ISSN 1881-6436

Discussion Paper SeriesNo. 11-01

大学行政官としてのケインズ：
ケンブリッジの女性学位問題
小峯	  敦2011 年 5 月

612-8577	  京都市伏見区深草塚本 67
龍谷大学経済学部

タイトル
大学行政官としてのケインズ：
ケンブリッジの女性学位問題

著	
  者
小峯	
  敦（龍谷大学経済学部）	
  612-8577	
  京都市伏見区深草塚本町 67
龍谷大学経済学部	
  komine[atmark]econ.ryukoku.ac.jp

概	
  要
ケンブリッジ大学の常任評議員（1920-26）であったケインズが、妥協案ながら男女平等を指向する議案 I をなぜ強力に推進したのだろうか。本稿では三種類の理由（前提・中核・深層）を提出する。第１はケインズの女性観であり、前提要因である。彼の周りには先駆的な卓越した女性モデルが存在し、また実際に優秀な女子学生の教え子という実例があった。第２は不合理を廃す実務家の合理性であり、中核要因である。ケンブリッジ大学を近代化させるため、女性を対等な研究・教育スタッフとして不合理な慣習から解放する必要があった。第３は伝統と進取、自由と制御が混合した理想的な自治組織の体現であり、深層要因である。ケインズは学部という中間団体（カレッ
ジと大学当局の間）の自治を推し進めることにより、大学の効率性と公共目的（自由や公平性）を同時に達成しようと試みた。この論題は「自由社会の経済思想」の実例であり、ケインズ思想の探究に重大な意味を持つ。

キーワード
ケインズ、ケンブリッジ大学、半自治組織、カレッジ、1920 年代初頭、女性の学位

JEL classification
B10, B25, I20

2

2011.5.16

大学行政官としてのケインズ：
ケンブリッジの女性学位問題*
小峯敦（龍谷大学）
目次
第１節	
  導入─実務家ケインズ	  1-1	
  問題の所在	  1-2	
  女性問題の前史
第２節	
  1920/21 年の女性学位問題	  2-1	
  第一段階の完全降伏	  2-2	
  第二段階の妥協戦略	  2-3	
  第三段階の実質勝利
第３節	
  Grace I に賛成した理由
3-1	
  交友関係からの確信	  	
  3-1-1	
  先駆としての女性像	
  3-1-2	
  教え子の奮闘	
  3-1-3	  同性愛の影響	  3-2	
  ケンブリッジ近代化の一環
	  	
  3-2-1	
  改革委員会	
  3-2-2	
  ケインズの回答	  3-2-3	
  経済学グループの挑戦	
  3-3	
  理想とする自治組織の体現
第４節	
  結語─残された現代的教訓	  4-1	
  結論
	
  4-2	
  ３つの教訓
付表１	
  ケンブリッジ特有の用語
付表２	  関連年表付表３	
  常任評議員（1919-1921）
付表４	
  ケインズが関与した役職
参考文献表* 本稿は次の支援による成果である。(1)龍谷大学在外研究員制度（2009 年度）、(2) 平成 23 年度 一橋大学経済研究所 共同利用共同研究拠点事業プロジェクト研究「持続可能な福祉国家システムの歴史的・理論的研究」、(3) 科学研究費「経済思想の受容・浸透過程に関する実証研究：人々は経済学をどのように受け入れたか」基盤研究(B)、
課題番号。
3

第１節	
  導入─実務家ケインズ
	  この節では本論の導入として、大学行政官としてのケインズをなぜ問題にするか、
そして 1920 年代初頭のケンブリッジ大学における女性学位問題の背景は何か、この２つの問いに答えておこう。
	  1-1	
  問題の所在	
 「ケインズは革命家 revolutionist ではなく、改革家 evolutionist なのだ」
（Skidelsky
2009: 56／訳 96）と評される時、「ケインズ革命」の衝撃を知っている我々は戸惑う。
もちろんこの革命が発生してから 70 年以上経た間には、ケインズの理論や思想を軽視・敵視する反応も多く見られた。ただし上記はケインズを再評価する陣営から出てきた言明である。もう少し前後の文脈を見ておこう。
「官僚としての仕事で優れた特徴は、理論を現実に適用する能力であった。実務をこなしながら次々に理論を組み立て、その時点の現実的な要求に応えられるようにした。理論的な考察を短い行動計画にまとめ、 既存の慣行──さらには社会秩序──を大きく混乱させることなく、実行できるようにした。
」（Skidelsky
2009: 56／訳 96）
つまり問題となっているのは理論そのものではなく、実務家としてのケインズなのである。那須（1995: 3）は「実務家としての豊富な経験、実感を離れて、いわゆる＜ケ
インズ革命＞はあり得なかった」と判断し、「自ら現実経済の渦中に身を置いて行動する」側面に注目している。
	  実際、ケインズは「思想の人であるのと同じくらい、行動の人であった」（Dostaler2007: 2／訳 23）。那須（1995）は実務家の側面を、官僚、個人投資家、シティの実業家、カレッジの会計官の４つに分けているが、ケインズはさらに幅広い活動を行っていた。彼は所属した多くの組織でその長となっただけでなく、事務局長 secretary1として組織の実質的な差配を司った（付表４を参照）。こうした広範な活動は、完全に公的なものから完全に私的なものまで、さらに経済学などの学術から政治・芸術・ジャ1 この英語は的確な日本語になりにくいが、書記・秘書・庶務・会計などの役目を包括して担う事務の要である。
4

ーナリズム・営利活動まで、非常に多岐に渡る。ケインズの理論的影響力に陰りが見えてきた 1970 年代以降、その思想的背景を探る研究が数多く世に出た。その集大成がイギリスやアメリカから出た４つの伝記2であり、平井（2003）や Dostaler（2007）という包括的研究であった。そこでは多様な側面に焦点が当てられ、深い洞察力が汲み上げられたのである。
	  しかしながら、「大学行政官としてのケインズ」はさほど注目されていない。那須（1995）は確かに一章を割いて、カレッジ会計官としての役割を重視した。ただしそれは資産運用活動（投機）に特化した考察であり、特に大学やカレッジの研究や教育に関する実務に注目していたわけではない。また、上記の伝記には必ずこの実務にも言及している3が、それを掘り下げた専門的探究を喚起したわけではなかった。しかしケインズの思想を総体として探究するならば、その全活動に丁寧な考察を重ねなければならない。
「1920 年代のケンブリッジ大学におけるケインズ」に注目することは、青年期から壮年期への変遷、私的領域と公的領域の混織という点で、その思想の連続性・断絶性を判断する格好の材料となるはずである4。
	  本稿は「大学行政官」として、特に「1920 年代初頭の女性学位問題」に注目する。
「大学行政官」とは、ケインズがケンブリッジ大学やキングズ・カレッジにおいて、特別な委員や事務局長となって大学の行政を主導して変革した役目を指す。さらにケ
インズは 1920 年から６年間に渡って、ケンブリッジ大学の常任評議員 Council
member of the Senate として大学行政の中枢を担った。考慮すべき論題は上記のほか、
ト

ラ

イ

ポ

ス

「経済学優等卒業試験」Economic Tripos の変革が挙げられる。この試験の創設に関してはマーシャル研究に付随する形で、多くの成果が出ている5。しかしその引退後、学部が完全な形になる 1920 年代後半まで、マーシャルのカリキュラム意図がどのように改変されていくかという問題は、まだ充分な調査が行われていない。本稿ではこの論題──別稿で論じられる──も念頭に置きつつ、同じくマーシャルから受け継いだ6とも言える「女性学位問題」に集中する。

2 イギリスからは Moggridge（1992）、Skidelsky（1992[1983]）、アメリカからはHession（1984）、Felix（1999）である。
3 Harrod（1982[1951]: 162-163／訳 189）
、Skidelsky（1992[1983]: 263-264／訳
432-433）、Felix（1999: 209）など。
4 早坂（1969）や伊東（2006）は依然として大きな道標となる。
5 橋本（1986）（1987）（1993）、西沢（2009）、McWilliams Tullberg（1998 [1975]）。
6 ケインズはマーシャルがケンブリッジ大学に関与した３つの重要な問題のうち、１
5	  結論から言えば、ケインズが妥協ながら男女平等を指向する議案をなぜ強力に推進したかに関して、三種類の理由（前提・中核・深層）が存在する。そしてこの理由を中心に据え、その端緒として考えるべき歴史的背景を配置し、その帰結として考えるべき現在への普遍的な教訓を敷衍する。ケインズは男女同権という理念の実現を究極の目標として行動したというよりは、むしろ不合理な慣習を刷新する大学近代化運動の一環として関与し、自らの理想である自治組織を体現しようと奮闘した。この行為は少数派の解放を指向する彼の公平感と、金銭的誘因や予算制約にも配慮した経済的効率性とを両立させる構想という意味で、ケインズの経済思想が明瞭に浮き上がる実例となった。
	  以下の構成は次の通りである。この節の後半は、論文の前提として、女性学位問題の背景を 19 世紀後半から簡単にまとめる。第２節は 1920/21 年に大学内外を揺るがした事件について、三段階に分類しながら、時系列で追う。第３節はなぜケインズが女性の地位向上を企図する案を強力に推進したのか、その理由を３つに分けて考察する。第４節は前半で本論から導かれる結論、後半で本論から示唆される現代への教訓を記述する。付表の１から４では、本論に関連する限りで、ケンブリッジ大学に特有な用語、事件の時系列、常任評議員の構成、実務家ケインズの実例を載せた。
	
  1-2	
  女性問題の前史
	  大学は男性の特権を示す要塞であった。しかし、19 世紀から緩慢ではあるが徐々に、その要塞も女性に門戸を開きつつあった。早くも 1828 年にロンドン大学のカレッジ
が女性の出席を認めた。クイーンズ・カレッジは女王や国教会の庇護によって、女性用の中等教育が拡充した。ヴィクトリア時代、軍役や植民地経営のために、男性の晩婚化に付随して、過剰な独身女性が溢れ出した。彼女らが自活するにはガヴァネス（住み込み家庭教師）として低収入に甘んじなくてはならず（橋本 1986: 674）
、女性の中等・高等教育の整備が急務となってきた。中産階級の女性を解放する自然な進歩であった（Vicinus 1985: 124）
。他方、特権的なケンブリッジ大学もまず世俗化7の波に抗しきれず、1856 年の大学法によって、男性に対しては門戸開放がなされていた8。こつを女性学位論争と挙げている（Keynes 1972 vol. 10: 219／訳 289）。
7 1871 年の大学宗教審査法以降は、非国教徒もフェローに就任可能で、かつフェローの聖職就任義務もなくなった。その後、フェローの妻帯も可能になった（Sanderson
1999: 48／訳 79）。
8 1877 年の大学法によって、各カレッジは科学に関する教授職を創設するために、その財源の一部を拠出する義務を負った（Sanderson 1999: 49／訳 80）。
6

の過程で、大学の講義そのものを外部向けに発信する「大学拡張運動」が盛んになり、
労働者向けのみならず、女性向けにも多くの試みがなされた。
	
  中でもエメリー・デービス Emily Davies（1830-1921）とアン・クラフ Ann Jemima
Clough（1820-1882）は傑出した先駆者となった。前者は 1869 年にガートン・カレッジの前身を作り、ケンブリッジ大学の外にありながら、男性と同一の教育を断固として要求するという原理を守った。女子がケンブリッジ大学地方試験（Cambridge
Local Examination）9を受験することも実現させた。後者は 1871 年にニューナム・
カレッジを創出し、シジウィック夫妻と協力しながら、大学の近くにありながら男女を分離して異なる教育を与えるという原理を掲げた（Purvis 1991: 113-114／訳 144;
塚本 2006: 83）。それゆえガートンは淑女向け、ニューナムは二級品でガヴァネスのため、という風評を得た10。ニューナムは特に 1869 年から開始されたケンブリッジ大学高等地方試験（Cambridge Higher Local Examination）の合格を目指しており、これによって 18 歳以上の女性は教員資格を得ることができた（滝内 2008: 135）。ケ
ンブリッジの街で淑女が勉学に励むことになり、最初は試験やトライポスの私的利用が認められ、また若いフェローの厚意で出張授業も行われた。やがて女子学生だけのための特別講義は非効率ゆえ、男子学生に交じって授業を受けることも黙認された。
1881 年にはシジウィックの尽力で、トライポスの公的受験が認められた（橋本 1986:
685）。しかし 1895/96 年に女性学位問題が浮上し、大学内外で大騒動となった。諮問を受けた特別委員会は、女性を大学の正式な構成員とは認めないが、名目の学位のみは授与するという報告書を出した。
この報告書は 1713 対 662 の大差で否決された（橋
本 1987: 385）
。ケンブリッジ大学の女性問題はここで大きく頓挫した。
	  この学位騒動を別とすれば、19 世紀後半の女性教育は、男性と競合する段階にはな
く、むしろ女性の内部で格差を拡大させた側面が大きかった（Purvis 1991: 120／訳
152）。つまり高等教育を受けた女性が教職などに就きやすくなったのである。伝統的に女性に開放されていた職業以外に、高等教育が役立つことは稀であった。ただしカレッジにおける女性は新しい体験を得て、未来の可能性を掴んだ。それは尊敬すべき
人生を自分で歩めるという可能性であった（Vicinus 1985: 162）。
「彼女たち全員が、許可を得られた教育に喜びを感じていた」（Strachey 1928: 262／訳 218）。

9 中等教育修了時の学力判定のために創設した公開試験。1858 年に発足し、1865 年に女子の受験を正式に認めた（塚本 2006: 67）。
10 ニューナムは学生数が多く、年齢層が高かった。1875 年の時点で、ガートンでは
学期ごとに 35 ポンド、ニューナムでは 20 ポンドであった（塚本 2006: 87）。
7

	  1900 年前後の世紀転換点になると、女性参政権運動が急激な高まりを見せた。組合
活動や社会主義勢力の拡大、ボーア戦争の衝撃、自由党の政権奪取など、社会改革へのうねりが誰の目にも明らかになってきた。参政権運動は遵法精神の女性参政権論者
suffragists と、過激な行動も辞さない戦闘的女性参政権論者 suffragettes に分裂した。
キャンベル-バナマン首相への直談判も不発となり、1907 年には初めての大規模な大衆示威行動が計画された。ケインズは親友であるリットン・ストレイチーLytton
Strachey（1880-1951）の姉フィリッパが求めるまま、「ぬかるみ行進」後の会場手配など実務を手伝った。こうした過激で性急な行動は世の反発を生み、政治の壁を乗り越えるまでには至らなかった。しかし第一次世界大戦がすべてを変えた。
「戦争が人々の目を開かせた。／女性の行った戦時労働の大成功とそれに伴う評
判は、あらゆる男性を驚かせ、女性に対する以前より好意的な新しい見方を作り上げていった。
」（Strachey 1928: 348／訳 295）
男性が戦場に赴いている間、今までは経験しえなかった職務を女性が次々とこなすことで、男性も女性自身も、女性の能力を確信したのである。アスキス首相も女性参政権への反対を断念した。1918 年に第４次選挙法改正が行われ、限定付きながら初めて女性に参政権が実現した。
	  ケンブリッジ大学にもこの余波が来た。1916 年に女性が修士 Master of Arts の受
験資格を得た。翌年にはニューナム・カレッジが勅許 Royal Charter を得て、他のカ
レッジと近似しうる法人となった（Gardner 1921: 114-115）。戦争で男子学生が枯渇
し、授業料収入が激減した。インフレの進行によって貨幣価値が暴落した。科学の大規模プロジェクト11が急務となった。いずれの要因も正式な公的資金を導入しない限
り、大学が存続できない事態となったのである。政府は貧しい学生や女性などの少数派も特権的な大学に入学できる条件を付けて、公的資金が導入できるかどうかを 1919
年 11 月に王立委員会に諮問させることを決定した。オックスフォード大学は直後の1920 年２月に女性学位を認めた（Sutherland 2006: 171）。
	  このように 19 世紀後半から女性への中等・高等教育が急速に整い、ケンブリッジ
大学でも女性が大学の内部に出入りする状況となっていた。しかしそれはまだお客様扱いであった。20 世紀初頭から女性参政権運動が勃興し、参政権や社会事業に関する全国団体も組織化された。第一次世界大戦の余波で参政権は実現したが、巨額な資金
11 想像力の及ぶ範囲から巨額の巨大プロジェクトへ（Kagan 2009: viii）。

8

を必要とする特権的な大学は、こうした進展から取り残されていた。既にカレッジでは、神学・哲学・教養（古典と数学）を共通とする一体感が世俗化と専門化で急速に失われていた。しかし大学の統治機構は非居住者構成員が最終決定権を持つなど、未だに中世風であった。
第２節	
  1920/21 年の女性学位問題
	  以上の問題意識と前史を踏まえ、この節では 1920 年代初頭のケンブリッジ大学に注目し、女性（学生および教員）の大学における地位向上について、三段階で把握しよう。第一段階は 1920 年 12 月までであり、ケインズがまだ中心的な役割を果たしていない時期である。第二段階は 1920 年 11 月から 1921 年 10 月までで、ケインズが常任評議員として積極的に関与した時期である。第三段階はその後の帰結である。この問題が大学内外で喫緊となっていくのと同調して、ケインズが大学行政官としての職務を始め、また「経済学グループ」12が学部創設に向けた改革を要求していたのは、単なる符合ではないだろう。
	  時系列を追う前に、当時のケンブリッジ大学の機構について、簡単に述べておこう。
共同空間たる 17 のカレッジ（現在は 31）に学生とフェローが住み、日々の個人指導
や社交が行われる（フェローの給料はカレッジから、教授の給料は大学から出る）。その対極に、学位を授与する主体である大学本体が存在し、中身としては一般教学委員
会や財政委員会という全学組織がある。前者は各専攻の代表者を集めた教学主体であり、後者は大学の財政を司る部門である。卒業試験に向けたカリキュラム編成によって、専攻ごとに特別委員会（後の学部）が講義を管理することになる。大学の政策に関して、最終決定権は評議会にあった。この構成員はケンブリッジ大学の M. A.を持つ者であり、大学周辺に住んでいない卒業生も含まれた。この評議会に議案を提出する権限を持つのが、18 名からなる常任評議会であった。常任評議会の議長が学長であり、当時は各カレッジ学寮長の持ち回りで、２年任期であった。名誉総長は単に名目上・儀礼上の代表である（付表１を参照）。
	  2-1	
  第一段階の完全降伏	  第一段階は経済史家フェイ C. R. Fay（1884-1964）の主張から始めるべきであろう。
彼はケインズのキングズにおける同級生かつ親友である。1908 年にクライスト・カレ

12 本稿での便宜的な呼称。1926 年の学部創設の以前に、経済学のコースを教える集団のこと。主要メンバーは経済学および政治学の特別委員会を構成する。
9

ッジの特別研究員 fellow になるとともに、歴史および経済学の講師となった。専門の経済史のほか、初級の経済学を学部生に向けて講義していた13。ケインズとともに若き経済学コースの中核を担っており、学内世論形成にも熱心であった。例えばフェイ
は Cambridge Review に 1918 年６月に投稿した。そこで女性学位問題に関して、論争的なので時期尚早、代替案あり、という二論に反駁した。前者については「 古傷や弱点や不平等は永続されるべきということになる」。
後者については何もしないことが「怠惰から怠惰に墜ちていくこと」を意味し、「積極的で大胆なことは何もできなくなってしまう」14。つまりこの問題はいま決着を付けるべきなのである。フェイは評
議会の場（1919 年 10 月 30 日）でも、次のように議論した。抽象理論や財政問題は些末である。むしろ教育の効率性という根本的で、女性学位を越えた人類の問題である。経済学や歴史を教える立場からは、女性の教員が加わってくれると、効率性が増すのである15。
	  こうした言論活動もあってか、フェイは少壮教員にもかかわらず16、「大学における
女子学生に関する特別委員会」の委員に選ばれた。13 名から成るこの委員会は 1919
年 12 月６日に設置され17、完全に二分された学内世論を受けて、何らかの報告書を作成することが求められた18。当時、ケンブリッジ大学を取り巻く空気は不穏であった。
戦闘的・穏健的な女性参政権運動の高まりや、第一次世界大戦における銃後・銃前の活躍を背景に、世論や議会は特権的な大学の伝統に不寛容になっていった。それゆえ
1-2 で触れたように、オックスフォード大学およびケンブリッジ大学に関する王立委員会が 1919 年 11 月 14 日に設置された19。またもう１つの伝統的な大学では、女性を正規構成員として認める学則をまもなく発表することになる（1920 年２月）。
	  特別委員会は学内世論を反映し、完全に分裂した報告書を公表した20。６名は女性
13 専門性の違いか、ケインズとの会話でわずか１割が経済学に関する話題であった。

講師になってからも、
ケインズの貨幣論の講義にも出席してレポートを書いたところ、的外れと返された（Fay 1979 [1975]: 38／訳 59）。
14 “Women’s Degree”, by C. R. Fay, CR, 6 June 1918, 436-437.
15 “Discussion of a Report”, (held on Thursday 30 October 1919). Cambridge
University Reporter [CUR], 11 November 1919, pp. 253-254.
16 1920/21 年度には学生監 Proctor に選出された。CUR, 2 October 1919, p. 52.
17 CUR, 9 December 1919, p. 354.
18 例えば女性の完全資格を唱える建白書は、完全に反対するスコット R. C. Scott の建白書と共に、1919 年５月 26 日に公表された。CUR, 3 June 1919, pp.803-805.
19 Royal Commission of Oxford and Cambridge: Report (Cmd. 1588), para.1, p. 5.
20 “Report of the Syndicate on the Relation of Women Students to the University”,
dated on 7 May 1920, CUR, 11 May 1920, pp. 935-943.
10

の完全資格を求める報告書 A に署名し、残りの６名は女性専用大学の創設を提唱する
報告書 B に署名した21。委員であった学長（Peter Gilles、エマニュエル・カレッジ）
はどちらにも署名しなかった。この２つをまず対照しておこう。報告書 A は単純に、女性を大学の完全な構成員として認める。理由は性差別（撤廃）法に従うこと以外の明言はない。ただし女性の住居と入学者数に制限がある。住居はとりあえずガートンとニューナムという女性カレッジに限られ、入学者数は──具体的数値はないものの
──大学当局が上限を管理する。また女性が現在の男性カレッジに入ることは好まし
くないが、決定は各カレッジに委ねられるとされた。報告書 B はより詳細な反対論を展開する。まず住居でも教授職でも、女性の正式な加盟は男性のみで築いてきた伝統を壊し、既存のカレッジ体制と齟齬を来す。次に教育上でも、男女別が望ましい。確
かに、男子大学・女子大学・混合大学 a mixed University それぞれの利点はある。
「一国の教育体制が統一されるのは好ましくないし、多様な階級の要求や利害に尽くすべきである。混合大学 は良いことかもしれない。しかし一国の大学がす
べてこの体制になってしまうのは、教育の効率性を増進させるどころか、教育の高邁な目的を虚弱にさせるだろう。 ／ 女性は[男性よりも]日常の仕事には向いているが、独創性に欠ける。
」22
それゆえ既存の女性カレッジを基盤に、女性専用大学を別に創設すべきである。授業・
図書館・研究所は既存の施設を使えるが、試験や学位は別となる。以上の反対論は「男性カレッジ中心主義」から導かれた。もともと知的に劣る女性を、伝統あるカレッジ
体制に受け入れる必要はない。このような強い決意が報告書 B には窺える。
	
