情報通信技術で革新する生態学–加速するオープンデータとオープンサイエンス

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ICT が拓いた生態学における市民参加型調査の可能性と, 持続可能な体制の確立に向けた切実な課題

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大澤剛士 (首都大学東京都市環境科学研究科)

6.1 はじめに前章までに大野らや宮崎らが述べてきたとおり, Information and Communication Technology (ICT) を活用し, 非専門家と共同して調査を行うという形式の市民参加型調査は, 生態学研究における新しいアプローチの一つとして定着しつつあると言ってもよいだろう。特に近年のスマートフォンを代表とするモバイルデバイスの発展, Social Networking

Service (SNS) の流行は市民参加型調査を大きく発展させ, 類似の手法を用いた事例は今や国内外を問わず枚挙に暇がなくなった (例えば 大澤他, 2013; Chandler et al., 2017; Sullivan et al., 2009, 2014)。このアプローチは, 多地点広域における大量のデータが入手できるという利点 (Cohn, 2008; Osawa et al., 2016), イベント等を通じた大規模調査が行える点(Osawa, 2015), 研究と教育普及が兼ねられる点 (Sullivan et al., 2009, 2014; Kobori et al., 2016) といった様々な利点が挙げられている反面, 参加者への利益還元が難しい, ICT のシステムに依存すること自体に起因する問題に直面する (山中他, 2016) 等, 様々な課題も見えてきた。そこで本節は, 近年の市民参加型調査の生態学における利点と同時に, 分野の発展に伴って顕在化してきた課題についても具体例を交えて取り上げ, 生態学を発展させるアプローチとしての市民参加型調査を整理し, 今後の発展に向けた礎としたい。

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図 6.1 a) Marpissa mashibarai の生態写真。馬場友希氏提供。Copyright © Yuki G. Baba. b) 本種が発見された草原。増原啓一氏提供。Copyright © Keiichi Mashibara.

6.2 研究アプローチとしての市民参加型調査
専門知識を持った研究者らと一般人が共同する市民参加型調査が近年急激に広がったことは事実だが (Silvertown,

2009; Kobori et al., 2016), 研究者と一般市民が共同して新しい知見を得るという研究アプローチ自体は, 生物学において目新しいものではない。例えば新種の記載等を行う分類学においては, しばしば専門知識を持たない一般市民が重要な役割を担う。具体例を挙げると, 山口県の秋吉台において, 自然愛好家である増原啓一氏が採取した蜘蛛の標本が, 採取から 10 年ほど後になって馬場友希氏によって新種として記載がなされた (Baba, 2013)(http://www.minato-yamaguchi.co.jp/yama/news/digest/2013/1025/11p.html 2018 年 1 月 10 日確認)。種を記載する研究者は, しばしば献名という形で, 記載した種の学名に採集者の名前を付けることで謝意や敬意を表する。このケースでは, 記載された蜘蛛は採集者である増原氏の名前をとって, Marpissa mashibarai と命名されている (Baba, 2013) (図 6.1)。2004 年に中学生 (当時) が採取した蛾が, 岸田泰則氏によってナガウンモンクチバ Mocis

kagoshimaensis Kishida, 2010 として記載された (岸田, 2010)。神奈川きのこの会が採取し, 平塚市博物館に収蔵されていたきのこの標本も, 10 年以上の時を経て牛島秀爾氏によって新種として記載された (Ushijima et al., 2015)(http://www.city.hiratsuka.kanagawa.jp/press/pres20140128.html 2018 年 1 月 10 日確認)。論文等で対象種の詳細な発見状況等を目にする機会はあまりないが, 一般市民が新種を発見すること自体は珍しいことではない。ただし, 新種を新種として認識するためには分類学者の協力が必要であるため, こういったケースは専門家と一般市民の共同による研究の形といってよいだろう。
生態学研究にとってより身近な例として, アマチュアによる生物の分布調査が挙げられる。こういった分布調査は, ICTの発展以前から主に博物館等を中心に行われてきた。有名な例として, 神奈川県平塚市にある平塚市博物館が実施しているタンポポ調査がある (塚田・浜口, 2005)。この調査は古くは 1979 年にさかのぼり, 1983 年以降は, 何度か全市を対象とした調査も実施されている (http://www.hirahaku.jp/hakubutsukan_archive/seibutsu/00000070/6.html

