（別紙様式４）
令和５年10月10日

職業実践専門課程等の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

大原簿記情報医療専門学校

昭和57年3月1日

榊原 義久

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人名古屋大原学園

昭和57年9月28日

理事長
杉山 慎太郎

分野
商業実務

認定課程名
商業実務専門課程

学科の目的

所在地
450-0002
愛知県名古屋市中村区名駅三丁目20番8号
052-582-7733
所在地
450-0002〒（住所） 愛知県名古屋市中村区名駅三丁目20番8号（電話） 052-582-7733
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
公認会計士・税理士科（4年）

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

会計監査・税務申告に関するプロフェショナルの養成を目的とし、在学中の公認会計士試験・税理士試験の合格を目指す。

学科の特徴（取得 取得可能な資格
可能な資格、中退 日本商工会議所主催簿記検定試験、全国経理教育協会主催簿記能力検定試験、公認会計士試験、税理士試験等
中退率 7.1％（令和４年度）
率 等）
修業年限
4

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
110 人

就職等の状況

生徒実員(A)

4,320 単位時間

講義
7,276 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

単位

実習

実験

実技

984 単位時間

966 単位時間

0 単位時間412 単位時間

単位

単位

単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
43 人
8
■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：66■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)2■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
33■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
75
■進学者数
1
■その他

（令和

演習

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

監査法人、税理士法人等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.ohara.ac.jp/nobs/course̲nobs/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

9,638 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

908 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

186 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

186 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）186 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

4人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

4人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

9人

上記①〜⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針①卒業生の主な就職先である公認会計士業界や税理士業界等と連携して教育課程の編成を行うことにより、専門的かつ実践的な知識・技術を修得した即戦力となる人材を育成する。
②教育課程の編成に際しては学内に「教育課程編成委員会」を設置し、企業等から選任した委員（外部委員）と本校選任職員（内部委員）によって業界最新情報を反映する。
③教育課程編成委員会において実践的視点で検討された提言を受け、校長は教育の質の確保ならびにさらなる教育の質向上に向けてこの提言を活用する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記①「学校法人名古屋大原学園教育課程編成委員会規程」に基づき、校長が校内に教育課程編成委員会を設置する。
②教育課程編成委員会においては、業界における人材の専門性に関する動向、それに対応する授業科目とそれに伴う授業手法を検討し、課題点に関する改善案を検討する。
③委員長は改善案を取りまとめて提言を校長に報告する。
④校長は教育課程編成委員会による提言を受け、教務部長および就職サポート本部と協議して次年度以降の教育課程（授業科目、内容、手法など）の編成に反映させることができる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前

所

属

任期

種別

安 藤 宣 貴名古屋青年税理士連盟

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）①

鈴 木 恒 太グロースリンク税理士法人

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（３年）③

松 﨑 さくら株式会社MACコンサルタンツ

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）③

山 中 英 嗣山中英嗣公認会計士事務所

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）③

榊 原 義 久大原簿記情報医療専門学校 校長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）―

田 畑 勝 基大原簿記情報医療専門学校
公認会計士・税理士科 部長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（３年）―

横 井 敬 仁大原簿記情報医療専門学校
公認会計士・税理士科 副部長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）―

磯 部 佳 史大原簿記情報医療専門学校
公認会計士・税理士科 副部長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）―※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①〜③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「−」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （6月、12月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年6月15日 18：30〜20：30
第２回 令和4年12月14日 18：30〜20：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