  第三の案も検討しておこう。特別委員会にいたスペンス23Will Spens（1882-1952）
は報告書 B に署名したが、１人だけ連邦体制という別案24も提出した。女性の完全資
格と男女別の自治という両方を実現できる妥協案である。１つの評議会を男女別の議
21 ２つの女性カレッジは当然に報告書 A を支持し、報告書 B を拒絶した。
Sutherland(2006: 172)を参照。
22 CUR, 11 May 1920, p. 939.
23 教育学者であり、コーパス・クリスティ・カレッジの学寮長（1927-52）として、後に学長（1931-33）にもなった。スペンス報告書（1938）や民間防衛地域長官 Regional
Commissioner for Civil Defence for the Eastern Region（1939-45）として著名。
Maclure（2006[1965]: 193）を参照。
24 “Appendix: Memorandum as to a Possible Federal Scheme by W. S.”, (dated on
7 May 1920), CUR, 11 May 1920, pp. 942-943.
11

会に分け、それぞれが自治権を持つ。学長 a Vice-Chancellor は現行通り男性側で選ばれ、副学長 a deputy Vice-Chancellor は女性側を代表する。学位は１つの合同集会で授与されるのが望ましい。問題は議案 Grace を通過させる手続きであり、複雑であるが解決可能である。男女どちらにも関係する議案に関して、まず男性議会に先議権があり、ここで賛成・修正された後、女性議会に回る。両者で議決が異なる時は、唯一の評議会──女性代表も２名ほど含まれる──が大学全体の利益を考慮した修正案を提出する権利を持つ。評議会における１つの集会 a congregation で 2/3 以上の多数賛成の場合のみ、この修正案は可決される。McWilliams Tullberg（1998[1975]: 138）
はこの案を「著しく女性に不利」と見なしている。男性議会で否決された議案は女性議会に回らず、たとえ回ってきても──10 対１という男女比を考慮すれば──有権者の 2/3 以上という条件は女性に厳しすぎるからである。ただし、本稿ではスペンスが妥協をこの時点から探っていたという面を重視しておこう。
	  この報告書を巡って、評議会で激論が闘わされた。
『大学学報』は特集を組んで、２日間に渡る 17 名の激しい応酬を収録している25。ここではそのうち３名の意見を採り上げておこう。経済史の大家であるクラパム Dr Clapham26（1873-1946）は報告書 Aに賛成する立場である。
男女同一で統一されたカリキュラムが必要という論点を出し、「混合大学で男女は完全に調和してやっていける」27と彼は確信していた。フェイも報告書 A に賛成し、「対等な協力関係」equal partnership を認めるのが大事だと論ずる。ケンブリッジ大学の強さとは、１つにはカレッジと大学の連邦関係 federalism であり、もう１つには大学・学部の充実である。コーパス・クリスティや歴史・経済学・
モラル・サイエンスの例を引き、この案は女子学生のみならず、女性教員が正当に扱われることで教育・研究に資すると判断された28。他方、スペンスは男女の「異なった扱い」some differentiation が望ましいという立場で、ここでは連邦制ではなく報告書Bを擁護していた。
戦時中に外務省で得た経験や卒業優等試験の結果から鑑みるに、
女性は長時間に渡る緊張に耐えられない。例えば自然科学の試験では、1910 年から
1914 年の間、男性で優等 a first class を獲得した比率は 235/800 であるのに対して、25 “Discussion of the Report of the Syndicate on the Relation of Women Students

to the University”, (held on 14 and 15 October 1920), CUR, 28 October 1920, pp.
190-207.
26 キングズ・カレッジ出身。ケンブリッジで初めて経済史の教授（1928-38）となった。キングズの副学寮長 Vice-Provost（1933-43）でもあった。
27 CUR, 28 October 1920, pp. 193-194.
28 CUR, 28 October 1920, pp. 201-202.
12女性は6/64 であった29。
以上の例からわかるように、
学内世論は鋭く二分されていた。

The Cambridge Review は、通常、評議会が満席になることはないが、木曜日は椅子や長椅子で埋め尽くされ、「極めて異様な光景」であったと伝えた30。
	  評議会から学部学生は排除されていたので、学生の動向を別の側面から若干記しておこう。ケインズがかつて会長であった弁論部 The Union Society では、1920 年５月
18 日に、「本学の特権すべてを、男性と完全に同等で、女性にも喜んで認めたい」という動議を討論した。著名な客が招かれ、「この討議は 弁論部の歴史で最も記憶すべ
きものの１つ」となった。総数 631 の結果は賛成 365、反対 266 で、99 票の差で動議が可決された31。ただし後にある投稿者が反発しているように、学部学生の世論が報告書 A に確実に賛成であったとは判断できない。入場券が限定されていた、著名な客が来ていたので、議論を闘わせたい玄人ではなく滅多にない式典を見たい素人が集まった、として──マスコミに引用されるような──公共的性格を有する弁論部の結論をこの投稿者は批判した32。実際、1920 年 10 月現在の学部学生数は 4789 人33であり、弁論部の討議に参加したのはその約 9.7％であった。また強硬な反対論者に影響されたのか、1920 年 11 月末の討論では逆に総数 760、賛成 337、反対 423 となった
（McWilliams Tullberg 1998[1975]: 149）
。そして評議会投票の直前、1920 年 12 月
５日（日）に、学部学生は自主的に報告書 A への賛否を投票した。午前 10 時半から２時間半かかり、賛成 884、反対 2329 という圧倒的多数で、否決された。総数は 3214
であり、約 67％の投票率であった。特別委員会の委員２名も開票を監督しており、学部学生の世論が公的に示されたと言えるだろう34。後述するように（2-2 の後半）
、最終段階の学部学生は男性カレッジ中心主義が圧倒的多数だったのである。
	  ついに投票の日は来た。1920 年 12 月８日（水）午前９時からである。評議員会館

29 CUR, 28 October 1920, pp. 194-195.

30 “Senate Debate on Women’s Degree”, The Cambridge Review [CR], 22 October

1920, p. 22.	
  見学を敢行した２人の学部生が学生監に見つかって、直ちに立ち去りを命じられた。
31 “The Union Society”, CR, 21 May 1920, p. 342.
32 “The Union and Women Membership” by L. McA. Westall (Queens’ College),(dated on 20 May 1920), CR, 28 May 1920, pp. 355-356.
33 “The Residents List”, CR, 22 October 1920, p. 23.
34 “University Journal”, Cambridge Chronicle [CC], 8 December 1920, p. 3.	
  既に
女性学位を認めた「オックスフォード大学から女性賛成票に２名を投じる」と書かれた紙が、クライスト・カレッジの投票箱から見つかった。CC は投票率を 69％としているが、注 23 の数字に従って修正した。
13

には構成員しか入れないので、学部学生はカレッジの学生指導員 tutors から参観の券を受け取ることができた35。結果は賛成 712、反対 904 で、報告書 A は否決された36。
ただし大学の関係者は全体としては賛成票を入れた。19 カレッジのうち、賛成票が多かったのはキングズやトリニティなど９つ、同票はジーザスのみ、反対票が多かったのはピーターハウスやコーパス・クリスティなど９つであった。総数 491 のうち、賛成 214、反対 191、棄権 86 であった。特に教授、リーダー（教授補 reader）、講師に限ると、総数 140 のうち、賛成 62、反対 45、棄権 33 であった37。この数字を鑑みると、僅差ではあるものの大学関係者（ほとんどが教員）は全体としては女性の完全資格に賛成していた。それを覆したのは、非居住者の有権者であった（ただし保守層と思われていた主教 Bishop の多くは賛成38）。続いて報告書 B についても 1921 年２月
12 日（土）に投票があり、賛成 50、反対 146 で否決された39。投票率の低さはこの案が時機を逸していたことを物語っている。実際、６人の提案者のうち、既に３人は心変わりしてこの案を葬り去ることを表明していた40。２月１日には２つの建白書が公表されていて41、別の妥協案を探るべきとする世論が形成されていた。
	
  以上のように、1921 年２月までに両案とも否決され、両陣営はいずれも完敗した状況となった。女子学生に完全資格を与える案と、女性専用大学を作る案との２つしか選択がなかった点は、問題を解決に進めなかった大きな理由となった。女性問題は複雑に絡み合っており、この両案だけに関係者の多様な世論を代表させることは無理だ
ったのである。そこで別の登場人物や、別の接近方法が必要となる。
	
  2-2	
  第二段階の妥協戦略	  12 月投票のちょうど１ヶ月前、常任評議員の半数改選が行われた。常任評議会は名
目上 18 名定員であるが、名誉総長は出席せず、またこの時は学長のジルスが学寮長

35 “Women’s Degree”, CR, 5 November 1920, p. 58.	
  この日は「とても刺激的な日に違いない」と野次馬的な記述もある。
36 “Acta”, CUR, 10 December 1920, p. 395.
37 “Report B –and After”, “Analysis of the Vote of Dec. 8, 1920”, CR, 18 February
1921, p.247 and p.248.	
  ただし数値は次で補正した。“Vote of Dec. 8, 1920
-Corrigenda”, CR, 25 February 1921, p. 263.
38 “The Voting on Report A”, CR, 21 January 1921, p.179.
39 “Acta 12 February 1921”, CUR, 18 February 1921, p.660.
40 “The Voting on Report B”, CR, 11 February 1921, p.227.
41 “Memorials to the Council of the Senate on the Relation of Women-Students to
the University”, (dated on 7 March 1921), CUR, 8 March 1921, pp.710-712.
14

代表からも選出されていたので、実質 16 名であった。1920 年 11 月８日に投票が行われ、再当選や非改選を除く５名が新しく評議員となった（付表３）。
そのほとんどが、この女性学位問題で中心的な役割を果たすことになる。
	
  中でも著名なラザフォード教授 Sir Ernest Rutherford（1871-1937）の言明に触れるのが良いだろう。ラザフォードは原子物理学の父と呼ばれ、原子の構造（核および電子）を明らかにし、原子核の人工変換を初めて行った。以上を含む様々な功績ゆえに、1908 年にはノーベル化学賞を受賞した。そのラザフォードが 1919 年に母校のケ
ンブリッジに帰還し、そのままキャベンディッシュ研究所の所長（物理学教授）となった。彼は帰還後すぐに常任評議員に選ばれているが、これは学問上の輝かしい業績だけでなく、その優れた人柄も考慮されたためであった。彼は投票当日42に掲載されるように The Times に投稿し（化学者のポープ教授 William J. Pope と共同署名）、
報告書 A が採択されるように世論に訴えた。
報告書 A への反対論者は女性が大量に入ってくると、今でも混雑している大学の施設がますます使えなくなると主張した。ラザフォードは大学内外の協力によって、研究所は常に拡大しているので大丈夫だと請け負った。そして「男性と女性は人類のあらゆる問題において、お互いに調和して協働するように求められている。 女性が目撃されているのに認知されていない状態におかれていることに耐えられないし、まだ計画もされていない別の大学に翻弄されるのも耐えられない。
」と主張し、すべての若い知性を鍛錬して育成する必要があるため、根源的な正義や有用性も鑑みて、「わが大学において、女性に学位や代表権を認めるべき」と結論した43。
このようにラザフォード教授は科学者の観点から、次代を担う人材の育成に向けて、
男女の完全平等を訴えていた。
	  前述のように、外部ではオックスフォード大学とケンブリッジ大学に関する王立委員会が 1919 年 11 月に発足していた。そこでは両大学の財政基盤、その運営、大学の統治機構、そして大学とカレッジの関係という４点を審議することになっていた。戦42 McWilliams Tullberg (1998[1975]: 151)は投票の２日前としているが、誤りなので訂正した。
43 “Women at Cambridge: A Natural Enlargement”, The Times, Ernest Rutherford& William J. Pope, 8 December 1920.
15

争によって疲弊した大学に公的資金を導入するには、「議会を納得させるのに十分な調査なしには、このような補助金を与えられない、と政府は決断した」44のである。この委員会の構成員は 23 名であり、委員長はアスキス前首相、副委員長はジェラルド・
バルフォア45Gerald Balfour（1853-1945）であった。女性を代表して、オックスフォ
ード大学からはペンローズ Emily Penrose 学寮長、ケンブリッジ大学からはクラフ
B. Athena Clough 副学寮長
（ニューナム）が委員に入った。
３つの小委員会が作られ、それぞれオックスフォード大学、ケンブリッジ大学、不動産管理を議論した46。1920
年８月にはケンブリッジ大学に出張し、多くの証言を集めていた（Evans 2010: 30）。
何月かは確定できないが、ケインズも証言に応じていた（Harrod 1982[1951]: 304／
訳 344）。
	  そして内部では、ラザフォード教授とともに、新たに常任評議員となったケインズ
が、女性学位問題に関して重要な役割を演じることになる。両者はさっそく「他大学の交流協定」などの常設委員会に任命された47。より重要なのは、1920 年 12 月６日付の常任評議会・議事録である。報告書 A の採決が評議会で行われる２日前のことであった。ここで学長は王立委員会から「大学の統治 という特定の問題に関して、何人かの大学代表者に書面の形で見解を受け取りたい」という要望があることを明らかにした。そして遅くとも 12 月 10 日（金）までに、適切な名前を常任評議員が挙げる
ようにと学長が要請した48。この議事録には回答の候補者は記録されていないが、キングズ・カレッジのケインズ文書を見ると、少なくともその１人は明らかにケインズであった。王立委員会の事務局長であるストックス C. H. Stocks からケインズ宛に手紙が残っている。
「大学の統治について 注意を促された特定の件に関して、代表的な現場の声を得ることで、 メモを補足したいと思っている。あなたの見解をできるだけ早く書面の形で提供できるならば、とてもありがたい。／言及された問題について、
44 Royal Commission on Oxford and Cambridge Universities: Report, Cmd 1588,

London: His Majesty’s Stationery Office, 1922, p. 7.
45 バルフォア元首相の弟であり、シジヴィック夫人（ニューナム・カレッジの学寮長）の弟でもある。哲学者・経済学者のシジウィックはニューナムの創設者である。
46 Royal Commission on Oxford and Cambridge Universities: Report, p. 3.
47 Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), Manuscript Room,
University Library, University of Cambridge, 29 November 1920, p. 80.
48 Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), 6 December 1920, p. 83,
Section 13.
16

王立委員会はまだ何も結論に達してないことも明らかにしておく。
」49
この手紙は 12 月 15 日付であり、先の議事録に残された日付を見ても、ケインズが常任評議会で「大学の代表者」（の１人）として、王立委員会に回答したのは確実である。
続く文書を精査してみると、ケインズの個人的回答ではなく、大学の常任評議会としての回答の性格を持つこともわかる。また、ストックスの手紙末尾からは、王立委員会がどのような答申を書くか、まだ決めかねていて、大学人の説得に応じる余地もあると読み取ることができる。
	  ケインズは王立委員会の質問状にある 10 項目それぞれに回答している。またその回答素案を同じ常任評議員のスペンスに渡し、コメントをもらっている50。ここでス
ペンスは報告書 B の署名者であり、連邦体制という別案を１人で公表した人物であった。ケインズと完全に同世代ということもあったのか、スペンスからの手紙が数通残っている。この回答素案には女性問題は含まず、もっぱら大学の統治機構に質問が集中していた。その回答はケインズの自治概念を探るには非常に貴重な文書なので、後ほど改めて触れることにしよう（3-2）
。
	  報告書 B の採決が行われる２月の前にも、いくつかの動きがあった。1921 年１月
17 日の常任評議会では、報告書 B の勧告をはっきり評議会で提示すべきだという議論になり、ソルレイ Sorley 教授とグレイ Gray 氏によって次の動議が提出された。この動議の内容によれば、２つの女子カレッジを新しい大学に統合し、既存のケンブリッジ大学との連合で、両者に共有されるすべての権利と特権を付与すること含む正式提案を報告書 B が意味する。この２人は保守派であり、採決すべき報告書 B の内容を
３つの正式提案に分けて細述しようとしていた。この動議は賛成３、反対 12 で否決された51。同時に、おそらくケインズが受け取っていた王立委員会からの質問状を、各カレッジの学生指導員 Tutors に転送して、その内容に従って何らかの行動を起こす
ように求められた。また投票日から１週間後の２月 21 日には、一般の評議員から送られてきた女性学位問題の建白書が常任評議会で議論されている52。どちらの報告書

49 From C. H. Stocks to J. M. Keynes, 15 December 1920, UA/5/1/94, the Keynes

Papers [KP], Modern Archives, King’s College, University of Cambridge.
50 From Will Spens to J. M. Keynes, 1 January 1921, UA/5/1/95-96, KP.
51 Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), 17 January 1921, p. 84,
Section 5.
52 Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), 21 February 1921, p. 89,
Section 7.
17

が否決されても、問題はまだ終わってはいなかった。
	  ケインズは学内世論に訴える手段に出た。1921 年２月 19 日付の手紙を The

Cambridge Review53に投稿したのである。女性問題のとらえ方がはっきり出ているので、長くなるが引用しよう。
「評議会での投票権はまったく別として、ほとんどの男性大学教員の意見としては、どんなに資格ある女性であっても、次のような場面で性別を唯一の理由として除外されてしまうという困った事態になっている。つまり大学の賞や奨学金、リーダー

大学講師職、教授補職 Readerships、
教授職 Professorships への出願資格である。
．．．．．．．．．．．．．．
こうしたものは適切な学習に対して、報酬となったり奨励となったりする。大学の女性教師だけでなく男性教師にとって、教学委員会に女性の同僚を選べないこ．．．．．．．
とも困った事態である。特定の女性から助力を得るのがどんなに役立つと考えられる場合でも選べないのである。
」54
ケインズは投票権に現れる理念的な男女平等という観点よりは、有能な女性が正式に登用されていないという現実的な不便さをまず強調した。
	  しかしこれが理由のすべてではない。ケインズは経済学トライポス第二部の例を挙げ、実際には女性の講師（ウットン女史 Mrs Wootton）によって講義が行われている
のに、『大学学報』55では男性講師（ヒューバート・ヘンダーソン）の名で学生には連絡されている。細かいことかもしれないが、どんなに有能な女性講師でも、今や国家補助が行われる報酬から永久に排除されているのは、大学にとって「不名誉」
disgraceful であるし、「不公正」injustices である。さらに重要なのは王立委員会の出方である。多くの居住者構成員は報告書 A に賛成したが、全体の結果では敗れた。このままでは王立委員会が大学の統治に介入するだけでなく、浮ついた投票をした非居住者構成員の妨害を除去するという行動に出る可能性がある。居住者による議会が我々を統治し、その下で必要な改革を求められるかもしれない。以上のケインズの推論は、王立委員会の介入という危険性をちらつかせながら56、大学人内部による改革
53 1879 年創刊で、週刊。クラブ活動の結果や、書評、詩などを含み、ケンブリッジ

大学の生活と思考をよく伝えている。1998 年に終刊。
54 CR, 42, 21 February 1921, pp. 273-274.	
  強調は引用者による。
55 CUR, 12 January 1921, p.515.
56 地元新聞は「ケインズ氏は口から火を噴き出し、王立委員会の急激な変化が起こる
18

を誘導しようとしている。そして論点は名目上の学位というよりは、有能な女性が大学の教育機構から排除されていることであった。これは 1909 年以来、ケンブリッジの内部で教育行政に携わってきた者の素直な感想であろう。
	  なおこの投稿の草稿も精査してみると、ケインズはセント・ジョーンズ学寮長であるスコット R. F. Scott 教授その他の建白書を、「虚偽の示唆」untruthful suggestion
として強い調子で詰っている。スコットの見解を大学における保守と革新の中道と雑誌の特派員が見なしたのは完全な誤りであるという主張だった。この攻撃的な部分は二重線で消されて削除された57。
	
  ２月と３月に大きな動きがあった。２月 21 日の常任評議会で、「女性学位問題で、異なった意見の集団で妥協が可能かどうか究明するために、学長は対策を講じるように求められた。学長は常任評議員の数人と協議した結果、この提案書の署名者 を３月１日の会合に出席するように招待した」。そしてこの会合で次の７点が決議され、そのまま３月７日の常任評議会に提出されることになった。署名者はケインズ、ラザフ
ォード、スペンスを始め、学長、クラパム、ピアス（次期学長、E. C. Pearce）、ノッ
クスショウ T. Knox-Show 等 12 名を数えた。(1)女子学生は女性カレッジに入学し、別個の教育体制を受ける。(2)女子学生は評議会の構成員資格を唯一の例外として、他のすべての大学特権を享受する。(3)女性教員の代表２名（女性）が常任評議会の補佐役として指名される。議決権はないが発言権はある。(4) 学部学生の地位にいる者

statu pupillari は 500 名を越えてはならない（評議会による変更は可能）。(5)女性の卒業生母体から選ばれる教授は、職務上の ex officio 学科長にはなれない。(6)すべての奨学金・賞、教授職・講師職・試験監督、常設委員会や特別委員会の構成員などについて、女性は資格がある（特定のカレッジによる現行の特権による例外はあり）。(7)
女性教員から選ばれる委員会が発足し、女子教育に関連するすべての問題を評議会に報告する権利を有しながら、その委員会で女子学生の教育を管理する58。
	  この妥協案が正式に常任評議会で議論された時、主導権を握ったのはケインズであ恐れを示した」と評した。”University Journal”, CC, 2 March 1921, page 5.	
  1918年と 1919 年の『大学学報』によれば、王立委員会の開催を誰も予想してない（Evans
2010: 27）。
57 From J. M. Keynes to the Editor of the Cambridge Review, 21 February 1921,
UA/5/2/2-4, KP.
58 “Women’s Degree Committee: 1 March 1921”, Council of the Senate Minutes,
Min.I.20B (1920-1921), annexed, 7 March 1921, between p. 91 and p. 92.
19

った。ケインズがまず動議を提出し、ラザフォード教授が賛成した59。
「この報告書の提案を実行するための正式提案を含む──評議会への──報告書を起草する委員会を
常任評議会が指名すること」。保守派であるソルレイ教授は直ちに修正動議を出し、グレイ氏が賛成した。
「２月 14 日と 21 日付けの建白書 Memorials を特別委員会
Syndicate に付託すること」。この修正動議は反対 11、賛成３、棄権１で否決された。
さらに１番目の建白書と同様に、２番目に含まれる提案を扱うもう１つの委員会が指名されるという理解の下で、最初の動議を提出するということが合意された（反対１）。
結果として、最初の動議が賛成 13（棄権２）で可決された。最後に、第１委員会としてダンフォード、イネス、スペンス、ケインズの４名が指名され、ソルレイ教授とグレイが第２委員会として指名された。その報告書は４月 25 日までに評議会に閲覧させるように求められた。
	
