一般社団法人 日本看護系学会協議会
看護系学会誌編集における倫理推進事業

論文投稿ハンドブック−不適切な行為を避けるために−ver.1.0はじめに学問の発展に研究は欠かせません。看護学においても、今行っている看護をよりよいものにしていくには看護研究が欠かせません。そして、研究の成果は必要とする人に伝わらなくては役割を果たせません。
したがって、論文の執筆は、研究者にとって重要な活動です。
多くの時間と労力を費やした研究の成果を広く世の中に発表する際には、さまざまな決まりごとに沿うことにより、効果的に広めることができます。
しかしながら、この決まりごとは十分に日本の看護界に普及しているとは言えず、知らないあるいは理解が不十分なゆえに思ってもいなかった指摘を受けてしまうことがあります。
日本看護系学会協議会では 2019 年に、会員学会の編集委員長を対象に学会誌編集における倫理上の課題に関するアンケート調査を行い、30 学会の編集委員長から回答をいただきました。その結果、不適切な投稿や、論文作成があり、編集委員長が頭を悩ませていることがわかりました。さらに、それらの原因は、本人の知識不足であると考えている編集委員長がもっとも多いことがわかりました。
そこで、本協議会ではこの論文投稿ハンドブックを作成いたしました。看護系学会の会員の皆様が、研究成果を論文として投稿する前にまず手に取っていただきたいと思っています。また、大学院での授業にも役立てていただければ幸いです。

2021 年３月
一般社団法人 日本看護系学会協議会
論文投稿ハンドブック作成プロジェクトメンバー

池松裕子（担当理事）

秋元典子

江川幸二

佐々木幾美

目

次はじめに
研究論文作成・投稿における倫理の基本的考え方

p. 1

二重投稿の禁止

p. 2

分割投稿について

p. 3

引用・転載

p. 4

自分の論文を引用するとき（自己剽窃・自己盗用）

p. 5

オーサーシップ

p. 6

おわりに

p. 7

参考文献

p. 8

研 究 論 文 作 成 ・ 投 稿にお ける
倫 理 の 基 本 的 考え方
倫理とは「人間の行動の善し悪しの基準」を意味します。したがって研究倫理とは研究者が研究という行動を行う際の善し悪しの基準といえます。研究倫理というと研究参加者への倫理的配慮を思い浮かべる場合が多いですが、本ハンドブックでの研究倫理は、主として研究成果公表時に研究者が知っておくべき決まりごとについて説明します。
では、なぜ研究成果公表時の研究倫理が必要なのでしょうか。文部科学省は 2014 年に「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」を公表していますが、これを作成するに至った理由として、研究者のデータ改ざんなどの不正行為事例が多発したことがあげられます。研究不正自体も許されませんが、こうした研究不正によって公表された論文が、ひとびとの生活や健康に大きな影響をもたらしたのです。また、研究不正が明るみになったことで、研究者や研究活動そのものに対する人々の信頼性も大きく損なわれました。したがって、研究内容やデータ分析プロセス、研究成果を公表する際に研究者が遵守すべきことや規範を定め、予防策も含めたガイドラインの作成が急務だったのです。
ガイドラインで示されている特定不正行為は、「捏造」「改ざん」「盗用」の 3 つです。
「捏造」とは存在しないデータ、研究結果等を作成すること、「改ざん」とは研究資料・機器・過程を変更する操作を行い、データ、研究活動によって得られた結果等を真正でないものに加工すること、「盗用」は他の研究者のアイディア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を当該研究者の了解又は適切な表示なく流用すること、とされています。当然のことながら、こうした不正行為が明らかになった場合は、その研究者は公表した論文を撤回するだけでは済まず、所属機関による懲戒処分を受けるなど社会的な制裁を受けることになります。またそうした処分は当該研究者だけではなく、その共同研究者や管理責任者、所属機関など周囲に対してもなされ、大きな影響を及ぼすことになります。
ガイドラインでは、後述する「二重投稿」や「不適切なオーサーシップ」などは、各研究分野においての不正行為が疑われた事例や国際的な動向をふまえて、対応方針を示していくことが望まれるとしています。つまり、研究者や研究分野によって、不正行為と断定する人もいれば、不適切ではあるが、不正行為とまでは断定できないと考える人もおり、「グレイゾーン」にあるといえます。
看護学の領域においても現時点では学会によって、明確に不正とはいえない「グレイゾーン」の行為を研究不正として含めているところとそうでないところがあるのは、こうした事情によると考えられます。しかし日本看護系学会協議会は、日本の看護界を代表する学術的な連合体ですので、看護学という専門分野として、ある程度の統一的な見解を示す必要があると考え、このハンドブックを作成しました。したがって、本ハンドブックで扱うのは特定不正行為以外の不適切な行為を中心としています。

