8.2 土木技術映像委員会（1）過去 10 年間の委員会活動の経緯
1968 年，土木図書館運営委員会の解散に伴い，その視聴覚部門を引き継いで独立し，「土木技術者の教育・土木技術の普及を効果的に行うため視聴覚教育の導入について研究し，かつ推進すること」を目途として，常置委員会として活動している．
工事記録，技術記録を目的として製作される映像記録の媒体は，長い間，映画フィルムが主流であったので，委員会活動はフィルム作品を対象とした映画コンクール，上映会の開催，土木技術フィルムリストの刊行等が主に行われていた．しかしここ 10 年間ほどは，それ以前からすでに急激に進みつつあった，一般に使用される映像記録媒体の劇的な変化や，インターネットを介しての情報伝達の普及に対応して，活動内容も変化した．
1994 年，それまで映像媒体として，フィルムのみを対象としていた選定制度及びコンクールは，フィルム作品の激減とビデオ作品の急速な一般化に対応し，遅ればせながらビデオで製作された作品も扱うこととし，選定審査制度や，従来の「映画コンクール」を「映画・ビデオコンクール」としたコンクールの活性化を推進した．長らく途絶えていた「フィルムリスト」の刊行では，大々的なアンケート調査を基にデータベースを作成し，その成果をもとに「土木技術映像作品リスト」として刊行した．また，このデータベースを，今後の利用拡大を念頭に逐次更新している．ビデオ作品も対象とすることにともない，その収蔵と貸出利用を土木図書館で実施するための制度等を，図書館委員会と共同で整備し運用を開始することができた．土木図書館の収蔵作品の公開上映を中心として行っていた上映会は，一時低迷していたが，一般公開，イブニングシアターとして開催することとし，その定着化を推進している．
土木学会でのホームページ開設にともない，委員会ホームページも開設し，選定作品の紹介，上映会案内などの各種情報発信を推進した．
ビデオ映像の利用の普及に代表される視聴覚教育の一般化の中で，当初の委員会活動内容の内，教材の作成や視聴覚教育の実態調査の意義が薄れ，活動の重心は，映像資料の収集，選定，コンクールの運営，上映会の開催，データベース化の推進，インターネットを活用した情報発信に変化した．これにともない，委員会名称の変更を検討し，従来の「視聴覚教育委員会」から「土木技術映像委員会」とした．また，従来，当委員会は「調査研究部門」に属していたが，「土木教育委員会」として統合された「大学土木教育委員会」と「高校土木教育委員会」とは活動内容が異なることにより，JSCE2005 での委員会構成の大々的な再編では，学術研究グループ内の情報資料部門に所属することになった．
この 10 年間での歴代委員長は表－1 のとおりである．
表－1 土木技術映像委員会委員長（1993.6 以降）
任

