、講習会、展示会等を開催することがある。
第１４章 附属機関（附属機関）
第 55 条 本学に附属機関を置く。
（１）地域連携子ども教育研究センター
２附属機関に関する規程については別に定める
附 則
この学則は昭和 42 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 44 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 47 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 49 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 50 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 52 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 53 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 54 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 55 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 56 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 58 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 59 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 62 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は昭和 63 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成元年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 2 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 3 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 4 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 5 年 4 月 1 日から施行する。
8

この改正は平成 6 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 8 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 9 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 10 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 11 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 13 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 14 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 15 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 17 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 18 年 2 月 10 日から施行する。
この改正は平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
この改正は平成 19 年 4 月 1 日から施行する
この学則は平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 22 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 24 年度の入学者から適用し、現に在学する学生には、従前の学則とする。
この学則は平成 25 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 26 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 28 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 31 年度の入学者から適用し、現に在学する学生には従前の学則とする。
この学則は令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は令和 3 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は令和 4 年 4 月 1 日から施行する。

9

別表 1
特設科目
アセンブリーアワー（礼拝）1 単位
基礎科目

単位数
卒業
授 業 科 目

必修

選択

備

要件
単位数

一 般 教 養 科 目

基 礎 科 目

教学

Ⅰ

宗教学

Ⅱ

2

文学

2

哲学

2学

2

日 本 国 憲 法

2

歴史学

2

経済学

2

社 会 心 理 学

2生

学

2

仏

外国語科目

2

宗教

物環

境科学

2

地学

概論

2

化学

概論

2生

活科学

2

人 間 関 係 論

2

文章言語表現2ｷｬﾘｱﾌﾟﾗﾝﾆﾝｸﾞ

2

食2と健康

英語(英会話)

2

6
単位
必修

２

韓国語

2中国語

2

体育・スポ

健康スポーツⅠ

1

１

理論ーツ科目

健康スポーツⅡ

1

１

実技

計

6

38

10考

専門科目

単位数
卒業
授業科目

必修

選択

要件
単位数

教

職

概論

保育

原理

教

育原理

2
2
2

専
門

子 ど も 家 庭 福 祉

2

50 単社

祉

2

位以上

支

援

1

会

福科

子

育て社

会

的

養護

Ⅰ

2

社

会

的

養護

Ⅱ

1

子

どもの心理

2

目

子 ど も の 心 理 Ⅱ

2

子ども家庭支援の心理学

2

子 ど も の 理 解 と 援 助

1

子

2

どもの保

健

子 ど も の 健 康 と 安 全1子 ど も の 食 と 栄 養 Ⅰ

1

子 ど も の 食 と 栄 養 Ⅱ

1

子 ど も 家 庭 支 援 論

2論

2

特別支援を必要とする子どもの理解 A

1

教育課

程

特別支援を必要とする子どもの理解 B

1

幼康

1

幼 児 と 人 間 関 係

1

幼児と環境

1

幼児と言葉

1

幼児と表

現

1

保育総論

1

保育内容（健康）の指導法

1

保育内容（人間関係）の指導法

1

保育内容（環境）の指導法

1

保育内容（言葉）の指導法

1

保育内容（表現Ａ）の指導法

1

児と内

健

容

保育内容（表現Ｂ）の指導法

1

乳2

児

保育Ⅰ

11

備考

Ⅱ

1

法

2報

1

幼 児 理 解 と 教 育 相 談

2

ピアノⅠ

1

ピアノⅡ

1

伴奏法Ⅰ

1

伴奏法

Ⅱ

1

子 ど も と 音 楽 Ⅰ

1

子 ど も と 音 楽 Ⅱ

1

音楽表現（リトミック）

1

図画

工作

1

幼児体

育

1

言語遊び

1

乳児

教
子保育
ど育
方もと情教

育実

習

Ⅰ

2

教

育実

習

Ⅱ

2

教

育指導

1

保育実習Ⅰ（保育所）

2

保 育 実 習 Ⅰ （ 施 設 ）2

保 育 実 習 指 導 Ⅰ

2

保育実習Ⅱ（保育所）

2

保 育 実 習 Ⅲ （ 施 設 ）2

保育実習指導Ⅱ（保育所）

1

保育実習指導Ⅲ（施設）1

保育・教職実践演習（幼稚園）

2

情報

情報

実

習処
処

理論

1

演

習

1

理心の教

育

2

真宗

保育

2

医学

一般

2

ル

3ゼミナ
計ー

1676

12

カウンセリングを含む

卒業研究、卒業制作
50

別表２

単位数
授業科目

必修

選択

備
必要単位数

日本国憲法

2

2

健康スポーツⅠ

1

1

健康スポーツⅡ11

英語（英会話）

2

2

情報処理論

2

情報処理演習1

2

教職に関する専門教育科目

幼児と健康

1

1

幼児と人間関係

1

1

幼児と環境

1

1

幼児と言葉

1

1

幼児と表現

1

1

保育内容総論1

1

保育内容(健康)の指導法

1

1

保育内容(人間関係)の指導法

1

1

保育内容(環境)の指導法

1

1

保育内容(言葉)の指導法

1

1

保育内容(表現 A)の指導法

1

1

保育内容(表現 B)の指導法

1

1

教育原理

2

2

教職概論

2

2

子どもの心理2

2

特別支援を必要とする子どもの理解 A

1

1

特別支援を必要とする子どもの理解 B

1

1

教育課程論

2

2

教育方法

2

2

幼児理解と教育相談22

教育実習指導

11

教育実習Ⅰ

22

教育実習Ⅱ

22

保育・教職実践演習（幼稚園）

2

2

心の教育

2

2

43

計13

143考