  以上が妥協案を巡る常任評議会内部の論争である。いずれの場合もケインズが妥協案の中心にいて、学長にさらなる打開案を講じるように２月末までに求め、３月１日には学長を含む会合を開いて、学長を含む署名入りの報告書を提出し、反対派の２名
ないしは３名の抵抗を振り切って、常任評議会として正式に自分たちの案に沿った女性問題の解決を目指していた。評議会の投票権を除いて、他すべての研究上・教育上の奨学金・職務を女性に開放する素案は、ケインズの元来の主張と全く同一である。
	  常任評議会の外にいる一般の大学関係者も、様々な機会を捉えて意見を表明していた。３月８日には２つの建白書が公表された（日付は７日）。第１の建白書はケインズ
案と同一方向で、ギルボー（C. W. Guillebaud、マーシャルの甥）を含む 113 名が署名した。第２の建白書は保守派のスコット R. F. Scott を筆頭にして、102 名の署名を集めた。名目学位のみを女性に与えるべきで、「ケンブリッジ大学は男性によって運営され、男性の教育のためにある大学であるべきだ」と結論された60。さらに４月 28 日
付けで、ノックス-ショウを代表とした建白書がさらに発表された61。署名者の内訳が注目されるべきで、187 名62のうち、1920 年 12 月の投票で報告書 A に賛成を投じた
59 常任評議会において、ある動議提出は、少なくとも１名の賛成がないと、動議として記録されない。また決め方は相対多数であり、相手よりも（棄権を除いて）１票でも多ければ良い。
60 “Memorials to the Council of the Senate on the Relation of Women-Students to

the University” (dated on 7 March), CUR, 8 March 1921, pp.710-712.
61 ４月 29 日の常任評議会で、正式に公表されることが合意された。Council of the
Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), 29 April 1921, p. 94, Section 10.
62 McWilliams Tullberg (1998[1975]: 158)は 177 名としているが、誤りである。
20

者が 115 名、反対が 50 名、無投票が 22 名であった63。つまり前回、表明された立場の違いを超えて、１つの妥協案を作ろうという確固たる動きがあったことがわかる。
女性カレッジ側もこの動きに対応し、３月下旬に女性学位を認める提案を歓迎すると決議し、後述の議案 I はこの決議に含まれる条件を満たすと判断した。また王立委員会が結論を出す前に、大学当局が提案を受け入れたら、女性カレッジ側は王立委員会に訴える手段は執らないと確約した64。
	  ケインズを含む 16 名全員が出席していた４月 25 日の常任評議会で、先に指名された２つの委員会による報告書が議論された。報告書の字句改変が合意され、事務総長にこの２つを実現する学則変更案と短い導入文を付けるように求められた。そして５月３日の『大学学報』で公表した上で、評議会で５月 12 日に議論し、６月 16 日に投票することが決定された65。
	  この２つの報告書はそれぞれ議案 I（Grace I）と議案 II（Grace II）と呼ばれる。
前者は「妥協案」と呼ばれ、詳細な学則変更を記述しているが、要点は女子学生の入学者は 500 名を超えないこと（なお、その制限人数は評議会の議案で変更できる）、
評議会の議決権を除くほぼすべての権利（奨学金や教授職への出願など）を女性に与えること、女性カレッジと男性カレッジは従前通り同一の性の学生・教員しか受け入れない（男女は混合しない）こと、の三点にあった66。この妥協は「報告書 A が拒絶されて以来、女性の観点からは最も受け入れやすい示唆」67とも評された。後者はより単純で、名目の学位 titular degree のみを与えるという案であった。常任評議会は通常の手続きと異なり、この論題に関しては特別委員会を構成して答申を出させるのではなく、常任評議員自らが報告書を作成し、公表するという手順を踏んだ。わずか半年に満たない前に大規模な投票をした同じ論題に対して、再び賛否を問うという異例な事態だったからである。さらに２つの報告書にそれぞれ賛成者が署名するのでは63 “Memorial to the Council of the Senate on the Relation of Women Students to

the University”(dated on 28 April), CUR, 3 May 1921, pp.902-903.
64 “The Women’s Question”, by K. Jex-Blake (Mistress of Girton College) and B. A.
Clough (Principal of Newnham College), (dated on 4 May 1921), CR, 6 May 1921,
p.351.
65 Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), 25 April 1921, p. 93,
Section 10.
66 Leedham-Green（1996: 192）
、McWilliams Tullberg (1998[1975]: 158)、
Sutherland（2006: 176-177）も参照のこと。第三の点は“Wmen’s Degree”, CC, 12
October 1921, page 5 が明らかにしている。
67 “The Women’s Question”, CR, 29 April 1921.
21

なく、１つの告知に I と II の案を併記して、ケインズ父子を含む 14 名全員が全体の署名を付けるという形になった。ただし常任評議員のうち、完全な反対派のソルレイ教授とグレイは署名していない68。
	  ２つの議案は変則的な採決方法であった。議案 I と II は同時に投票されるのだが、議案 I が通過したならば、議案 II は自動的に取り下げられて破棄される。この変則性については批判も強く、常任理事会の議事録にはクレア・カレッジ学寮長を筆頭とする反対嘆願書が添付されている。
議案II を強く支持するが、議案I を渋々認める者は、
たとえ反対票の絶対数が大きくても、議案 I を賛成する票がごくわずかでも多くなれ
ば、全員に議案 II を考慮する選択肢がないことになる。これは「不公平な不利益」であろう69。この反対論に対して、常任評議会は全会一致で、他の方法も議論したが、提案された議決方法が特に議案 II に不利にならないと信じると回答した70。
	  ５月 12 日に評議会でこの問題に関する激論が戦わされた。多くの論者の中で、ス
ペンス、フェイ、クラパムも発言している71が、ここではケインズのみを取り上げておこう。ケインズは問題を解決することが大事で、特に他の結果が導くであろう憎悪を回避すべく、自分たちの手で決着を付けるべきだと演説を始めた。そしてクレアあたりの旧悪 die-hards は外的介入をあまりに軽く考えているのだと糾弾した。この糾弾にはクレア・カレッジ学寮長が抗議の声を上げて中断させようとしたが、ケインズ
は構わず同じ発言を行い、報告書 A が敗れたのは次の事情によると推測した。まずどんな場合でも女性問題に頑迷な人々はごく少数である。むしろ反対した者の多数は穏健で、(1)男性は男性の教育について最終決定を持つべき、(2)女子学生の増加による大学の混雑を避けるために、明確な準備がなされるべき、という２点で疑念が晴れなかった。そこで今回の妥協案はこうした穏健な人々に訴えるように構成される。評議員
構成員から女性を除くこと、混雑を避ける施策を保証すること、このような妥協をして、自分たちの手で問題を解決することを優先すべきだ72。以上のような立場から、

68 “Report of the Council of the Senate on Degrees for Women Students” (dated on

2 May 1921), CUR, 3 May 1921, pp.907-911 and 3 October 1921, pp. 46-50.
69 A letter from W. L. Mallison (Chairman, Master of Clare College) et al. toVice-Chancellor (dated on 13 May 1921), Council of the Senate Minutes, Min.I.20B(1920-1921), annexed, 16 March 1921, between p. 96 and p. 97.
70 Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), 16 March 1921, p. 96,
Section 6.
71 “Discussion of the Report” (dated on 12 May 1921), by Mr Spens, Mr Fay and
Dr Clapham, CUR, 24 May 1921, p. 1031, p. 1035 and p. 1036.
72 “Discussion of the Report” (dated on 12 May 1921), by J. M. Keynes, CUR, 24
22

ケインズは議案 I を強力に推進した。王立委員会などの外部圧力を介入させるのではなく、あくまで穏健な改革案を提示して合意することで、多数の人が納得できる事態を模索していたのであった。
	  しかし新たな事態が発生した。この３月以来、炭坑夫やそれに同情するストライキが深刻となり、特に６月は鉄道などの運輸に重大な影響を与えていた73。評議会の投票は大学人のためだけでなく、非居住者の権利を確保しなければならないので、６月の常任評議会は投票を延期し、10 月 20 日を改めて投票日と決めた74。この延期は両陣営に熟慮する期間を与えた。
	  この期間の 1921 年９月初頭に、極めて重要な親展がスペンスとケインズの間で交わされた。ケインズがどのような考えから女性問題に接近し、どのような影響を与えようとしていたか、このやりとりから判明する。スペンスは次のように懸念を表明した。
「大学が女性の受け入れる妥協をしなければ、議会による介入があるのはほとんど確かだ。少なくとも非常にその危険がある」。その上で、オースティン・チェンバレン
Austen Chamberlain のような大物の卒業生に動いてもらえば、反対派の説得に役立
つのではないか。
「不幸にして私はチェンバレンを個人的に知らない ので、自分では接近できない。 しかしあなたは彼をよく知っていると思うので、もしそうで私の状況把握に同意してくれるならば、あなたが彼とこの事態を議論する機会を作ってもらうのが 最善だろう。
」75
ケインズは休暇中のチャールストンから返信を書いた。
「9/2 付の手紙はとても興味深．．．．．．
かったが、君は悲観的すぎる。我々の支持者を投票に向けさえすれば、必ず勝つと信
．．．．
じている」
。続けて次のように述べる。
「しかし昨夜たまたま私はアスキスと同席しており、この状況を話し合った。10
月の投票がうまくいくかどうかいささか疑念があることを知り、彼は驚愕していた。今年の終わりまで、つまり投票の後まで、王立委員会は報告書を出さないと
May 1921, p. 1038.
73 McWilliams Tullberg (1998[1975]: 160)、および松浦（1992: 年表 31）を見よ。
74 Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), 4 June 1921, p. 99,
Section 8.
75 From Will Spens to J. M. Keynes, 2 September 1921, UA/5/2/5-7, KP.
23

彼は私に言ってくれた。否決が勝てば、報告書は悉く変わってしまうだろう、とアスキスは確信していた。そして、否決では議会の支持を全く得られない、報告書はこの問題を政治的領域に必然的に入れてくるだろう、その場合には女性の敵は勝利しそうにないとも。／．．．．．
	  もちろんこれは極秘である。しかし王立委員会が投票までは報告書を出さないことを、君が私人として反対派に噂で広まらせたとしても、何も害はないだろうと思う。／
	  我々の正しい戦術は、外部介入の脅威を知らしめるような意見書を、10 月初旬に配布することだと思う。妥協案が潰えてしまい、その後に大騒動が起こってしまう場合には、大学の利害関係は確実に損なわれる、と指摘できるだろう。介入の脅威によって反対派が拡大したとしても構わない。反対派の出席よりも、賛成派の出席の方が大事である。ここに来て投票する価値が本当にあるのだ、と我々の支持者を説得できるのであれば、きっと大丈夫だ。
」76（強調は引用者）
この親展に窺えるケインズの発想は、政権中枢との深い交流関係によって初めて可能になった。ここでは女性学位問題そのものというよりは、問題が既に大学外部を巻き込んだ騒動になっていること、その騒動を解決するには外圧を仄めかしつつ、穏健な層の掘り起こし戦略に訴え、なおかつその帰結に自信を持っていることがわかる。この交流関係はどのように可能であっただろうか。
	  ケインズは両方の政治家とも接近できる立場を築いていた。チェンバレン蔵相はベルサイユ条約締結時、「私が出席する場合に有するのと同等の資格」（Dostaler 2007:
143／訳 325）をケインズに付与するほど、厚い信頼を置いていた。またケインズがセザンヌをフランスから調達してブルームズベリーの友人を驚かせた時、戦時内閣の一員であったチェンバレンがわざわざチャールストンまでケインズを送ってきたのも、驚きの種であった（Dostaler 2007: 238／訳 524）
。しかしケインズは保守党人脈よりも、自由党人脈の方が肌に合うのだろう。1915 年秋頃からケインズはアスキス夫妻と非常に親しくなり、社交界に出入りするようになった（Dostaler 2007: 109／訳254）。
アスキス首相はケインズの見るところ、「気質はおのずと保守的」であるが、「正しい判断に基づく急進的な計画の遂行に尽力した」（Keynes 1972 vol.10: 39／訳 48）。たとえば首相は頑迷に女性参政権要求を拒否していたが、女性が陰に陽に戦争に参画した功績が明らかになるにつれ、ついに 1916 年８月、女性参政権に反対するのを断念
76 From J. M. Keynes to Will Spens, 8 September 1921, UA/5/2/8-9, KP.

24

した（Strachey 1928: 354／訳 300）
。このような二重性のある気質を、ケインズが評価していたかもしれない。ただし、1920 年代前半までに蜜月は、1926 年のゼネスト
によって終わりを告げた。違法なストに強硬であったアスキスと、理解を示したロイ
ド−ジョージの間にあって、ケインズは初めて──かつてはペテン師と呼んだ──後者を褒め称えた。その論文を見たアスキスはケインズと絶交し、生涯会うことはなくなった。それでもケインズは２年後に追悼文を寄せ、未亡人との関係を修復することになった（Dostaler 2007: 114／訳 263）。
	  投票の細則も直前に公表された。評議員資格を持った者だけが評議員会館に入場できる。学術用正装 academical dress の着用が義務づけられ、あらかじめ図書館やカレッジで投票札を入手して記入しておく必要があった。各カードに氏名・学位・所属カ
レッジを記入しなければならない（秘密投票ではない）。議案 I は白い札、議案 II は緑の札であり、もし否決に投票するならば、黒い縞が付けられて区別された。学長をはさんで西側に賛成札、東側に反対札を投じる机がある。学生監と副学生監はペアにその机に配置し、札を受け取る。会場に入ったら登録され、スタンプが押される。投票後は速やかに退出が求められる。投票は、９時から 10 時、11 時半から 13 時、15時から 16 時、19 時半から 20 時半、の４回に分けられた77。
	  賛成・反対の意見書 fly-sheets が飛び交い、どちらが優勢なのか予断を許さなかった。
「投票がどうなるのか、誰も確信を持っていないようだ。もし非居住者が投票を控えれば、議案 I が通るのは確実だが、もし非居住者が前回と同じように行動すれば、議案 I は撃沈されるだろう」78。ラザフォードは再び The Times に投稿し、最後の機会に世論に訴えた。
「我々は大学の特権すべてに対して、制限のない女性の許可を好むけれど、大学
生活の攪乱要因を取り除くことがとても望ましいので、議案 I に沿った枠組みを受け入れる用意がある。もしこの議案が来週の木曜日に評議会で認められなければ、また刺々しい議論で何年も無駄にしなければならない。大学の福祉を心から願っているすべての者に、この妥協的な決議が通過することを支持するよう強く要望する。この決議は正義の精神において、大学構成員の多様な見解に叶うので

77 “Procedure at the Congregation on October 20”, CUR, (dated on 3 October 1921),

4 October 1921, pp.58-59.
78 “Women’s Degree”, CC, 12 October 1921, page 5.
25

ある。
」79
ここにはラザフォードの公平性に対する強い決意が窺える。
	
  10 月 20 日（木）に投票が行われた。16 時までには、議案 I が敗れたことが知れた。
大学の教会であるセント・メアリーから 20 時半の鐘が鳴った直後に、次の結果が明らかになった。議案 I は賛成 694、反対 908 で（総数 1602）、214 の多数によって否決された。そこで議案 II に向かうと、賛成 1011、反対 369 で（総数 1380）、642 の多数によって可決された80。つまりケインズが強力に推進していた議案 I は敗れ、かろうじて名目の学位だけが認められることになった。
	  この事態は、両方の報告書が否決され、何も残らなかった 10 ヶ月前と比べれば、大きな前進と呼べるかもしれない。しかしその代償は大きかった。
	  第１に、大学内部の世論を超えて、ロンドンのマスコミなど外部の注目が集まった。
しかも不名誉な注目である。最も保守的な新聞からも、この投票結果は次のように論評された。
「女性に名目の学位を与えおきながら大学の任命すべてから閉め出すのは、非論理的であるとともに無分別である」81。解決案に好意的な Cambridge Review でも、「どちらの側からも十分なイライラ──敵意ではないにしても──が生じてしまっ
たとしたら、それは嘆くべきであるが、自然なことである」。各紙によると、牧師・医者・法律家・大学教員という典型的な職業のうち、どの層が保守的だったのかは明瞭ではない。ある推測では牧師と大学教員が議案 I に賛成して他は反対したとあるが、いずれにせよ、ある種の職業で、反フェミニズムの意識が強まったことが敗因であろう（McWilliams Tullberg 1998[1975]: 166）。	
 	
  第２に、学部学生が当夜に起こした騒動はさらに無分別であった。評議会に議決権のない学部学生は、投票所にあふれるばかりに集結し、「女性は望まない」We don’t
want women、「木陰で摂氏 90 度だ（あるいは、木の陰で腰を 90 度曲げろ）」Yes, 90
degrees in the shade、などと叫んだ。また、ガートンやニューナムの女性教員を威嚇
79 “Women at Cambridge: More Support for Grace I”, The Times, William J. Pope& Ernest Rutherford, 19 October 1921.
80 “Acta” by John Neville Keynes (Registrary), CUR, 25 October 1921, p. 171.	
  タ
イムズの翌日記事では議案 II について、賛成 1012、反対 370 としているが、おそら
く誤りであろう。投票数については、次も参照。“No Women Members at Cambridge:
Grace I. Defeated”, The Times, 21 October 1921. “University Journal: Grace I. andII.”, CC, 26 October 1921, page 3. McWilliams Tullberg (1998[1975]: 165)、
Leedham-Green（1996: 192）.
81 “Cambridge Vote”, The Times, 21 October 1921, page 11.
26

し、囃し立てた。それにも飽きたらず、投票所から出てきたある評議員から「奴らに知らせてやれ」という声が出ると、膨れあがった学部学生の多くは、勝利に酔いしれて、近くのニューナム・カレッジまで喚きながら行進した。その数は数百人──一説には 1500 人ほど──に及んだ。そして、初代学寮長を記念した 11 フィートのクラフ
門 Clough Gates（銅製）を、石炭載せトロリー──ニューナムから盗んだ道具──で大破させるという事態となった。カレッジの包囲は１時間半も続き、さらにカレッ
ジの建物まで破壊する勢いだったが、駆けつけた警官に阻止され、暴徒は散って逃げてしまった。その間、女性の教員・学生はじっと耐えるのみであった。非常に貴重な工芸品であった記念門の損害額は 600 から 800 ポンド（当時の教授の年収以上）と見積もられた。クラフ学寮長の認識では、この暴徒には街の人や教員は含まれていなかった82。
	  こうした不名誉な行為に対して、学部学生からの謝罪も素早かった。騒動の３日後には、すべてのカレッジの学部学生代表は「このような卑劣な行為を非難する」ことを決議した。送付された決議文を見たクラフ学寮長は、大学は不名誉と嘆きの感情で統一されたと理解したので、「我々の感情を表に出すのは差し控えたい」とし、謝罪の表明に感謝した。また学長も謝罪し、各カレッジも遺憾の意を表明した。さらに学部学生によって、「ニューナム基金」（良心の基金）を立ち上げる計画が浮上し、再びク
ラフ学寮長が「とても喜んでこの申し出を受け入れる」と回答した。このように、10
月 20 日夜の出来事は、ケンブリッジの歴史の中でも最も不名誉な騒動であったが、同時に、その不名誉を一致団結して軽減する自発的な動きも後に続いた83。
	
  2-3	
  第三段階の実質勝利	  こうしてケインズ等が推進した妥協案は敗れ、多くの者が王立委員会など外部の介入を予想した。それでは実際の経緯から鑑みて、ケインズが完全に敗れたと評価して良いのだろうか。答えはむしろ逆である。
	  大学人が恐れていた王立委員会の報告書は、ケインズがアスキスから得た情報通り、

82 “’Siege’ of Newnham College: Miss Clough and the Damaged Gates”, The Times,

24 October 1921, page 7. “The Women’s Degree and the Rag at Newnham”, CR, 28
October 1921, pp.39-41. “University Journal: The Newnham Episode”, CC, 26
October 1921, page 3.
83 “The Women’s Degree and the Rag at Newnham”, CR, 28 October 1921,
pp.39-41. “University Journal: The Newnham Episode”, CC, 26 October 1921,
page 3.
27

1922 年３月に発表された。その内容は多岐に渡るが、女性問題に限定すれば、ケイン
ズが通そうと考えていた議案 I の内容がほぼそのまま、勧告されている。さらに、それにも関わらず、議案 II を通したケンブリッジ大学を非難している調子は見せず、むしろ議案 I をより保守的にした部分84も存在する。報告書によれば85、ケンブリッジ大学の女子カレッジは、オックスフォード大学の場合と異なり、負債に苦しめられていない。しかし教員の給与は低いし、年金も少ない。そして急増する女子学生への必要性を叶える余裕の資金もない。そこで女子カレッジに国家補助を行うことには何の躊躇もないが、これは例外的・一時的であり、やがては自立して支弁することが望まれる。10 年間に限って、年間 4000 ポンドが補助される。女性教育委員会を大学の内部で立ち上げるべきだろう。女性が正式な構成員ではないという事態とは別に、有能な女性が大学で地位を得ることができず、教学組織で教育を議論する場から排除されていることは、「最も深刻な実際的困難」である。また、このような改革を「拒絶したのは非居住者による」として、居住者、特に大学関係者は報告書 A や議案 I に賛成する者が多数だった、と認定された。それゆえ、次の２点で議案 I の内容そのままが勧告された。１つは女子学生の入学を 500 人（全体の１割程度）に限定すること。もう１つは名誉総長・学長・学生監は女性に開かれるべきではなく、またたとえ女性が教授に選ばれたとしても、女性が学科などの行政に携わるべきではないこと。さらに報告書はより保守的な面も見せた。ケンブリッジ大学は 40 年前から事実上の混合大学であるが、「ケンブリッジ大学が圧倒的に＜男性大学＞であり続けることを強く願っている」。また、一部の女子学生は親や近所の人と同居できる仕組みも勧告された。女性の１人暮らしは望ましくないという先入観からであろう。
このような側面もあるものの、全体としては議案 I に沿った勧告であり、「居住者の議会」the House of Residents で勉学や試験について将来は決定すべきとも示唆された。
	  この報告書に基づいて、議会はオックスフォードおよびケンブリッジの大学法を1923 年７月 31 日に成立させた86 。第１条では大学監督官 The University ofCambridge Commissioners の設置が唱われた。第５条によれば、監督官は 1925 年末まで（存続の必要がある場合でも 1927 年まで）存続する。第６条によると、王立委員会の勧告に従った学則を作ること、またより貧しい学生を入学させる必要性を考84 王立委員であったクラフ学寮長は、「報告書が失望であることが判明するだろう」と嘆いた。Sutherland（2006: 182）による。
85 以下は Royal Commission on Oxford and Cambridge Universities: Report,
paragraphs 191-198, pp.170-175 による。
86 http://www.legislation.gov.uk/ukpga/Geo5/13-14/33/contents の情報による。
28慮すること、と唱われた。女性に関して法律の中では特記されていないが、報告書にすべて網羅されているためであろう。
	  経済学の教員グループがこの事態にどう対応したかも見ておこう。経済学トライポスが発足して以来、他の教育グループと同じく、経済学も特別委員会 the Special
Board for Economic and Politics を作り、５人から 10 人ほどの出席者でカリキュラ
ムや試験などの実務を遂行していた。議長や書記は毎年、互選されている。書記は自筆で議事録を残し、次回に議長が署名をして認めている。この議事録で、初めて女性が登場するのは、1920 年 12 月８日であった。奇しくも報告書 A の投票日である。
「政
府の経済的機能という論題で、ヘンダーソン氏の代わりにウットン女史を招き、可能な方式で授業を実現することが決められた」87。その後、女性問題が議事録に登場することは久しくなかった。ただし機構改革は進んでいる模様で、1923 年５月 25 日には、初めて「講師会」Conference of Lecturers が発足した。それまでは学位委員会
Degree Committee が存在し、法律や政治学などの教員を含む特別委員会とは別に、経済学専攻の者だけで集まる機会があった。しかしこの講師会は、経済学のコースを担当する教員がすべて構成員だったようであり、初回の会合ではさっそく講義リストが承認された88。後述する法律や学則の改正後、1926 年 10 月からは正式に学部体制が発足した。経済学部も最初の会合を 10 月 26 日に開催し、ここで初めてタッパン
Miss Tappan という女性を構成員に加えることになった89。その直後、正式な学部委
員会 Faculty Board が 1926 年 11 月 16 日に発足し、ここで「タッパン女史が委員会の追加的な構成員として選出された」と議事録に残された90。同時に、彼女は資格試
験の試験委員にも選出され、男性教員と同等の仕事を任されていることがわかる91。
1927 年 11 月には、
「アダム・スミス賞や大学におけるその他の賞に対して、女性も男性と同等の条件で出願可能であるべきだ、と合意された」92。アダム・スミス賞は87 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.115 (1911-1923),

