（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

広島工業大学専門学校

昭和59年1月14日

坂 本 眞 平設置者名

設立認可年月日

学校法人鶴学園

昭和32年11月27日

代表者名
鶴衛

分野

認定課程名

認定学科名

工業

工業専門課程

建築学科

学科の目的

所在地
733-8533
広島県広島市西区福島町２－１－１
082-295-5111
所在地
731-5193〒（住所） 広島県広島市佐伯区三宅２－１－１（電話） 082-921-3121
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

平成22(2010)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成26(2014)年度

技術革新及び社会の変化に即応した教育内容を実践し、社会のニーズに応えた人材を育成する。

学科の特徴（取得（取得可能な資格）二級建築士、インテリアコーディネーター、2級建築施工管理技術検定 等
可能な資格、中退 （中途退学の現状）中途退学者 10名 中退率 6.8%
率 等）修業年限

昼夜2

昼間
年

生徒総定員
160 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

1,856 単位時間

講義

単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

5

年度卒業者に関する実験

実技

0 単位時間768 単位時間

実習

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位

留学生割合(B/A)

0人
147 人
■卒業者数 (C)：66
■就職希望者数 (D)：35■就職者数 (E)：35
■地元就職者数 (F)23■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
66■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
53
■進学者数
30
■その他
広島工業大学編入学 3名
広島工業大学専門学校 専攻科進学 34名
自己開拓 7名（令和演習

1,184 単位時間0%人人
人人％％％人

令和6年5月1日 時点の情報）■主な就職先、業界等
令和5年度卒業生に関する令和6年5月1日時点の情報

山口県教育委員会、㈱スガノ、㈱広島八谷建設、㈱共立、㈱アステック1級建築士事務所 等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.hitp.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,016 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,568 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

192 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

64 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

256 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計5人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業等と連携し、専門性に関する動向や、求められる専門知識・技術・資格等についての意見や提言等をカリキュラム編成や授業内容・方法等の改善に反映させ、建築業界の現場において、リーダーの資質を持った中堅技術者を育成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

企業・業界団体等と連携し、各課程及び学科における技術者育成のための実践的な職業教育の充実と、教育の質の保証・向上及び教員の資質・指導力向上等を図ることを目的に、広島工業大学専門学校学則第50条により産学連携協議会を設置し、その中に、教育課程編成委員会を置く。
当該委員会では、以下の事項を審議し、審議結果は教育部長及び各学科長が中心になって教育課程を見直す。
①教育課程の編成及び実施②教育計画に関する事項③教材の開発等（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前
坂
瀧竹田
吉
野本
口眞
啓田

地

倫

卓博祐沖
藤平

睦

中
川

所

典
希進

木よし子

属

任期

種別

校長

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（１年）－

教頭

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）

－

教育部長

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）－

建築系学科長令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）

－

建築系教員

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）

－

建築系教員

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）

－

建築系教員

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）

－

建築系教員

令和5年4月1日～令和6年3月31日（１年）－

企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前平 田 欽 也
田 中 健太郎所
属
広島工業大学 環境学部 建築デザイン学科
株式会社タナカ住建

任期種別

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）③③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 6月、翌年2月（開催日時（実績））
第１回
第２回

令和５年
令和６年

６月２３日
２月１９日

１５：００～１７：００（オンライン会議）
１５：００～１７：００（オンライン会議）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
委員会等の意見

学科の対応

課題解決型学習の充実が図られている。社会問題化している 社会問題化している「空き家問題」をテーマとして、課題解決型学習を行った。学生が広島市
テーマを決め、今後も企業と連携した教育を行ってほしい
内の企業の出向き、団地の高齢化現象や空き家の活用等についてレクチャーを受けた２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
二級建築士やインテリアコーディネーター等の資格取得において要求されている専門的知識や技術・技能と、製図やCAD等に関する知識や技術・技能を、学生に習得させることができる企業等を選定し、当該企業の建築士を講師とする実践的な授業を展開することとしている。また、同時に実習における学習成果等に対して評価を行う体制を学校と連携して取ることが可能な企業であることとしている。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

建築製図の基本から応用までを学習し，木造2階建図面の作図力を養う。線の引き方，図面記号の読み方等を学び，前期は木造2階建てのトレースを行う。後期は木造住宅の自由設計をし，企業側に評価してもらう。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