1

二重投稿の禁止ある学術誌に投稿した論文を、その採否が決まらないうちに他誌に投稿することを「二重投稿」といいます。ひ
とつの学術誌に投稿して、残念ながら「掲載不可（不採用）」と判定された場合にのみ、その後改めて別の学術誌に投稿します。
ただし、卒業論文・修士論文・博士論文（機関リポジトリに全文公開済みの論文は除く）、科学研究費等の研究助成金報告書、事業報告書、商業誌 / 情報誌 / ニュースレターの紹介記事、学会学術集会・研究会の抄録集などで発表した研究を加筆・修正して論文投稿した場合は、通常、「二重投稿」とはみなされません。抄録集や報告書の場合には、すでに学会発表あるいは報告書として公表したものであることを明示する必要があります。これについては学術誌によって多少の差異がありますので、投稿時には投稿先学術誌編集委員会に問い合わせをしてから投稿されることをお勧めします。
また、研究知見を国内外に広く届けたい場合、異なる言語で同じ内容の論文を発表することがあります。この場
合は投稿前に、双方の言語の投稿候補学術誌に、異なる言語での論文を投稿考慮中であることを投稿候補の雑誌名を含めて伝え、投稿してもいいかどうか、問い合わせることをお勧めします。
このように、二重投稿の定義については一定したものはありません。例えば、すでに論文として発表したデータにいくつかのデータを追加して再分析した場合などは、学会誌によって判断が分かれるかもしれません。追加データの数や、再分析結果と初回分析結果との違いによっても判断が異なるでしょう。いずれにしろ、再分析であることを投稿前に投稿先の学術誌編集委員会に連絡し、投稿の可否について相談することをお勧めします。
学術誌に論文投稿する場合、できるだけ早く掲載可という結果を手にしたいと願うことは、誰にとっても自然なことだと思います。特に、学術誌への掲載が博士の学位申請に必須な場合には、いつ掲載可の通知をいただけるかで学位申請時期が左右されるためできるだけ早くとの願いは強くなってきます。このような願いから、ひとまず二誌以上の学術誌に同時に投稿し、最短で掲載可となった学術誌以外の学術誌の編集委員会に辞退を申し出るという方法を採りたくなるかもしれませんが、このような行為は「二重投稿」に相当し、不適切な行為と言えます。
なぜ「二重投稿」が不適切な行為といわれるのか、その理由をいくつか挙げてみます。まずは、「二重投稿」が行われると複数の学術誌が気づかぬまま同一論文を掲載してしまうことになり、重要視されるべきオリジナリティが失われてしまうからです。次に、著作権の帰属の問題が起きてきます。掲載された論文の著者には、通常その著作権を学術誌に委譲することが求められます。そうなると、著作権の委譲先が複数存在するという困った事態が起きてしまいます。さらには、同一原稿の査読と編集という不要なことに、複数の学術誌の査読者や編集委員会が多くのエネルギーや時間を費やすことになってしまいます。最後に、研究業績の不当な水増しにつながる可能性があります。くれぐれも複数の学術誌への同一論文の同時投稿は慎んでください。

