成人期における長期的運動継続の関連因子

村松照美 1)
要望月宗一郎 1)
旨

成人期の 20～64 歳の運動継続者男女 98 名を対象に、自記式及び構成的面接調査によりデータ収集し、運動継続期間の平均期間 10 年を基準として、短期的運動継続者及び長期的運動継続者の 2 群にわけ、基本属性、運動経歴及び現在の運動実施状況との関連をみた。その結果、運動継続期間と運動経歴の有無に関連があった。また、運動経験者 86 人のうち、運動内容を変化した者に長期的運動継続者が多かった。この結果から、長期的な運動継続を可能とするには、現在の生活条件に沿った運動内容に変化させていく支援が必要であると示唆された。
キーワード : 成人期

ライフスタイル 長期的運動継続されている。日本では、岡ら 8) 9)10)が、意思決定

Ⅰ．はじめにわが国の健康課題による生活習慣病対策は最バランスや運動セルフ・エフィカシー、運動ソ

1)重要課題となっている 。

ーシャル・サポート因子と運動継続との関連を施策として「21 世紀における国民健康づくり明らかにしたが、これらの研究手法は主に横断運動（健康日本 21）」に、国民の主体的な取り的であった。またそれらのテーマは運動行動変組みを盛り込んだ 9 分野を掲げ、「運動・スポー容に重点が置かれ、運動継続期間の要因に関連ツ」は重点分野とされた。しかしながら、平成した研究報告は殆ど見られない。

20 年国民健康・栄養調査の運動習慣者の割合を健康日本 21（第 2 次）には、生活習慣の改善みると、男性は 33.3%、女性は 27.5%であった。

はライフステージを見据えた働きかけが重要で5 年前の平成 15 年の比較では、運動習慣者割合あると指摘されている。このことは、成人期のは増加したが、未だ男女とも 50%に満たない状

運動継続過程と因子の質的研究に裏付けられる況であった。特に 30 歳代の男女及び 50 歳代女

11)

性は、5 年前よりも運動習慣者の割合が減少し質的研究でも、生活における運動継続の意味とていた

2)。また、平均 10 年以上の運動継続者に関する。このように生活習慣病予防への様々長期的運動継続の重要性が報告されている。

な対策が展開されたが、成人期の運動習慣者のそこで、運動継続者の中でも、ライフスタイ割合は増加せず問題の解決に至っていない現況

ル形成に繋がる長期的運動継続に関連する因子である。そして平成 24 年 7 月に、健康日本 21を明らかにすることで、今後の保健指導展開への基本方針が全面的に改正され、健康日本 21の示唆を得ると考え研究に取り組んだ。

（第 2 次）として、次年度より健康寿命の延伸に向けて強力に保健活動が推進されることとな

Ⅱ．用語の操作的定義

った 3)。

『運動継続者』とは、Transtheoretical Model

運動継続に関する研究をみると、Transtheore-（Prochaska ら,1992）における行動変容モデル

tical Model（Prochaska ら,1992）行動変容モデル

では 6 か月以上の運動実施者（Prochaska ら,4)5)6)7)1992）である 12)。しかし国民健康・栄養調査にを中心に、運動継続の影響因子が明らかに（所属）1) 山梨県立大学看護学部 地域看護学領域－37－

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.15（2013）

基づき、1 年以上、週 2～3 回、1 回 20～30 分以た。調査は近隣の公園や道路、公的運動施設、上の運動実施者とした。本研究では、運動を継私営運動施設で実施した。

続しているという実施状況の確認が重要となる

調査項目は 10 例の運動継続の質的研究 14)をため、また日本の運動継続の状況と関連させ検ふまえ、運動継続には、性別及び年齢、仕事に討するために本定義とした 13)。

よる生活状況、また健診結果、運動実施は、過『ライフステージ』とは、人間が一生の間に去の運動経験による取り組み、また運動内容の通過する各々の発達段階。

選択や運動条件の影響から、以下の①基本属性『ライフスタイル』とは、個々人の具体的なと②運動の実施状況について設問項目を設定し日常生活習慣を表すとともに、より抽象化された。