2018 年 1 月 10 日確認)。同じ神奈川県では, 神奈川県立生命の星・地球博物館を中心に, 県内に分布する植物の標本を網羅的に収集し, 分布をまとめる植物誌を 1988 年, 2001 年と 2 度にわたり作成しているが (神奈川県植物誌調査会,

1988, 2001), 調査の主体は自然愛好家のアマチュアである (http://flora-kanagawa2.sakura.ne.jp/ 2018 年 1 月
10 日確認) (なお, 2018 年には植物誌の最新版が発行される予定となっている) 。この分布データを利用した研究論文も

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複数発表されており (例えば Osawa et al., 2016; 田中, 2005), 生態学研究においても利用できるデータがアマチュアによって整備されている好例である。
さらに近年では, 調査自体に限らず, 一般人との共同によってデータ加工を行うという例も増えてきている。国立環境研究所では, IC レコーダーによる音声モニタリングを実施し, 得られた音声データから鳥類の種判別を市民参加型で実施,
分布図を作成するというユニークな取り組みを実施している (深澤他, 2017) (http://www.nies.go.jp/kikitori/

contents/monitoring.html 2018 年 1 月 10 日確認)。音声モニタリングによる分布調査は生態学研究の新しい研究モデルとして注目されているアプローチだが (Ross et al., 2018), こういった最新技術と市民参加イベントを組み合わせることで, 非常にユニークな研究が実施できるようになるという事例である。

6.3 社会活動としての市民参加型調査
生物多様性国家戦略の策定や地域戦略の策定が進む等, 生物多様性の保全と持続的な利用という課題が社会的な関心になるに伴い, 全国各地において行政等が主導する生物多様性調査が積極的に行われるようになった。古くは 1973年から実施されてきた環境省による自然環境保全基礎調査が挙げられるが (http://www.biodic.go.jp/kiso/fnd_

list_h.html 2018 年 1 月 10 日確認), 現在では市町村等の地方自治体も関連の調査を積極的に行うようになっている(例えば千葉県白井市 http://www.mnc.toho-u.ac.jp/v-lab/bioltop/shiroi/00.htm 2018 年 1 月 10 日確認; 長
野県松本市 https://www.city.matsumoto.nagano.jp/smph/shisei/kankyojoho/shizen/biodiversity.html

2018 年 1 月 10 日確認) 。この調査の主な担い手として, その地域に住む市民の活動が期待されている。例えば上述の千
葉県白井市, 長野県松本市においても様々な市民参加型調査が実施されているし, 生物多様性おきなわ戦略においては,
市民参加によるモニタリングの重要性が明記されている (http://www.pref.okinawa.jp/site/kankyo/shizen/

hogo/bd_okinawa_senryaku.html 2018 年 1 月 10 日確認) 。環境省によって実施されている, 全国の様々な生態系を対象に基礎情報を長期的に観測することを目的としたモニタリング 1000 においても, 最もサイト数が多い陸生鳥類
モニタリングにおける主要な担い手は市民調査員となっている (http://www.biodic.go.jp/moni1000/moni1000/

2018 年 1 月 10 日確認) 。
より具体的な対象として, 生態系への悪影響や農業被害等, 課題が明確化しやすく, 参加者のモチベーションを設定しやすい外来生物の分布調査は特に積極的に行われている。大分県玖珠郡九重町は, ほぼ全域が阿蘇くじゅう国立公園に含まれる町だが, 特定外来生物であるオオハンゴンソウ Rudbeckia laciniata L. が侵入・定着し, 生態系等への影響が懸念されている (九重の自然を守る会, 2015)。この駆除・管理を進めるための基礎情報として, 地域のボランティアが主体となって Global Positioning System (GPS) 機能がついたデジタルカメラを利用した分布地図が作成され (図 6.2), 現在ではそれに基づいた駆除が実施されている (九重の自然を守る会, 2017)。徳島県では, 類似のシステムを利用したジャンボ
タニシ, ナルトサワギク等の分布調査が行われている (http://tokushima-inochiphoto.com/pc/index.php 2018
年 1 月 10 日確認)。収集されたデータを利用して管理計画を立案するまでを一貫で実施した例はまだ多くないかもしれないが, 外来生物等, 駆除管理等を進めることが社会的に求められている場合, その基礎情報である分布データを取得する手法として地域住民による市民参加型調査は期待されており, 一定の成果も挙げている。