期

委員長

任晃（日本大学）

1998.6-

1978.6-1996.5

三浦1996.6-1998.5

植田 紳治（木更津高専）期

委員長

山下 清明（法政大学）（2）委員会の主な活動成果
1）選定制度と土木学会映画・ビデオコンクール
官公庁，企業，各種団体等で企画・製作されている各種映像作品を，土木技術の普及や教育に効果的に利用するため，また，優秀な作品の誕生を推進するために，選定制度があり，土木学会映画・ビデオコンクー
ルが隔年で開催されている．ビデオ機材の高機能化と普及にともない，映像記録はビデオ作品として製作されることが多くなり，フィルム作品の激減につながってきた．このため，フィルム作品のみを対象としてきた選定制度や映画コンクールへの応募数が低迷していた．これに対処するため，第 16 回からは，これまでの「映画コンクール」を「映画・ビデオコンクール」とし，選定制度，コンクールで，ビデオ作品も対象とすることにした．この結果，選定制度応募総数 83 作品と増加し，ビデオ作品は 68 作品となった．応募作品数
は，第 16 回（1994）83 作品（選定 44），第 17 回（1996）98 作品（選定 61），第 18 回（1998）86 作品（選定 51），第 19 回（2000）47 作品（選定 36），第 20 回（2002）20 作品（選定 17）である．優秀賞等の作品名を資料（別表）に示す．作品内容として，これまでの大型プロジェクトや各種工事記録以外に，近代土木史に関連した内容を扱った作品が目立った．応募総数に対し選定数の割合が増加しているが，選定作品の判断基準として，映像作品としての完成度を重視していた従来の考え方から，会員や一般の方々に見ていただく
とき，対象としている事項の理解に役立つことが期待できればよい，との選定基準の考え方に変化があったことによる．ビデオ作品を対象としたことより応募作品が一時増加したが，第 19 回以降は激減している．これは，昨今の建設業界を取り巻く厳しい状況を反映したものといえる．しかし，工事内容を映像記録として，また土木に関わる歴史などを映像作品としてまとめる作業は，映像記録として残す事業として重要であり，種々の場面で行われていると考えられる．それらを収集・集積し有効に活用するための方策を，従来の受動的な姿勢を転換し，積極的に推進する必要性を認識している．
会長を本審査会委員長として実施されるコンクールの，最優秀賞等の表彰と該当作品の上映会は，従来，学会の総会時に行われる表彰委員会関連の各賞の表彰とは別途に，独立して作品発表上映会と同時に実施されていた．しかし，各賞の発表や表彰は，他の表彰と統一して実施するほうがよいとの考えより，第 20 回
（2002）からは 5 月末の土木学会総会時に各優秀作品の発表と関係者の表彰を行うことになった．優秀作品の上映は，一般公開やイブニングシアターでの企画として行うことになった．
学会行事としてのコンクールの開催は，これまで，当委員会が実質的な作業をしてきたが，他の表彰関連事項との統一を図るため，JSCE2005 では表彰委員会が所属する組織運営グループでの担当事項となる．
2）「土木技術映像作品リスト」の刊行とデータベースの構築
大々的なアンケート調査結果をデータベース化し，その成果を基に，各所で製作されるビデオ作品を含めた映像作品の分類とその所在をまとめた「土木技映像作品リスト」を刊行した（1996）．刊行にあたり，データベースでの各種処理結果から直接版下完全原稿までをコンピュータで作成するなどの工夫を行った．
また，ここで作成したデータベースを基に，選定応募作品のデータの追加などにより逐次更新している．その成果の一部は，委員会のホームページを通じて公開している．
3）映画会の開催
土木図書館収蔵のフィルム作品を中心に，月 1 回程度，土曜日午後に土木学会で開催していたが，土曜休業が一般的になった影響により，開催曜日や時間帯の変更を余儀なくされ，参加人数は低迷していた．そこで，関連団体や学校の各種イベントを利用した上映会開催を行った．また，新たな企画として，夕方から上映開始する「イブニングシアター」を大学の会場や新設なった学会講堂を使用して開催している．このイブニングシアターは 2001 年 11 月以降通算 17 回（2004.3）を数え，固定的な参加者も多くなり定着化が進んでいる．
4）土木図書館との連携の強化
フィルム作品に加えてビデオ作品も選定およびコンクールの対象として扱うことになり，その集積が進んだ．しかし，従来土木図書館での収蔵と貸出利用はフィルム作品のみが対象とされていたので，図書館委員会と共同して，ビデオ作品も扱えるよう規定の改定や役割分担の見直しを進め，土木図書館の新設をまって，1999 年，正式にビデオ作品の図書館窓口での貸出利用が可能となった．図書館ホームページでの周知もあり，利用者が増加している．

（3）委員会活動の課題および将来展望
1）技術映像作品の積極的な収集
工事記録，各種資料・教材，一般向けの啓蒙，文化的な側面からの制作など多様な映像作品が，各所で作成されていると考えられる．昨今の選定制度への応募数の減少の一因は，この制度の周知不足にあるとも考えられるので，これまでの受身的な姿勢から，積極的に調査・発掘することが必要である．また，これまでに応募していない過去の作品についての収集の必要性を感じている．フィルム，ビデオ以外の CD,DVD などを媒体として記録される映像作品も扱う必要がある．
2）映像資料の収集と利用方法の検討
各所で記録されている映像資料の中には，作品としてまとめるにはいたらないが，技術資料として有用な映像が多々あると考えられる．また，静止映像として，技術資料，記録映像として有用な資料が各所に所在していると考えられる．
これらを集積し，著作者の意向も踏まえながら有効に利用する手段を実現できれば，教育関係等への活用が進むと判断している．
3）映像作品データベースの完成と公開
土木技術映像作品リストを刊行した際に収集したデータを基に，データベースが構築されているが，まだキーワードに関する事項など未完成な部分がある．成果の一部は，委員会ホームページ上での選定作品の検索に利用されているが，今後，収納データを更新しながら，完成度を高める必要がある．
4）上映会の定着化と各機関での映像資料の利用の促進
種々の機会を利用しての一般公開や，定着しつつあるイブニングシアターの開催をより積極的に進め，開催の定期化や広報の強化を行い，より定着化を促進すること，また各教育機関などに収蔵作品の案内を行うなど，利用の促進を図る必要性を認識している．
5）映像作品のデジタル化
フィルム作品とビデオ作品の多くはアナログでの記録形式となっているが，これらの品質劣化は時間経過と共に進行する．これを防ぐにはこれら映像作品のデジタル化が必要である．土木図書館でも検討中であるが，多額の費用が発生するので，それを考慮した対応が必要である．
6）技術映像作品情報のネットワークを介しての提供
最近のインターネット利用環境の進歩は著しく，動画も含めた映像情報が容易に伝達できるようになりつつある．各種権利関係を整理する必要があるが，ネットワークを利用して，データベース情報の提供や，収蔵している作品のプレヴューまた作品本体の配信が行えれば，利用者にとって有効であると考えられるので，長期的な展望の中で検討を進めている．
［山下 清明］