た個人の様々な健康観、人生観ともいうべき抽①基本属性：年齢、性別、職業、生活の規則象概念をいう 14)。

性、身長、体重、疾患の有無、結婚の有無、②運動の実施状況：運動経歴の有無と運動内容、Ⅲ．研究目的

運動継続期間、現在の運動内容、運動の実施頻

成人期の長期的運動継続者の因子を明らかに度及び 1 回の時間、運動の場所とした。

し、今後の長期的運動継続への支援への示唆をデータ収集は、基本属性、運動場所を自記式得ることを目的とした。

で回答後、運動実施状況は調査者が面接によって確認した。なお、運動経歴とは、小・中・高

Ⅳ．研究方法校・大学のいずれかで、クラブ・サークル等、１．研究対象

何らかの集団に所属し 1 年以上同じ運動を継続

研究対象は、運動継続者男女あわせて 20～64した場合に「運動経歴」有りとした。

歳までの調査対象者 102 人の内、職業の項で「学生」と回答した者 3 人及び運動継続期間未記入

３．データの分析方法

者 1 人を除いた 98 人を研究対象者とした。「学98 人の運動継続平均期間の端数を切り捨て生」は、運動実施の条件が異なることが予測さた 10 年を基準に、それより短期間者を短期的運れるため除いた。

動継続者、それより長期間者を長期的運動継続対象者選定基準は、近隣の歩道（河原など土者との 2 群に分けた。本調査対象の運動継続平手も含む）や公園での運動実施者、市町村の保均期間は 10.7±9.7 年で、健康づくりのための健事業参加者、体育館や運動施設での運動実施運動所要量策定検討会による 10 年ごとの年齢者とした。なお施設利用の運動継続者は、施設段階応じた運動所要量の指針を根拠とし、10 年長の了解に基づき研究の同意者から選定した。

を 2 群に分類する基準とした。さらに運動継続

また運動実施者とは、スポーツ技能及びその勝期間と基本属性、運動経歴の有無、現在の運動敗を目的としている場合や、日常生活でより意内容、内容変化の有無との関連についてχ2 検定識的に活動を付加し運動と認識している者としを行った。統計分析には SPSS17.0 を使用し、有た。

意水準は 5%（両側）とした。

２．研究データ収集方法

４．倫理的配慮

データ収集期間は平成 20 年 12 月～平成 22

公的運動施設及び私営運動施設では、まず施年 6 月であった。

設長に、その他近隣の歩道や公園で運動してい

主に A 県内で同意を得た運動継続者に対し、る者には直接本人に、研究の趣旨を文書及び口運動実施時に質問票による自記式調査及び構成頭で説明し研究承諾の許可を得た。その上で、的・半構成的面接を 1 人 20～30 分程度で実施し運動継続者に文書により研究の趣旨・方法につ－38－成人期における長期的運動継続の関連因子いて説明し自記式調査を記載したところで同意

表1 対象の基本属性
N=98を得たとした。その後面接を実施する際には、カテゴリー
性別
男女

本人の個人情報が保護される場を確保した。この際研究への参加は自由意志であり、途中中断でも可能であること、得られたデータは本研究

人数％564257.1
42.9

２０～３０歳未満
３０～４０歳未満
４０～５０歳未満
５０～６０歳未満
６０～６５歳未満

1017193716

10.2
17.3
19.4
37.8
15.3

事務職
専門職業人
家事従事者
サービス
教員
管理職
販売人
労務作業人
会社団体役員その他

33141366
5553
833.7
14.3
13.3
6.1
6.1
5.1
5.1
5.1
3.1
8.2

結婚の有無
している
していない

80
1881.618.4

生活の規則性
規則的である
規則的でない無回答

75
22176.5
22.4
1

疾患の有無
有り
無し

1880

18.4
81.6

年齢以外では使用しないこと、データは数量化することによって個人が特定されないように扱うこと等を説明した。なお本研究は山梨大学医学部
倫理審査委員会において、倫理審査の手順に則仕事り倫理審査項目に基づき審査され研究実施の承認を得た。
Ⅴ. 結果
１． 対象者の基本属性調査対象者 102 人のうち、学生 3 人、運動期間無記名者 1 人を除いた 98 人の有効回答率は100%であった。その 98 人の平均年齢は 47.4±11.6 歳であった。年齢の内訳をみると、50～60歳未満が 37 人（37.8%）で最も多く、20～30 歳未満が 10 人（10.2%）で最も少なかった。性別
では、男性 56 人（57.1%）、女性 42 人（42.9%）であった。仕事の内訳は、事務職が最も多く 33人（33.7%）、次いで、専門職業人 14 人（14.3%）、家事従事者 13 人（13.3%）であった。そのうち