2

分 割 投 稿につ い て
大規模な調査や、複数の目的をもって行う実験では、その結果を複数の論文にして発表したほうが適切な場合があります。それらの論文は、同雑誌あるいは異なる雑誌に投稿しますが、その際には以下の点について注意する必要があります。
まず、本当に複数の論文にする必要性があるのかどうかをよく吟味します。最初から複数の目的をもって行った調査や実験であれば、それぞれの目的に沿って、結果および考察を論じていくため、複数の論文が必要となります。
もし、このような必然性がなく、単に文字数制限を超えてしまうから、とか、自分の業績としての論文数を増やしたいという理由であれば、それは「サラミ投稿」と呼ばれ、不適切な行為になります。
ただし必然性というのは、客観的な評価基準があるわけではありませんので、個々の雑誌によって多少判断が異なります。ですから、投稿者に求められるのは、一回（または一連）の調査あるいは実験等から得られたデータを、視点を変えて分析した結果を論文にしていることを、論文内および編集委員長へのカバーレターの両方に明示し、投稿先の学術誌の編集委員会が判断できるような情報を提供することです。例えば、「今回の調査（あるいは実験等）
では、○○○、×××、△△△についてデータ収集したが、本論文においては、●●を目的に、〇○○と ××× の関連についてのみ報告する」「本論文は▲▲▲の大規模調査のうちの一部についての分析である」など、研究の全体像がわかるように明記します。
次に、投稿は同時に複数ではなく、まず一本だけ投稿することをお勧めします。それが受理されたら、その論文を引用文献として用い、本文中に「こういう理由で分割して複数の論文にした」と正当であることがわかるように記載します。これは同じ雑誌に投稿する場合でも同様です。その際、匿名性を保持するため、先に受理された論文の引用情報は (xxxxx, 2021) など、伏字にしておきます。文献リストも同様に伏字にしておきます。論文が採択されたら、著者校正の段階で正確な書誌情報を書きます。そして、編集委員長宛てのカバーレターには、分割投稿である旨に加え、先に受理された論文の雑誌名・巻・号等の書誌情報を書いておきます。
安易な分割投稿は、研究結果の解釈をゆがめることにつながる可能性があり、文章も重複し酷似しがちになり、自己剽窃（ひょうせつ）・自己盗用（後述）の危険性も高まります。また、単なる業績稼ぎと解釈されれば、自身の評判を落とすことになります。十分に必要性を検討し、あらかじめ投稿先の学術誌編集委員会に問い合わせることをお勧めします。

3

引用・転載ほかの研究者の論文に書かれている内容を、自分の論点をサポートするために本文内に使用することを「引用」といい、図や表をそのまま掲載することを「転載」といいます。
一般的に、引用するのは研究結果です。ですので、結果をしっかり読み取り、間違いのないように、そして誤解を生むような表現にならないように、自分の論文の中に取り込みましょう。そのためには、抄録や要旨のみでなく、必ず論文全文を読み、研究の質もクリティークしたうえで引用する必要があります。
研究論文作成においては、他論文の「はじめに」や「考察」に書かれている著者の考えを引用することはあまりありません。もし引用する場合は、それが自分の考えなのか、引用文献の著者の考えなのかがはっきりわかるように区別します。
引用する場合には、極力自分のことばで言い換え、もとの論文に書かれた文章そのままを転記しないようにします。もしどうしてもそのまま転記する必要がある場合は、投稿規程に従い、「」あるいはで囲みます。