Manuscript Room, University Library, University of Cambridge, 100th Meeting, 8December 1920, p. 29, Section 1.
88 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.115 (1911-1923),
116th Meeting, 25 May 1923, p. 163.
89 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1929),
Faculty Meeting, 26 October 1926, p. 82.
90 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1929),
1st Faculty Board, 16 November 1926, p. 86, Section 3.
91 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1929),
2nd Faculty Board, 1 February 1927, p. 90, Section 2.
92 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1929),,29

マーシャルが創設した３年に１度の懸賞論文であり、60 ポンドという高額の賞金を出していた。ケインズが 1921 年２月に主張した線に沿って、この出願資格がこの時点で女性にも開放されたのである。
	  経済学グループの挿話を挟んでおこう。D. H. ロバートソンの名簿問題である。ト
リニティ・カレッジ学寮長からケインズ事務総長宛の手紙が常任評議会の議事録に添付されている。それによると、1920 年にはロバートソンの名前が評議会構成員の登録から漏れていたが、その修正要求がまだ受け入れられていなかった。通常は次年度に修正されるが、女性問題の投票などが間に合わなくなる。前回の要望では正式な追加登録になっていなかったようだが、ここで改めて登録を願い出たい93。以上の内容を持つ手紙は、たかだか一講師の評議会登録ミス問題であるものの、ロバートソンあるいは経済学グループの強い意向によって、学寮長を動かして常任評議会の場で速やかな修正を願う態度が出ている。経済学の教員がいかに女性問題に関心があるか、それゆえミスによって投票権が剥奪された状態を何とか修正できないかという強い願望が、この添付された手紙に残されている。
	  こうした一連の改革運動に押される形で、新しい学則 Statutes は 1926 年１月に公表され、５月に国王に承認され、10 月の新学期から実施された。事務総長ネヴィル・
ケインズがそれまでの学則を編纂し、1914 年に公表して以来の大改訂であった。新しい学則は先の王立委員会報告書や大学法に沿う形で、大学内部の力で編み出されたものだった。改革の大まかな柱は次の３つにあるだろう94。第１に、大学統治の実権は評議会全体ではなく、居住者の集団（すなわちほとんどが大学内部の教員）にあること。このため、「居住者の議会」が新たに作られ、名誉総長の承認などごくわずかの例
外を除いて、ほとんどすべての最終決定権が今までの評議会からこの議会に移ったのである。この意味は、女性問題を含め、保守的な卒業生の意向に左右されることなく、大学内部で大きな改革案を決定できるということであった。第２に、研究や教育の実質を上げるために、教員組織の再編成を行ったこと。具体的には大学から正式に給与をもらう大学講師の職を大幅に増やし、学部 faculty やその下部にある学科
department という教学主体を正式に組織したことである。新しい学則の下、183 の

7th Faculty Board, 15 November 1927, p. 116, Section 7.
93 A letter from J. Bumaly (Procletor of Trinity College) to Dr Keynes, 29 April
1921, Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), annexed, between p.
94 and p. 95.
94 Evans (2010: 30, 34)の分類を参考にした。
30

大学講師が新設され、そのうち 11 に女性講師が就任した95。第３に、女性も奨学金・学位・教員職などの場面で、今までよりは地位向上が図られた。ケンブリッジ大学は高等教育機関の修了にふさわしい女性に学位を出し、奨学金や賞などに出願資格があり、大学の教員職 a University teaching offices に出願可能である96。
	  つまり実際の改革は、議案 II を含みつつ、議案 I の線に沿った動きであった。評議
会の構成員や大学組織の長という地位は認められなかったものの、学位は完全に承認され、議案 I が求めていた女性の地位向上を着実に実現することになった。経済学グ
ループはこの方向を先取りし、女性の地位向上を含む改革を真っ先に実現した。クラパム、フェイ、ロバートソン、ギルボー等も改革の担い手であった。だが、その中心にケインズが存在したのは間違いない。
	  女性の地位が完全に平等になるには、さらに 20 年以上の月日を要した。再び世界大戦の余波で、国民統合を果たす福祉国家の理念も宣言され、女性の地位向上運動も再燃した。1946 年９月までには、２名の教授、20 名の大学講師、２名の学科長が既に女性であった。1947 年１月に女性問題を扱う特別委員会が指名され、秋学期に報告書が提出された。この懸案は 1947 年 12 月６日に投票にかかった。ニューナム・カレッジに所属する学生が、緊張しながら投票を見守る様を記録している。
「そして私たちの議案が読まれた。 長い沈黙があり、私たちはじっと息を潜めた。誰かが＜反対＞と最後の瞬間で 叫ぶかもしれない。投票が始まった。反対の者がいても、言葉を発することはできなかっただろう。 ＜賛成＞と発せられた。[学生監の]帽子がひょいと揚げられ、元に戻された。群衆の中にさざめきが走った。 すべては終わったのである。
」（McWilliams Tullberg 1998[1975]: 182）	 1948 年秋には国王の后であるエリザベスに名誉学位が授与された。1897 年５月 21
日に評議会で女性学位案が否決（橋本 1993: 49）されてから半世紀以上、1920 年 12月８日に報告書 A が拒絶されてから一世代の後の出来事であった。
第３節	
  Grace I に賛成した理由
95 数字は The Historical Register of the University of Cambridge Supplement,

1921-30, Cambridge: University of Cambridge, p. 7 による。同時に 17 名の実験助手も新設された。
96 それぞれ 1926 年大学則の学則 B 第４章１、学則 E 第１章８、学則 D 第７章８にある。The Registrary of the University (ed.) (1928: 15, 58-59, 41)を見よ。
31

	  この節ではケインズがなぜ議案 I を強力に推進したかという問いに、直接的な答えを探そう。大まかにわけて、３つの理由を提出する。第１（前提）は、取り巻く女性との接触から形成されたケインズの女性観という要因である。第２（中核）は、ケンブリッジ大学の改革運動から醸成されたケインズの確信である。第３（深層）は、自治組織を体現する過程に現れたケインズの理想である。
	
  3-1	
  交流関係からの確信	  ケインズが女性との交流でどのような確信を持つようになったのか、先駆者としての年上女性と、指導した学生に分けて具体例を挙げておこう。前者は実母フローレン
スとマーシャル教授の妻メアリーであり、後に妻となるリディアも含めておく。付随的に同性愛の問題にも触れることになる。
	  	
  3-1-1	
  先駆者としての女性像	  メアリー・ペイリー・マーシャル Mary Paley Marshall（1850-1944）は非常に影響力のあった神学的功利主義者ウィリアム・ペイリー（クライスト・カレッジ特別研究員）の曽孫であり、ニューナム・カレッジに最初に入学した５人の女子学生のうちの１人である。論理学・経済学・政治哲学などを受講し、モラル・サイエンスの優等
卒業試験を受けた。当時、このコースは経済学を含む唯一のカリキュラムであり、「数学や古典学を必要としないので、どちらもほとんど学んでいない少女にはふさわしいと思われた」（Marshall 1947: 14）。授業は男子学生と同一であったが、混合クラスは望ましくないと考えられたので、男性講師は２回同じ授業をしなければならなかった。
「懸命に勉強した。私たちは先駆者であったし、大儀という面目を施さなければならなかったからである」（ibid.: 15）。この努力は報われ、卒業試験は優等 first class と判定された。この過程でマーシャルと知己を得て結婚し、夫の勤務先で講師として経済学を教えることになった。また『産業の経済学』（1879）の共著となった。
	  しかし経済学者として大成するという輝かしい未来は、夫によって奪われたように見えた。夫は「極めて優れた書物」（Keynes 1972 vol. 10: 239／訳 316）とケインズ
が評したこの小書を嫌い、絶版にした上で、同じ題名だが別内容の抄本を後に出版した。それゆえ、この先駆的で有能な女性の活力は、援助や支援という活動に向かうことになった。地域の慈善活動および経済図書の整備である97。当時、多くの若い女性

97 マーシャル夫妻の友人である歴史家トレヴェリアンは、この活動を「偉大なる寡婦生活」と形容した（塚本 2006: 45）。
32

を魅了した慈善活動に関与し、特に指導する女子学生に大きな感化を与えた。同じくニューナムの初期学生であるフローレンス・ケインズは、ケンブリッジ地区慈善組織
協会 COS の事務局長を経験しており、両者は緊密な関係を築いていた。例えば後に子供救済の基金を創設して大きな影響力を発揮するエグランティン・ジェッブ
Eglantyne Jebb（1876-1928）はメアリーに説得されてフローレンスと会い、COSの活動に目覚めることになった（Mahood 2009: 114; Mulley 2009: 97, 99）。マーシャ
ル教授は学生が貸出可能な図書の充実に拘ったが、夫人はその図書目録の整備などに余念がなかった。教授の死後、蔵書が経済学部へ寄贈され、現在のマーシャル図書館となった（小峯 2008: 38-40）。75 歳には大学の規則を破って、名誉司書補に任命された。この仕事はその後も 20 年余り続けられたのである。
	  ケインズはメアリーの伝記においてその功績を、特にケンブリッジにおける最初の女性の経済学講師の役割と、マーシャル図書館の発展に尽くした役割に見出している（Keynes 1972 vol. 10: 232／訳 306）
。この伝記において、男性の犠牲になる有能な女性像が描かれているとも読める。例えば、「マーシャルは次第に、女性の知性はどんな有益なことにも役立てられ得ないという結論に到達するに至った」（ibid.: 241／訳318）と判断された。また名文で著名なマーシャル追悼論文の冒頭でも、その父は女性へ横柄な本性を持ち、「遺伝は強力で、アルフレッド・マーシャルもこの親気質から逃れることはできなかった」として、妻への愛情や女性の教育・解放とこの本性が葛藤を引き起こしていると描かれた（ibid.: 162／訳 217）
。この記述は業績を讃える他の箇所と比べても、未亡人が読み、しかも公的な追悼文であることを鑑みても、かな
り思い切った批判的文章である。ここにマーシャルの女性観に同意できないケインズの心情を読み取ることができるのではないか。
	  対照的に、ケインズの父母は女性問題により進歩的な観点を持っていた。1878 年に母フローレンス Florence Ada Keynes（1861-1958）はメアリーと同じく、ニューナ
ム・カレッジに入学した。しかし優等卒業試験を受けたメアリーと異なり、フローレ
ンスは地方高等試験98Local Higher Examination を２年後に受験することで、ケンブ
リッジの生活を終えた（Skidelsky 1992[1983]: 17／訳 27）。２年間の受講科目などは不明である。フローレンスの自伝によれば、ハーヴェイ・ロードに住み始めた時、古い淀んだ伝統はまだなかなか去っていなかったが、常に存在する改革者の尽力もあり、

98 18 歳以上の女性に教員資格を与えるための特別試験で、ケンブリッジ大学は 1869

年から（オックスフォード大学は 1875 年から）実施した。ニューナムは特に、この資格に合格するための寄宿舎となった。滝内（2008: 135）も参照。
33

新しい時代に突入していた（Keynes 1950: 57）。若い人々は時代に遅れまいと必死になっていた。女性も大学に認知されるようになり、また年長の女性にも新入生にも、必要とされる社会事業に引きつけられる多くの人々がいた。フローレンスは有力な女性たちとともに、ロンドンで最近始まった COS をケンブリッジにも創設し、自らは書記として長年貢献した（ibid.: 61）。全国女性協議会 National Council of Women (ofGreat Britain)の中で公共事業および執行委員会で 11 年間も議長を務め（ibid.: 93）、
1930-31 年には全体の会長となった（Moggridge 1992: 19）99。
	  1918 年２月に国民代表法が制定され、参政権に関して、男女の差は劇的に縮まった100。ただしその前の 1914 年８月に、選挙人名簿について実質上大きな変更が行われていた。戦地に赴く男性が多かったため、その住所にいる選挙人が激減し、名簿の意
味を成さなくなったのである。まず候補者の資格が、家屋保有者からある期間の居住者に変更された。既婚女性は家屋保有者とは見なされなかったから、この意味は婚期を過ぎた独身女性か、寡婦しか立候補できないということだった。フローレンスは法律の一項目を変えるだけでこの変則を除去できると政府の人々に気付かせ、市議会議員となることができた。1918 年には多くの女性に参政権が渡ったので、「ここから恩恵を受けた女性はおそらく私１人であろう」（Keynes 1950: 90）。1914 年８月101、ケンブリッジ地区で初めての女性議員が誕生した。その後、1932-32 年には議員の中から互選される市長（女性としては２番目）となり、ギルドホールの改築決定など、市の発展に寄与した（Keynes 1950: 100-101）。以上のように、同じくケンブリッジ大学の教員 dons を夫としながら、支援に回ったメアリーとは対照的に、女性の地位向
上運動に積極的に関与し、市議会や全国組織の長となり、政治的手腕も発揮した。フローレンスは「明らかに、仲間たちに対して魅力を感じさせ、説得力を持つ女性」（Skidelsky 1992[1983]: 18／訳 29）であった。
	  それに対して、父ネヴィルは控えめな性格であった。マーシャルの最初期の学生であるネヴィルは、ケンブリッジ大学の近代化を体感してきた。特権的な聖職者の緩い99 同箇所は彼女を最初のケンブリッジ市長と記しているが、二番目の誤りである。最初の女性はエヴァ・ハートリーEva Hartree で、1924 年に就任した http://www.
cambridge.gov.uk/ccm/content/council-and-democracy/how-the-council-works/themayor/cambridge-mayors-1920-1930.en の情報による。
100 男性は 21 歳以上、女性は 30 歳以上でかつ（既婚者または家屋保有者）となった。
選挙民は総勢 2140 万人となり、
それまでの３倍を数えた。
詳細は Strachey（1928: 356／訳 302）、川北編（1998: 345-346）を見よ。
101 Skidelsky（1992[1983]: 268／訳 439）と、それに依拠した Mahood（2009: 136）
は 1911 年としているが、誤りである。
34

連合体であった共同体から、教育・研究の統合された中心地への変貌である（Deane
2004: 498）
。ネヴィルは最初に指名された大学講師としてケンブリッジに定職を得て、やがて傑出した行政能力を発揮することになった。1893 年から 1925 年にかけて、常任評議員に選ばれ、同時にその事務局長 secretary となるだけでなく、大学全体の事
務総長 Registrary となった（ibid.）。そして困難な問題にぶつかる度に、私心のない
有能な行政官として、頼りにされることになった。その１つが女性学位問題である。
1895 年 12 月７日に私的な会合がシジウィック博士によって開かれた。これをきっかけに 1896／97 年に女性の地位向上運動が再燃したのである。ネヴィルはこの会合に出席し、「ある種の特権を付けて、名目の学位のみ認めることに賛成」という立場を取った（Deane 2001: 208）102。ただし女性学位の賛成派が特別委員会 Syndicate の多数を占める構成になると、ネヴィルはこの委員会に名を連ねるのも躊躇するようになった。一方的な意見に肩入れする気になれなかったからである。日記にはシジウィッ
ク夫人は自分たち夫婦と同様に、この問題が提起されたのは時期尚早だとして後悔しているはずだ、と推測している（ibid.: 209）
。しかし６月４日にはこの特別委員会が発足し、1897 年２月 23 日には第１の報告書がまとまり、同５月４日には第２の報告書が公表された。どちらも大学の構成員を伴わない名目の学位授与が提案された。同５月 21 日に投票が行われ、ネヴィルは日記に書いた。
「この状況を記述しようとしても無駄である。賛成 662 票、反対 1713 票」（ibid.: 210）。
	  それから 20 年以上たって、再び女性学位問題が浮上した。王立委員会も完全には介入できず、この問題は残された。ディーンはネヴィルの心境を次のように推測している。この問題の未解決が「いかにネヴィルを失望させたか、推し量るのは不可能である。彼は 30 年以上に渡ってニューナム・カレッジの評議会に誠意を持って勤め、
1915 年 11 月の日記に、その運営委員会の終身会員に新しく選ばれたことを誇らしげに記したのである」（ibid.: 303）
。ただ男女平等の権利が性急に実現していたら、逆に男性多数の居住者の議会で、少数派の女性を閉め出す事態になったであろう。実際がそうであったように、麻痺していた惰性の力によって、徐々にケンブリッジ大学は完
全同権の方向に動いていったのである（ibid.: 303）
。つまりネヴィルはフローレンスと同じく、女性の地位向上運動に賛意を示していたが、自然でゆるやかな変化を好んだのであり、逆のその穏健さが多くの人々の信頼を勝ち取り、長年、事務総長を続け

102 ネヴィルは初期のマーシャルと同じく、女子学生に親切にも個別指導の時間を取った。
「ケインズはエメリー[・デービス]から＜例外的に賢い少女＞を個人指導するように頼まれて、躊躇なく引き受けたと言われている」（Bennett 1990: 248）。
35

ていくことを可能にしたのである。この態度はマーシャルとは対照的であった。マー
シャルは 1896／97 年の激動期にあって、女性学位に明確な反対を示し、敵を作ってまでも学内世論を動かそうと尽力していた（橋本 1987）。
	  ケインズの伝記作家の１人は、ケインズの父母をねじれた男女性と捉えているようである。ネヴィルは学問の発展に寄与するという道は断念し、読書や演劇を好み、花を育て、蝶を集めるといったヴィクトリア時代には女性的と見なされていた人生を楽しんでいた。フローレンスはむしろ積極的な社会事業家という新しい女性像を体現していたのであり、ここに捻れがある。
「要するに、メイナードの両親は両性具有の性格を示していたようだ。そして大人になっていく段階で、彼がこれらを身につけたのかもしれない」（Hession 1984: 18）。いずれにせよ、ケインズの父母は女性学位問題においてマーシャルの立場とは真逆であるが、大学内部では明確な賛成の旗振り役では
なかった。
	
 
	
  	
  3-1-2	
  教え子の奮闘	  ケインズ自身と女子学生との関わりを示しておこう。父やマーシャルと同じく、経済学を必要とする女子学生のために、ケインズは多くの講義を担当していた。その関係で、ガートン・カレッジの奨学金選考委員に任命されている。少なくとも 1909 年103から 1915 年まで、ここで優秀な女子学生を実感していたはずである。選考委員会に欠席した場合でも、メモを提出するなど、熱心に関与していたこともわかる104。この委員会は事務総長であったネヴィルも入っており、わずか６名の委員会に父子が入っている事実も興味深い。また差出人は不明だが、女子カレッジ向けに書かれたと思われる次の手紙がある。
	 「私はニコルソン女史 Miss M. Nicholson の経済学における学習課題をよく知っている。それから判断するに、彼女は明晰でとても有能である。特に彼女が従事103 From Wary Cloner (secretary) to J. M. Keynes, 13 July 1909, UA/14/1/1, KP. ケ

アンズ奨学金について任期は３年。
委員は学寮長のほか、執行委員会が指名した５名。
From Cloner to Keynes, 20 May 1912, UA/14/1/22, KP によって、ケインズが再任されたとわかる。
104 From E. E. C. Jones to J. M. Keynes, 10 May 1913, UA/14/1/34, KP. 「ケインズ殿	
  昨日のケアンズ選考委員会に欠席されて、とても残念でした。／貴殿の手紙とカードをありがとうございました。注意深く拝読させて頂きました」。Emily Elizabeth
Constance Jones (1848–1922)はガートン・カレッジ学寮長（1903-16）。
36

したいと思われるどんな業務もうまくこなせるに違いない。／現在の応募に向けては、彼女の経済学における成果などを私が詳述するのは不適切であろう。しかし生徒の一般的な能力に何らかの意見を述べることは可能であり、こうした点に．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
照らしてニコルソン女史を推薦するのに何の躊躇もない。
」105	  ドロシー・ジェッブ Dorothy Jebb（1881-1963）も取り上げておこう。エグランテ
ィンの妹であり、同じく著名な社会活動家であった。ニューナム・カレッジで 1900
年から４年間教育を受け、やがて独立労働党に参加することになる。ケインズ106は彼
女を「近年ケンブリッジ大学で経済学トライポスを取得した経済学専攻の学生の中で、最も有能な学生の１人」と賞賛し、アメリカで職を得られるように 1914 年に推薦した（Skidelsky 1992[1983]: 212／訳 351）
。またこうした優等試験を突破した人々が、戦時中に 60 名余り政府に徴用されている事実を誇らしげに指摘した。その中にはドロシーほか１名の女性が含まれており107、男女に関係なく実力主義を貫くケインズの姿勢がわかる。ただしドロシーはケインズ家と非常に親しいジェッブ家の娘であり、実際、姉エグランティンはフローレンスを通じてケインズの妹であるマーガレットと親友以上の関係であった。
「世紀の転換点において、大学を通じて結びつく者は誰でも互いに知っており、複数の集団が混ざり合っている大家族では、ジョッブ家・ダーウ
ィン家・ケインズ家・ディムスダーレス家がすべて婚姻を通じて関係した──あるいは、もうすぐ関係する──となっても驚きではない」（Mullery 2009: 118）
。それゆえドロシーは例外的に近しい知り合いであって、評価の高さも割り引く必要があるかもしれない。しかし、優等卒業試験に優秀な成績を修めたドロシーを間近に眺め、優秀さの文脈で彼女に言及した事実には変わりがない。
	  リンダ・グリア Lynda Grier（1880-1967）との関わりも述べておこう。グリアはメアリー・マーシャルから 1904 年に許可を得て、ニューナム・カレッジで経済学を専攻することになった。４年後には経済学トライポスを受験し、第二部で優等を獲得した。その後もメアリーを助けてニューナムの学生を指導し、1913 年には助手

105 From Keynes [no signature] to unknown, 1 June 1912, UA/14/1/51, KP.	
  強調は引用者による。
106 Mahood（2009: 64）はケインズが 1902 年にドロシーを個人指導した tutored と典拠なしに記しているが、この年はケインズがキングズへ入学した年であり、他の記録も残っていないので、信憑性を確かめられていない。
107 他の例示はヘンダーソン、ラヴィントン、ホブソン、エルキン女史である。From
Keynes to A. C. Pigou, 9 January 1915, UA/5/1/31, KP.
37

assistant lecturer に、1915 年には講師 lecturer となった。ケインズとの手紙の中で、当時の女子カレッジにおける経済学教育の一端が判明する。
「ニューナム・カレッジ	  1914 年 10 月 24 日
	