建築製図Ⅰ・Ⅱ

実務で使える図面が作図できるよう，製図法の基本を学び，木造住宅を作図しながら製図技法を習得する。

木質構造Ⅰ・Ⅱ

木構造の建築物に働く種々の力，各種建築材料の特性などを理解させるとともに，木造建築物の構造を理解させ， 松本寛之建築設計室実務に活用できる構造図作成の能力を養う。

(株)アトリエドリーム

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員が、当学科における急速に変化する経済社会のイノベーションに対応できるよう、専門的な知識や技術・技能を高め、また、学生に対する指導力等の向上を図るため、教育課程編成委員会及び学校関係者評価委員会での審議を通じて示された意見や情報等を十分に把握した上で以下の研修等を計画・実施し、それに参加することで教育活動の充実に努めることを基本方針とする。教員の資質・指導力向上等については、「広島工業大学専門学校教員研修に関する内規」に基づき、専門能力向上および指導力向上を図るための研修を行うこととしている。
①企業が開催する研修会②協会主催学術講演会・講習会・研修会③業界団体主催の研修会（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
専門学校教育活動報告会期間：

令和5年6月10日

内容

全国専門学校建築教育連絡協議会が開催され、建築系の専門学校4校から活動報告がなされる

研修名：

全国専門学校建築教育連絡協議会 秋季研修

期間：

令和5年11月11日

内容

神奈川県横浜市の三渓園において、重要文化財・指定有形文化財に指定された建築物の解説を受ける

研修名：

ジェルコリフォームコンテスト期間：

令和5年2月1日

内容

全国のリフォーム会社から応募されたリフォーム物件を審査し、コンテスト形式で発表が行われる②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 夏季教職員研修会 「学生が抱える心の問題」

連携企業等：

全国専門学校建築教育連絡協議会

研修名：

対象： 教員連携企業等：

全国専門学校建築教育連絡協議会

対象： 教員連携企業等：

日本住宅リフォーム産業協会

対象： 教員連携企業等： 公認心理士 谷山 活秀

期間：

令和5年8月23日

内容

思春期・青年期の心理的問題についての研修に参加し、適切な学生指導の支援につなげる。

研修名：

実践的職業教育の第三者評価連絡協議会拡大研修会

期間：

研修名：

令和5年11月10日
対象： 教員職業実践専門課程の質保証の在り方について、情報共有を行い拡充に向けた取組に資する研修会に参加した。
情報セキュリティ研修
連携企業等： 鶴学園

期間：

令和6年2月6日

内容

対象： 教員連携企業等： 職業教育評価機構

対象： 教員学校における情報セキュリティの重要性と仕組みなどを理解し、日常業務のセキュリティ向上を図る。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
全国専門学校建築教連携企業等：
研修名： 在校生活動発表会
育連絡協議会
令和6年6月8日
対象： 教員期間：
全国専門学校建築教育連絡協議会に属する4校が教育活動を発表する。今年度は本校もその1校として内容教育活動を発表する。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

コミュニケーション能力の育成(仮題)

連携企業等： 広島国際大学 久次弘子

期間：

令和6年8月22日

内容

学生のコミュニケーション能力について理解を深め、学生指導の支援につなげる。

対象： 教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
企業・業界団体・学校関係者・卒業生等の委員で構成される学校関係者評価委員会を構成し、自己評価報告書を基に教育目標に沿った人材育成や学校運営等の教育活動を評価することで、各課程及び学科における教育への取り組みの改善等を促進し、教育の質の保証・向上並びに教員の資質・指導力向上等を図る。
当該委員会では以下の事項について評価・助言を求める。
①自己評価の内容②自己評価の結果に基づく今後の改善方向③学校運営に向けた取り組み④重点的教育の取り組み内容（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
評価結果並びに改善事項は、教職員全員で共有するとともに、各課程及び学科における具体的対応の検討結果を教育課
程編成委員会に反映させることで、次年度の教育課程のその他学校運営の改善に活用し、技術者育成のための実践的な職業教育の充実と、教育の質の保証・向上及び教員の資質・指導力向上等を図る。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
学校関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前