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図 6.2 九重町において作成されたオオハンゴンソウの分布地図。特に保全上重要な国立公園特別保護区および第一種特別地域に近い場所を優先して駆除が進められている。

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図 6.3 ひぐまっぷの画面。a) データ入力画面と, b) 確認地点の地図。全てオンラインで利用できる。https://www.slideshare.net/kawando/foss4g-79835496 より許可の上転載。

6.4 ICT によってもたらされた双方向性
ICT の活用により, 市民参加型調査は専門家と市民が基本的に対面で行うような小〜中規模の人数で実施するものに加え, お互いが顔を見たことがないような大人数であっても調査を共同実施することが可能になり, さらには大人数であっても双方向性, すなわち得られたデータを参加者も含めて共有することが可能になった。宮崎らが紹介している Web 魚
図鑑や大野らが紹介しているマルハナバチ国勢調査も, ICT によって大人数が参加可能になり, かつ双方向性を持つようになった例といえる。ここでは市民参加型調査ではないが, ICT を活用することによる双方向性を利用し, 社会的な課題に対応した調査およびデータ共有を実現した例として, 北海道における「ひぐまっぷ」を紹介したい。ひぐまっぷは, 北海道立総合研究機構が運営しているシステムで, 市町村の鳥獣害担当者と研究者がヒグマの出没情報, 位置をブラウザ上
で入力および閲覧することができる (近藤, 2017) (図 6.3)。これにより, これまでは各自治体で個別に調査をまとめ, さらに北海道全体でとりまとめ, そのあと各担当者に再度確認修正を行うといった旧来では一年がかりであった手続きを

ICT 化によって劇的に簡略化し, 出没情報をリアルタイムで視覚化することを実現した (近藤, 2017)。なお, データの重複やいたずら等を避けるため, 現時点では地方自治体の担当者のみデータの投稿が可能になっており, システム自体もオープンではないが, ICT を利用して広域調査を行い, 双方向性をうまく利用して不用意な人間と動物の軋轢を避けるという社会的課題の解決に貢献している好例といってよいだろう。

SNS の普及も, 双方向性を広げた一因である。SNS を利用することで, 比較的容易に生物調査の範囲を広げ, デー
タの共有を実現し, さらには参加者間における双方向のコミュニケーションも取れるようになる。大阪市立自然史
博物館では, SNS を利用して様々な生物の分布調査が行われている。例を挙げると, twitter がきっかけとなって開6

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図 6.4 大阪市立自然史博物館によって実施された近畿 2 府 4 県の鉄道駅におけるツバメの営巣調査結果。

始され, 2 府 4 県における鉄道駅のツバメの営巣調査を実施した「関西の駅ツバメ調査」(大澤・和田, 2016; Osawa,

2015) (図 6.4), 同じく twitter を主な調査ツールとして牡蠣の産地を調査した「スーパーの「かき」の産地しらべ」(https://sites.google.com/site/oystermap/ 2018 年 1 月 10 日確認) などが挙げられる。twitter 等の SNS ツー
ルは, ハッシュタグを利用することで, 散在するユーザの情報をまとめることができるという利点があり, まとめることを目的としたサービスも存在している (例えば togetter https://togetter.com/ 2018 年 1 月 10 日確認) 。SNS ツー
ルは基本的に無償で利用できるため, これをうまく活用することによって, 大野らが利用している携帯フォトシステムのような専用システムを用意することなく, 広域的な調査が実施できるようになった。twitter を利用した生物調査は他にも各地で行われている (例えばスクリミリンゴガイ https://sites.google.com/site/sukumiringo/ ; カマキリ

https://twitter.com/mantodeajp 2018 年 1 月 10 日確認)。メールや専用のインターネットシステムを利用して調査結果や写真等を送信するタイプの調査に比べて, SNS を利用した調査は, 調査の管理者-参加者間のコミュニケーショ
ンだけでなく, 参加者間でのコミュニケーションも促進されるという利点があり, SNS は調査活動を広げる上で有効なツールと言ってよいだろう。