社会状況の変化が早いことから、第一線で活躍する実務家から業界の最新状況や最新の実務知識、法改正等の情報知識を取り入れ、実務家による講演や授業内容を検討し、授業内で触れるよう工夫した。また、自発的な学生を育成するため、学習方法等授業の組み立てについて検討し、学生たちが自ら考え学習することができるよう、工夫した。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針①商業実務分野における実習・演習は、企業等との連携の下、税理士、公認会計士および経理・事務職に関する広範囲な業務知識、接遇トレーニングの実施について、理解・協力を得られる企業を選定し、実習・演習の組立を行う。
②名古屋大原学園の教育方針を理解した上で、授業内容や教員の指導力向上に対しても提言を頂けることを考慮して連携を依頼する。
③企業等との連携による実習・演習を通じてより実践的な知識・思考・技術の修得と、社会人としての意識改革を実現する。
④企業等から実習・演習の授業内容、手法に関して具体的な助言を仰ぎ、学生の知識・技術の修得状況に対して実践で活かせるレベルか否かを企業等の実務の視点から評価を仰ぐ。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記①公認会計士・税理士科は、企業実習の授業実施に関して、企業等と教育協定書等を締結し、校内実習授業への講師派
遣、インターンシップ等において連携している。
②当然ながら当校専任教員も該当分野のプロフェッショナルであるが、企業等の第一線で活躍する専門家が直接学生を指導することで圧倒的な臨場感が生まれるので、学生の習熟度向上に役立たせる。
③企業等から実習・演習等の評価を頂き、学生個人にフィードバックをすることで学生個人の能力を高めることに役立たせる。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要企業における実習訓練

連 携 企 業 等
名古屋青年税理士連盟
企業等の第一線で活躍する専門家が講演を行い学生を直 有限責任監査法人トーマツ
接指導することで学生たちが業界の動向を把握し、実務に デロイトトーマツ税理士法人
関する最新の知識の修得を行う。また、インターンシップを MAC＆BPミッドランド税理士法人
通じて就業体験することにより、学習した専門知識・技能を グロースリンク税理士法人
高め社会で働くための力を養成する。（企業実習）
税理士法人山田＆パートナーズ
東陽監査法人 等

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教職員研修取扱規則第３条における「専攻分野における実務に関する研修等」及び「指導力の習得や向上のための研修等」の規定に基づき計画的に実施されている。専門的かつ実践的な知識・技能を有し、即戦力となる人材を育成するためには、教職員が常に実務に関する最新の知識をもち、指導スキルを身に付けなければならない。そのため連携先企業、監査法人、税理士法人等が実施する研修等に積極的に参加すると共に、学生の実務実習時等の前後において指導担当者より業界動向ヒアリング及び実習指導に関する指導を受け、教員の指導スキルの向上を図っている。
①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 公認会計士・税理士科 実務研修①（公認会計士）
期間：

令和4年8月24日（水）内容

公認会計士業界の最新状況について

研修名：

公認会計士・税理士科 実務研修②（税理士）期間：

令和4年11月29日（火）

税理士法と税理士業界の最新状況について内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 安心・安全な消費生活
期間：

令和4年8月19日（金）消費者トラブルを被害にしないために内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 公認会計士・税理士科 実務研修①（税理士）期間：

令和5年7月27日（木）・31日（月）内容

税理士業界の最新状況について

研修名：

公認会計士・税理士科 実務研修②（公認会計士）

期間：

令和5年8月7日（月）内容

公認会計士業界の最新状況について

連携企業等： 有限責任監査法人トーマツ
対象： 公認会計士・税理士科教員
連携企業等： 名古屋青年税理士連盟
対象： 公認会計士・税理士科教員

連携企業等： 名古屋市消費者センター
対象： 公認会計士・税理士科教員

連携企業等： Mac＆BPミッドランド税理法人
対象： 公認会計士・税理士科教員
連携企業等： 有限責任監査法人トーマツ
対象： 公認会計士・税理士科教員

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 指導力向上研修

連携企業等： 株式会社進研アド

期間：

令和5年7月21日（金）・25日（火）対象： 大原簿記情報医療専門学校 職員

内容

2024年度入学生に求められる学生指導とは

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当学園の教育理念は、学生に対して資格取得教育、実務教育を施し、人格の陶冶を行い、もって有為な産業人を育成することである。この教育理念に基づき実践的な教育が実現出来ているか、また、その教育を実現するために必要な環境が整っているかについて、学校関係者評価委員会を設置して下記に示す評価項目から評価する。評価結果については、校長を通じて即座に次年度の学校運営に反映させる。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標①学校の理念・目的・育成人材像は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）②学校における職業教育の特色は明確になっているか③社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか④学校の理念・目的・育成人材・特色・将来構想などが学生・保護者等に周知されているか⑤各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営①目的等に沿った運営方針が策定されているか②運営方針に沿った事業計画が策定されているか③運営組織や意思決定機能は、規則等において明確化されているか、有効に機能しているか④人事、給与に関する規程等は整備されているか⑤教務、財務等の組織整備など意思決定システムは整備されている
か⑥業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか⑦教育活動等に関する情報公開が適切になされているか⑧情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動①教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか②教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか③学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか④キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教
育方法の工夫・開発などが実施されているか⑤関連分野の企業・関連施設等や業界団体等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか⑥関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターン
シップ、実技・実習等）が体系的に位置づけられているか⑦授業評価の実施・評価体制はあるか⑧職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか⑨成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか⑩資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
⑪人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか⑫関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務・兼務含む）を確保するなどマネジメントが行われているか⑬関連分野における先端的な知識・技能等を修得するための研究や教員の指導力育成など資質向上のための取り組みが行われているか⑭職員の能力開発のための研修等が行われているか

