（※配布用）電流協セミナー資料

DNPグループが提供する電子図書館サービス

2015年5月11日
大日本印刷株式会社hontoビジネス本部
花田一郎（電流協・編集委員）© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

電子書籍一般（B2C）© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 電子書籍市場現況：市場予測
2014年度以降も⽇本の電⼦書籍市場は今後も成⻑を続け、2018年度には2013年度の約３倍となる2,790億円の市場規模になると予測されております。
4,000

3,500

3,340

3,000

2,870
2,410

2,500

550

450

350
2,000

電子雑誌

1,880

電子書籍

240
1,390

1,500
1,013
1,000

768

2,790

140

2,420
2,060

77
1,640

39
1,250
500
729936

0
2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年出典：インプレス総合研究所作成© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 電子書籍市場現況：傾向その他（honto）
電⼦書籍、ネットストアとも実購買層は40代が最も⾼く、30代が続きます。
購⼊ジャンルは電⼦書籍ではコミックが最も⾼く、ネットストアでは⼀般書が半数近くを占めています
電子書籍ストアの購入者クラスタ
男性

ネットストアの購入者クラスタ

女性

男性

60歳以上

女性

60歳以上

50代

50代

40代

40代

35‐39歳35‐39歳

30‐34歳

30‐34歳25‐29歳25‐29歳20‐24歳20‐24歳

19歳以下

19歳以下

電子書籍ストアの購入ジャンル
写真集, 1%

ネットストアの購入ジャンル

その他,11%

BLTL, 12%

一般書, 33%

その他, 31%
一般書, 47%

雑誌, 7%

雑誌, 3%
コミック, 36%

BLTL, 4%コミック, 15%
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○ 電子書籍市場現況：会員属性（honto）
男⼥⽐は男性が半数以上
年齢属性は男性は40代、⼥性は20代が最多層となっております。
⼥性
45％

300,000 200,000

100,000

100,000

200,000 300,000

男性

⼥性
60歳以上

50代

40代
30代

20代
10代

男性
55％
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○ 電子書籍市場現況：サービス概要
１ 紙の書籍も電⼦書籍も紙の書籍も、電⼦書籍も買える。
いつでもどこでも、ほしい時に、ほしい形で、本を⼿にすることが可能です。

２ ポイントが貯まる
使える提携書店、通販サービス、電⼦書籍ストアで本を買うとhontoポイントが貯まります。
ハイブリッドなポイントサービスを提供しています。

３ 電⼦書籍をマルチデバイスでいつでも、どこでも、読みたい本を読みたい場所で。
スマートフォンやタブレット、パソコンなどさまざまなデバイスで電⼦書籍を読むことが可能です。

４ 本との偶発的な出会いの提供

店舗、通販、電⼦のすべての購⼊履歴を使ったハイブリットリコメンド機能や各種メールマガジン、季節ごとの特集展開でお客様へセレンディピティを提供致します

５ 豊富な品揃え

通販サービスは100万点以上の商品の取り扱い、電⼦書籍ストアは⽂芸やコミック・ビジネス書など国内最⼤の40万冊の品揃えです。

６ もっと便利に購⼊した本のリストを⾃動で⼀括管理する 「マイ本棚」機能やYahoo!、FacebookのIDを使ってのログイン機能、ブクログと連携した充実のレビュー機能など、本好きに嬉しいサービスを多数提供しています。
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55電子図書館・概況© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

66いままで図書館は紙の資料を然るべき手段で「収集」し利用者へ「提供」してきました。
書店から購入したり、地域で制作されたり、寄贈されたり、様々な収集が行われました。
たとえ電子資料であっても、この図書館の原則は守られるべきです。
その点はぜひ図書館やその周辺の関係者に充分に理解して欲しいと思っています。
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○ 電子図書館サービスのイメージ図＜DNPグループが提供する電子図書館サービス＞ ※『電子図書館・電子書籍貸出サービス』2.3（pp.26-31）

外部から提供されるもの
出版社発行の商業用コンテンツ群（書籍、雑誌、新聞など）

デジタル・アーカイブ領域（貴重史料や郷土・古地図・古文書）「収集（保存）」配信

過去から蓄積されるもの

電子図書館
プラットフォーム

「提供（公開）」
内部から発信されるもの
図書館（ないし行政）のPR文書や、地域で生まれる自作コンテンツの類

データ制作〜ライセンス管理〜メタデータ登録・検索 ・・・© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 電子図書館の導入状況
札幌市（2015.04.現在／DNPグループ提供館）

三田市
苫小牧市
小野市
赤穂市
浜田市
豊後高田市

府中市

滋賀県

山梨県

松原市

萩市

高根沢町

堺市

大田原市

筑西市

八代市

流山市

有田川町
今治市

徳島市

大府市
志摩市

大垣市

東京都

東京電機大

機会振興協会 青山学院大

綾川町© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 電子図書館の提供スキーム※『電子図書館〜』2.5（pp.40-41）