役職・所属職責等

坂

本

眞平

校長

学校関係者評価委員会委員長

瀧口

啓

倫

教頭

委員

竹田

睦

教育部長

委員

企業関係者委員

令和6年3月31日現在

名 前

所属山

口

健治

学校法人鶴学園

広島工業大学高等学校

松尾達憲

一般社団法人 広島県情報産業協会

吉川滋

公益社団法人 日本照明家協会中国支部

田中康平

テンパール工業株式会社濵井保徳テンパール工業株式会社

宮

内

秀実

河井建設工業株式会社

大畠晋也

広島工業大学専門学校同窓会

任期
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和5年6月30日（途中委員交代）
令和5年7月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
ホームページ
URL：
https://www.hitp.ac.jp/
令和6年9月30日
公表時期：

種別
高校
業界団体
業界団体
企業
企業
企業
地域

卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
教育活動及び学校運営の状況とそれらの自己評価報告書を、学校関係者評価委員会並びに教育課程編成委員会の企業・関係業界・学術機関の委員に配布・公開し意見を求めることで、理解と助言を求め、もって教育の質保証・向上を図ることを基本方針としている。併せて、関係事項をホームページだけでなく、学生募集関係文書、採用案内関係文書等で広く公開し、積極的な情報提供を行っている。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
国際連携の状況（１１）その他
その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
職業実践専門課程に関する情報は、各種メディアを通じて提供しています。
URL: http://www.hitp.ac.jp/

随時更新（職業実践専門課程認定に伴う更新 7月、12月）

学習プレゼン大会（学校行事）の開催 2月（職業実践連携企業、内定先企業、高等学校、保護者、新入学生等に広く案内）
学校案内パンフレット

4月以降配布（入学希望者向け）

就職案内パンフレット

3月以降送付（求人企業向け）

授業科目等の概要（工業専門課程建築学科）令和6年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

1 ○

学生が自らの人生をどう豊かにするか、そのためにはどのような職場でどんな仕事に就くのか、そ 1
生き方講座Ⅰ れに必要な力をつける学び方について、しっかり前考え行動できる力を育成する。

2 ○にはどのような職場でどんな仕事に就くのか、そ 1
生き方講座Ⅱ れに必要な力をつける学び方について、しっかり
後

授業方法
実
単験
業講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数実
技企
業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

32

1○○

32

1○○

32

1○

○

32

1○

○

32

2

32

1○○

32

1○

○

32

2○

○

32

2○

○

32

2○

○

32

2○○

授

場所

学生が自らの人生をどう豊かにするか、そのため考え行動できる力を育成する。
学生が自らの人生をどう豊かにするか、そのため3 ○にはどのような職場でどんな仕事に就くのか、そ 1
生き方講座Ⅲ れに必要な力をつける学び方について、しっかり前考え行動できる力を育成する。
学生が自らの人生をどう豊かにするか、そのため4 ○にはどのような職場でどんな仕事に就くのか、そ 2
生き方講座Ⅳ れに必要な力をつける学び方について、しっかり後考え行動できる力を育成する。

5 ○

6 ○

7 ○

8 ○

9 ○

10 ○

11 ○

明快で論理的な「レポート」「実習報告書」等の１
作 成 能 力 を 育 成 す る と 共 に ， 論 理 的な 思考 を 養
後う。
構造力学など工学的な計算を行うためには、関数コンピュータ 電卓は必須のものとなっているため、関数電卓の 1必要最低限の使用方法について熟知させる。コン
実習Ⅰピューター(Windows･Word)の基本的な使用方法を 前習得する。
構造力学など工学的な計算を行うためには、関数コンピュータ 電卓は必須のものとなっているため、関数電卓の 1必要最低限の使用方法について熟知させる。コン
実習Ⅱピューター(Windows･Word)の基本的な使用方法を 後習得する。
建築が過去においてどの様に考えられ、発達してき た か 、 そ の 歴 史 的 変 遷 の 流 れ を 正し く理 解 させ、今日のそして明日の建築を考え創造していく
1
上 に 必 要 な 基 礎 的 教 養 を 得 さ せ る 。建 築と は 何
建築史Ⅰか 、 ど う 建 て る べ き か 、 ど う い う 建築 がい い の 前か、など、建築家としての批判精神と判断力と表現力。
建築が過去においてどの様に考えられ、発達してき た か 、 そ の 歴 史 的 変 遷 の 流 れ を 正し く理 解 させ、今日のそして明日の建築を考え創造していく
1
上 に 必 要 な 基 礎 的 教 養 を 得 さ せ る 。建 築と は 何
建築史Ⅱ
後か 、 ど う 建 て る べ き か 、 ど う い う 建築 がい い のか、など、建築家としての批判精神と判断力と表現力。
建築を学ぶ学生に、建築学の中における建築計画という科目の位置づけを把握させ、又、それをいかに活用すると良いかを講述するものである。建1築計画という科目は性格上、単一の科目として講建築計画Ⅰ前述することが難しいため、あえて他の建築学の科目の様々なエッセンスを取り入れながら講義を進めてゆくものとする。
建築を学ぶ学生に、建築学の中における建築計画という科目の位置づけを把握させ、又、それをいかに活用すると良いかを講述するものである。建1築計画という科目は性格上、単一の科目として講建築計画Ⅱ後述することが難しいため、あえて他の建築学の科目の様々なエッセンスを取り入れながら講義を進めてゆくものとする。