（４）学修成果①就職率の向上が図られているか②資格取得率の向上が図られているか③退学率の低減が図られているか④卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか⑤卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用しているか（５）学生支援①進路・就職に関する支援体制は整備されているか②学生相談に関する体制は整備されているか③学生に対する経済的な支援体制は整備されているか④学生の健康管理を担う組織体制はあるか⑤課外活動に対する支援体制は整備されているか⑥学生の生活環境への支援は行われているか⑦保護者と適切に連携しているか⑧卒業生への支援体制はあるか⑨社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか⑩高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているか（６）教育環境①施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるように整備されているか②学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修等について十分な教育体制を整備しているか③防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集①学生募集活動は、適正に行われているか②学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか③学納金は妥当なものとなっているか（８）財務①中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか②予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか③財務について会計監査が適切に行われているか④財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守①法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか②個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか③自己評価の実施と問題点の改善を行っているか④自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献①学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか②学生のボランティア活動を奨励、支援しているか③地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか―（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
企業等から参画した委員の意見につき、以下の項目について教育活動その他の学校運営の改善に活用を図った。
①教員の職務能力向上のための長期計画を策定し、進捗状況を定期的に評価している。
②学校独自のビジネス教育プログラムを開発し、全学生に対し統一した評価基準をもって実施している。
③学生の発信力向上のため、プレゼンテーション企画等を含むカリキュラムの強化を行っている。
④オンライン、オンデマンド授業等タブレット端末等を利用した新しい学習法を実践し、リモート環境での授業を実施している。またその研究に継続的に取り組んでいる。
⑤快適な学習環境提供のため、定時的な設備の更新を実施している。
⑥人材育成に関する要件を備えた教員確保のため、継続的な採用活動を実施している。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

間 野 友 長MACミッドランド税理士法人 常務理事

市 川 紘 二学校法人安達学園中京高等学校 元事務長

山 本 和 夫

株式会社ユニモール 常務監査役

岡 田 伸 夫

旭情報サービス株式会社 中部支社 次長

宇佐見 栄 二速 水 亮 晴株式会社ウサミハウス 代表取締役（平成5年度卒業生）
医療法人大真会 大隅病院
（平成23年度卒業生）

任期
令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

種別
企業等委員
学校運営に
関する専門家

企業等委員
企業等委員
卒業生
卒業生

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/assessment̲n̲obs.pdf
URL：
公表時期：
令和5年6月22日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
実践的な職業教育における成果を広く周知することにより、入学希望者の適切な学習機会選択に資すること。そのために学校関係者評価結果も含めて教育活動の状況や課題など学校全体に関する情報を分かりやすく示すこと。
また企業等との連携による教育活動改善を活発にし、専修学校に対する社会的信頼を高めること。さらに情報公開を通して学校教育の質の確保と向上を図ることを目的とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標・方針・特色、所在地および連絡先
カリキュラム、時間割、目指す資格、検定、資格取得合格実績（２）各学科等の教育
卒業生の進路（３）教職員
担当教員紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育
研修及び実習紹介（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事、クラブ活動（６）学生の生活支援
学校生活に対する不安解消（先輩の声）（７）学生納付金・修学支援
学生納付金、奨学金制度、学費減免制度（８）学校の財務
学園財務状況公開
（９）学校評価
学校関係者評価公開（１０）国際連携の状況―（１１）その他―※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：・ https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/assessment̲info̲obs.pdf（学校情報）・ https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/zaimu.pdf（財務情報）
・ https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/nagoya̲obs.pdf（自己点検・自己評価）
公表時期：