表２ 運動の実施状況
N=98

結婚しているのは 80 人（81.6%）で、「生活の規カテゴリー
運動経歴有り無し

人数％861287.8
12.2

運動内容
筋肉トレーニング
ウォーキングジョギング
エアロビクス
テニス・バドミントン
水泳その他

161414129924

16.3
14.3
14.3
12.29.29.2
24.5

運動場所
スポーツクラブ
道・公園・湖など
体育館
市町村プール・ジム
グラウンド・テニスコート
自宅

3423
141296

34.7
23.5
14.3
12.2
9.2
6.1

個々の自由な時間に実施できる運動内容が多く運動継続期間平均値10.7 ±9.7占めていた。運動を実施している場所は、スポ運動実施頻度
平均値

3.5 ±１.8

運動時間
平均値

76.8 ±41.5

則性」規則的である者は 75 人（76.5%）であった。また「疾患」有りは 18 人（18.4%）であった。（表 1）
運動実施状況をみると、運動継続期間は10.7±9.7 年で、小・中・高校及び大学時代のいずれかで運動していた「運動経歴」有りの者は86 人（87.8%）で運動経験者が多かった。現在の運動実施回数は 1 週間に平均 3.5±1.8 回であった。1 回の運動時間は 20 分から 240 分の間で平均 76.8±41.5 分であった。運動内容は、筋肉トレーニング 16 人（16.3%）が最も多く、次いでウォーキング、ジョギング 14 人（14.3%）と、ーツクラブ 34 人（34.7%）が最も多く、次いで道路・公園等が 23 人（23.5%）、体育館 14 人
－39－年回／週分／回

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.15（2013）

表３ 運動内容と生活の規則性
N =97
カテゴリー
運動内容
筋肉トレーニング
ウォーキングジョギング
エアロビクス
テニス・バドミントン
水泳
その他

ｎ
16
1414
12
9
923

生活の規則性1)無し

有り
15(93.8)9(64.3)9(64.3)9(75.0)4(44.4)7(77.8)22(95.7)1(6.2)
5(35.7)5(35.7)3(25.0)5(55.6)2(22.2)1(4.3)

P値

p<0.001

Fisherの直接法
１）生活の規則性に回答した97人の回答（14.3%）、その他、市町村のプール・ジム、グ会社団体役員は短期的運動継続者が多く、運動ラウンド・テニスコート、自宅と、あまり経済継続期間と職業とに有意差があった（p＜0.05）。

的負担がかからない場所で実施している者が多「生活の規則性」規則的である者のうち、40 人かった。（表 2）（53.3%）、また「疾患」無しのうち、47 人（58.7%）

また運動内容と「生活の規則性」の有無とのが長期的運動継続者であり、「生活の規則性」「疾関連を見ると、「生活の規則性」有りのうち、運患」との有意差はなかった。（表 4）

動内容の筋肉トレーニング 15 人（93.8%）、エア小中高及び大学のいずれかに運動した「運動ロビクス 7 人（75.0%）が多く、それに比べテニ経歴」有りの 46 人（53.5%）、「運動経歴」無し

ス・バドミントン 4 人（44.4%）、ウォーキングが 11 人（91.7%）と「運動経歴」の無しが、有9 人（64.3%）、ジョギング 9 人（64.3%）が少な意に長期的運動継続者が多かった（p＜0.05）。

く、運動内容と「生活の規則性」とに有意差がそこで研究対象者 98 人の「運動経歴」有り 86あった。（p＜0.05）（表 3）人のうち、「運動経歴」の運動内容を変更者を「運動変化」とし、運動継続期間との関連をみると、

２．運動継続期間と運動実施状況の関連「運動変化」有りは、長期的運動継続者 31 人

調査対象者 98 人は、運動継続平均期間 10 年（62.0%）が多く、「運動変化」無しは、短期的を基準として短期的運動継続者 41 人（41.8%）

運動継続者 21 人（58.3%）と多かったが有意差と長期的運動継続者 57 人（58.2%）の 2 群に分は見られなかった。
（表 5）類された。性別では男性 32 人（57.1%）女性 24人（59.5%）で男女とも長期間運動継続者が多かⅥ．考察った。
年齢別では、20～30 歳未満が 8 人（80.0%）、１．成人期の長期的運動継続を可能とする生活30～40 歳未満 9 人（52.9%）、40～50 歳未満 10状況人（52.6%）、50～60 歳未満 22 人（59.5%）、60