文章技術

○○

教員

環境工学Ⅰ

建築空間を快適で健康的なものにするため、屋外環境、屋内環境の基礎を学ぶ。環境工学Ⅰでは、 1
屋外の熱環境、屋内の湿気について身近な実例を 前交えながら学習する。

32

2

○○

13 ○

環境工学Ⅱ

建築空間を快適で健康的なものにするため、屋外環境、屋内環境の基礎を学ぶ。環境工学Ⅰでは、 1屋外の熱環境、屋内の湿気について身近な実例を 後交えながら学習する。

32

2○

○

14 ○

建築設備Ⅰ

給排水・衛生・給湯・浄化槽・消火設備・空気調
2
和 等 の 基 礎 ・ 応 用 及 び そ の シ ス テ ム・ 工法 を 学
前ぶ。

322○

○

15 ○

建築設備Ⅱ

給排水・衛生・給湯・浄化槽・消火設備・空気調
2
和 等 の 基 礎 ・ 応 用 及 び そ の シ ス テ ム・ 工法 を 学
後
ぶ。

32

2○

○

32

2○

○

32

2○

○

32

2○○

32

2○

○

32

2○

○

32

2○

○

32

2○

○

32

2○

○

32

2○

○

12 ○

16 ○

建築法規Ⅰ

17 ○

建築法規Ⅱ

18 ○

建築法規Ⅲ

19 ○建築法規Ⅳ

20 ○

構造力学Ⅰ

21 ○

構造力学Ⅱ

22 ○

構造力学Ⅲ

23 ○

構造力学Ⅳ

24 ○

木質構造Ⅰ

法規はたえず改正されるものであり，常に最新のものを追いかけなければならない。したがって，建築法規の授業では建築士試験にも持ち込み可能な「基本建築関係法令集」を教科書として用い，
1
実際に条文を読むことにより辞書を引くように法令集に慣れ，自分で解釈する能力を身につけるこ 前とを目的とする。また，「建築法規用教材」を副読本に用い，難解な法令集の条文を図解で理解を深める。
法規はたえず改正されるものであり，常に最新のものを追いかけなければならない。したがって，建築法規の授業では建築士試験にも持ち込み可能な「基本建築関係法令集」を教科書として用い，
1
実際に条文を読むことにより辞書を引くように法後令集に慣れ，自分で解釈する能力を身につけることを目的とする。また，「建築法規用教材」を副読本に用い，難解な法令集の条文を図解で理解を深める。
法規はたえず改正されるものであり，常に最新のものを追いかけなければならない。したがって，
建築法規の授業では建築士試験にも持ち込み可能な「基本建築関係法令集」を教科書として用い，
2
実際に条文を読むことにより辞書を引くように法前令集に慣れ，自分で解釈する能力を身につけることを目的とする。また，「建築法規用教材」を副読本に用い，難解な法令集の条文を図解で理解を深める。
法規はたえず改正されるものであり，常に最新のものを追いかけなければならない。したがって，
建築法規の授業では建築士試験にも持ち込み可能な「基本建築関係法令集」を教科書として用い，
2
実際に条文を読むことにより辞書を引くように法
後令集に慣れ，自分で解釈する能力を身につけることを目的とする。また，「建築法規用教材」を副読本に用い，難解な法令集の条文を図解で理解を深める。
建築構造設計における構造力学の役割を明らかに1
し、静力学の基礎的知識とその計算方法の修得を前目的とする。
建築構造設計における構造力学の役割を明らかに1
し、静力学の基礎的知識とその計算方法の修得を後目的とする。
構造力学は建築構造の基礎となるものであり、その知識を充分習得できるよう指導する。構造力学
2は、鋼構造や鉄筋コンクリート構造と同じ内容と前なる部分も多く、両科目を有効的に活用して、より知識の習得ができるよう考慮する。
構造力学は建築構造の基礎となるものであり、その知識を充分習得できるよう指導する。構造力学
2は、鋼構造や鉄筋コンクリート構造と同じ内容と後なる部分も多く、両科目を有効的に活用して、より知識の習得ができるよう考慮する。
木構造の建築物に働く種々の力、各種建築材料の特性などを理解させると共に、木構造建築物の構 1造を理解させ、実際に活用できる構造図作成の能 前力を養う。