6.5 市民参加型調査の失敗例
ここまで様々な形の市民参加型調査を紹介してきたが, 市民参加型調査はいつもうまくいくわけではない。期待どおりのデータが得られない, そもそも参加者が十分に集まらないというケースも多々存在している。一般に成功例は研究論文になる, メディア等で取り上げられる等, 広く知られる機会があるのだが, 失敗した例というのはあまり知られる機会がない。しかし, 成功例だけを取り上げることによる一種の生存バイアスは, 物事の本質を見失わせる危険性を含みうる
し, 失敗例の共有は, 今後も同様の失敗が起きないようための重要な教訓となる。そこで, これまで筆者が関わってきた情報通信技術で革新する生態学–加速するオープンデータとオープンサイエンス7

市民参加型調査の例から, 少なくとも管理者の意図どおりにいかなかった例をいくつか挙げて, 何が足りなかったのか等の反省点等や問題点を考えてみたい。
筆者らは, 科研費 (#15K12154, #24651040) の補助を受け, 2012 年頃から富士通 FIP の製品である携帯フォトシステム(大野らが使っているものと同じシステム) を導入し, 各地において生物調査のイベントを行って写真を収集し, 生物多様性データとして蓄積してきた (大澤他, 2013) (図 6.5) 。これらのデータは生物多様性情報の集積, オープン化を進める国際機関である Global Biodiversity Information Facility (GBIF) ネットワークからオープンデータとして公開され (Osawa

et al., 2017), 世界中に共有することができた。結果のみ示すと, この活動は非常にうまくいったように見える。しかし,実際に調査を行った地域を個別に見てみると, 過半数は筆者ら管理者の意図通りには進まなかった。具体例を挙げると,
大澤他 (2013) において調査対象地として挙げた箱根ビジターセンター, 大阪府摂津市立第二中学校, ミュージアムパー
ク茨城県自然博物館, 滋賀県みなくち子どもの森自然館のうち, 筆者らが訪問した初回調査以降も参加者によって調査が継続されたと言ってよいのは, 前者 2 件で, 後者 2 件はほとんど継続性が得られなかった。継続された調査とされなかった調査の違いとして重要な点は, 調査を主導する人材が現場にいるかどうかであった。箱根ビジターセンターは, 筆者自身が国立公園パークボランティアとして年間 5–10 回程度通っているため, その中で継続的に調査イベントの企画や手伝いを行うことができたため, 一定の継続性を得ることができた。摂津第二中学校では, 佐々木宏展教諭 (当時) が部活
動 (フィールドサイエンス部) の活動で利用するという体制があったため, 継続性を得ることができた (佐々木, 2016) (摂津第二中学校の活動については後述) 。市民参加型調査を行う上で便利なシステムがあったとしても, 現地において活動を主導する人材がいないと, なかなか調査は継続されないという現実がある。
大澤他 (2013) の発表以降も, 筆者らは同じ携帯フォトシステムを利用し, 様々な地域において同様の取り組みを展開してきた。この中には, 地域において活動を主導する人材がいても, なかなか意図通りにいかなかった例もある。一つの例として, 岩手県立博物館と協力して実施した, 6 種類の外来植物の分布を調査する「いわて花マップづくり」を紹介したい。この調査は, 岩手県立博物館において実施している岩手県植物誌改定 (鈴木, 2015) の一部として, 学芸員の鈴木まほろ氏が主体となって, 比較的誤同定が起こりにくく, 目につきやすい外来植物 6 種 (シロツメクサ, フラ
ンスギク, ビロードモウズイカ, アレチウリ, オオハンゴンソウ, ヒガンバナ) について分布調査を行ったものである(https://sites.google.com/site/floraofiwate/hanamap 2018 年 1 月 10 日確認) (図 6.6 現在は新規投稿を受け付けていない)。この調査の結果, 2015 年までに 6 種合計で約 130 の写真および分布情報を得ることができた。県内の広くから分布情報を収集できたので, 一定の成果を挙げることはできたと言えるのだが, この成果は筆者を含めた管理者
としては期待よりも少ないというのが正直な感想であった。この調査が期待どおりの成果が得られなかった理由について議論したところ, いくつかの重要な課題が明らかになった。最も大きな点は, 実際の調査を主に担う層と, 調査ツールのミスマッチである。本ケースでは地域の自然愛好家による積極的な参加を期待していた。地域の自然愛好家の多く
は, 既にリタイアした高齢者である。ただ, 残念なことに高齢の方々にとっては, 携帯電話やメール, GPS デジカメは必ずしも利用しやすいツールではなかったようである。データの投稿方法がわかりにくいという声や, 得られた結果を見る方法がわからないという声もあり, なかなかツールの利用が浸透しなかった。この結果として, 調査に興味はありつつも, 実際になかなか参加してもらえないというケースや, 調査にシステムは使わず, 結果は紙やメモで提供してくれるというケースが多々あった。逆に, 年齢が若すぎる場合も調査に参加しにくくなるケースがあることが判明した。本調査に対し, デジタルデバイスの利用にも慣れていると考えられる中高生の参加を期待し, 学校に参加を促す広報等を行ったのだが, 生徒指導上の観点から携帯電話を学校に持っていくことを禁止している中学校, 高校が少なからず存在し, 生
徒らに日常生活の中で調査に参加してもらうことは難しかったようである。管理者は, 地域において積極的な広報等を行ってくれたのだが, こういったミスマッチを埋めることは容易ではなかった。地域における活動を主導する人材の存
在は, 市民参加型調査を成功させるための必要条件ではあるものの, 十分条件ではないと言える。特に本件で露呈したシ
ステムに起因する課題は, 現場における工夫で解決できる問題ではないため, 単純な解決策を見つけることは難しい。