令和5年6月22日

授業科目等の概要（商業実務専門課程 公認会計士・税理士科（4年））
分類

必 選
択
必
修 修

1

2

3

自
由
選
択

授業科目名

5

6

7

8

9

授業方法
場所
教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

○

簿記の基本原理を理解する。小規模小売店の1
経理に役立つ内容を講義により学習する。
勘定科目により仕訳ができ、複式簿記の仕組 ①
みを講義により理解する。(簿記原理)

12

○ △

○

○

○

財務担当者に必須の基本知識が身につき、商店、中小企業の経理事務に役立つ、経理関連
1
書類の読み取りができ、取引先企業の経営状①
況を数字から理解できるようにする。(簿記
通論)

12

○ △

○

○

○

簿記３級検定合格程度の計算技術の習得を目的とする。各種仕訳、勘定転記、試算表、補助簿の記入方法、伝票記入の記入方法決算手 1①
続き財務諸表の作成を問題演習を通じて学ぶ。
(3級総合)

8

△ ○

○

○

○

株式会社会計の基礎項目である、株式発行、社債発行等の諸取引を理解する。また、それ
1らの日々の取引から誘導的に株主総会提出用①
書類の作成を目的とする。
(会社会計原理)

24

○ △

○

○

○

６分法制度における帳簿の記入方法及び単一仕訳帳制度、特殊仕訳帳制度の帳簿組織論を1理解する。また、伝票会計の記帳及び仕訳日①
計表の作成を目的とする。
(帳簿組織論)

24

○ △

○

○

○

簿記２級検定合格程度の仕訳、勘定転記、帳簿の記入、伝票記入、試算表、決算手続、財1
務諸表の作成などを総合的に学習し、商企業①の複雑な会計処理を問題演習を通じて学ぶ。
(2級総合)

46

△ ○

○

○

○

株式会社の経営管理に役立つ内容を講義により学習する。個別原価計算の特徴である、
1
個々の製品別に製造原価を集計する計算方式①
を講義により学習する。
(個別原価計算論)

24

○ △

○

○

○

総合原価計算の特徴である、一期間に製造した製品の原価を集計し、その期間の総生産数 1
量で完成品総合原価を割って一単位あたりの ①
原価を計算する方式を講義により学習する。 ②(総合原価計算論)

24

○ △

○

○

簿記２級検定合格程度の個別原価計算論、総合原価計算論を理解し財務諸表の作成などを 1
総合的に学習し工企業の複雑な会計処理を問 ①
題演習を通じて学ぶ。(2級総合)

46

△ ○

○

○

商業簿記

4

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

○

工業簿記

10

11

12

13

14

○

どの会社にも共通する期中・決算に関する会
計処理を学習し、財務諸表の作成を通じて会 1
計学よりもより実務に近い学習を行うことを ②目的とする(高等商業簿記論)

70

○ △

○

○

○

企業の取引を利害関係者などに報告するための基準を学習し、その基準を基に、各項目に 1
ついて商業簿記よりも細かい内容を学習する ②ことが目的とする。(会計学)

70

○ △

○

○

○

簿記1級検定合格程度の会計処理、勘定記入
そして管理分析から財務諸表を通じて総合的 1に商企業の分析を行える能力を養うことを目 ②的とする。（1級総合）

88

△ ○

○

○

○

工企業における複雑な製造工程の会計処理を学び、原価管理を行ううえで必要となる知識 1②
や考え方を学ぶことを目的とする。
（高等工業会計論）

70

○ △

○

○

○

工企業における原価管理や将来への予測や意思決定に役立つ原価とは何かを知り、管理会 1
計の知識や考え方を学ぶことを目的とする。 ②（高等原価計算論）

70

○ △

○

○

○

簿記1級検定合格程度の会計処理、勘定記入
そして管理分析から財務諸表を通じて総合的 1に工企業の分析を行える能力を養うことを目 ②的とする。（1級総合）

88

△ ○

○

○

○

経営者が経営管理を行うために用いる手法を 1学ぶ。公認会計士試験の管理会計論を習得す ③
882
2
ることを目的とする。（管理会計論（会計
①
士））

○ △

○

○

○

簿記・会計の目的の一つである適正な期間損 1益計算とは何かを学び、現行会計制度が取り ③216
巻く環境を十分に理解し、税理士試験簿記論 2の合格を目的としる。（簿記論）
①