  	
  	
  ケインズ殿	
  今期、貴殿の講義に（その許可を得て）出席したいと考えている
学生のリストを、これほど遅れて送ることになってしまって申し訳ありません。
最後に学生の名を書いておきます。ファーラー女史 Miss Farrer だけは１年生ですが、経済学原理を行う貴殿の講義に出るように言いました。去年、学生になる
前に基礎的な講義を受けていたからです。彼女は見込みある 唯一の学生です。
とても優れた知性 mind を持っているようです。	
  かしこ	
  リンダ・グリア」108
この手紙のリストによれば、１年生１名、２年生５名、３年生３名の合計９名が「経済学原理」を受講希望で、１年生３名、２年生５名、３年生５名の合計 13 名が「戦時の金融問題」を希望した。女性が講義を受けるには、講師の許可が必要109な証拠であり、1910 年代中葉でも、この慣例は変わっていなかった。グリアはカレッジの取りまとめ役になっていることがわかる。このグリアの昇進に対して、ニューナムの学寮長がケインズに相談の手紙を出している。
「親展	
  1915 年５月５日	
  ニューナム・カレッジ
	  ケインズ殿	
  数ヶ月前、講師としてのグリア女史について貴殿のお考えを尋ねたことを覚えておいでかと思います。それ以来、彼女の仕事ぶりを十分に観察頂き、親切にも貴殿の印象を私に語って頂きました。それ以来、経済学委員会のために講義を提供しており、彼女がそれをきちんとこなしているかどうか、貴殿の明確なご意見を容易に聞かせて頂けるのではないかと思います。我々は彼女をスタッフとして雇うかどうか、未だに考慮せざるを得ません。我々は大いに疑義を持ってこうした要素を考慮すべきですが、彼女を雇う場合にきちんとした理由が必要なのです。	
  かしこ	
  キャサリーン・スティーブン」110

108 From Lynda Grier to Keynes, 24 October 1914, UA/5/1/20-21, KP.

109 当初は女子学生への講義は若い特別研究員が担当していたが、1873 年には 34 人いる教授のうち 22 人が女子学生の受講も認めていた。橋本（1986: 684）。
110 From Katherine Stephen to Keynes, 24 October 1914, UA/5/1/61, KP. この学寮長はヴァージニア・ウルフの従姉妹である。
38

この手紙から、グリアが経済学および政治学の特別委員会に向けて経済学の講義を提供していること、それをケインズが後押ししたことが推測できること、学寮長はグリアの講師昇格に関してかなり迷ってケインズの助言にすがっていること、などがわかる。
ケインズの返信は見つかっていないが、実際にグリアが昇進した事実を顧みれば、その昇進を後押しする意見を述べたことが強く推測される。事実、ケインズはピグーへの手紙（戦時中の臨時措置の相談）で、グリアの講義をフェイと代替可能なほど良いと推薦した。
「レイトン、フェイ、そして私の講師名で公表された講義は、削除した。フェイ
の経済史講義（１年生向け）については、この題材の講義が次年度に開講されるとメモを付けた。彼の経済学講義については、ニューナムのグリア女史の講義を．．．．．．．．．．
受けるべきと、大きな活字で提案しているところだ。この講義はとても良く、フェイと同じ講義範囲を包含していると聞いている。この件に関してグリア女史と連絡を取っているところだ。
」111
ケインズの信頼通り、グリアはその後、ひとかどの人物となった。マックグレガーD.
H. MacGregor112が同じく政府徴用となったので、その職務（リーズ大学経済学部の学部長）を 1915 年から代行し、戦争関係の行政に通暁することになり、また教育の重要性を痛感した。
1919 年にケンブリッジに帰還すると同時にニューナムの学寮長候補となった。女性学位問題として重要な時期であるが、初代学寮長の姪であるクラフ
B. A. Clough が学寮長となったため、グリアは 1921 年にオックスフォード大学のレディー・マーガレット・ホールの学寮長に転出した（1945 年まで）
。1925 年にはイギ
リス科学推進協会の部会 F（経済学および統計学）の会長となった113。その自伝草稿の中で、グリアは「妻の美しさ、魅力、知性にもかかわらず、マーシャルは女性の頭脳を軽蔑した」と述べ、マーシャルを「猛烈な反フェミニスト」と呼んだ（McWilliams
Tullberg 1993: 606）
。ここにもグリアを軸に、マーシャルとケインズの対照がわかる。
	  ケインズが女性の経済学における能力を認めている例をもう１つ挙げておこう。レ
111 From Keynes to Pigou, 9 January 1915, UA/5/1/32, KP. 強調は引用者による。フェイの担当科目は１年次向けの「経済学入門」である。
112 マーシャルの弟子で、産業組織論の専門家。後にオックスフォード大学教授。ケ
インズを助けて、『エコノミック・ジャーナル』の書評担当編集者となる。
113 以上の情報はMcWilliams Tullberg（1993: 604-605）、
McWilliams Tullberg（2004:
905-906）、Sutherland（2006: 169-170）による。
39

イナード女史 Miss Hélène Reynard [Reinherz]（1875–1947）の場合である。ケインズは次のように、彼女向けの推薦書を書いた。
「レイナード女史を個人的に知っているわけではないので、講師としての能力は言えない。しかし Economic Journal の編集者として、経済問題に関するレイナ
ード女史の一般的な書評には昔から馴染みがある。それゆえ経済学的にも言葉の能力の点でも、彼女が有能だと言える。／
	  レイナード女史は長年 EJ に寄稿してくれた。その書評は編集者たちが常に納得できるものであった。経済学の文献にとても通暁していて、EJ でなした仕事
から、キングズ女子カレッジの経済・経営事情の講師職──ここに出願していると理解している──について、とても相応しいと私は判断する。
」114
この応募は成功した115。それだけでなく、彼女は新興の経済学教師協会の第４回大会の受け入れ校の責任者として活躍し、『エコノミック・ジャーナル』にもその功績や歓待ぶりが讃えられた116。また学長 Warden として 1925 年から 20 年間に渡って尽力した。このカレッジは 19 世紀末からロンドンの女子教育を担ってきた機関を起源に持ち、毎年数百人の女子学生を教育しつつ、1953 年には Queen Elizabeth College と名称変更し、1985 年には正式に KCL（King’s College London）に合併吸収された。
	
  最後にタッパン女史に触れておこう。前節でも言及しておいたが、彼女は経済学部
にとって最初の正式な経済学の講師であった。それまではカレッジ付きの女性講師が経済学コースの科目を担当することはあったが、1926 年以降、学部の正式構成員として、男性と完全に同等の資格を得ることになった。アメリカの裕福な家庭に生まれ、コロンビア大学で経済学の博士号を修得（1917 年）した彼女が、どのような経緯でケ
ンブリッジ大学に雇われることになったのか、まだ判明していない。タッパンはガー
トン・カレッジに 1923 年に到着し、特別研究員となり、ニューナムと合わせて経済学の講師を務めることになった。女子学生の経済学教育を長年、一手に引き受けていた経歴から、経済学部に正式に迎え入れられたと推測される。
「彼女はアメリカの銀行制度について深く詳細な知識を持っており、ケインズが１度ならずそのような問題に

114 From Keynes to unknown, 25 May 1922, UA/14/1/101, KP.

115 次の書評や記事に、彼女の所属が載っている。Economic Journal, 38(149), March

1928, p. 150; 38(151), September 1928, p. 447.
116 Economic Journal, 37(145), March 1927, p. 153.
40

ついて彼女の助力を得て感謝していた」（Patinkin and Leith 1977: 27-28／訳 40）117。
しかしタッパンは「常にやや遠慮がちで引っ込み思案であり、学生を沸き立たせるよ
うな講師になるにはあまりにも几帳面で学者肌であり、新しい興味をそそる説理を進取的に提出するタイプではなかった」（ibid.）。しかも指導していたジョーン・ロビン
ソンの進取な態度に対して常に「保守的」であり、「ほとんど共感していなかった」（Turner 1989: 14）。それゆえ「彼女の影響力がなくなるまで、ロビンソンがガート
ンの特別研究員に決してなれないのは偶然ではない、とケンブリッジ界隈では思われていた」（ibid.）。
	
  ある研究者は彼女とケインズの関係を次のように解釈した。
「おそらく２つの女性カレッジでの地位や教える責任のためか、彼女は 1926 年
11 月に学部委員会の構成員にもなった。彼女には研究や出版の時間がほとんどなかった。ケインズは彼女の業績を平凡とみなしたらしく、1932 年には彼女の大学
講師職の再任に反対票を投じた。
」（Aslambeigui & Oakes 2009: 31）
この再任反対については典拠の確認が取れていないが、十分にありうる。アメリカの銀行制度の知識には大いに助けられたケインズであったが、ロビンソンという若き俊
英の新しい息吹と比べざるを得なかったのだろう。ジョーン・ロビンソンは 1931 年
秋学期に、８回分の講義を後に出版される『不完全競争の理論』に基づいて経済学部で行った（当然に、学部委員会の許可が必要となる）。またケインズは 1932 年 10 月に、
「不完全競争と下落する供給価格」というロビンソンの論文118を『エコノミック・
ジャーナル』に掲載することを認め、「非常に良い、見事に明晰である」と褒め称えた（Marucuzo & Rosselli eds. 2005: 174-175）。1932 年までに、自分の理論を理解し、新しい分野を切り開く女性が出現した。つまり女性という唯一の理由から講師再任を受諾したり拒否したりするのではなく、競合相手との相対的で複合的な考察を経た末で、ケインズが判断を下したと推測される。
	  	
  3-1-3	  同性愛の影響	  ケインズの女性論を考慮する場合、同性愛の要素を無視できないだろう。 ここでは

117 オースティン・ロビンソン Austin Robinson の証言。
118 Joan Robinson, “Imperfect Competition and Falling Supply Price”, Economic

Journal, 42(168), December 1932, pp. 544-554.
41

まずケインズの女性への嫌悪を確認し、次に研究者の解釈が割れていることを指摘し、最後に本稿での立場を明らかにする。
	  ケインズは着任当初、重い教育負担を嫌悪したが、とりわけ女子学生との時間が嫌いであった。
	 「今年が終わったら、女性を教えるのを止めざるを得ないと思う。２時間も彼女．．．．．．．
たちと接触していると、あまりにひどく神経がイライラする。彼女たちの心の動きすべてを嫌悪しているようだ。男性の心はどんなに馬鹿げて醜くても、それほど不快にはならない。
」（強調は原典）119「私はこうした女性連中の雰囲気が気にくわない。先週のパーティと同じく、今週のも好きではない。 窓の外を見ると、ルパート[Rupert Brooke]がブリンに言い寄っていた。彼女の手を取り、足元に座り、眼を見つめる。ああ女たらしの男よ。いったいなぜ、何のためにそんなことができるのか。
」120
当時は同性愛の絶頂期であり、最愛のダンカンに向けた手紙であることにも留意する。
ケインズの同性愛は、1906 年５月 13 日から 1915 年８月 12 日までの記録が残っており（Moggridge 1992: 40; Felix 1999: 107）
、中でもダンカンとの交際期間は、1908年５月から 1911 年までだった（Dostaler 2007: 268／訳 580）; Skidelsky 1996: 17／訳 32）。
	
  Hession（1984）はケインズの同性愛をその経済思想の鍵と見る最右翼である。「遺伝的な要素ゆえか環境ゆえか、あるいはその両方のため、ケインズは同性愛の指向性を持って大人になるように運命付けられた。そして同性愛によって、彼の人生に特筆すべき特徴を与えることになった」（Hession 1984: 17）。それゆえ 1910 年代末にリディアと邂逅することになっても、「ケインズの同性愛あるいは両性愛は、彼の改革主
義的な傾向にある独立した要素である。そうしたものとして、ケインズは異性愛の世
界では切り離された存在であった。この異性愛の世界には決して入ったこともないのである」（ibid.: 302）と断言され、ケインズは同性愛を生涯捨てていないという解釈を採った。
119 From Keynes to Duncan Grant, 16 February 1909, British Library add.57930,

British Library Manuscript Collections, London. Moggridge (1993: 183-184)とSkidelsky (1992[1983]: 212／訳 351)も同じ箇所を引用している。
120 From Keynes to Duncan Grant, 8 July 1912 in Skidelsky (1992[1983]: 267／訳
438).
42

	
  この見解は様々な論者に厳しく批判された121。確かにブルームズベリーの友人たち
はヴィクトリア時代の秩序を冷酷に批判したが、「男性間の＜甚だしい淫行＞すべてが犯罪と見なされ、２年間の強制労働に処することが可能となるように法律の改正が提案された。 インド省に勤務していた時に同性愛行動の噂が流れ始めると、ケインズは狼狽した」（Dostaler 2007: 10／訳 36-37）。
「大蔵省でますます重要な地位に就くことによって、悪事の露見や恐喝という攻撃を受けやすくなった、とケインズははっきりと気づいていた」（Felix 1999: 111）
。そしてリディアに出会ったことも１つの要因として、1920 年半ばを最後として、「男性美に対するメイナードの関心は収まりつつあった」（ibid.: 119）。
	  ある伝記作家は当初から、同性愛と異性愛が別の範疇に入っていたと解釈する。
「メ
イナードは依然、女性は隠遁生活への乱入者であると感じていた。ただし、ヴェネッ
サやヴァージニアのように、感情的な恋愛関係という脅威を全く与えない女性の場合は乱入とは考えなかった」（Skidelsky (1992[1983]: 267／訳 438)。
「彼の同性愛は、
しかるべき女性と恋に陥る──さらに、幸福な性的関係を享受する──可能性を排除するものではなかった」（Skidelsky 1996: 17／訳 32）。さらにケインズが女性参政権運動に参加した経緯も次のように記述されている。
「女性参政権は、使徒やその友人たちにある種の熱狂をもたらした政治的大義であった。 女性参政権協会が組織した行進[1907 年２月７日]と集会において、メ
イナードはエクセター・ホール[ストランド通りの北側、数千人を収容]で世話役
主任 chief steward であった。ピッパ122は次のように書いた。
「あなたがそこにいなくて、階段部屋を確保して下さらなかったら、何が起こったかわかりません。
」」（Skidelsky (1992[1983]: 179／訳 293)
この「ぬかるみ行進」に関してはハロッドが次のように解釈している。
	 「メイナードは人権をよく尊重し Maynard was a humanist、女性をよく理解したが、狭い意味でのフェミニズムや女性の権利に目立った偏好を示さなかった。

121 「ケインズの同性愛によって彼の著作を理解する鍵と見なす Mini (1994), Felix(1999), 特に Hession (1984)に同意することもできない」（Dostaler 2007: 25, note 45／訳 69）。
122 リットン・ストレイチーの姉、女性参政権の主導者。
43

しかし友人の問題には常に熱心に関与した。フィリッパ・ストレイチー女史が女
性参政権協会のために、大規模な行進と示威運動を率先して関与した時、ケイン
ズは彼女の求めるままに手伝った。 その日、メイナードはエクセター・ホールの準備を任されていた。歓迎会に必要な手はずを整えるには充分な時間に着いたが、ホールは閉鎖され閂がかかっていた。絶望に思われた。しかし彼は何とか開けようとして、際どいところで成功した。秘書であるバンパス女史から、世話役として尽力した彼の働きに感謝する手紙が残っている」（Harrod 1982[1951]: 124／訳 146-146）
ハロッドは社会的関心を欠いた友情ゆえの参加とみなし、スキデルスキーはもう一歩進めて、友情が介在した女性参政権への熱狂ゆえの参加と解釈した。ドスタレールはさらに進めて、少数者を守る積極的な闘いと評価した（Dostaler 2007: 23／訳 65）。
	  以上からケインズの女性に対する感情は、次のように解釈できるだろう。確かに1910 年代初頭まで、内面では激しい嫌悪があった。ただしその場合でも、女子学生への推薦を忘れず、外面上の友好を保った。大蔵省での重要な国家業務に関わっていく
うちに、またリディアと出会う中で、この嫌悪は最小になっていく。その際、元々、理不尽な慣習に虐げられた少数者を解放するという気質が通底していた。そして女性の知性が男性より劣るとは考えられていなかった。これが 1920 年代初頭にケインズ
が女性学位問題に直面した心情である。
	 	
  3-2	
  ケンブリッジ近代化の一環	  ケインズは 1908 年に教員としてケンブリッジ大学に着任してすぐ、教育だけでな
くカレッジおよび特別委員会の行政諸事に関わるようになった。例えばキングズ・カ
レッジの会計監査官、資産委員、会計委員、フェロー選定委員や123、経済学および政治学の特別委員会における書記124secretary である。ケインズは 1902 年の大学入学時に早くも「ひとわたり見回した結果、どうもここはかなり非効率な所だ、という結論に達した」（Fay 1979[1975]: 38／訳 59）と同級生フェイに断言していた。退屈なイ
ンド省を退職して、新しい学問の道に転身したものの、そのケンブリッジでさえ、次123 Skidelsky（1992[1983]: 264／訳 433）や Dostaler（2007: 161／訳 366; 269／訳581）を参考にした。
124 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.114 (1903-1911),
37th Meeting, 11 May 1910, p. 136. ここで初めて書記に選ばれ、1909 年から 1915
年まで勤めた。実際に議事録を自筆で書く係だったので、ここでは書記と訳した。
44

のように無味乾燥な空間へと変貌してしまった。
「ケンブリッジは私にとってますます機械のような存在、まるでインド省か何かにのように感じられる。本当がどうであれ、私がかつて心に時に抱いていた大学とはまるでかけ離れている。 他方で私はその機械を改良している。 今後もさらに一段と改良し続けるに違いないと思う。
」（Skidelsky 1992[1983]: 270／訳442）125
カレッジや大学の非効率な運営にうんざりしつつ、それを改良していくケインズの姿が浮かび上がる。既に多大な実務をこなしていた彼にとって、大学全体の改革運動に巻き込まれるのは必然であった。以下では、３つの段階に分けて、大学内部の近代化とケインズの提案を記述する。
	  	
  3-2-1	
  改革委員会	  1910 年前後、ケンブリッジ大学は再び改革の機運が盛り上がっていた。イギリスの大不況を受けて、地代収入に依存するカレッジの財政危機が露わになり、一般教学委
員会の非効率性、そして女性カレッジの不安定な地位や、女子学生と大学構成員という未解決の問題が山積していた（Moggridge 1992: 192）
。最大の問題は、評議員の正式な構成員であり、しばしば重要な問題で口を挟む非居住者（卒業生）の存在であった。1909 年にオックスフォード大学名誉総長のカールゾン卿 Lord Curson が『大学改革の原理と方法』を出版するなど、日々の大学行政を完全に居住者構成員が把握するように、大学の統治機構を変えるべきだという不満が高まっていた。ケンブリッジ大学でもそのような趣旨の建白書を受けて、「常任評議会は次の意見を持つ。現在の大学行政の大部分を制御する居住者の議会 House of the Resident を形成することが望ましい」126と宣言したが、評議会での長い議論を経ても、常任評議会の報告書は拒絶され、改革は頓挫した127。

125 From J. M Keynes to Duncan Grant, 30 January 1912.
126 “Report of the Council of the Senate on their proposal respecting theConstitution and Government of the University”, (dated on 28 February 1910),
CUR, 1 March 1910, p. 675.
127 CUR, 7 June 1910, pp. 1108-1112. 最後は賛成 241 票、反対 340 票で、常任評議会の報告書は拒絶され、さらなる進展は断念された。CUR, 29 November 1910, p.
321; CUR, 7 February 1911, p. 591.
45	  その代わり、常任評議会の断念が公表されたまさにその日（1911 年２月７日）に、改革委員会 Reforms Committee が発足した。この委員会の性格は判明していないが、少なくとも『大学学報』で報告されるような完全な特別委員会ではない。しかし、常任評議員が少なくとも３名は含まれているなど、カレッジや学部を越えた全体的な委員会となっていた。初回の会合で３つの小委員会が作られた。第１は、大学の統治機
構 constitution であり、女子学生の大学との関係も考察される。第２は、大学およびカレッジの財政である。第３は、大学およびカレッジの教育および研究の組織化である。それぞれ７名の委員が配置され、そのうち１名が書記となった。ケインズの名前はこの 21 名の中にはない。しかし、「構成員のみの親展」と書かれた初回の議事録（ただし現物ではなく複写）128をケインズが保有していたことから、当初から彼がこの委員会に関与していたことがわかる（おそらくクラパム博士を通じた勧誘が推測される）。
実際、小委員会は追加メンバーを選出する権限を持っていた。女性の地位も考察できる改革委員会に、ケインズは積極的に関与していたのである。
	  ケインズはまず財政の小委員会（書記：クラパム）に対して報告書のタイプ草稿129を起こし、次のような原案を練った。大学当局の主導によって、科目間の調整を行う
ための前提として、カレッジからどのように大学共通基金 Common University Fundに拠出すべきなのかを、まず確定させなければならないからである。ケインズは現行の方式を批判した。３万ポンド強という基金の総額をまず決め、次に各カレッジへの負担率を算出しているからである。正式なフェローの人数（実数ではなく定員数）に比例して、課税所得から控除される（１人 200 ポンド）
。この方式には２つの欠点がある。１つはカレッジ収入が不調の時は基金が大幅に不足したり、カレッジの負担率が急上昇してしまったりする。好調の時でも、基金の総額は増えず、単にカレッジの収入が肥えるだけである。もう１つには、教授や教授補など、大学全体のために働く者がいても、カレッジのフェローとして控除されないような数え方になっている場合が多い。それゆえ次のような改正が望ましい。負担金の総額を固定し、負担率をその都度変動させるのではなく、カレッジの収入に対する負担率は一定としておく（例：10％や 12％）。ただし、一定の収入以下のカレッジに対しては、最低限度の負担額を定め、それ以上の収入に対しては、比例負担とする（実質的に累進課税となる）。また、教授職などの大学からの給与とカレッジからのフェローとしての給与との間に、重複
128 “Reforms Committee, Private for Members Only”, MA, signed by R. K. J. P., 11

March 1911, UA/13/1, KP.
129 “Proposed Scheme of College Contributions to the Common University Fund”,
April 1911, by J. M. K., UA/13/32-42, typed, KP.
46