ＣＨ

サービス提供電子取次

自治体向け営業

出版社

公共図書館

電子化支援

大学向け営業

大学図書館
業務提携

インフラ構築

私たちＤＮＰグループが「出版社」と「図書館」をダイレクトに繋ぎます！

読者© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

1010

DNPグループ実績：

28

稼動館数：

館

20000 タイトル

タイトル数：© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

1111電子図書館・詳細© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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電子図書館イメージ© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

1313電子図書館は「電子書籍のショウケース」になり得ます。
さらには紙の本に出会う機会も生み出します。
「たくさん売りたいキュレーション」と「良い本を届けたいキュレーション」は異なります。
いままで書店だけでは実現できなかった「本との出会い」をお手伝いします。
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DNPグループは2011年から、図書館向け電子書籍配信（電子図書館）に取り組んできました。
2011年1月
大阪・堺市
サービスイン

2012年春サービス強化（タブレット対応）

2013年春札幌市実証実験
成果報告公開2014年4月
新バージョン
提供開始© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

1515電子図書館は公共サービスのひとつです。
そうだとすれば、どんな人にも使いやすいことが望まれます。
（過去に多く寄せられた意見より）― パソコンでしか見られないのが不満。
― ビューワの設定の仕方がわからない･･･― 何のパソコンを買えばいいのか教えて！
― もっとたくさんの種類を読みたい。
― 紙とか電子とか関係なく本を探したい。
― 欲しい本をそのまま買えないの？
― オススメの本とかが教えてもらえればいいのに。

読者の期待に応えることは、電子図書館や電子書籍の普及につながると考えました。
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読者の目線で：ブラウザ型ビューワを採用。

・ブラウザやOSに依存しない・インストール不要でカンタンという特長は、図書館の幅広い利用者層ととても合致しました。

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読者の目線で：本当に日常的に利用してもらうためには？
導入直後から読みはじめられるように、
・「お役立ち文庫」3000タイトル
AllAbout社と連携することで準備しました。
まず読んでもらい、利用してもらうことで、電子図書館と電子書籍の普及につなげます。

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出版社の目線で：より多くのコンテンツ提供をお願いするため様々なライセンス形態を準備しました。
①従来のライセンス販売型②期間限定提供型③回数限定提供型④その他の制限型（※学校向け条件付読み放題など）
これによりラインナップの充実を図ります。
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図書館の目線で：図書館における紙の本の管理は多くの場合すでに電算化されています。
こうしたOPAC（検索システム）などとも柔軟にシステム連携できるようにしました。
・利用者の認証を一元化できる・紙と電子を一緒に検索できる・利用履歴を統合管理できるといった連携項目を一層強化しました。
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図書館の目線で：もうひとつ、図書館は自分たちが保有する独自資料も電子化したいと考えています。
そのために図書館が自ら資料を登録できるインタフェースも用意しました。
独自資料の管理が柔軟に出来るよう、自由なメタデータの登録も可能です。
その結果、利用者は図書館が自ら発信するオリジナル資料を読む機会にも恵まれます。
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電子図書館で出会った本が、・そのまま電子で購入できる・さらに関連する本を発見できる・紙の本（POD）でも入手できるなどなど、図書館から本が広がっていく。
そんな将来を実現したいと考えています。