森本は、よい日常生活習慣を構築したライフ～65 歳 8 人（53.3%）と、どの年齢も長期間運

スタイルは、生きがい感や生活満足感が高まる

動継続者が半数以上であるが特に 20～30 歳未としている 15)。成人期の運動継続者は、健康で満が多かった。
「結婚」無しのうち、長期的運動過ごせることを目的とし、1 日 1 日の暮らしの継続者 14 人（77.8%）が多かったがいずれも有みでなく、長いスパンに視点をおく【毎日が健意差はなかった。次に職業では、事務職 22 人康でいられる人生を過ごしていく】としていた。

（66.7%）、家事従事者 9 人（69.2%）と半数以上、また、【毎日の生活を楽しみながら人生を過ごし販売人及び労務作業人は全員が長期間運動継続ていく】と、毎日を楽しく、充実した人生に意者であった。一方、専門職業人では 12 人（85.7%）、味をもつライフスタイルへの形成に、運動は影－40－成人期における長期的運動継続の関連因子

表４ 運動継続期間と対象者の状況
N=98
カテゴリーn

運動継続期間短期間 （10年未満）
長期間 （10年以上）
人数 （ ％ ）
人数 （ ％ ）性別

P値0.8133)

男性
女性

56
42

24(42.9)17(40.5)32(57.1)
24(59.5)

20～30歳未満
30～40歳未満
40～50歳未満
50～60歳未満
60～65歳

10
17
19
37
15

2(20.0)8(47.1)9(47.4)15(40.5)7(46.7)8(80.0)9(52.9)10(52.6)22(59.5)8(53.3)

0.634

している
していない

80
18

37(46.3)
4(22.2)43(53.7)
14(77.8)

0.0623)

事務職専門職業人
家事従事者
サービス業
教員
管理職
販売人
労務作業人
会社団体役員
その他

33
1413
6
6
5
5
5
3
7

11(33.3)
12(85.7)4(30.8)3(50.0)3(50.0)2(40.0)003(100.0)2(28.6)22(66.7)2(14.3)9(69.2)3(50.0)3(50.0)3(60.0)5(100.0)5(100.0)05(71.4)0.0113)

生活の規則性2)
規則的である
規則的でない75
2235(46.7)
6(27.3)40(53.3)
16(72.7)

0.187

有り
無し

18
80

8(44.4)33(41.3)

10(22.7)
47(58.7)0.8043)

有り
無し

86
12

40(46.5)1(8.3)

46(53.5)
11(91.7)

0.012

筋肉トレーニングウォーキング
ジョギング
エアロビクス
テニス・バドミントン
水泳
その他

16
14
14
12
99
24

5(31.3)7(50.0)3(24.4)7(58.3)4(44.4)2(22.2)13(54.2)

11(68.7)
7(50.0)11(78.6)
5(41.7)5(55.6)
7(77.8)11(45.8)

0.131

年齢

結婚の有無

1)

仕事

疾患の有無

運動経歴

運動内容

χ

２

検定

１）仕事内容を回答した97人の回答
２）生活の規則性の有無を回答した97人の回答
３）Fisherの直接法(期待度数5以下のセルがあったため）

表５ 運動継続期間と運動内容変化との状況
N＝861)
カテゴリーn

運動継続期間
短期間（10年未満）
長期間(10年以上）
人数（ ％ ）人数 （ ％ ）

P値

運動変化
有り

5019(38.0)

31(62.0)無し

3621(58.3)

15(41.7)

Fisherの直接法１）運動経歴のあると回答した８６人の回答

－41－

0.062

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.15（2013）

響を及ぼすとしていた 16)。

活の規則性」有りが多く、ウォーキングでは「生一方、井上は労働力向上に向けた余暇の捉え活の規則性」有りが多く有意差が見られた。筋方から、自己実現に向け余暇を捉えることの重力トレーニング・水泳・エアロビクスの施設運要性を指摘している。さらに、年齢、性、体力、動は、規則的な生活者が活用しやすいと推察さライフスタイルに見合った運動やスポーツを楽れた。しかし、ウォーキングやジョギングのよしむ生涯スポーツの重要性を提示している