や不足を解消し、しかも大学のために働く教員の実数に応じて控除が受けられる（そうしたカレッジの負担を少なくする）ことである。こうした原案の大筋や各カレッジの収入表は、小委員会の報告書130にそのまま取り入れられた。ケインズの意図は、景気の動向や大学への貢献に応じて、無理なく大学共同基金を拡大することにあった。
その際、硬直化したルールを改め、カレッジ収入の多寡にも配慮した提案がなされていた。
	  ケインズは財政だけでなく、教育および研究の小委員会にも草稿を提出した。再び
タイプ原稿（日付不明）131と印刷原稿（1912 年 10 月 25 日付）132が残っている。ケインズは現行のカレッジの任命による講師では、多くの欠点があると指摘した。まず非常に多くの重複があり、例えば歴史学は８コースで十分なのに、10 も存在する。数学・古典学・神学・化学についても同様の重複があり、これは大学の必要性ではなく、カレッジの学生数を見て任命されるからである。大学当局が任命するよりも能力が劣ることが多く、たとえ最善の人間が選ばれても、カレッジの義務（基礎的な教育・指導）で疲弊してしまう。あるいは異なった科目間に関係する人事を、大学全体の利益の観点から考慮する権威ある部署がない。一般教学委員会には、実験心理学やいくつかの現代言語の教員が足りないことが判明しているし、経済学の教員も現在の学生数に比して大幅に少ない。最後に、応用科目よりも基礎科目が重視され、教員に分ける基金が不公平となっている。
こうした非効率を廃するために、機構改革が必要である。
新たな教授補 Reader を 30 人、年収 400 ポンドで新設すべきで、これを大学当局が受け取る授業料収入と、カレッジ収入（課税所得）に課せられる２％の負担金で支弁する。任命すべき科目は一般教学委員会が主導すべきで（例えば、特定の科目が永続するのではなく、空席になる度に大学の必要性を議論する）、各学科を運営する特別委
員会は大学の基金を自由に処分できる権限を持つ。
	  この新しい教学委員会を構成するには、次の３つの方法がある。(i)選挙人名簿
Electoral Roll からの直接選挙。
権威はあるが、異なった分野の公平な代表とならない。
(ii)現行通り、特別委員会から選出されてくる代表者。実際にはうまく機能しない。し130 “Reforms Committee 1911 Contributions of Colleges to the University”, 8

February 1912, by Anderson, Pollock, Innes, Peace, Hutchinson, Clapham, Jonesand J. M. Keynes, UA/13/92-95, printed, KP.
131 Reform [sic] Committee, “Coordination of Teaching: Draft Scheme circulated
for Criticism”, undated, no signature, UA/13/102-109, KP. 分類番号、紙質、タイプ
から、ケインズが 1912 年５月から 10 月にかけて作成した原稿と推測される。
132 “Organization of Teaching and Research in the University and Colleges”, 25
October 1912, by J. M. K., UA/13/121-122, KP.
47

ばしば自分の分野を推し進めることに義務を感じる。(iii)評議会の同意を経て、常任評議会からの推薦による任命。
常任評議会が強大になりすぎるという批判はあろうが、「最も公平で最も実際的」である。このような革新的な機構改革案であるが、ケインズはこの案を「保守的」と呼び、「現在の手配は複雑なため、過激な改革はできない」と判断した。例えば、カレッジの個人指導員たる若い教員の任命は今まで通り、カレッジの主導を維持することが明言されている。新規採用は名声を博した即戦力・専門的研究者に向いているのである。
	  この提案はケインズの思想を把握する上で極めて重要である。基礎を全人格的に教えるカレッジの個人指導体制だけでは、新しい科学──当然に経済学を含む──という応用分野・専門分野に対応できない133。まずは高度な専門家を任命できる体制が必要で、それは資金と統治機構に裏打ちされなくてはいけない。前者は各カレッジから累進的に集めた大学共同基金を合理的・効率的にプールすることである。後者は一般
教学委員会が叡智を持って、大学全体の必要性をその都度考慮して人事権を発揮し、実際の人材と資金の活用は各分野の特別委員会に任される。これらの司令塔になるべ
きなのが常任評議会である。もちろん共同体たるカレッジの機能はできるだけ維持される。こうした大学機構をケインズは求めていたのである。
	  この文脈で、興味深いケインズの手紙が残っている。改革委員会の一員であり、常任評議員であったパリーSt John Parry に宛てた手紙である。それによれば、ケイン
ズは 1912 年にオックスフォードに出向き、そこの改革運動の事務局長に会い、極秘資料を手に入れた。彼らは改革の嘆願書（法定委員会の設置要求）を首相ではなくカーズン卿に提出するつもりであった。しかし、議員の助言を入れて、調査委員会を支持する嘆願書へと転換した。最後の結びは次である。
「オックスフォードにいる間、証拠は十分ではないのだが、ここの改革運動よりもそこは相当に弱々しい、そして有力な支援を受けていないという印象を得た」134。この手紙から、ケインズが熱心に関与していたケンブリッジ大学の改革運動では、嘆願書は署名者全員に回覧された後、アスキス首相その人に提出される予定である、と判明する。ケインズはこの戦略に自信をもっていた。
ここには外部者を使ってまで、大学内部の改革を進めようとする意志、および楽観的な見通しが例によって存在する。

133 「自身の財政と自治を死守しようとするカレッジおよびフェローの私利私欲によって、大学のシステム全体が硬直化していた」（Sanderson 1999: 48／訳 79）。
134 From Keynes to Mr St John Parry (Trinity College), 15 May 1912, UA/13/97-99,
KP.
48

	
  この改革委員会には、マーシャルがクラパムへの手紙で言及している。大学における最高位の教師は教授の称号を得るべきで、この身分はカレッジ講師をすべて含む形
で、拡大すべきである。軋轢を避けるためにも主導権はカレッジが握るべきだろう135。
また、未来に間接的な影響を与える過去の研究──明言はされていないが、古典学や歴史学であろう──よりは、直接的な影響を与える仕事──経済学であろう──に優先するべきだろう136。マーシャルの意図は、経済学の科学化に向けて、多くの優秀な学生がこの科目を専攻してもらうことであり、カレッジ主導で大学教授職を拡大することにある。ケインズのような発想（大学全体の利益調整、カレッジを越えた教学主体）はないことに留意しておこう。ただしケインズとマーシャルが同一の委員会で、同一の大学改革について交錯していた事実も興味深い。
	  	
  3-2-2	
  ケインズの回答
	  ここでは２つの文書を取り上げておこう。いずれもケインズが常任評議員として、1920 年冬に執筆した文書である。
	
  第１はケインズが常任評議員になって直後に、おそらく学長ジルス（エマニュエル・カレッジ学寮長）に回答した手紙である。質問の文書は見つからなかったが、専攻ごとに、大学講師の望ましい給与総額を算定させたようだ。ケインズは経済学グループのスタッフを１名１名挙げながら、給与総額を最小限で 3900 ポンド、通常で 4650
ポンドと算定した。ここではむしろ学部の収入基盤に関する原則が興味深い。
「これについて考えるほど、私はますます次のように確信するようになった。これまで最も経済的な方法は、弾力的な運用原則で、大学ではなく学部によって固定された給与である。学部は授業料収入と、大学からの一括年額補助金（少なくとも５年間は固定）とを受け取るべきである。 非弾力的な運用原則に基づいて中央集権化された当局を通じて給与を固定すれば、同じ結果を達成するのに、もっと大きな額が必要だろうと思う。
」137
	
 

135 Whitaker (1996 vol. 3: 294, Letter 1011), from Marshall to J. H. Clapham, 17

May 1912.
136 Whitaker (1996 vol. 3: 301-302, Letter 1020), from Marshall to J. H. Clapham,
4 November 1912. 「このことは個人的に書いたので、改革委員会の一員としてではない」とあるので、マーシャルもこの委員会に関与していた形跡がある。
137 From Keynes to the Master [Giles?], 13 November 1920, UA/5/1/89-91, KP.
49ここにも中央当局が固定した原則を振りかざすのではなく、現場をよく知る学部が柔軟な対応をすべきという裁量主義が窺える。また授業料収入も大きな柱である。
	  第２は、2-2 で先述した王立委員会への大学回答草稿である138。ケインズは大学の運営機能について、10 の設問に答えた。居住者の団体を新設することと、既存の評議会の関係については、「居住者に追加的な資格を与えるだけで居住者団体を作ることが必要」であり、非居住者を含む全体の評議会は「国会議員の選出権と名誉総長の選出権に限定されるべきだと思う」。学長を恒久の役職にすべきかについては、反対すると述べ、学長には歓待の義務と他職に対する威厳が必要とされるが、これは学寮長の役目を流用することで得られる。学長職は常任評議会の推薦により、名誉総長によって指名されることを示唆したい。恒久の事務総長職を学長の補佐として指名すべきかど
うかについては、既にそうなっており、誤解を含む質問であると回答した。ただし現行よりも、もっと正規の体制にすべきである。設問９は重要な問いである。現行の一般教学委員会と財政委員会を廃止し、２つの常設委員会（教育委員会と財務委員会）に移行し、いずれも外部委員が入る案をどう評価するか。回答は、このような常設委員を好むが、「外部の代表者を指名するのには反対する」。こうした委員会は熟慮の審議体ではなく、実行部隊であり、定期的に参加できない外部委員は実務の遅れを生む。
「外部委員を指名する提案は、机上ではとても魅力的だが、実際に有益であることはほとんどない」。一般教学委員会の権限を特別委員会に委譲する方が望ましい。設問
10 は公的資金を導入する場合、常任評議会に政府委員を入れるべきかである。回答は、政府の監督は必要だが、王立委員会を立ち上げて審査させ、監督させる方が適切である、であった。
	  このアンケート回答は非常に重要である。居住者の自治組織を形成して非居住者の干渉を廃すだけでなく、外部委員の介入に強く反対していることが明瞭にわかるからである。それよりは現在の慣行を基盤にしつつ、学部権限の拡大など、柔軟性のある自治が目指された。また外部資金の導入によって政府の監督を受けるのはやむを得な
いが、ここでも政府委員を大学組織に常駐させるのではなく、むしろ王立委員会による事後的な審査と監督を要求した。この回答はケインズの基本的発想を反映し、しかも大学の公式文書の核となり、さらには王立委員会の勧告でも同一線上のアイデアとになる。つまり、実際の報告書でも居住者の議会を新設するが、大学外部からの介入は極力避けられた。

138 [A reply to University Commission, “Questions about University Government”],

undated [December 1920], typed with MA, by Keynes, UA/5/1/100-105, KP.
50

	
  	
  3-2-3	
  経済学グループの挑戦	  経済学トライポスの第１部は 1905 年に実施され、その後も順調に受験者数を伸ばしていった。こうした中で、経済学グループは大学改革について、次の三例のように、積極的に発言していた。
	
  第１に、トライポス実施５年目の 1909 年に、経済学および政治学の特別委員会は
早くも、一般教学委員会に対して嘆願書を作成し、財政上の危機を訴えている。それによると５年間でトライポスの受験者はのべ71 名となり、さらに増加が見込まれる。
経済学コースに関係する 12 名の教員のうち、４名は他コースや他分野からの援助であり、残りの８名が経済学を純粋に教えているに過ぎない。さらにその中で経済学の教授とガードラーズ講師のみが大学の指名を受けており、しかも後者はガードラーズ
社からの寄付に過ぎない。８名のうちの３名は他分野向けのカレッジ講師として指名されており、経済学トライポスのために自発的に講義している。最後の３名は大学からもカレッジからも任命されておらず、私的な資金から給与を得ている。経済学の分野はますます必要となっており、学ぶ学生も多いにもかかわらず、財政基盤がないことは由々しき事態である。そこで特別委員会は少なくとも２名の大学講師を創設してもらいたいと考えている。またマーシャル博士とピグー教授によって私的に支えられてきた経済学図書室を、大学が公的に年 20 ポンドの支出で支えてもらいたい139。
	  同様の嘆願書は１年後にも再び起草された。数字や序論を改訂しながら、上記２つの要求が繰り返された140。この要求は持続的に唱えられ、次のように 1920 年代になっても講師の増設や図書館予算の要請がなされていることがわかる。ただし今後は単なる予算要求ではなく、予算の管理権を含む提案であった。そしてパリー宛の手紙で窺えるのと同様、外圧を用いた内部改革というケインズの意図が判明する。
	  第２の例は「経済学部基金」の創設に関わる。特別委員会は、1919 年 11 月に──
つまり、大学に関する王立委員会が設置された同じ月に──、学生からの授業料収入
139 “Memorandum of the Special Board for Economics and Politics on the needs of

the Board” (dated on 2 December 1909), Minutes of the Special Board for
Economics and Politics, Min.v.114 (1903-1911), 34th Meeting, 2 December 1909, p.
123. 署名は議長のネヴィル。この嘆願書は、ケインズが特別委員会に加わった直後であることに留意すべきである。
140 “Memorandum of the Special Board for Economics and Politics on the needs of
the Board” (dated on 2 December 1919), Minutes of the Special Board for
Economics and Politics, Min.v.114 (1903-1911), 38th Meeting, 2 November 1910, p.
147.	
  この時はネヴィルが議長、ケインズが書記である。
51

を学部が管理することによって、「正義と効率を叶える」体制を提案した。議事録によれば、この提案はケインズがあらましを述べたとある141。ゆえにケインズの主導で素案が作られたのであろう。その提案書によれば、経済学を専攻する学生が急増し、また帝国内外で経済学コースを開設する大学も多くなり、また政府も経済学の素養を持つ者に採用の途を広げた。このため学生数に応じた教員を良い条件で取れなくなって
おり、大学当局からの財政援助が必須となっている。現行の体制では、出席する学生数に応じて各教師の報酬が定まり、またカレッジ付きの講師と大学講師では待遇が著しく異なる。基礎コースを教える講師と応用コースの講師では、後者が 200~300 ポン
ドも年収が少なくなる。
こうした不公平を是正するために、「ケンブリッジ経済学基金」
Cambridge School of Economics Fund を創設し、授業料をプールして学部の裁量によって講師報酬や図書費用などを支弁する体制を整えたい。その際、経済学の試験に向けて、特別委員会の指示に従って講義に出る「大学のすべての構成員と女子カレッ
ジの人々」に授業料を課す権限を与えてもらいたい142。このような主張の中で、女子カレッジとわざわざ明記しているのは、ここから経済学の講義を受講する学生が無視できないほどの数であり、経済学グループが女子学生の要求に応えようとしていることがわかる。
	
  第３の事例は、同じく上記の基金に関係する。1920 年２月６日付で提出された報告書は、３月 11 日に評議会で議論された結果、経済学グループに差し戻しとなった。
グループ内部の議論で、ケインズ、ラヴィントン、ヘンダーソンを委員として、改訂された報告書が起草された143。1920 年６月 11 日付で再び提出された改訂案では、次のような文が入っている。
「このような状況では、特別委員会は次のように決定した。一般教学委員会と特別委員会の関係について、また自分たちの提案について、我々が委託した構成員．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
の１人に、大学に関する王立委員会の議長が聞き取りを行うように申し込むこと
である。
」144
141 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.115 (1911-1923),

90th Meeting, 14 November 1919, p. 111, Section 6.
142 “Report of the Special Board for Economics and Politics on the Reorganisationof their Financial Arrangements”, (dated on 6 February 1920), CUR, 24 February
1920, pp. 660-662.
143 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.115 (1911-1923),
94th Meeting, 30 April 1920, p. 119, Section 2.
144 “Amended Report of the Special Board for Economics and Politics on the52

この文章は非常に重要である。学則 B 第 12 条145から明らかなように、授業料を課す
権限は一般教学委員会にあるのだが、経済学グループはこれに反発し、外部の王立委員会に訴えてでも学則その他を変更させようとしている。ケインズを含む経済学グループは一方ではその介入を警戒しながら、他方ではその外圧を内部改革に使おうと画策していた。また、他の例として、経済学および政治学の特別委員会は名誉総長アーサー・バルフォア146にも回答を求め、各特別委員会が授業料を管理できるかどうかの見解を求めた。その回答は完全否定であった。こうした一連の改革要求に対して、最後は一般教学委員会そのものが、1922 年 11 月８日付で評議会へ答申案を出すことになった。その中で、貯蔵額 provision という原案は破棄されたものの、その他はすべて経済学グループに沿う主張となった147。この提案は評議会で 1922 年 12 月 19 日に是認された148。この決定を受けて、経済学グループは学部基金の使途と講師の義務を定めた149。また第三の大学講師を創設することも要求した150。
	  1923 年７月 31 日に制定されたオックスフォードおよびケンブリッジの大学法
Universities of Oxford and Cambridge Act の第１条で制定された大学監督官 The
University of Cambridge Commissioners（11 名）は王立委員会の報告書（1922 年３月）に沿った学則を制定することが義務とされた（第６条１）。この監督官による学部組織化のメモ151が 1924 年８月に発表された。この中で一般教学委員会の構成員と、大学講師の任命権の論点が注目に値する。一般教学委員会の選出は次の通りである。
学長の他、文科学部を出身母体とする４名、理科学部を出身母体とする４名、常任評
議会の指名によるその構成員４名、常任評議員の推薦によって大学の選挙を経た２名

Reorganisation of their Financial Arrangements”, (dated on 1 June 1920), CUR, 22
June 1920, pp. 1198-1199. 強調は引用者による。
145 The Resitrary of the University (ed.) (2009 [1914]: 65).
146 1919 年から 1930 年までケンブリッジ大学の名誉総長。元首相。
147 “Report of the General Board of Studies on a proposed Economics Department
Fund”, (dated on 8 November 1922), CUR, 14 November 1922, pp. 242-243.
148 “ACTA”, (dated on 19 December 1922), CUR, 21 December 1922, p. 409.
149 “Scheme for the Formation of an Economics Departmental Fund”, Minutes of
the Special Board for Economics and Politics, Min.v.115 (1911-1923), 115th
Meeting, 7 May 1923, p. 160.
150 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.115 (1911-1923),
115th Meeting, 7 May 1923, p. 161, Section 5.
151 “Memorandum of the Cambridge University Commissioners on Faculty
Organization”, (dated on 6 August 1924), CUR, 8 August 1924, p. 1330-1337.
53

である。また大学講師の数は一般教学委員会の推薦に基づいて、当該の各学部が決める。しかしその具体的な指名は学部や学科から離れた常設委員会による。その構成は学長を議長として、当該の学部長、学部が指名した３名の学部構成員、一般教学委員会が指名した２名となる。講師はまず３年任期となる。この勧告は、学部の声を反映させながら、人事をカレッジは言うまでもなく学部からも一応は切り離し、一般教学委員会の権限を明確に定め、しかも常任評議会がかなりの関与を示す提案である。この方向性は 1912 年にケインズが改革委員会で提案した改革案と同じである。実際、大学監督官にはケインズと親書を交わしていたスペンスが入り、またピグーの弟子でLSE に転出していたドールトンも加わっていた。ケインズのアイデアは、10 年余の年月を経て、公的な文書として昇華したのである。
	  このメモを受けて、経済学グループは次のような批評コメントを発表した。学位委員会の構成人数は６名では少なすぎる。次のような権限を学部が持つべきである。一
般教学委員会で学部に関係する議論の場合は、その学部から代表者が出席する権利。
書記に対して公的な固定給 stipend を学部が支払える権限。学部は講師に対して、受講者の人数に応じた報酬も考慮できる権限152。学位委員会に関しては、学部全体にその機能を委ねるべきだと後にも決議された153。
1926 年には新学則に向けた最後の調整として、経済学部に必要な講師の数や年俸が具体的に提案された。優等試験向け、普通試験向け、歴史系、政治系と分かれるが、少なくとも10の経済学講師が必要であり、さらに２名の追加が望ましいとされた154。
大学講師には年俸によって二種類に分かれ、年収 300 ポンドから毎年 10 ポンド上がっていく者（上限は 400 ポンド）と、年収 200 ポンドから毎年 10 ポンド上がっていく者（上限は 250 ポンド）である。標準ノルマは週２時間のコースを３つこなすことであり、１つ減ると60 ポンドだけ減らされ、１つ増えると40 ポンドだけ増やされる。
論文指導については追加的な手当が支払われる。学部全体では理論的には 5750 ポン
ドから 6910 ポンドまでの支出計画となるが、実際の 1926/27 年度は 5700 ポンドで152 “Memorandum on Faculty Organization”, (dated on 15 November 1924),

Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1933),
125th Meeting, 1 November 1924, p. 31, annexed.
153 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1933),
134th Meeting, 16 February 1926, p. 64, section 2.
154 From the Secretary (L. Alston) to unknown (possibly the secretary of theGeneral Board of Studies), 26 January 1926, Minutes of the Special Board for
Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1933), 133rd Meeting, 26 January 1926, p.
61, annexed.
54

あった。６人の年長講師、９人の大学講師、秘書・司書などの行政に 200 ポンドであり、年俸の１割に年金基金が加算される155。
	  ここでケインズは新設される大学講師の算定から完全に外れていたことに留意しておこう。1911 年からガードラーズ講師として給与を得ていたケインズだが、教育の負担に耐えかねて、大蔵省からの復帰後、自分の持ち駒を減らそうと画策した。1919
年の寄付講座延長の際、ケインズはまず大学講師として期待されるほどの講義を持ちたくないと特別委員会で明言した。それならば講師を再任しないという委員会の流れを受けて、彼はその場合は講師職を保持したいが、その給与を委員会が自由に処分して良いことにして欲しいと嘆願した。以上の経緯は、議事録に異例の詳細で記録された（書記はヘンダーソン）156。この嘆願は実現したようだが、いずれにせよ、1920
年の秋学期からケインズに代わってラヴィントンがガードラーズ講師に着任した。ケ
インズはこの頃から３つの収入源（投資、印税や原稿料、教育）を確保し、教師として年俸や授業料収入に頼る生活から脱却した。
むしろ講義を１年間で１つのコース（８回分の授業）に絞り、経済学トライポスに必要な講義は有能な若手に積極的に委ねたのである。1909/10 年には 24 人の学生を個人指導で教え、1910/11 年には４つのコース（32 回分の授業）を担当していた。疲弊したケインズは次のようにこぼした。
「大学教師 a don の仕事は世界で最も厳しい仕事だ。 私は経済学を時間で量り売りする機械とたいして変わらない存在になりつつある。こうした仕事がいかに気を滅入らすか、誇張することは不可能だ。
」157
それから 10 年を経て、ケインズは初級の個人指導に多く割くことなく、専門科目を年に１つ教え、最良の学生のみに経済学クラブで奥義を伝授することができるようになった。こうした理想的な大学生活が送れるためにも、体系的な専門教育の体制は必要なのであった。
	  以上から窺えるのは、ケインズの極めて持続的な大学改革の意志であり、そして彼
155 “Reply to Appointments Committee”, February 1926, Minutes of the Special

Board for Economics and Politics, Min.v.116 (1923-1933), 133rd Meeting, 26
January 1926, p. 63, annexed.
156 Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.115 (1911-1923),
90th Meeting, 14 November 1919, p. 112, section 11.
157 From J. M. Keynes to Duncan Grant, 20 October 1909. Add. 57930, British
Library Manuscript Collections, London. Skidelsky（1992[1983]: 212／訳 351,
414／訳文献注 31）は手紙の後半を引用するが、日付を 10 月 24 日としている。
55

の方向に沿って、学部も大学全体も少なくとも一部が実現していく様である。ケインズの意図は、経済学という勃興しつつあった分野の教育や研究に資する体制を確立することであった。その際、学部や研究所という専門分野のための中間単位を確立することであった。この学部はカレッジが持つ特性（寝食を共にする共同体）を保持しつつ、それとは別個の専門的な学問に向けた空間であった。ただし学部は他から完全に切り離された制御体なのではなく、一般教学委員会や財政委員会や常任評議会という上部機関と緊張関係を保ち、その中で統治機能を発揮するのであった。ケインズは学部の中にあって、通常の大学講師の基準（報酬やノルマ）から外れており、むしろ常任評議員としてこうした機構改革を推進する大学行政官として存在したのである。
	