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図 6.5 筆者らが取り組んできた市民参加型調査の調査風景。出前授業と調査をワンセットとし, 夏休み等のイベン
トとして各地で生物調査を実施した。

6.6 管理者と参加者とのギャップ
なぜ市民参加型調査がうまくいかないかについて, 少しメタ的な視点で検討してみると, 2 つの共通項が見えてくる。1
つ目は既に述べているとおり, 現場における管理者の不在である。これは, 本稿において議論している, メールや GPS付きデジカメ, SNS といった現状の ICT を利用した市民参加型調査を成功させるための必要条件であることに疑いはない。2 つ目は, 管理者と参加者の間における様々な点におけるギャップである。いわて花マップづくりにおいて明らかになったように, 管理側が利用しやすいと考えて提供した調査ツールが, 参加者にとって必ずしも利用しやすいものではないというのも, 一つの管理者と参加者の間のギャップといえる。Silvertown (2009) は, 市民参加型調査を成功させるための重要な要素の一つとして, 利用しやすいツールの必要性を挙げている。しかし, 「利用しやすい」という部分は, 研究者にとってではなく, 利用者にとってである点に注意しなければならない。ICT の発展によって, 高機能なツールが開発されたとしても, 実際に利用する人間にとって利便性が高いとは限らない。とはいえ, 調査ツールの問題については,

twitter で全国的な調査が実現できている点を考えると, システム運用や調査体制, 管理者とのコミュニケーション方法等を工夫することで解決できるかもしれない。
より根本的で重大な課題は, 管理者と参加者の間に生じる, 興味やモチベーションのギャップである。それも, ギャップ

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図 6.6 岩手県立博物館が中心になって実施した, いわて花まっぷづくりの広報チラシ。