研究結果が論文として発表されているということは、広く活用してもらうことを意図しているはずですので、引用する場合は著者の許諾は必要ありません。その代わり、投稿する雑誌の投稿規程に沿った形で出典を明示します。
その際、著者の氏名やタイトル、雑誌名、巻号頁は、絶対に間違いのないように注意してください。文献データベー
スに書かれている書誌情報は間違っている場合があります。必ず論文本体で確認する必要があります。
一方、図表は、よりオリジナル性が高いものとされています。どうしても図表そのものを自分の論文に掲載したい場合は、出版社あるいは著者の許諾を得る必要があります。場合によっては出版社がその手続きをしてくれることもありますが、学術誌などでは投稿者自身で許諾を得ます。そして、一般的にはその図表の下に「[ 原作者の氏名 ][ 元の掲載論文名 / 書籍名 ][（書籍の場合は）頁番号 ] から著者の許可を得て転載」と書きます。図表のみの転載の場合は、引用文献リストには含めなくて構いません。もし、その図表だけでなく、研究結果についても本文で引用している場合は「〇〇氏から許可を得て転載（文献番号あるいは著者と発行年）」と書き、文献リストに含めます。
図表は本来、そっくりそのまま掲載すべきなのですが、どうしても自分の論文の文脈に合わせて改変したい場合は、それも著者に許諾を得る必要があります。そして、「一部改変して転載」と明記します。研究結果の引用と違い、図表の無断転載は特定不正行為である盗用に該当します。くれぐれも注意が必要です。
自分の研究の意義を主張したり、結果についての考察を論理的に展開したりするためには既存の文献を引用することが役に立ちます。ただし、研究論文に図表を転載することはあまりありません。極力オリジナルの図表を作ることが求められます。

4

自 分 の 論 文 を引 用 するとき（自己剽窃・自己盗用）「剽窃」「盗用」とは、他人の文章やアイディアなどを許可なく自分のものとして使用することですが、「自己剽窃」「自己盗用」とは、自分が以前に公表した論文や記事などを、他に掲載されたことを読者にわかるように明示せず、新しく書いた論文や記事の中で再利用することです。
出典を明示することなく他人の文章を使用することが「盗用」に当たり、不正行為であることはわかりやすいのですが、自分が書いたものを利用するので、そのことに問題を感じにくいかもしれません。しかし、自分が書いたものであっても、すでに公表されている内容があたかも新しい著作物として示されることは適切ではありません。
また、すでに出版されている場合には、著作権が出版社や学術誌に譲渡されていることがあり、そこに違反することにもつながります。したがって、以前に自分が書いた内容を新しい著作物に利用する場合には、その出典を明示して記載する必要があります。
以前に書いた論文を引用文献として記載すれば問題ないのだろうと思われるかもしれませんが、それだけではありません。再利用にあたって、その分量が広範囲に及ぶ場合は、「剽窃」と判断される可能性があるからです。引用するのに適切な分量を明示することは難しいですが、新しく書かれる論文や記事では、その論文独自の内容や新しい知見が主題となるように構成する必要がありますので、以前に公表された論文や記事などは、独自の内容や新しい知見を理解するために必要な分量だけを引用します。