○ △

○

○

○

企業外部の利害関係者に対する会計情報の提 1供を目的とした会計の中で財務諸表を作成す ②
るために必要な記帳・計算技術を学ぶ。公認 ③882
会計士試験科目の中の財務会計論（計算）を 2習得することを目的とする。（財務会計論①（会計士簿記））
②

○ △

○

○

○

会計原理・企業会計原則等中心した財務諸表 1
等の用語、様式及び作成方法に関する規定な ③
320どについて、税理士試験財務諸表論の合格を 2目的とする。（財務諸表論）
①

○ △

○

○

会計学

原価計算

15

16

17

簿記論

18

19

財務諸表論20○

1
企業外部の利害関係者に対する会計情報の提 ②供を目的とした会計の中で財務諸表の作成及 ③
び理解に必要な会計理論、会計規範を学ぶ。 2882①
公認会計士試験科目の中の財務会計論（理論）を習得することを目的とする。（財務会 ③3
計論（会計士財務諸表論））
①

○ △

○

○

21

2
②
③
3
①
②
③
4
①

302

○ △

○

○

○

2
企業が経営活動を行う上で様々な分野で登場③
する税金がある中で特に法人税法を中心に租3税の種類、基本原則などを学ぶ。公認会計士①
試験科目の中の租税法を習得することを目的4とする。（租税法（会計士））
①

54

○ △

○

○

○

相続税法

人の死亡に基因する財産の移転（相続）に着 2目して課税される相続税、相手からの贈与に ②よって受け取った財産に課税される贈与税の ③ 202
税体系を学習し、相続税額の基本的算定の習 3得を目的とする。（相続税法）
①

○ △

○

○

消費税法

3
消費に対して課税される消費税の税体系を学②
習し、消費税法に規定する消費税額の基本的
202
4
算定の習得を目的とする。（消費税法）
①

○ △

○

○

商法・民法

民法基礎の学習を踏まえ、重要判例の解釈、争点等、具体的な思考力を鍛えることを狙い 通882年とする。（商法（会計士）・民法（会計
士））

○ △

○

○

法人の所得金額を課税標準として課税される法人税の税体系を学習し、法人税額の基本的算定の習得を目的とする。（法人税法）

○

法人税法

22

23

24

25

26

27

28

29

30

○

○

○

○

○

○

○

監査論

公認会計士の業務の中心となる、監査証明業
務の枠組みや、理論的裏付けを探求する。公
認会計士試験科目の中の監査論を習得することを目的とする。（監査論（会計士））

2
①
②
③
3
②
4
①

798

○ △

○

○

経営学

2
人・物・金などの資源を集め、顧客に受け入③れられる製品を生産するため、企業がいかに
3
行動すべきかを研究する。公認会計士試験科②
目の中の経営学を習得することを目的とす4る。（経営学（会計士））
①

54

○ △

○

○

経済学

ミクロ経済学・マクロ経済学を学ぶことを通 1
して市場理論、市場の失敗、財政政策・金融 ③
政策を学習し、財政の視点も合わせて学習す 2る。（経済学（会計士））
③

54

○ △

○

○

企業法規

会社の組織・運営・取引を規制する会社法を中核として投資家保護のための金融商品取引法等の企業法規を学ぶ。公認会計士試験科目の中の企業法を習得することを目的とする。
（企業法（会計士））

1
②
③
2
①
②
③
3
①
②

882

○ △

○

○

サーティファイソフトウェア活用能力認定委
員会主催Word®表計算処理技能認定試験2級の実技試験に必要な技能を学習し、Microsoft
2
Word®を用いて通常のビジネス文書処理を行①
うことができ、さらにパソコン、ワープロ、
ビジネス文書に関する実践的な技能を習得する。(Word実技）

30

△

○ ○

○

31

サーティファイソフトウェア活用能力認定委
員会主催Word®文書処理技能認定試験2級の知
2
識試験に必要な一般的文書処理アプリケー①
ションに関する知識、およびMicrosoft Word®に関する操作知識を学習する。(Word知識）