17)。

このようにライフスタイル形成に繋がる長期的うな施設条件や時間的拘束がない運動も生活規則者が多かった。

運動継続への行動変容が必要といえる。しかし

また運動経歴の有無と運動継続期間の関連で

鍋谷は、運動実施者の約 50%が 6 か月以内に運は有意差があり、「運動経験」有りに短期的運動動プログラムをドロップアウトし、運動継続者継続者が 40 人（46.5%）占めていた。楽しさやにおいて 40%の運動からの逆戻り（好ましい行心身の効果を体験している「運動経歴」だけで動を継続した後、その行動を辞めてしまうこと）は長期的運動継続が困難と考えられる。
「運動経18)を指摘している。このように長期的運動継続歴」有りのうち、「運動変化」有りが、長期間運は非常に困難である中で、本研究 98 名のうち、動継続者に多いことが示唆された。このことか

56 人（57.1%）が 10 年以上運動継続をしていた。

ら、ライフステージに沿って運動条件や運動内Bess H.らは、行動変容を促す要因を媒介変数と容の調整が長期的運動継続へのポイントと考えし、年齢、性別、健康状態、社会的経済的地位られた。様々に変化していく人生の中で、ライを上げている

19)。そこで運動継続期間と基本属

フステージにおける発達課題と個々のライフス性や運動状況との関連をみたところ、性別、年タイルを見極め、運動内容・運動条件を検討す

齢、結婚の有無、生活の規則性及び疾患の有無、ることによって長期的運動継続に繋がると示唆

現在の運動内容との有意差はなかったが、職業された。と運動経歴に有意差が見られた。
平成 23 年社会生活基本調査 20)による出勤時

２．長期運動継続への行動変容を推進する保健間は、事務従事者の男性 7:41、女性 8:28、サー指導

ビス職業従事者の男性 10:00、女性 9:48 とも出

成人期の運動継続の意味が明確となり、QOL勤時間が遅かった。帰宅時間は、サービス職業の向上に繋ぐライフスタイルの形成を視野に入従事者の男性 21:24、女性は専門的・技術的職れた保健指導が重要であると示唆されている 22)。

業従事者 18:48 であった。このように職業別に運動習慣を伴うライフスタイルを形成するには、出勤及び帰宅時間が異なるので、自由時間活動生活リズムや 1 日に占める積極的自由時間数、時間数の違いも推察される。また積極的自由時

その時間帯を生かし、運動を 1 日または 1 週間間数（学習・スポーツ等にかける時間）は、20の生活に位置づけることである。また、「運動経歳代から 30 歳前半は 1 時間以上、30 歳後半か歴」有りのうち、長期的運動継続者は、学生等

ら 60 歳未満では 50 分程度の時間数である。まの時代とは異なる運動内容に変更していた。こた女性の 20 歳代、30 歳代場合、ライフイベンのように運動内容や条件を固定化せずに、ライトと生活習慣、特に出産後には運動実施が有意

フステージに沿いながら「多様性」「柔軟性」「融に低いという報告もされている 21)。これらのこ通性」をもつことが重要といえる。さらに、井とから生活に大きく影響する職業、性別、年代上は自分の好む運動形態のアウトラインの作成別によって、運動条件や運動時間数の違いが推が可能であるとし、その発想に必要な 7 種類（①察される。長期的運動継続への支援には、仕事種類②用具③場所④時期⑤人数⑥個人の要素:の種類、積極的自由時間数、その時間帯の検討

年齢・性別・体力⑦完成の要素）の要素を提示が重要である。一方で、筋力トレーニングは「生している 23)。これらのことから、ライフステー－42－成人期における長期的運動継続の関連因子

ジを見据え、7 種の要素と現在の生活条件を合2004.
6） Ryan E.Rhodes･Understanding Action Control:Predicting

わせ検討し、生活に運動を位置付けられるようPhysical Activity Intention-Behavior Profiles Across 6

な成人期への支援が重要である。

Months in a Canadian Sample・Health Psychology;3: 292-299,2006.