  3-3	
  理想とする自治組織の体現	  ケインズがなぜ大学における女性の地位向上運動に賛意を示していたのか。
第３の、そして最も深層の理由は、公共目的（自由と公正）のための自治組織を守り育てるためである。ケンブリッジ大学の改革が一段落した 1920 年代中葉までに、ケインズは
次のような発言を残し、大学の自治機能を高く評価した。
「イングランド銀行は 国家の中に存在する半独立の法人 a semi-independent
corporation であり、多大な威信と歴史的伝統を持ち、（事実上）私的利益のために動くのではなく、公共の利益以外のいかなる利害関係も持たず、しかも政治の気まぐれな影響からは距離を置いている。 大学というものは私的利益が剥奪された半独立の機関 the semi-independent institutions として、私が心に描いているもう１つの例である。
」158
ここで威信と伝統を持つ機関が、公共目的に向かう実例として大学が挙げられている。
また著名な『自由放任の終焉』（1926）でも、理想となる自治組織の条件が次のように語られている。
「制御と組織化に関する単位の理想的な規模は、個人と現代国家とのいずれかの中間点にあると考えている。従って私は、国家の枠内における半自治的組織
semi-autonomous bodies の成長と認知にこそ進歩があると示唆したい。 さら
158 From Keynes to the Editor of The Times, 25 March 1925, Keynes（1981 vol. 19:

347-348／訳 407-408）.
56

にこの組織は、自然の成り行きでは規定された制限の範囲において大概は自治を行うが、究極的には、議会を通じて表現される民衆の主権に従う。／
	  独立した自治組織 separate autonomies という中世風の概念に回帰する提案をしていると言われるかもしれない。しかし、イギリスではとにかく、自治団体
corporation は未だかつて重要性を喪失したことがなく、わが国の制度に適合している統治様式である。私が指摘した様式を既に達成しているか、あるいは近づきつつあるような独立した自治組織の例を、既存の中から挙げるのは容易である。
大学、イングランド銀行、ロンドン湾港委員会、そして鉄道会社も含まれるだろう。
」159
ある限定された範囲では自治を行うが、究極的には議会を通じた民主主義に従うことになる。中世風の概念に回帰するという表現から、伝統に根ざした組織の成長が促されている。ケインズは 1927 年の自由党夏期学校で「公共組織と民間企業」The Public
Concern and the Private Concern という題で講演し、純粋な私的利潤で動く民間企業はもはや少数派であると看破した。
「すなわちわが国の典型的大企業の 2/3[=35 億ポンド]は、既に純粋な私企業の範疇からはずされているのである。次の 10 年間における真の問題とは、 既に公共組織 public concern となっている最良の企業を、効率的に、しかも公共の利益に叶うように運営する方法を見出すための、慎重で我慢強い努力である。
」160
資本を多く持つ公共組織の実例は、次にある。イギリス国教会教務委員会 the
Ecclesiastical Commissioners、カレッジ・学校・大学、慈善委員会、住宅金融委員
会、協同組合、鉄道会社、船渠・湾港、水道局などである。こうした団体はあたかも取締役会のように、理事会によって運営され、その構成員は経営能力も合わせ持ち、充分に報酬を与えられなければならない。こうした勧告は、ケインズが大学の内部で唱えてきた原則161と完全に重なっている。またカレッジや大学が公共組織の例に必ず159 “The End of Laissez-faire”, 1926, Keynes（1972 vol. 9: 288-289／訳 345-346）.
160 The Manchester Guardian, 1 August 1927, Keynes（1981 vol. 19: 695-696／訳

847-848）.
161 「学部基金をその構成員に分配する時は、できるだけ柔軟性を持たせる」、「仕事量と関係なく等しい報酬を与えることは、著しく不公正 unjust であると判明してきた」、「年功のみに依存させて固定給を変化させるのには反対である」、「36 から 40 に57

含まれている。それゆえ、自分が所属する大学やカレッジそのものが、ケインズが伝統と進取、自由と制御を合わせ持つ自治組織を体現した理想なのである。
	  それではこうした自治組織が向かうべき公共目的とは何だろうか。
「私は自由党員か」に、女性問題との関連でそのヒントがある。ケインズは自由党夏期学校で 1925 年８月１日にケンブリッジ大学で講演した。現代の問題は、平和・政府・性・麻薬（酒）・経済に分類されるが、そのうち経済問題が最も重要である。ただし性の問題は最大の社会問題でもある。長くなるが引用しよう。
「性の問題こそ、最大の社会的重要性を持っており、見解の完全な相違を引き起こさざるを得ない。一部の問題はある種の経済問題と深く関連している。
	  産児制限と避妊用具の使用、婚姻法規、性犯罪と性倒錯の処理、女性の経済的地位、家族の経済的地位、以上の問題すべてにおいて、法律および通念の現状は
今なお中世風である 。産児制限や離婚法改正という考えに衝撃を受けるのは働く女性である、とは思わないようにしよう。彼女たちにとって、こうした事柄は新しい自由であり、まったく耐え難いほどの圧制から解放されることである。
	
 

産児制限は 人口の規模に関与すべき国家の義務に関わっている。女性賃金

労働者の地位や家族賃金の計画は女性の地位に──前者は有償労働に従事する女性の地位に、後者は無償労働に従事する女性の地位に──影響するだけではない。
賃金が正統派の自由放任学説に従って、需要と供給の諸力によって決定されるべ
きか、それともあらゆる状況を勘案して、何が＜公正＞かつ＜妥当＞であるかを参考にしつつ、この諸力の自在な発現に制限を加えようとすべきか、という問題をも提起しているのである。＞」162
この文章にはケインズの基本的発想が詰まっている。現代の社会問題と経済問題を結びつけ、経済的効率性を熟慮した上で、公平性や妥当性といった社会理念との両立も目指される。上記に挙げられた事例は、少数派の桎梏からの解放であり、不合理な因習を打破しようとする力強い意志である。それゆえある論者はこの姿勢を、「男女の平等、避妊と中絶の権利、同性愛の容認を求めたケインズの闘い」（Dostaler 2007: 23

なる時まで、第一級に昇進できなかった人物は、他所で職を探すようにいささか罰則的な圧力をかけた方が良い」。From Keynes to the Master (Gonville & Caius),“Faculties Finance”, 13 March 1925, UA/5/2/42-54, typed, KP.
162 “Am I a Liberal?”, 1 August 1925, Keynes (1972 vol. 9: 302-303／訳 363-364).
58

／訳 65）と評価した。
第４節	
  結論と教訓	  この節では前半で以上の議論をまとめ、結論として提示する。後半ではこの論題の発展として、導き出される現代的な教訓を述べる。
	  4-1	
  結論	 	
  以上の議論をまとめ、序論で発した問いの答えを与えよう。1920/21 年、ケインズ
が女性の地位向上を求めた（しかし妥協的な）議案 I を強力に推進したのは、３つの層に分けられる理由ゆえである。
	
  第１の層は、ケインズの女性観であり、前提要因である。ケインズの周りには先駆的な卓越した女性モデルが存在し、また実際に教えた女子学生の中に優秀な学生も目立った。メアリーは最初のニューナム学生であり、経済学にも優れた能力を発揮したが、夫のために支援の側面に退き、特に経済学図書館の充実に尽力した。母フローレ
ンスは同じく最初期のニューナム学生であり、社会活動の組織化という場面で、政治的手腕も発揮した。確かに 1910 年代中葉までは、同性愛のためかケインズは女子学
生を内面で嫌悪していた163。しかしその場合でも外面では積極的に彼女らを推薦し、また大学教員となり、さらに大蔵省で国家業務に携わるようになってからは、「実践
的・行政的・世俗的な側面が拡大」（Skidelsky 1992[1983]: 263／訳 431）した。その転機の１つに 1918 年秋におけるリディアとの出会いも含まれる。様々な解釈はありえるが、1910 年代末までに同性愛の傾向は最小限となり、女性への嫌悪が私信にも語られることはなくなった。レイナードやタッパンを例にとっても、女性の経済事情における優れた能力を認め、ロビンソンに至っては『貨幣論』を理解し、不完全競争論という新しい分野を切り開く新鋭の理論家として積極的に庇護した。いずれも途中から女性の知的能力を見限ったマーシャルとは、決定的な女性観の対立がある。女性が経済学の修得する際、何ら知的障壁はない──この確信がまず、ケインズの行動の前提にある。この側面は、次の二点でケインズ解釈に大きな論点を提供するだろう。
第１に、この女性観の対立が、ケインズがマーシャルから離脱する最初の兆候であり、163 月曜の夕刻にケインズの部屋で行われる「経済学クラブ」（1909 年 10 月 22 日開

始）は、男子学部学生を対象としていた（Skidelsky 1992[1983]: 212／訳 351）
。各
カレッジの経済学指導員の意見も取り入れつつ、ケインズの好みで 12 人程度の有望な学生が選抜された（Harrod 1982[1951]: 149-150／訳 174）
。ラザフォードのように完全平等を指向すれば、女子学生を入会させる選択もあったはずである。
59

遠因あるいは深層要因となっているのではないか164。第２に、女性への嫌悪を外面だ
けでなく内面でも 1910 年代中葉から克服したとすれば、これは私的審美観（ケンブリッジ文化の規定概念）よりも公的義務感（ハーヴェイロードの規定概念）が強くなる証左と考えられないだろうか。
	
  第２の層は、不合理を廃す実務家の合理性であり、中核要因である。中世以来の伝統を持つカレッジ体制は、学生同士や学生~教員間の緊密な紐帯としては意味があった。しかし新興の科学たる経済学の修得にとっては、各カレッジに散らばった優秀な
学生・教員を、体系的なカリキュラムを持つ学部という場に引き寄せる必要があった。
マーシャルが成し遂げた経済学トライポスの独立はその第一歩であったが、その内実を与えるには決定的に欠けている資源があった。専門的な経済学を研究し、教授するスタッフである。ケインズが着任して何年も経ても、カレッジ以外から給与を得ているのは教授とガードラーズ講師のみであり、しかも後者は外部からの寄付講座に過ぎなかった。ケインズは大学に着任と同時にカレッジおよび大学の機構改革を企図し──重い教育負担（複数の講義と多数の個人指導）に耐えながら──、大学行政の実務を担い、改革案を構想した。その要諦は、限度ある資金の範囲内で効率的な資金・人員の配分を行い、能力ある人物を引きつけるように権利・義務関係を明確にして、決定の過程と権限を明瞭にすることであった。つまり労力に応じた報酬体系を提示した
上で、その専門分野を熟知している人々がカリキュラムや人事の発議をしながら、その分野以外の組織も関与し、時に監督や勧告を受けることである。この過程で、男性と同等の能力を持つ女性を、大学組織の一員として正式に認めることが絶対的に必要であった。ケインズが女性の名目学位だけでなく、奨学金や賞への女子学生の出願、
女性スタッフによる学部の教育への正式な関与を非常に重視していたことに留意したい。ケインズが議案 I を推進したのは、ケンブリッジ大学の近代化の一環であり、不合理な慣習を合理的な運営によって打破するためであった。女性を教育および研究の対等な同僚と認識し取り込むことで、経済学の修得や研究推進にとって大きな貢献となった。この側面から、ケインズは経済学の制度化165を大いに進め、結果として大学

164 先述したように、公的な記録である「マーシャル伝」において、「生まれながらの偏見の方が、従順な知性よりも、最後には大きな役割を演じた」という厳しい表現は、
女性の学位問題について、ケインズの大きな失望を現している。またケインズの姪であるポリー・ヒルは、９割の女子学生がその後は主婦となり自活していないと言うマーシャルに対して、「偉大な経済学者だが、社会統計家としては質が悪い」（Hill 1995:
12）と断じた。
165 第５段階「学位を得て、社会に巣立つ人材を多数輩出すること」。小峯（2007: 191）60

における男女同権を導いた、と結論することができよう。
	
  第３の層は、伝統と進取、自由と制御が混合した理想的な自治組織の体現であり、深層要因である。不合理な慣習を打破するという側面は、伝統を完全に否定することではなかった。それどころか、ケインズはイギリスおよび西洋の社会に根付いた中間団体による自治機能という伝統に、新しい手段・発想によって回帰しようと試みた。
13 世紀から綿々と続いてきたカレッジおよび大学の自治という伝統166を、まずは王立委員会の介入や非居住者の偏見から守る必要があった。しかし時にはその外部勢力に対して、窮状を訴えたり、内部への説得材料に使ったりして、単なる対決姿勢だけではなかった。まず新しい手段とは、伝統あるカレッジに所属する教員を多数としながら、専門科目の教授・研究という面で学部という新しい組織単位を形成し、専門分野に関しては多くの自治決定を行うことである。ただしその決定が常に公共目的に向かうように、特に一般教学委員会・財政委員会によって監督や承認を受け、さらに大きな変革場面では常任評議会による英断を仰ぐことになる。次に新しい発想とは、各々の判断基準は限りある資源の中で費用と効果を計算し、しかし同時に公平性や望ましさを勘案しながら、常に状況に応じて変化させゆく柔軟性のことである。ケインズは
このような新しい手段と発想によって、ケンブリッジ大学の 1920 年代における変革の重要な一翼を担った。この手段と発想は、後にケインズが全面的に推進する経済政策と自由社会の関係に応用される。経済政策は状況に応じた裁量が是とされるが、それは公共目的（公平性や自由）と両立していなければならない。つまり自由社会という文明の可能性を毀損せず、むしろ発展させる手段となっていなければならない。ケ
インズは伝統の良き側面を守りつつ、進取の精神で社会（そしてその構成たる大学）を漸進的に進歩させていこうとした。
	  ケインズが女性学位問題の解決に尽力したのは、政治理念としての男女同権運動（あるいはフェミニズム）そのものに根ざすというよりは、自由と統制というディレンマを解消する理想的な自治組織を構築しようとする根源的な思想に基づく。そしてこの運動は、1930 年代や 1940 年代に全面開花する「自由社会における経済思想」と同じ構図を持っている。

を参照。マーシャルは第３段階「学会・専門雑誌・教科書の確立」と第４段階「独立した学位の創出」に貢献した。
166 「ケインズはカレッジ生活の価値を熱烈に信じていた」（Harrod 1982[1951]: 646／訳 707）。
61	  4-2	
  ３つの教訓	  1920 年代初頭におけるケンブリッジ大学の女性学位問題は、現代の我々にとって少なくとも３つの教訓を与えてくれる。
	  第１に、男女の性差と教育という持続的な論点である。上述の報告書 B は次のような判断をしている。
	 「 女性は[男性よりも]日常の仕事には向いているが、独創性に欠ける。 共学の大学は良いことだろう。しかしこの国ですべての大学を１つの型にしてしまう
ことは、教育上の効率性を上げるどころか下げてしまう。そして教育の理念を損なわせるだろう。
」167
マーシャルと同じく、大学の保守層はそもそも女性が高等教育に不向きであることを確信していた。しかしそこまで断言しない層でも、男女にはそれぞれに優れた素質があると論じ、さらには男女別学の体制が望ましいと結論した者もいた。あるいは１つの大学の特性に留まらず、一国の教育体制を論じる時は、男女別学という中世風の大学を残しても良いという論法も上記のようにあった。これらの論点はそのまま現代の教育体制に通じるであろう。つまり男女の知的素質、男女別の教育という論点は、普遍的な話題となる。
	  第２に、大学とは何かという根源的な論点である。この問いは３つに分けられるだ
ろう。まず、大学の統治は誰がどのように担うべきか。大学内部の構成員か（その中でも教員だけか、教職員か、学生を含む三者構成自治か）、それとも第三者の監督や指導を介在させるか。日本では長らく学部における教授会自治を基本としていたが、大学進学率の急増という事態を受け、この統治方法に疑念が呈され、また実際に瓦解しつつある。次に、大学への公的資金はどのように導入すべきか。大学に公共目的がある限り、国立大学法人のみならず、私立大学に対しても国庫補助が日本では行われている。大学の資金基盤は、もっぱら学生の授業料であるべきか、それとも税金を多く投入すべきか、それとも民間団体や個人による自発的な寄付に拠るべきか。貴族制度が持つ極端な富の不公平な分配と、それを心情的に是正する寄付行為という文化が根付かなかった日本では、公的機関への寄付は非常に限られていた。しかし NPO などの中間団体が認知されるにつけ、大学や先端研究機関への自発的な支えは増えていく
兆しがある。最後に、伝統に基づいた大学の社会的責任とは何か。大学は何のために
167 CUR, 4 October 1920, p. 64.

62

存在するのか。中世以来、学寮という体制で宗教上の奥義を伝授するという起源を持つオックスフォード大学やケンブリッジ大学では、18 世紀までの停滞期を 19 世紀に起こった科学革命や世俗化によって打破し、一流の大学として脱皮した。国家の近代化という使命を最初から与えられた日本の国立大学には、そのような学寮体制は擬似的に点在しただけだが、それでも真理の探究と人材の育成という重責を（部分的にせよ）担うことができた。しかし乱立している 21 世紀の大学には、どのような伝統に基づいて、どのような社会的責任を果たすべきだろうか。既に 90 年前になるケイン
ズの奮闘は、その問いに答えるヒントにはならないだろうか。
	
  第３に、ケインズの経済思想そのものからの教訓である。それは伝統に基づいた社
会改良主義であり、私的審美観と公的義務感のバランスをどのように取るかという苦悩の連続であり、上位集団と下位集団との関係、それぞれの自由、互いの制御をどのように考えるかという挿話でもある。ケインズはこの困難な問題に直面するにあたって、実務力（起草）・説得力（演説）・情報力（人脈）すべてに優れた人物として、ケンブリッジ大学の改革運動を先導したのであった。1920/21 年におけるケインズの尽力は単に大学改革運動や女性解放運動に留まらず、経済的効率性・社会的正義・個人的自由を同時に実現しようとする戦間期・戦時における「自由社会の構想」につながる経済思想であった。
	  そこには、実現可能な理想を見据えた有能な実務家の姿があった。
●付表１	
  ケンブリッジ大学に特有な用語集168
・B.A.（Bachelor of Arts） 学位記。少なくとも９学期 term の居住在籍が必要。わずかな条件で M. A.（Master of Arts）を獲得。
・Bursar カレッジの会計管理官。資産管理を担当。
・Chancellor 名誉総長。評議会で選ばれる。名目上の代表者。
・Congregation 評議会における集会で、学長（または名誉総長）によって招集される。学期で３回か４回開かれるが、学位授与という特別な集会もある。
・College 学寮。居住空間。財政的・機構的に独立した自治組織。勅許を持つ。Tutorの保護を受ける学生。特権を持つ Fellow。社会的活動。
・Council of the Senate 常任評議会。名誉総長、学長、学寮長代表４名、教授代表４名、その他代表８名で 18 名（現在は学生代表３名と、居住構成員会 Regent House
168 Stubbings (1995[1991])が大いに参考になる。

63

からの指名４名も入れて 25 名）。
・Director of Studies カレッジに設置された学習指導員。カレッジに所属する学生と、学部で行われる専門科目の担当講師を結びつける働き。専門性が高くなる。
・Faculty 学部。学群 School より下部、学科 Department より上部。
・Fellow 特別研究員。カレッジに集う仲間。
「教育・信仰・学習・研究の場」を維持する自治構成員。official, professional, research, visiting, emeritus, honourable な
どの各種あり。終身の場合が多いが、３年などの任期付もある。
・Fly-sheet 意見書。10 名以上による署名。評議員会の議題に対して。
・General Board of the Studies [現在は Faculties] 一般教学委員会。大学全体の教学を最終決定。
・Grace 大学の諸事に関する正式な提案・動議。常任評議会の同意の後に、評議員会に提案される。
・Memorials 建白書・嘆願書。常任評議会に提出される。
・Non-placet 動議を否決。反対票。
・Placet 動議を可決。賛成票。Proctor が発声し、帽子を上げて戻す。
・Proctor 学生監。２名。集会で Grace を読み上げる。試験を監督する。大学内部の警備担当。
・Residence 居住および在学。大学教会から 2.5 マイル以内、９学期以上。
・Regitrary 大学事務総長。元は学籍係。Registrar とは綴らない。常任評議会で秘書（書記）を担う。学則・細則を発布する責任。
・Senate 評議会（館）。B. A.以上（ただし神学は学士）の学位を持つ者が投票権あり。居住構成員 resident members と非居住構成員。年会費を払う。大学選出国会議員（1603-1950）[例：ケインズの義弟 Archibald Hill: 1940-45、1922 ノーベル生理学・医学賞]の選出、大学諸事など最終決定権。
・Supervision 講義を補足する小集団の指導。一般に学部の責任（Director of Studiesの方はカレッジ主導による個別指導）。
・Syndicate 特別委員会。大学の諸事を検討する。常任評議会で設置が求められる。
・Tripos 優等学位 honorary degree をめざす卒業試験またはその学習コース。古典
学と数学から。現在は 20 分野。第一部と第二部。優秀可。
・Tutors オックスフォード大学での「指導教授」の意味ではなく、ラテン語本来の「保護者」に近い。学生生活一般を監督するカレッジ付きの役職。
・Vice-Chancellor 学長。実質上の大学統括者。

64

●付表２	
  時系列
1849 Bedford College, London に女子カレッジがイングランドで初めて誕生。
1865	
  大学地方試験に女性の受験がケンブリッジ大学で許可される（塚本 2006: 67）。
1869	
  ガートン・カレッジ創立。
1869	
  女性高等地方試験の新設。シジウィックによる女性講座の開設（香川 2006: 82）。
1871	
  ニューナム・カレッジ創立。
1881.2.24	
  卒業試験の公的受験。賛成 366、反対 32。
1887	
  完全資格の要求。反対多数。
1897.5.21	
  完全資格の要求。賛成 661[662]、反対 1707[1713]。”No Gowns for	  Girtonites”:ロンドンから特別列車。
1916	
  MA の受験資格を女性が得る。
1917	
  ニューナム・カレッジが勅許を取得。
1918.6	
  女性地位の再考を求める建白書の発表（24 名署名）。
1918.6	
  C. R. Fay（ケインズの同級生）による Cambridge Review への投書。
1919.5.26	
  ２つの建白書を常任評議会が公表（CUP, 47-49, 3 October 1919）。１つの提案（署名不明）は女性の完全資格。もう１つは R. F. Scott による否定。
1919.10.30	
  特別委員を指名する動議。
1919.11	  オックスフォード大学およびケンブリッジ大学に関する王立委員会、
	  設置。
1919.11.14	
  経済学部基金に関するケインズの提案。
1919.12.6	
  「大学における女子学生に関する特別委員会」設置。13 名。
1920.2	  女性の正規構成員を認める学則の発表（オックスフォード）。
1920.2.6	
  経済学特別委員会による財政問題の報告書。
1920.3.11	
  上記報告書の評議会での議論。経済学グループへ差し戻し。
1920.3.15	
  経済学特別委員会による学則問題の報告書。(6/11 に評議会で是認)
1920.5.7	
  経済学特別委員会による議決。基金の提案。
1920.6.11	
  2/6 版の改正。３つの提案の公開。王立委員会に接近。
1920.10.4	
  上記報告書。Report A：完全資格。Report B：女子専用大学の創設。
	  補遺：男女の連邦大学。
1920.10.14-15	
  評議会での激論。