30

△

○ ○

○

○

サーティファイソフトウェア活用能力認定委
員会主催Excel®表計算処理技能認定試験2級の実技試験に必要な技能を学習し、ビジネス 2
社会における通常の表計算処理を行うことが ①
でき、さらに表計算処理、ビジネス図表に関する実践的な技能を習得する。(Excel実技)

54

△

○ ○

○

○

サーティファイソフトウェア活用能力認定委
員会主催Excel®表計算処理技能認定試験2級の知識試験に必要な一般的表計算アプリケー 2ションに関する知識、およびMicrosoft①
Excel®に関する操作知識を学習する。(Excel
知識)

54

△

○ ○

○

○

コンピュータ
実習

32

33

34 ○

企業等の第一線で活躍する専門家が講演を行い学生を直接指導することで学生たちが業界の動向を把握し、実務に関する最新の知識の通
企業における
186修得を行う。また、インターンシップを通じ実習訓練
年て就業体験することにより、学習した専門知
識・技能を高め社会で働くための力を養成する。（企業実習）△ △ ○ ○

○

○

35 ○

組織で生活していく中での基本的知識を理解
1
し、集団の中でどのような行動を取ればよい①
かのセンスを学ぶ。(協調行動力)

20

△

○ ○

○

36 ○

目標達成のために、自らの生活向上を見直し、なにをするべきかを理解することを学ぶ。(自己管理力)

1
①

20

△

○ ○

○

37 ○

タブレット端末を活用しその基本操作から、
1
パソコン、インターネットとの連携、ネット①
活用のマナーを学ぶ。(ＩＴ活用力)

20

△

○ ○

○

38 ○

海外で活躍できるよう国際センスと英語版基 1①
礎能力を学ぶ。(海外行動力)

20

△

○ ○

○

39 ○

基本的なビジネスマナーを身に付けることを目的とする。就職活動で必要とされる立ち振 1る舞いを中心にトレーニングを行う。(ビジ ③
ネスマナー就職活動編)

32

△

○ ○

○

40 ○

電卓技能の向上を目的とする。
企業内でも多く活用されている電卓のスピー 通
212
ド、正確性を高める実技練習を行う。(電卓 年
技能)

△

○ ○

○

41 ○

Microsoft Wordの基本的な操作方法とビジネ
ス文書の知識を講義及び実習形式で学習す4る。また、ビジネス文書の知識を理解し、実②際の文書作成を目的とする。(ワード実習基
礎)

40

△

○ ○

○

42 ○

Microsoft Excelの基本的な操作方法と必要な知識を講義及び実習形式で学習することに 4より、表と関数を用いた基本的なビジネス文 ②
書の作成を目的とする。(エクセル実習基礎)

40

△

○ ○

○

43

Microsoft Excelの基本的な操作方法と必要な知識を講義及び実習形式で学習することに 4より、表と関数を用いた基本的なビジネス文 ②
書の作成を目的とする。(エクセル実習応用)

40

△

○ ○

○

44 ○

商品の発注・受注から納品・請求までの、一4連の流れに関する具体的な事務処理手続につ②
いて学習する。(販売・仕入管理)

18

○ △

○

○

45 ○

企業内で必要とされる基本業務を身に付けることを目的とする。電話対応、接客、接遇な 4
どの基本ルールを学ぶ。(ビジネスマナー演 ②
習基礎)

84

△

○ ○

○

○

企業内で必要とされる基本業務を身に付けることを目的とする。受付応対を始めとした接 4
ビジネス実習 遇に関する実践的なトレーニングを行う。
②(ビジネスマナー演習応用接遇)

30

△

○ ○

○

○

販売店で必要とされる高度な接客マナーを身につけることを目的とする。商品購入の一連 4の流れまでを実践的なトレーニングで行う。 ②(ビジネスマナー演習応用販売接客)

30

△

○ ○

○

48

○

企業で取り扱う商品の詳細な説明ができることを目的とする。顧客に購買意欲をもっても 4
らう実践的なトレーニングを行う。(ビジネ ②
スマナー演習商品説明)