5

オー サ ーシップ
「オーサーシップ」とは著者資格ともいいます。著者といえる人とはどのような人なのかを規定する基準となります。
共著論文の場合、学術論文に名前を載せ、共著者となるための基準をルール化する必要があります。
これまでは、明確な基準に基づいて共著者を決めていないことも多く、経験的に決めている状況もありました。例えば、研究室の教授は必ず共著者に入れることになっているからということで行われていることもあります。また、異なる機関に所属する研究者による共同研究が増えており、著者の決定が複雑化して、誰が研究についての寄与をしたのか、その範囲を決めることが難しくなっている状況もあります。ですが、少なくとも、その研究および論文に対して責任を負えるかどうかを基準に吟味する必要があります。
オーサーシップとして適切でないものとしては、ギフト・オーサーシップ（Gift Authorship）、ゲスト・オーサーシップ（Guest Authorship）、ゴースト・オーサーシップ（Ghost Authorship）が挙げられます。
ギフト・オーサーシップとは、著者資格を贈るということを意味し、その研究には全くあるいはほとんど関係がない研究者を共著者名に挙げるものです。例としては研究に関与していないけれども、研究室の長や研究資金の提供者等を共著者とする場合などです。
ゲスト・オーサーシップとは、研究に対して実質的な貢献をしていない研究者を招待客として著者に加えるということを意味し、論文の評価を上げたり、採択の可能性を期待したりして、その分野の指導的研究者を共著者に加えることをいいます。
ゴースト・オーサーシップとは、研究に参加している人を意図的に共著者から外すことです。例えば、製薬会社の社員が研究に参加していることを隠そうとする場合などがあります。また、その研究には全く関与していない専門的ライターが執筆している場合もゴースト・オーサーシップにあたります。
論文を投稿する時の著者の順番についても著者資格との関係で決められる必要があります。一般的に、研究に最大の貢献をした者がファースト・オーサー（最初に名前がある著者）に位置付けられ、専門知識や指導的立場にある者をラスト・オーサー（最後に名前がある著者）とすることが多いです（ただし、ラスト・オーサーについての見解は必ずしも一致していません）。著者ではないけれども、研究への部分的な助言などを行った人については、謝辞の中で名前を提示することが推奨されています。
オーサーシップの問題を減らすためには、研究計画を立案する時から、チームメンバー全員（大学院生含む）で著者資格について話し合っておくことが重要です。そして、データ分析が終わって、学会発表の抄録を作成したり、投稿論文を作成したりする時にも、各メンバーがどのような貢献をし、誰がファースト・オーサーとなるかを全員で確認します。何をもって 実質的 な貢献というかは、一定の見解はありませんが、研究計画やデータ収集 / 分析方法、結果の解釈、考察の方向性、論文構成などについて、複数回のメールや対面で討議した人とするのが妥当と考えられます。

6お わりに本ハンドブックは、論文投稿の経験の浅い研究者が知らないうちに不適切な行為をしてしまわないよう、看護界における最低限の共通認識を紹介しました。本文中にも書いたように、これらの基準は学術誌によって多少の違いがあります。投稿時には投稿先の学術誌の投稿規程を熟読し、必要な情報を伝えてその学術誌に判断を仰ぐことが求められます。
さらに、各大学や教育機関で論文投稿に関する指針を整備することや、論文作成時の注意点について学習する機会を設けることも重要です。そのような際にも、ぜひこのハンドブックを活用していただければと思います。
看護学の発展のために貢献できる論文が増えていくことを願っています。

7

参考文献
● Albert, T. & Wager, E. (2003). How to handle authorship disputes: a guide for new researchers, TheCOPE Report 2003, pp. 32-34. http://publicationethics.org/ﬁles/2003pdf12̲0.pdf● American Psychological Association (2020). Publication Manual of the American Psychological
Association. 7th Ed. Washington, D.C.
● International Committee of Medical Journal Editors: Recommendations for the Conduct, Reporting,Editing, and Publication of Scholarly Work in Medical Journals (Updated December 2017),
http://www.icmje.org/《日本語版》医学雑誌掲載のための学術研究の実施、報告、編集、および出版に関する勧告（2017 年 12 月改訂版，p.12）,
https://www.honyakucenter.jp/usefulinfo/pdf/ICMJE̲Recommendations̲2017.pdf● 研究者の公正な研究活動の確保に関する調査検討委員会（2012）：研究者の公正な研究活動の確保に関する調査検討
委員会報告書 , p.1● 国立大学法人東北大学役員会「研究成果を適切に発表するための指針」分割出版の項（検索日：2020 年 8 月 21 日）
http://www.bureau.tohoku.ac.jp/kenkyo/fb/shishin.pdf#search=%27%E3%82%B5%E3%83%A9%E
3%83%9F%E6%8A%95%E7%A8%BF%27● 文部科学省 (2014)：研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン
https://www.mext.go.jp/b̲menu/houdou/26/08/̲̲icsFiles/aﬁeldﬁle/2014/08/26/1351568̲02̲1.
pdf● 日本学術会議学術と社会常置委員会（2005）：科学におけるミスコンダクトの現状と対策−科学者コミュニティの自律に向けて , p.１-49．

8