○

25 ○

木構造の建築物に働く種々の力、各種建築材料の特性などを理解させると共に、木構造建築物の構 1
木質構造Ⅱ造を理解させ、実際に活用できる構造図作成の能 後力を養う。
鋼構造の技術・知識を充分習得できるよう指導する。さらに発展を目指すためには、建築基準法における構造規定及び学会の"鋼構造設計規準”に定2められている内容を理解し、知識として必要であ鋼構造Ⅰ
前るから後述するテキストを用い、随時他の文献等も引用しながら、構造設計実務の経験を交えつつ講義を進める。
鋼構造の技術・知識を充分習得できるよう指導する。さらに発展を目指すためには、建築基準法における構造規定及び学会の"鋼構造設計規準”に定2められている内容を理解し、知識として必要であ
鋼構造Ⅱ
後るから後述するテキストを用い、随時他の文献等も引用しながら、構造設計実務の経験を交えつつ講義を進める。
鉄 筋 コ ン ク 鉄筋コンクリート建築の構造計算の基礎的技術を 2理解させるとともに，社会人として実務に役立つリート構造Ⅰ 知識の習得を目指す。
前

32

2○○

32

2○○

32

2○○

32

2○○

32

2○○

32

2○○

32

2○○

32

2○

○

建築施工Ⅱ

契 約 か ら 竣 工 引 渡 し ま で の 建 築 生 産過 程に お いて、さまざまな条件に対して、建築物を造りあげ 2るための工法技法及び生産管理技術，積算の基礎 後知識を修得させる。

322○○

建築製図Ⅰ

まず建築における専門用語の意味を理解する。建築ではさまざまな図面で建物を表現し実務に使え
1る図面に対応する木造の製図方法の基本を習得す
前る。また、作図の基本を理解し、教科書の図面をトレースする技術を習得する事を目標とする。

643△○○35 ○建築製図Ⅱ

まず建築における専門用語の意味を理解する。建築ではさまざまな図面で建物を表現し実務に使え
1る図面に対応する木造の製図方法の基本を習得す後る。また、作図の基本を理解し、教科書の図面をトレースする技術を習得する事を目標とする。

643△○○36 ○建築設計製図 い つ い て 基 礎 的 、 基 本 的 な 知 識 と 技術 を習 得 さ 2128せ、設計図、製作図等を正確に読み、かつ図面を 前
Ⅰ5△○○○5△○○○○○

26○27○

28○

29○

鉄 筋 コ ン ク 鉄筋コンクリート建築の構造計算の基礎的技術を 2理解させるとともに，社会人として実務に役立つリート構造Ⅱ 知識の習得を目指す。
後

30 ○

建築材料Ⅰ

31 ○

建築材料Ⅱ

32 ○

建築施工Ⅰ

33 ○

34 ○

建築に使用される材料の種類と性質の基礎知識を理解し、「適材適所」に使い分けが出来る学力を養 成 す る 。 建 築 材 料 の 一 般 的 事 項 、特 徴及 び 性 1
質、施工方法との関わりを理解させる。建築材料 前の面から見た建築の歴史及び将来のあり方を学習する。
建築に使用される材料の種類と性質の基礎知識を理解し、「適材適所」に使い分けが出来る学力を養 成 す る 。 建 築 材 料 の 一 般 的 事 項 、特 徴及 び 性 1
質、施工方法との関わりを理解させる。 建築材料 後の面から見た建築の歴史及び将来のあり方を学習する。
契 約 か ら 竣 工 引 渡 し ま で の 建 築 生 産過 程に お いて、さまざまな条件に対して、建築物を造りあげ 2るための工法技法及び生産管理技術，積算の基礎 前知識を修得させる。

