薬剤師の病棟業務の進め方（Ver.1.0）

一般社団法人

日本病院薬剤師会

平成２４年４月１６日

１．はじめに長寿社会の到来、疾病構造の変化や意識の変化に伴い、国民の医療ニーズは高度化、多様化している。また、科学技術の進歩により、医療技術も高度化し専門化している。薬剤師の職能も大きく拡大し、薬剤師の活動する場も、病棟等広範囲にわたるようになり、患者の薬物治療における有効性の担保と安全性の確保、特に副作用及び薬害防止における薬剤師の責任は益々重大になっている。
一方、近年、医療崩壊の危機が社会的な問題になり、個々の患者に最適で安心かつ安全な医療を行うためには、チーム医療の一員として薬剤師がこれまで以上に積極的に患者の薬物治療に関わることが求められている。
このような状況の下で、厚生労働省医政局長通知（平成 22 年 4 月 30 日、医政発 0430 第 1 号）において、多種多様な医療スタッフが、各々の高い専門性を前提とし、目的と情報を共有し、業務を分担するとともに互いに連携・補完し合い、患者の状況に的確に対応した医療を提供する「チーム医療」を推進すること、さらに、医療の質の向上及び医療安全の確保の観点から、チーム医療において薬剤の専門家である薬剤師が主体的に薬物療法に参加することが非常に有益であることが指摘されている。
チーム医療を推進するためには、薬剤師を病棟に専任配置することが重要であるので、日本病院薬剤師会（以下、本会）は薬剤師の病棟業務の評価を要望してきた。しかし、平成 22 年度診療報酬改定では見送りとなり、中央社会保険医療協議会（中医協）の答申書に「薬剤師の病棟配置の評価を含め、チーム医療に関する評価について検討を行うこと」という附帯意見がつけられた。この附帯意見に基づく議論が中医協で行われ、平成 24 年度診療報酬改定において、薬剤師が病棟において、薬物療法の有効性、安全性の向上に資する業務（以下、病棟薬剤業務）が評価され、入院基本料の加算として病棟薬剤業務実施加算が新設された。
この度、本会では、病棟薬剤業務実施加算と薬剤管理指導料に係る各業務を区分して、薬剤師の病棟業務を円滑に遂行できるよう本書を作成した。

２．薬剤師の病棟業務の目的
薬剤師の病棟における業務を通して、下記のアウトカムを得ることを目的とする。

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(1) 入院患者に対する最適な薬物療法の実施による有効性・安全性の向上(2) 疾病の治癒・改善、精神的安定を含めた患者の QOL の向上(3) 医薬品の適正使用の推進による治療効果の向上と副作用の防止による患者利益への貢献(4) 病棟における薬剤（注射剤、内服剤等）に関するインシデント・アクシ
デントの減少(5) 薬剤師の専門性を活かしたチーム医療の推進

３．病棟専任薬剤師とは病棟に専任配置された薬剤師として、病棟における薬物療法全般に責任を持つ薬剤師のことを言う。
平成 24 年度診療報酬改定で新設された病棟薬剤業務実施加算を算定するためには、原則として、全病棟において、薬剤管理指導業務に要する時間以外に各病棟に 1 週間に 20 時間相当以上の病棟薬剤業務を行う必要がある。
また、可能な限り、休日等も対応ができる体制が求められる。

４．病棟専任薬剤師の業務
病棟専任薬剤師が病棟で行う業務は、原則として、薬剤の投与の前（病棟薬剤業務）と後（薬剤管理指導業務）で区分される。医療機関や病棟によって、その専門性と業務内容が異なるので、下記を参考に、病棟専任薬剤師は医療機関や病棟の機能に適した質の高い病棟業務を実施する。
平成24年度診療報酬改定で新設された病棟薬剤業務実施加算の算定にあたっては、医薬品情報の収集、抗がん薬等の無菌調製など、病棟薬剤業務の内容によっては、病棟以外でも実施することができる。また、同一の病棟において、複数の薬剤師が業務を分担することもできる。
(1) 薬剤管理指導業務（主に投薬以後における患者に対する業務）① 薬歴の確認② 処方内容の確認
・投薬以後の薬学的管理（薬剤の投与量、投与方法、相互作用、重複投与、配合変化、配合禁忌等の確認）を行い、投薬の妥当性を再確認する。