の存在自体が問題なのではなく, それが顕在化してしまうことが問題と考えている。調査の管理者が研究者である場合,研究者の最大の目的は, 大量のデータを入手し, それを利用してデータベースを構築することや, 論文を書くことであろう (佐々木他, 2016)。しかし, 多くの場合において, それは調査に参加した市民にとっての興味とは必ずしも関係がない点に注意しなければならない (佐々木他, 2016)。研究アプローチとして市民参加型調査を行う場合, 管理者の目的が研究であることそれ自体は何の問題もないが, その意図を参加者に押しつけてはならないのである。Silvertown (2009) も,市民参加型調査において参加者への利益還元は重要な要素であると主張しており, 実際, 研究としてそれをどうやって担保するかについての検討も行われている (大澤他, 2013; 山中他, 2016)。この利益還元を軽視し, 研究者が調査の参加者を単なる無料労働力であると捉えてしまうような形式で市民参加型調査を実施しようとしても, 参加者は集まらず, 一時
的に集まったとしても, 継続的に参加するリピーターになることは決してないだろう。そして, こういった独善的な活動が行われることによって, 地域の自然愛好家と研究者の間に深い溝ができてしまうという懸念もある。市民参加型調査を企画, 管理しようと考える研究者は, 自身の利益 (大量データの収集) と同時に, 参加者の立場に立って, 調査に参加することによる利益をどうやって参加者に還元するかを十分に考えなければならない。これが担保されない市民参加型調10ICT が拓いた生態学における市民参加型調査の可能性と, 持続可能な体制の確立に向けた切実な課題

査には, 持続性が期待できない。それどころか, 研究者に協力することを拒むような市民を生みだしてしまう危険性すらある。

6.7 管理者の意図を超えた利用
先述したとおり, 筆者らが提供した携帯フォトシステムを利用した摂津第二中学校フィールドサイエンス部は, 数年間, 顧問であった佐々木教諭が異動するまで生物調査を継続し, 筆者らのシステムには膨大な生物データが蓄積された。しかし, 実はこの活動も筆者ら管理者が意図した内容からは大きく離れたものであった。というより, 筆者らの想定を超えて活動が発展していったというほうが正しい。筆者らが携帯フォトシステムを導入し, 市民参加型調査を各地で実施するようになった第一のモチベーションは, やはり大量のデータを入手し, それを利用してデータベースを構築すること並びに, それを利用して論文を書くことであった。そのための参加者への利益還元として, 自分が採集した生物写真を Web 上で見られるサービスを提供した (大澤他, 2013)。つまり, 調査者への利益還元は調査結果の閲覧を可能にすることのみで, 参加者が自身でデータを利用することは想定していなかった。収集されたデータは自由な利用を保証するオープンデータ (利用, 加工, 再配布等も自由として公開する形式) (大澤他, 2014) とすることを前提としていたので, それを妨げることはなかったのだが, 実際に参加者が利用することはないと考えていた。しかし, 摂津第二中学校フィールドサイエンス部では, 筆者らがツールを提供した後, 3 年間にわたって様々な生物調査,
さらには収集したデータの解析, GIS を利用した視覚化等を積極的に行い, 活動を通じて筆者ら以外の様々な専門家
や地域の方々とも交流し (https://www.jst.go.jp/cpse/kagakubu/torikumi/docs/24_3/120923.pdf 2018 年 1
月 10 日確認), その成果を積極的に外部で発表し, 最終的には大阪府学生科学賞の最優秀賞を受賞した。調査対象についても, 筆者らが最初に示したトンボ調査から, 希少種, 外来生物の調査と幅を広げ, 生徒らの興味に応じて変化していった。あくまで結果論であるが, もし筆者らが調査の目的や対象種を絞り, 得られたデータを独り占めするようなことをしていたら, このような想定外の活動の広がりは起こらず, それどころか調査自体が継続されていなかったかもしれない。佐々木教諭は, 種生物学会シンポジウムおよび GBIF ワークショップにおいて一連の活動を発表し,参加者に大きなインパクトを与えた (http://www.speciesbiology.org/archives/2014_10_15_16_13_23.html ;http://www.gbif.jp/v2/activities/workshop_2015.html 2018 年 1 月 10 日確認)。こういった想定外の広がりが起こりうるのが, 非専門家による活動の一つの特徴といえる (大澤・赤坂, 2013)。市民参加型調査を継続, 発展させるための一つの鍵は, 管理者がやりたい調査, 得たいデータにこだわらないという非常に逆説的な条件なのかもしれない。
実際, 佐々木教諭自身も, フィールドサイエンス部の活動を見守る上で, あえて自身が行いやすい対象やテーマに誘導す
ることは避けるべきと言及している (佐々木, 2016)。このように考えると, 先に失敗例として紹介した, 管理者の意図ど
おりに進まなかった調査の原因が見えてくる。すなわち, 管理者の意図があまりに明確すぎて, 調査参加者の自発的なモ
チベーションを結果的に摘んでしまい, 一過的な活動で終わってしまったということである。市民参加型調査の主体はあくまで市民であるはずなのに, 管理者 (研究者) が強く主導しようとした結果, その調査は主体が研究者となってしま
い, 管理者と参加者の間に埋まらないギャップが生じてしまう場合がある。こういったケースでは, 継続性を得るのが難しいと考えられる。