○

設計製図に関する規約及び建築の専門分野の製図構想し作成する能力と態度を育成する。
設計製図に関する規約及び建築の専門分野の製図

37 ○建築設計製図 い つ い て 基 礎 的 、 基 本 的 な 知 識 と 技術 を習 得 さ 2128せ、設計図、製作図等を正確に読み、かつ図面を 後Ⅱ構想し作成する能力と態度を育成する。

38 ○技術の基本を理解するには、基礎知識だけでは十分とは言えず、その裏付となる実験は絶対に必要である。この授業では、金属材料及びコンクリー
建築材料実験 ト材料の性質を調べる基本的な実験を行い、材料 2の性質に関する基礎知識を体験的に学習する。ま 前Ⅰた、この実習を通して実験の心構え、機器の取り扱い、データのまとめ方やレポートの書き方を身に付けさせる。

321

39 ○

技術の基本を理解するには、基礎知識だけでは十分とは言えず、その裏付となる実験は絶対に必要である。この授業では、金属材料及びコンクリー
建築材料実験 ト材料の性質を調べる基本的な実験を行い、材料 2の性質に関する基礎知識を体験的に学習する。ま 後Ⅱた、この実習を通して実験の心構え、機器の取り扱い、データのまとめ方やレポートの書き方を身に付けさせる。

321

○40 ○

建築測量実習 建築士としてやり方に必要な水準測量及び多角測 1
量の技能を修得する。
Ⅰ前

32

1

○

○

41 ○

建築測量実習 建築士としてやり方に必要な水準測量及び多角測 1
量の技能を修得する。
Ⅱ後

32

1

○

○42 ○

建築CADⅠ

AutoCADの操作方法を学びながら、CADとはどんなものか、同時に、建築CAD図の描き方を習得し、建1築デザインの素養を身につける。CADコマンドの習
前得、CADの周辺機器についての知識、CAD図面の扱い方、建築業界でのCADの位置づけ等を学ぶ。

643△○○

建築CADⅡ

AutoCADの操作方法を学びながら、CADとはどんなものか、同時に、建築CAD図の描き方を習得し、建1築デザインの素養を身につける。CADコマンドの習
後得、CADの周辺機器についての知識、CAD図面の扱い方、建築業界でのCADの位置づけ等を学ぶ。

643△○○43 ○

○

44

○

CAD設計ⅠJW_CAD for Windowsの習得。

2前64

3△○○45○

CAD設計Ⅱ

JW_CAD for Windowsの習得。

2後

643△○

○46○

建 築 デ ザ イ ニックを練習していく。透明水彩絵具に慣れ、溝 1
ン・パースⅠ 引き、配色の経験を重ねる事によって、簡単な着 前

32

1○○32

1○○32

2○○

32

2○○

64

2

色の基本と絵具による混色を理解し、パーステク
彩パースを描く力をつける事を目標とする。
色の基本と絵具による混色を理解し、パーステク47

建 築 デ ザ イ ニックを練習していく。透明水彩絵具に慣れ、溝 1
ン・パースⅡ 引き、配色の経験を重ねる事によって、簡単な着 後○

彩パースを描く力をつける事を目標とする。
住まい人の趣味・嗜好等の要望に応えるために、

48○

インテリアデ2
イ ン テ リ ア に 必 要 な 基 本 的 な 要 素 を学 習し な がザイン学Ⅰ
前ら、インテリアとは何かについて学んでいく。

49○

インテリアデ2
イ ン テ リ ア に 必 要 な 基 本 的 な 要 素 を学 習し な がザイン学Ⅱ
後ら、インテリアとは何かについて学んでいく。

住まい人の趣味・嗜好等の要望に応えるために、住まい人の趣味・嗜好等の要望に応えるために、

50

○

インターン
2
イ ン テ リ ア に 必 要 な 基 本 的 な 要 素 を学 習し な がシップ
後ら、インテリアとは何かについて学んでいく。

合計50

科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 所定の修業年限以上在学し、卒業に必要な単位数を修得した者
履修方法： 学科・クラス毎に定められた時間割に則って履修する。

○2016

○

単位時間

○
100

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

単位2期
16 週