30

△

○ ○

○

49

○

企業の目標を達成するための手法と顧客に満4足を提供するために必要なことを学習する。
②(マーケティング)

36

△

○ ○

○

50

○

ビジネスパーソンとして必要な決算書の見方
4をケーススタディ形式で学習する。(ビジネ②ス財務知識)

10

△

○ ○

○

46

47

○

51

○

消費税に伴う事務処理及び、伝票処理など
4
日々行われる具体的な会計処理手続の学習す②る。(経理実務(経理実務編))

36

○ △

○

○

52

○

給与所得者の所得税を理解し、年末調整、申4
告手続きを行う知識を習得する。(経理実務②(給与計算編))

30

○ △

○

○

○

企業内で必要とされる高度な電話応対能力を身に付けることを目的とする。取引先、社内 4105③の対応など実践的なトレーニングを行う。
(ビジネスマナー演習応用電話)

△

○ ○

○

54

○

企業内で必要とされる高度なビジネス能力を身に付けることを目的とする。会社形態で実 4105③践的なトレーニングを行う。(ビジネスマ
ナー演習応用総合)

△

○ ○

○

55

○

消費税法と法人税法を理解し、申告、納付手4続きを行う知識を習得する。(経理実務(税務
③
編))

96

○ △

○

○

○

財務会計ソフト（勘定奉行）の導入から日々の入力、そして決算書類の作成を行い、企業 4で必要とされる会計ソフト技能の習得を目的 ③とする。（財務会計ソフト）

84

○ △

○

○

○

マーケティングで学んだことを活かし、ビジ
ネスパーソンに必要な情報収集及び企画方法
4についてグループワークを通じて理解を深210
め、提携企業の協力により売上向上の企画立 ③
案からプレゼンテーションを行う。(卒業研
究)

△

○ ○

○

58 ○

就職試験等における対策として、出題頻度の3
高い四字熟語、慣用句、ことわざ、故事成
語、文法、長文読解について学習し、応用的 ①な内容に対応できることを目的とする。(一 ②
般常識 国語)

20

△ ○

○

○

59 ○

就職試験等における対策として、出題頻度の高い数の式の計算、方程式・不等式、関数、 3グラフ、図形、文章題について学習し、応用 ①②
的な内容に対応できることを目的とする。
(一般常識 数学)

20

△ ○

○

○

60 ○

就職試験等における対策として、出題頻度の3
高い基本単語、語彙、基本熟語、基本文法に①ついて学習し、応用的な内容に対応できるこ②とを目的とする。(一般常識 英語)

20

△ ○

○

○

61 ○

就職試験等における対策として、出題頻度の3
高い地理、政治、日本経済、日本史、世界史①
について学習し、応用的な内容に対応できる②
ことを目的とする。(一般常識 社会）

20

△ ○

○

○

53

56

57

一般常識・
倫理

倫理

62 ○

基本用語を理解した状態で就職活動へ入ることができるように、課題シートを与え、それ 3に基づく効果測定を繰り返し行うことで、基 ③
本用語を習得させる。(時事用語編)

70

△ ○

○

○

63 ○

旬な時事テーマを取り上げ、情報収集を行い、自分の意見を持てるようにする。面接に4
おいて話題が豊富になり、制限時間の中でレ②ポートを作成する作成スキルをアップさせることを学ぶ。(時事実践編)

18

△ ○

○

○

64 ○

学生自身が選択したテーマにより情報収集を行いプレゼンテーションを実施する。人に伝 4②えることにより、情報共有の喜びを体感する。(時事プレゼンテーション)

18

△ ○

○

○

65 ○

時事に対する興味・関心を持ち、様々な媒体を活用した情報収集を継続的に実施すること
4
で習慣化を図る。幅広い知識を身につけ、自③分の考えや意見をもつことを学ぶ。(時事個
人研究)

30

△ ○

○

○

体力の持続方法、筋力、バランス、体幹の知 通
432
識を学び実践する。(体育実技)
年

△ ○

○

○

66

○

基礎体育

合計

66

科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 教育課程の修了又は卒業は、所定の課程を修了し、試験などに合格
履修方法： 教育課程の修了又は卒業は、所定の課程を修了し、試験などに合格

9,638

単位（単位時間）

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

3期
12 週