65

1920.11.8	
  常任評議員の選挙。ケインズ父子、ラザフォードの当選。
1920.12	  王立委員会によるアンケート。ケインズによる回答草稿。
1920.12.5	
  学部生による自発的な投票（69%）
。賛成 889、反対 2329。
1920.12.8	
  ラザフォードの The Times 投稿。女性の研究所参入を歓迎。
1920.12.8	
  Report A に関する投票。賛成 712、反対 904 で否決。
1921.2.12	
  Report B に関する投票。賛成 50、反対 146 で否決。
1921.2.21	
  ケインズの Cambridge Review 投稿。学位だけでなく、評議員、賞・	  奨学金、大学講師、教学委員会から排除されている。外部介入の注意喚起。
1921.2.28	
  名誉総長からの回答。経済学部に徴収する権利なし。
1921.3.7	
  12 名署名（ケインズ、ラザフォードを含む）の妥協案を考慮する委	  員会設置をケインズが常任評議会で動議。反対派を押し切る。ケインズを	  含む４人が報告書を起草。反対派の２人が別の報告書を起草。
1921.4.28	
  評議会での議論。経済学のトライポス改革。Sorley 教授の意見。
1921.5.2	
  両者を含む単一の報告書を常任評議会が作成。14 名のみ署名。
	  Grace I：評議員資格なし（大きな変更）と学生数の制限以外は、すべて男	  女同等。Grace II：名目の学位のみ与える。
1921.5.12	
  評議会での激論。ケインズによる妥協案の説得(6)。
1921.6.4	
  投票手続き提案について、賛成 116、反対 111 で辛うじて評議会を	
  通過。
1921.6.4	
  6.16 に予定された投票を、鉄道ストのため 10.20 に延期することを常	  任評議会が決定[遠方の非居住者構成員に配慮]。
1921.9.2	
  Spens（常任評議員）からケインズへの手紙。女性が受け入れられる	  妥協をすべき。議会が介入する。チェンバレン蔵相に接近してくれないか。
1921.9.8	
  ケインズからの返信。アスキス前首相からの極秘情報。
1921.10.9	
  ラザフォードの The Times 投稿。妥協案の Grace I を通過させよ。
1921.10.20	
  投票。Grace I：賛成 694、反対 908。Grace II：賛成 1011、反対	  369。その夕刻、ニューナムのクラフ門を破壊する騒動へ。
1922.3	  王立委員会報告書。公的資金の導入。
1922.11.8	
  一般教学委員会による提案。経済学部基金の創設。
1922.11.23	
  評議会での議論。上記の提案に発言なし。
1922.12.19	
  上記の提案を評議会で是認。
1923.7.31	
  オックスフォードおよびケンブリッジの大学法、制定。

66

1923.5.19	
  一般教学委員会による経済学の第三番目の講師の提案。
1923.6.16	
  上記の提案を評議会で是認。
1924	
  ガートンに勅許 Royal Charter が降りる。完全な自治権。
1924.8.8	
  大学監督官による学部組織化のメモ。
1926.1.14	
  新しい大学学則 Statutes の制定。
1926.10.26	
  経済学部委員会で初めて女性委員の誕生。
1927.11.15	
  経済学部委員会で、賞に関して女性にも同等の出願資格を認める。
1947.12.6	
  完全資格の要求。賛成 placet。
1948.10	  男性と完全に同じ資格（学位と構成員）を得る。
●付表３	
  常任評議員 1919-1920169
The Chancellor, The Right Honourable Arthur James Balfour (Trinity, 1919-)
The Vice-Chancellor, Peter Giles (Emmanuel, 1920-1922)
Heads of College: Dr Fitzpatrick (Queens’, 1918-1922), Dr Anderson (Gonville andCaius, 1918-1922), Dr Mollison (Clare, 1916-1920), Dr Gilles (Emmanuel,1916-1920)
Professors: Professor Sir J. Larmor (1918-1922), Professor Wood (1918-1922),
Professor Sorley (1916-1920), Professor Soward (1916-1920)
Other Members of the Senate: Sir W. Durnford (King’s, 1918-1922), Mr J. H. Gray
(Queens’, 1918-1922), Dr Hazeltine (Downing, 1918-1922), Mr Innes (Trinity,
1918-1922), Dr Keynes (Pembroke, Secretary, 1916-1920), Dr Tanner (St.
John’s, 1916-1920), Dr Parry (Trinity, 1916-1920), Mr H. J. Edwards(Peterhouse, 1916-1920)＜常任評議員 1920-1921170、新任＞
The Chancellor, The Right Honourable Arthur James Balfour (Trinity, 1919-)
The Vice-Chancellor, Peter Giles (Emmanuel, 1920-1922)
Heads of College: Dr Fitzpatrick (Queens’, 1918-1922), Dr Anderson (Gonville andCaius, 1918-1922), Dr Bond (Trinity Hall, 1920-1924), Dr Gilles (Emmanuel,1920-1924)

169 “University Officers”, CUR, 8 January 1920, p. 458.
170 “University Officers”, CUR, 8 January 1921, p. 478.

67

Professors: Professor Sir J. Larmor (1918-1922), Professor Wood (1918-1922),
Professor Sorley (1920-1924), Professor Sir E. Rutherford (1920-1924)
Other Members of the Senate: Sir W. Durnford (King’s, 1918-1922), Mr J. H. Gray
(Queens’, 1918-1922), Dr Hazeltine (Downing, 1918-1922), Mr Innes (Trinity,
1918-1922), Dr Keynes (Pembroke, Secretary, 1920-1924), Mr J. M. Keynes(King’s, 1920-1924), Mr Spens (Corpus Cristi, 1920-1924), Mr Knox-Show(Sidney Sussex, 1920-1924)●付表４	
  ケインズが関与した役職(A)組織長ケンブリッジ大学自由党クラブ（1904）、ケンブリッジ大学弁論部 Union Society（1905）、経済学クラブ（1909）、大蔵省 A 課（1917）、連合国間の戦争物資購入・金融会議の大蔵省代表（1917）、賠償委員会の大蔵省代表（1918）、パリ講和会議の大蔵省首席代表および最高経済会議におけるイギリス帝国公式代表（1919）、The Nationand the Athenaeum 取締役会長（1923）、カレッジ正会計官（1924）、経済展望委員会（1930-）、経済学者委員会（1930-）、音楽・芸術振興協会（1942-）、計量経済学会（1945-）(B)事務局長
ケンブリッジ使徒会（1905-）171、ケンブリッジ大学自由貿易協会（1909-）、経済学
および政治学特別委員会（1910-15）、Economic Journal 編集長（1911-45）、王立経済学会（1913-45）、食糧価格に関する内閣委員会（1915）、(C)理事（または限定された構成員）
カレッジ会計監査人（1909-）、大学改革委員会（1911-）、心霊現象研究協会（1911-）、
ケンブリッジ優生学協会、カレッジ財政委員会（1911-）、王立経済学会（1912-）、フェローシップ選挙人（1912-）、インドの通貨および金融に関する王立委員会（1913-14）、
火曜クラブ（1917-）、マクミラン委員会（1929-31）、経済諮問会議（1930-）、カマル
ゴ協会（バレエ団体）会計係（1930-）、青年自由党員全国同盟副会長（1931-）、優生

171 Deacon（1985: 79／訳 117）
、Dostaler（2007: 266／訳 578）
。1903 年に入会し、1905 年から幹事として新会員の補充に奔走した。
68

学協会（1937-44）、イートン校運営組織の教職員代表（1940-46）、イングランド銀行（1941-46）、マルサス主義連盟副会長（-1943）、国立美術館の管理委員（1943-）、国
際通貨基金および国際復興開発銀行（1946）

参考文献表(A)未公開資料を含む一次文献

CUR: Cambridge University Reporter, Cambridge: University of Cambridge
CR: The Cambridge Review: A Journal of University Life and Thought
CC: Cambridge Chronicle, Microfilm.P.94, Macroform Reading Room, University
Library, University of Cambridge

Council of the Senate Minutes, Min.I.20B (1920-1921), Manuscript Room,
University Library, University of Cambridge

Minutes of the Special Board for Economics and Politics, Min.v.114 (1903-1911),
Min.v.115 (1911-1923), Min.v.116 (1923-1929), Manuscript Room, University
Library, University of Cambridge
KP: the Keynes Papers, Modern Archives, King’s College, University of Cambridge
UA/5 ... General Correspondence on Academic Matters, 1909-1946
UA/13 ... Papers concerning the Reforms Committee of Cambridge University,
1911-12
UA/14 ... Testimonials, Reports on Fellowship Dissertations and University
Theses, 1909-46
A letter from J. M. Keynes to Duncan Grant, 16 February 1909 and 20 October
1909. Add. 57930, British Library Manuscript Collections, London

Royal Commission on Oxford and Cambridge Universities: Report, Cmd 1588,
London: His Majesty’s Stationery Office, 1922.
(B)二次文献
Anderson, R. D. 1995 [1992]. Universities and Elites in Britain since 1800,
Cambridge: Cambridge University Press.
Ashby, E. 1958. Technology and the Academics: An Essay on Universities and theScientific Revolution, London and New York: Macmillan.	
  島田雄次郎訳『科学69

革命と大学』玉川大学出版部、1995 年。
Ashby, E. 1971. Any Person, Any Study: An Essay on Higher Education in the

United States, New York: McGraw- Hill.	
  宮田敏近訳『誰でも何でも学べる大学』
玉川大学出版部、1999 年。
Aslanbeigui, N. and G. Oakes 2009. The Provocative Joan Robinson: The Making

of a Cambridge Economist, Durham and London: Duke University Press.
Bartley, P. 1998. Votes for Women 1860-1928, London: Hodder & Stoughton.
Bennet, D. 1990. Emily Davies and the Liberation of Women 1830-1921, London:
Andre Deutsch Ltd.
Bradbrook, M. C. 1969. ‘That Infidel Place’: A Short History of Girton College

1869-1969, London: Chatto and Windus.
Cambridge University Student Union [CUSU] (ed.) 1997. Nasty Forward Minxes:

A History of Women at Cambridge University 1897-1997, Cambridge: CUSU
Women’s Campaign, in Rare Book Room, Cambridge University Library [Cam.
b. 997. 74].
Clarke, P. 2009. Keynes: The Twentieth Century’s Most Influential Economist,
London: Bloomsbury Publishing Plc.
Deacon, R. 1985. The Cambridge Apostles: A History of Cambridge University

Elite Intellectual Secret Society, London: R. Royce. 橋口稔訳『ケンブリッジのエリートたち』晶文社、1988 年。
Deane, P. 2001. The Life and Times of J. Neville Keynes: A Beacon in the Tempest,
Cheltenham, UK: Edward Elgar.
Deane, P. 2004. “Keynes, (John) Neville”, in Matthew and Harrison (eds.) Oxford

Dictionary of National Biography, vol. 31, 498-499.
Dostaler, G. 2007. Keynes and his Battles, Cheltenham, UK: Edward Elgar.	
  鍋島
直樹・小峯敦監訳『ケインズの闘い』藤原書店、2008 年。
Dyhouse, C. 1995. No Distinction of Sex?: Women in British Universities,

1870-1939, London: UCL Press.	
  	 Evans, G. R. 2010. The University of Cambridge: A New History, London: I. B.
Tauris.
Fay, C. R. 1979 [1975]. “The Undergraduate”, in M. Keynes (ed.): 36-38.
Fawcett, M. G. 1924. What I Remember, London: T. Fisher Unwin Ltd.
Felix, D. 1999. Keynes: A Critical Life, Westport, Connecticut and London:70

Greenwood Press.
Gardner, A. 1921. A Short History of Newnham College, Cambridge, Cambridge:
Bowes and Bowes.
Groenewegen, P. (ed.) Official Papers of Alfred Marshall: A Supplement,
Cambridge: Cambridge University Press for the Royal Economic Society.
Harrod. R. 1982[1951]. The Life of John Maynard Keynes, London: W.W. Norton &Company (First Published by London: Macmillan).	
  塩野谷九十九訳『ケインズ伝（改訳版）』東洋経済新報社、1967 年。
Hession, C. H. 1984. John Maynard Keynes: A Personal Biography of the Man

Who Revolutionized Capitalism and the Way We Live, New York: Macmillan
Publishing Company.
Hill, P. 1995. The Early Cambridge Women Students: The Sociological,

Demographic and Sexual Contexts and the Women’s Subsequent Careers,
printed as manuscript, in Rare Book Room, Cambridge University Library[Cam. b. 995. 7].
Humphreys, R. 1995. Sin, Organized Charity and the Poor Law in VictorianEngland, Hampshire and London: Macmillan Press Ltd.
Howarth, J. and M. Curthoys 1987. “The Political Economy of Women’s Higher
Education in late nineteenth and early twentieth-century Britain”, Historical

Research (University of London), 60(141), February 1987, 208-231.
Kagan, J. 2009. The Three Cultures: Natural Sciences, Social Sciences, and the

Humanities in the 21st Century, Cambridge: Cambridge University Press.
Keynes, F. A. 1950. Gathering Up the Threads: A Study in Family Biography,
Cambridge: W. Heffer & Sons Ltd.
Keynes, J. M. 1972. (vol. 9). Essays in Persuasion, The Collected Writings of John

Maynard Keynes, London: Macmillan and Cambridge University Press for theRoyal Economic Society.	
  宮崎義一訳『説得論集』東洋経済新報社、1981 年。
Keynes, J. M. 1972. (vol. 10). Essays in Biography, The Collected Writings of John

Maynard Keynes, London: Macmillan and Cambridge University Press for theRoyal Economic Society.	
  大野忠男訳『人物評伝』東洋経済新報社、1980 年。

71Keynes, J. M. 1981. (vol. 19). Activities 1922-1929: The Return to Gold andIndustrial Policy.	
  西村閑也訳『金本位復帰と産業政策ー1922~29 年の諸活動ー』
東洋経済新報社、1998年。
Keynes, M. (ed.) 1979 [1975]. Essays on John Maynard Keynes, Cambridge:
Cambridge University Press.	
  佐伯彰一・早坂忠訳『ケインズ	  人・学問・活動』
東洋経済新報社、1978 年。
Leedham-Green, E. 1996. A Concise History of the University of Cambridge,
Cambridge: Cambridge University Press.
Maclure, J. S. (ed.) Educational Documents: England and Wales, 1816 to thePresent Day, London: Routledge.
Mahood, L. 2009. Feminism and Voluntary Action: Eglantyne Jebb and Save theChildren, 1876-1928, Basingstoke, UK: Palgrave Macmillan.
Marcuzzo, M. C. and A. Rosselli (eds.) 2005. Economists in Cambridge: A Study

through their Correspondence, 1907-1946, London and New York: Routledge.
Marshall, M. P. 1947. What I Remember, with an Introduction by G. M. Trevelyan,
Cambridge: Cambridge University Press.
McWilliams Tullberg, R. 1993. “Marshall’s Final Lecture, 21 May 1908”, History of

Political Economy, 25(4), 605-616.
McWilliams Tullberg, R. 1998 [1975]. Women at Cambridge, revised edition,
Cambridge: Cambridge University Press.
McWilliams Tullberg, R. 2004. “Grier, (Mary) Lynda Dorothea”, in Matthew andHarrison (eds.) Oxford Dictionary of National Biography, vol. 23, 905-906.
McWilliams Tullberg, R. 2006. “Women’s Education”, in Raffaelli, Becattini andDardi (eds.) The Elgar Companion to Alfred Marshall, Cheltenham, UK:
Edward Elgar.
Moggridge, D. 1992. Maynard Keynes: An Economist's Biography, London:
Routledge.
Mulley, C. 2009. The Woman Who Saved the Children: A Biography of Eglantyne

Jebb Founder of the SAVE THE CHILDREN, Oxford: A Oneworld Book.
Patinkin, D and J. C. Leith (eds.) 1977. Keynes, Cambridge, and the General

Theory, London: Macmillan.	
  保坂直達・菊本義治訳『ケインズ、ケムブリッジ
および『一般理論』』マグロウヒル好学社、1979 年。

72

Pedley, R. 1977. Towards the Comprehensive University, London: Macmillan.	
  岸本弘・岸本紀子訳『大学をすべての国民のものに』明治図書出版、1980 年。
Power E. 1997 [1975]. Medieval Women, forward by Maxine Berg, Cambridge:
Cambridge University Press.
Purvis, J. 1991. A History of Women’s Education in England, Milton Keynes; UK:
Open University Press.	
  香川せつ子訳『ヴィクトリア時代の女性と教育─社会
階級とジェンダー─』ミネルヴァ書房、1999 年。
The Registrary of the University (ed.) 1928. Statues of the University ofCambridge and Passages from Acts of Parliament Relating to the University,
Cambridge: Cambridge University Press.
The Registrary of the University (ed.) 2009 [1914]. Statues of the University ofCambridge with the Interpretations of the Chancellor and Some Acts of
Parliament Relating to the University, digitally reprinted, edited by John
Neville Keynes, Cambridge: Cambridge University Press.
Robertson, H. M. 1983. “J. M. Keynes and Cambridge in the 1920s”, South African

Journal of Economics, 51(3), September 1983, 280-185.
Sanderson, M. 1999. Education and Economic Decline in Britain, 1870 to the1990s, Cambridge: Cambridge University Press. 安原・藤井・福石監訳『イギリスの経済衰退と教育─1870-1990s─』晃洋書房、2010 年。
Simon, B. 1965. Education and the Labour Movement, 1870-1920, (Studies in the

History of Education, Vol. 2), London: Lawrence & Wishart.	
  成田克矢訳『イギリス教育史 II』亜紀書房、1980 年。
Simon, B. 1974. The Politics of the Educational Reform, 1920-1940, (Studies in the

History of Education, Vol. 3), London: Lawrence & Wishart.	
  成田克矢訳『イギリス教育史 III』亜紀書房、1984 年。
Skidelsky, R. 1992[1983]. John Maynard Keynes, Hopes Betrayed 1883-1920,
paperback edition, London: Macmillan.	
  宮崎義一監訳・古屋隆訳『ジョン・メ
イナード・ケインズ	
  裏切られた期待	  Ⅰ／Ⅱ』東洋経済新報社、1987 年／1992
年。
Skidelsky, R. 1996. Keynes, Oxford and New York: Oxford University Press.	
  浅野
栄一訳『ケインズ』岩波書店、2001 年。
Skidelsky, R. 1997. “Keynes’s Concluding Notes”, in G. C. Harcourt and P. A. Riach(eds.) A ‘Second Edition’ of the General Theory, volumes 1, London: Routledge.	
 73

小山床三訳『一般理論─第二版』多賀出版、2005 年。
Skidelsky, R. 2009. Keynes: The Return of the Master, London: Allen Lane.	
  山岡洋一訳『なにがケインズを復活させたのか─ポスト市場原理主義の経済学─』日
本経済新聞出版社、2010 年。
Strachey, R. 1928. The Cause: A Short History of the Woman’s Movement in GreatBritain, London: G. Bell & Sons Limited.	
  栗栖美知子・出淵敬子監訳『イギリス女性運動史	  1792-1928』みすず書房、2008 年。
Stubbings, F. 1995 [1991]. Bedders, Bulldogs and Bedells: A Cambridge Glossary,
revised and enlarged version, Cambridge: Cambridge University Press.
Sutherland, G. 2006. Faith, Duty and Power of Mind: The Cloughs and their

Circle 1820-1960, Cambridge: Cambridge University Press.
Turner, M. S. 1989. Joan Robinson and the Americans, New York and London: E.
E. Sharpe, Inc.
The Registrary of the University (ed.) 1928. Statutes of the University ofCambridge and Passages from Acts of Parliament relating to the University,
Cambridge: Cambridge University Press.
The Registrary of the University (ed.) 2009 [1914]. Statutes of the University ofCambridge with the Interpretations of the Chancellor and Some Acts of
Parliament relating to the University, Cambridge: Cambridge University
Press.
The University of Cambridge 1932. The Historical Register of the University ofCambridge Supplement, 1921-30, Cambridge: Cambridge University Press.
The University of Cambridge 2009. Statues and Ordinances of the University ofCambridge, Cambridge: Cambridge University Press.
Vicinus, M. 1985. Independent Women: Work and Community for Single Women

1850-1920, Chicago: The University of Chicago Press.
Whitaker, J. K. (ed.) 1996. The Correspondence of Alfred Marshall Economist, vol.
3: Towards the Close, 1903-1924, Cambridge: Cambridge University Press.
荒憲治郎（1959）「ケムブリッジ大学の経済学」『一橋論叢』、41(1)、94-99。
伊東光晴（2006）『現代に生きるケインズ─モラル・サイエンスとしての経済理論─』
岩波新書。

74

香川せつ子（2006）「女性の高等教育─フェミニニティへの挑戦と妥協─」河村貞枝・
今井けい編『イギリス近現代女性史研究入門』青木書店、78-92。
M.カートイス（2010）「19 世紀オックスフォード大学における試験、教養教育、チュートリアル制度」『大学史研究』（大学史研究会、東信社）、第 24 号、2010 年 10月、92-115。
川北稔編（1998）『イギリス史』山川出版社。
小峯敦（2007）『ベヴァリッジの経済思想─ケインズたちとの交流─』昭和堂。
小峯敦（2008）「ラヴィントンのケンブリッジ生活─一次資料から見えるケインズ等の影─」『龍谷大学	
  経済学論集』48(1-2)、1-45。
滝内大三（2008）『女性・仕事・教育	  イギリス女性教育の近現代史』晃洋書房。
塚本有紀（2006）「少女の社会化─古風な女の子から新しい女の子へ─」河村貞枝・
今井けい編『イギリス近現代女性史研究入門』青木書店、64-77。
那須正彦（1995）『実務家ケインズ─ケインズ経済学形成の背景─』中公新書。
西沢保（2009）『マーシャルと歴史学派の経済思想』岩波書店。
橋本昭一（1986）「ケンブリッジにおける女性の高等教育の展開と A.マーシャル」『経済論集』（関西大学）、36(2&3&4)、1986 年 11 月、671-693。
橋本昭一（1986）「ケンブリッジにおける女性学位認定問題とマーシャル─1896,7 年のマーシャル─」『経済論集』（関西大学）、36(5)、1987 年２月、367-386。
橋本昭一（1993）「女性と高等教育─19 世紀イギリスの展開─」『社会倫理研究』（南山大学社会倫理研究所）、２号、19 年２月、1-57。
早坂忠（1969）『ケインズ─文明の可能性を求めて─』中公新書。
平井俊顕（2003）『ケインズの理論─複合的視座からの研究─』東京大学出版会。
福石賢一（2010）「実業界は大学に何を求めているか」『大学史研究』（大学史研究会、
東信社）、第 24 号、2010 年 10 月、32-52。
松浦高嶺・上野格（1992）『イギリス現代史』山川出版社。
美濃口武雄（1992）「アルフレッド・マーシャルとケンブリッジ学派の経済学」『StudySeries』（一橋大学社会科学古典資料センター）、No. 26、1-19。

75