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・診療録等との照合、重複処方・処方もれ等の発見、薬歴チェックを行う。
③ ハイリスク薬・麻薬等への対応
・ハイリスク薬及び麻薬等の処方については、監査を厳格に行い、その妥当性を確認する。
・ハイリスク薬及び麻薬等が投与される患者に対し薬学的管理を行い、患者からの相談に対応する。
・ハイリスク薬の薬剤管理指導業務については、本会の「ハイリスク薬の薬剤管理指導に関する業務ガイドライン（Ver.2）」を参照する。
④ 患者等への説明と指導等
・患者への投薬（注射剤、内服剤等）について、患者等が十分に理解できるよう説明・指導を行う。
・患者等との面談により、良好な信頼関係を構築する。
⑤ 退院時指導・退院後も適切な薬物療法が継続できるよう、患者の相談に応じる。
⑥ 薬剤管理指導記録簿の作成(2) 病棟薬剤業務（主に投薬前における患者に対する業務、医薬品の情報及び管理に関する業務、医療スタッフとのコミュニケーション）① 患者背景及び持参薬の確認とその評価に基づく処方設計と提案・入院した患者等の面談を行い、持参薬、一般薬も含めた服薬状況、アレルギー歴及び健康食品等の日々の摂取量や相互作用の可能性や、抗血小板薬や抗凝固薬等、入院治療において特に注意が必要な薬剤を確認する。
・入院した患者等の面談により得られた情報を、入院中の処置等で使用する薬剤も含めて、医師等へ提供するとともに、処方設計と提案を行い、その書面の写しを診療録に添付する。
・当該医療機関で未採用の薬剤について、代替品・後発医薬品等の提案等を行う。
② 患者状況の把握と処方提案
・副作用モニタリング、TDM（治療薬物モニタリング）等によって得られた情報を、医師等へフィードバックし、必要に応じて、処方変更等の提案を行う。
・副作用発現、効果の確認等のために、必要に応じて、病棟ラウンドとバイタルサイン・フィジカルアセスメント等を実施する。それに基づいた情報を、医師等へフィードバックし、処方変更の提案等により、薬剤による副作用の軽減と防止に貢献する。

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・投薬されている薬剤のアドヒアランス及び服薬の阻害要因を評価・確認す
る。
・患者に複数の薬剤が同時に投与される場合には、投与前に、注射剤と内用剤との間の相互作用の有無等の確認を行う。
・治療方針に係る説明を行う際に、ハイリスク薬の説明を投与前に行う必要がある場合には、投与前に患者等に詳細に説明する。
・抗がん薬を投与している患者については、病棟においてもレジメンチェックと副作用軽減のための処方提案を行う。
・薬物療法プロトコルを設計提案し、医師等と協働して作成し、それに基づく実施と管理を行う。
・薬剤の投与に際して、個々の患者に合った流量、投与量等を計算して、医師等に提案する。
・薬剤特性を踏まえた TDM（治療薬物モニタリング）や検査のオーダの依頼、または、医師との合意（包括合意も含む）のもとにオーダを行う。
・薬剤師が処方提案や継続処方のオーダ入力支援を実施した場合には、その内容を診療録等に記録する。
③ 医薬品の情報収集と医師への情報提供等
・医薬品情報の収集と提供、資料作成、処方設計等を行う。とりわけ、PMDAメディナビ(http://www.info.pmda.go.jp/)に登録して、最新の情報を収集する。
・医薬品情報管理室の薬剤師と連携をとり、当該病棟での問題点等の情報を共有するとともに、各病棟で業務を実施するにあたり必要な情報を収集する。
・当該病棟で使用される医薬品の安全性情報及び新薬、後発医薬品等に対する情報を医師等へ速やかに伝達する。
④ 薬剤に関する相談体制の整備
・医療安全の確保に万全を期す観点から、各医療スタッフからの相談に応じる。
⑤ 副作用等による健康被害が発生した時の対応
・医薬品を適正に使用したにもかかわらず、重篤な副作用や感染症等が発生した場合に、患者の相談に応じるとともに、PMDA（医薬品医療機器総合機構）の健康被害救済制度（「医薬品副作用被害救済制度」と「生物由来製品感染等被害救済制度」）について説明して、救済申請の支援を行う。
（http://www.pmda.go.jp/kenkouhigai.html を参照）
・医薬品等の使用によって発生した健康被害の情報を、行政機関等に報告する。
⑥ 多職種との連携-4-

・必要に応じて、病棟カンファレンスの参加や回診同行等により、患者情報を収集するとともに薬物療法について提案する。
・個々の患者に対して途切れのない薬物療法を実施するために、必要に応じて、退院先の医療機関・介護保険施設等との連携を図る。
⑦ 結核病棟における DOTS（直接監視下短期化学療法）の取り組み
・結核患者に化学療法を行う際には、患者自身が規則的な服薬の重要性を理解し、確実に服薬できるように習慣づけるための支援を行う。
⑧ 抗がん薬等の適切な無菌調製⑨ 当該医療機関及び当該病棟における医薬品の投与・注射状況の把握⑩ 当該病棟における医薬品の適正な保管・管理⑪ 当該病棟に係る業務日誌の作成等
・各病棟における業務内容と要した時間を記録した業務日誌を作成し、5 年間保存するとともに、当該日誌を用いた勤務管理を行う。
・患者の薬物療法に直接的に関わる業務については、可能な限り、その実施内容を診療録にも記録する。

５．おわりに
平成24年度診療報酬改定における病棟薬剤業務実施加算の新設に伴って、「薬剤管理指導業務」と「病棟薬剤業務」の区別について解説した。今後、チーム医療が進展していく中で、薬剤師の病棟業務は益々重要になり、病棟専任薬剤師が果たすべき役割は極めて大きい。
本会は、医療をめぐる諸制度の変化を踏まえ、医療技術の進歩に対応した業務の遂行と業務内容の向上を図るため、引き続き、研修、調査、研究等を推進する。特に、6 年制薬学教育を受けた薬剤師には、大学で受けた臨床薬学教育の知識と技量を、臨床の現場で深化させることが急務である。
全国の薬剤師には、療養病棟及び精神病棟も含めて、質の高い病棟業務をさらに発展させ、チーム医療に貢献するために一層の努力を期待する。

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