Ⅶ．研究の限界と今後の課題

7） 井上茂, 下光輝一：身体活動推進のための行動医学的アプローチ－トランスセオレティカルモデルの運動実施に当たり個人及び地域に伴う条件の応用－,日本臨床,58,538-544,2000.

影響が推察される。しかし本研究では、主に A

8） 岡浩一朗,平井啓、堤俊彦：中年者における身体運

県内の運動継続者を研究対象者としたため情報動を規定する心理的要因,行動医学研究,9(1),22-30,

内容の偏りは否めない。さらに各年代別に掘り

2003.
9） 岡浩一朗：中年者における運動行動の変容段階と運下げるには限界がある。今後は、研究対象者の動セルフ・エフィカシーの関係,日本公衆衛生学会

条件や調査地域の拡大等の条件を検討し多因子誌,50(3),208-215,2003.

間の統計解析をいれた研究デザインによる研究

10）板倉正弥, 岡浩一朗,武田典子：成人の運動行動と運の継続が課題である。

動ソーシャルサポートの関係,Walking Research,7,151-158,2003.
11）村松照美,郷洋子,小屋理恵他：地域における成人のⅧ．結論

運動継続過程に影響する要因,日本地域看護学会

運動継続者 98 名の運動継続平均期間 10 年を誌,12(1),87-94,2009.

基準として 2 群にわけ運動継続期間と運動実施

12）前掲書 4)

状況との関連をみたところ、運動継続期間と運13）前掲書 2)14）大澤清二他編：学校保健・健康教育用語辞典,大修

動経歴の有無に関連があった。また、運動経験

館書店,401,2004.

者 86 人のうち、運動内容を変化した者に長期的

15）森本兼婁：ライフスタイルと健康,日本衛生学会誌,運動継続者が多かった。この結果から、長期的54(4), 572-591, 2000.
16）村松照美,望月宗一郎：成人期の人々の生活におけな運動継続を可能とするには、現在の生活条件

る 運 動 継続 の 意味 , 山 梨 県 立大 学 看 護学 部 紀 要に沿った運動内容に変化させていく支援が必要

14(1),1-10,2012.

であると示唆された。

17）井上倫明：生涯スポーツと健康,中央法規,50-57,
1997.
18）鍋谷照,徳永幹雄：運動継続のための新しいアプロ

謝辞ーチ,健康科学, 23,103-116,2001.

本研究の実施にあたり、快く調査にご協力く19）Bess H. Mrcus and LeighAnn H. Forsyth,2003･Mortivating

ださいました多くの皆様に心より感謝を申し上People to Be Physically active: 40-55／下光輝一,中村げます。

好夫,岡浩一郎訳大修館書店, 2006.
20）統計局社会生活基本調査概要. http://www.stat.go.jp/data/shakai/2011/gaiyou.htm（2012 年 10 月 17 日ア

引用参考文献クセス可能）

1） 厚生労働省:「人口動態統計」死亡数・率（主要死21）西村美八,竹森幸一,山本春江:20 歳代および 30 歳代

因・年別）

女性のライフイベントと生活習慣,日本公衆衛生誌

2） 厚生労働省「国民健康・栄養調査」平成 20 年

55(8),505-510,2008.

3） 厚生労働省:国民の健康の増進の総合的な推進を図22）前掲書 16)

るための基本的な方針の全部改正（健康日本 21（第23）前掲書 17)

2 次））, 保健衛生ニュース第 1668-1 号, 2012.

24）竹中晃二：エビデンスと実践事例から学ぶ運動指導,

4） James O.Prochaska,wayne F.Velicer･The Transtheoretical

中央法規,88,2009.

Model of Health Behavior. The Science of Health Promotion:25）J.o.Prochaska,J.C.Norcross and C.C.DiClemente,1994

12:38-48, 1997.

･Change for good:117-133／竹中晃二,橋本公雄訳大5） Maria Kosma, Bradley j. Cardinal･Predictors of physical

修館書店,2005.

Activity Stage of Change Among Adults With Physical
Disabilities･The Science of Health Promotion;19:114-117,－43－

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.15（2013）

Related factors of long-term exercise adherencein adulthood
MURAMATSU Terumi, MOCHIZUKI Soichiro
key words: adulthood, lifestyle, long-term exercise adherence－44－