6.8 市民科学とは
ここで, 市民参加型調査を含むもう少し広い概念として, 「市民科学」という言葉の意味を考えてみたい。生態学において「市民科学」といった場合, 本稿で論じてきたような非専門家による科学的な調査, 研究活動という定義が一

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図 6.7 佐々木他 (2016) において示された, 市民科学における専門家の役割と市民の興味の段階。佐々木他 (2016) の図を改変。

般的である (佐々木他, 2016; Silvertown, 2009)。一方, 核化学の研究者であり, 原子力開発に対する反対運動でも著名である故・高木仁三郎氏は, 市民科学について, 「市民の立場に立った科学者の営み」という表現で, 真の公共性, 公益性を体現し, 正しい意思決定を促す科学的活動と定義している (高木, 1999)。高木氏は, この実現に向けて, 専門性を持つ科学者が市民の立場に立つことの重要性を強調している (高木, 1999)。本稿で論じてきた市民科学は, 研究者と一般人が異なる役割を持って共同するものであり, 研究者が市民の立場に立つという議論はあまりなされていないと思われる。これは, 市民科学の捉え方が違うというわけではなく, それぞれの考え方が, 市民科学の重要な一部であるというのが筆者の考えである。佐々木他 (2016) は, 生態学における市民科学の目的や内容について, 参加者の興味に応じた一種の段階が存在し, 段階ごとで目的や内容, さらには専門家の関わり方も変わっていくものであると論じている (図 6.7)。さらに, 生態学の文脈においては, 市民との共同調査によって膨大なデータを入手するという一種のクラウドソーシング (Osawa et al., 2017) に注目が集まりがちであるが, こういった活動は本来的には市民科学のごく一部にすぎないと主張している (佐々木他, 2016)。専門家が主導し, 市民の力を借りて膨大なデータを入手するという形式も, 専門家もいち市民として, 市民の立場から活動をともにするという形式も, 市民科学の一部なのである。つまり, 市民科学とひとことで言っても, その内容は一意に決めることができないのである。本稿で論じてきたような, 科学データの収集を主目的として市民参加型調査を行おうとする場合は, 専門家が主導することと同時に,その目的を理解し, 自身のモチベーションとして科学データの収集を位置づけることができる方々に参加してもらう必要がある。こういったケースでは, 科学リテラシーを持った方々を調査参加者として組織する必要があるかもしれない (佐々木他, 2016)。実際, 環境省によって実施されているモニタリング 1000 では, 地域の基礎情報を収集するという明確な目的が存在するため, 調査参加者もそれを理解した上で, 必要に応じて講習会等も行っている (https://www.wbsj.org/activity/conservation/research-study/monitoring1000/moni1000-training/ 2018 年 1
月 10 日確認)。繰り返しになるが, 市民参加型調査を含む市民科学は, あくまで市民が主導で行うものであるため, 市民が研究データ収集を求めている際には, 研究者の目的と一致しうるし, そうでない場合には, 研究者との間に埋まらない
ギャップが生じてしまう。あくまで自身の研究アプローチとして市民参加型調査を実施しようとする研究者が, この構造を理解しようとせず, 思いどおりにいかなかったからといって失敗と判断しがちであることは, 大きな問題である。

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ICT が拓いた生態学における市民参加型調査の可能性と, 持続可能な体制の確立に向けた切実な課題

図 6.8 オープンサイエンスと市民参加型調査の関係の概念図。

6.9 オープンサイエンスという新しい潮流
近年, 科学をより身近なものにしようとする考え方として, オープンサイエンスという言葉が使われるようになってきた(古川, 2016)。オープンサイエンスとは, 「科学の民主化と発展」を目指し, 科学的知見を可能な限り共有する考え方とされている (古川, 2016; Nielsen, 2011)。オープンサイエンスは第 5 期科学技術基本計画に明記され (内閣府, 2016), 科
学技術政策として推進されており, 現状では特に研究データおよび研究成果 (論文) のオープン化が柱となっている (例えば 林, 2014; 村山・林, 2014)。オープンサイエンスの推進によって, 様々な科学データ, 論文がオープン化されるようになり, その利益を享受するのは主に研究者であると考えられがちであるが, 一般市民も自由に科学的な情報にアクセスできるようになる点も非常に重要である (林, 2015)。すなわち, 誰でも研究情報にアクセスしやすくなることで科学の敷居が下がり, 市民の科学研究への参画が容易になるのである (林, 2015)。こういった潮流の中で, 市民科学の取り組み
は, 市民の科学リテラシーを向上させ, 科学への認識と理解を深める手段としての期待や, 将来の研究者候補を生み出す
キャリアパス創出といった様々な効果が期待されている (林, 2015)。オープンサイエンスは, 科学の民主化を目指す, す
なわち科学の主権を市民に置く事を目指していると言い換えてもよい。この観点から本稿で論じてきた市民参加型調査を考えると, 本流は市民が主導で行うものであり, 研究者等の専門家が主導し, 市民の力を借りるという形式は, むしろ本流からはずれた傍流なのかもしれない (図 6.8)。さらに, 研究者の主導から外れ, 参加者の自主的な活動として広がりを見せた摂津第二中学校フィールドサイエンス部の活動は, まさにオープンサイエンスの一つの形と捉えることができる。市民参加型調査の先には, 科学を市民に開放し, より身近なものとして楽しめるようにするというオープンサイエン
スという考え方が地続きで存在しているのかもしれない。

情報通信技術で革新する生態学–加速するオープンデータとオープンサイエンス

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6.10 おわりにSNS 等の ICT を活用し, 市民の協力を得て巨大データを入手する市民参加型調査が, 研究アプローチとして有効な面があるのは事実だが, それはあくまで市民科学の一側面である (佐々木他, 2016)。オープンサイエンスの推進という観点からすると, むしろ本流ではないと捉えることすらできる。この点を取り違え, データベース構築や論文執筆に貢献できない市民参加型調査を蔑ろにすることは, 市民科学, オープンサイエンスの観点からすると, 本来の目的を見失った行為である。市民参加型調査は, 生態学という学術分野を発展させる可能性があること以上に, 生態学という分野を民主化
し, 大学等に身をおく専門家以外の方々に分野を楽しんでもらうきっかけを提供する可能性があるものとしての価値のほうが大きいと筆者は考える。本稿が, 市民参加型調査に取り組んでいる, あるいは取り組みたいと考えている研究者や実務家の方々が, その意義を再考するきっかけとなれば幸いである。

謝辞
本稿の執筆にあたり, 非常に多くの方々から協力を得た。全員の名を記すことはできないが, 長年にわたり共に市民参加型調査を実施してきた山中武彦氏, 中谷至伸氏, 失敗事例という公表しにくい情報を提供してくれた鈴木まほろ氏, 市民
科学の今後について何度も議論を重ねた大西亘氏, 佐々木宏展氏, オープンサイエンスについて議論を重ねてきた岩崎亘
典氏, 古川泰人氏, 分類学における一般人と研究者の共同に関する具体的な情報を提供してくれた馬場友希氏, 神保宇嗣
氏には特に名を表することで, 感謝の意を示したい。

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2018 年 10 月 2 日公開
大澤剛士 2018. ICT が拓いた生態学における市民参加型調査の可能性と, 持続可能な体制の確立に向けた切実な課題.
種生物学会電子版和文誌 2: ページ未定.