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◇フラッグシップ・モデルとしての札幌市
2014年4月の開始以降、館内利用に限定した半年間の市民PRを経て一般利用へ移行。このPR期間に数々のパブも打つことと併せ、市民理解や職員の啓蒙などかなり積極的な導入対策を行った。
札幌市の特長は、サービスとしてわかりにくい電子書籍をPRするだけでなく、機能の有効活用に見られる。図書館独自にオススメを紹介できる「特集」や独自資料の登録などを駆使、「魅せる」電子図書館に努めている。また購入を前提とした地元出版社との連携が団体（HOPPA）を生み出したり電子書籍化を促したりと、独自性の高い活動を行っている。
市民の間でも認知が進み、実際にも「電子書籍を借りたいので利用者カードを発行して欲しい」という利用者が数多くカウンターに訪れるな
ど、地域の読書普及・図書館利用普及にも影響を与えはじめている。
業界での反響も大きい。東京国際ブックフェアから図書館総合展、全国図書館大会といった大規模なシンポジウムでの講演、電流協による『電子図書館・電子書籍貸出サービス調査報告2014』や文化資源戦略会議による『アーカイブ立国宣言』といった書籍への寄稿を通じてその事例を広く知らしめている。
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障害者差別解消法© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 障害者差別解消法-1＊当該新法がマラケシュ条約と重なることで電子書籍への期待が生じる＊内閣府通達（Web抜粋）
・国連の「障害者の権利に関する条約」の締結に向けた国内法制度の整備の一環として、全ての国民が、障害の有無によって分け隔てられることなく、相互に人格と個性を尊重し合いながら共生する社会の実現に向け、障害を理由とする差別の解消を推進することを目的として、平成25年6月、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」（いわゆる「障害者差別解消法」）が制定されました（施行は一部の附則を除き平成28年4月1日）。
（ http://www8.cao.go.jp/shougai/suishin/sabekai.html ）© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 障害者差別解消法-2＊マラケシュ条約
・盲人、視覚障害者及び読字障害者の出版物へのアクセス促進のためのマラケシュ条約（2013年6月）「Diplomatic Conference to Conclude a Treaty to Facilitate Access to
Published Works by Visually Impaired Persons and Persons with Print
Disabilities」
http://www.wipo.int/about-wipo/ja/offices/japan/news/2013/news̲0036.html＊文化審議会著作権分科会／法制・基本問題小委員会（第2回）
・平成26年10月20日（議事）「視覚障害者等の発行された著作物へのアクセスを促進するためのマラケシュ条約（仮称）への対応等について」
http://www.bunka.go.jp/chosakuken/singikai/houki/h26̲02/gijishidai.html© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 障害者差別解消法-3＊日本図書館協会（※Web抜粋）
・障害者の情報のアクセシビリティーの確保
1. 図書館（公共、学校、大学、国立国会図書館等）に対し、障害により情報入手に困難のある人の利用を保障し、適切なサービスを義務付けてください。図書館は学校はもとより、博物館等社会教育施設や読書推進民間団体、及び障害者情報提供施設などと連携し、障害者への情報提供を進めます。
2. 出版事業者にアクセシブルな電子書籍の出版を義務付けてください。図書館はそれを購入し、障害を持つ利用者に提供します。アクセシブルな電子書籍とは、電子書籍データフォーマットと再生環境（ソフト・ハード）のすべてに配慮がなされていなくてはなりません。現状は障害者が使用できない方式がほとん
どですが、技術的には十分可能といえます。
3. アクセシブルな電子書籍の提供が難しい出版社に対し、図書館などが行う著作権法第37条第3項による障害者用資料の製作を支援するため、テキストデータの提供を義務付けてください。障害者の中にはIT機器を利用できない人もいます。そのような人には図書館等からの資料の提供が求められています。
4. 出版物に限らず、公的機関や民間企業からの文書・個人のウエブページ等も含め、あらゆる情報は、原則それを提供しているところが今できる限りの障害者への情報保障を行うべきことを明記してください。
http://www.jla.or.jp/portals/0/html/lsh/20141225sabekai.html© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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○ 障害者差別解消法-4＊著作権法第37条（視覚障害者等のための複製等）
公表された著作物は、点字により複製することができる。
／2 公表された著作物については、電子計算機を用いて点字を処理する方式により、記録媒体に記録し、又は公衆送信（放送又は有線放送を除き、自動公衆送信の場合にあつては送信可能化を含む。）を行うことができる。
／3 視覚障害者その他視覚による表現の認識に障害のある者（以下この項及び第百二条第四項において「視覚障害者等」という。）の福祉に関する事業を行う者で政令で定めるものは、公表された著作物であつて、視覚によりその表現が認識される方式（視覚及び他の知覚により認識される方式を含む。）により公衆に提供され、又は提示されているもの（当該著作物以外の著作物で、当該著作物において複製されているものその他当該著作物と一体として公衆に提供され、又は提示されているものを含む。以下この項及び同条第四項において「視覚著作物」という。）について、専ら視覚障害者等で当該方式によつては当該視覚著作物を利用することが困難な者の用に供するために必要と認められる限度において、当該視覚著作物に係る文字を音声にすることその他当該視覚障害者等が利用するために必要な方式により、複製し、又は自動公衆送信（送信可能化を含む。）を行うことができる。ただし、当該視覚著作物について、著作権者又はその許諾を得た者若しくは第七十九条の出版権の設定を受けた者若しくはその複製許諾若しくは公衆送信許諾を得た者により、当該方式による公衆への提供又は提示が行われている場合は、この限りでない。

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公共・大学図書館の市場規模© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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顧客数：

1200 自治体 （3200館）
800 大学法人（1800館）
計

2000 顧客（5000館）© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

3030

顧客予算額（※資料費見合い）：

公共図書館

285 億円

大学図書館

200 億円

計500 億円

約© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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＜図書館、これからの話題＞
・電子資料のコレクション形成を考える
・ライセンスの考え方に対する意見表明
・自分たちで電子資料を生み出せる準備（データ制作、予算措置、情報開示）
既に現出しはじめている状況の変化に、どうフィットするか、を利用者は見ている。

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最近はこんなことも…
＊WikipediaTown（伊那市の場合）
https://www.facebook.com/WikipediaTownINAVally＊Romancer（電子書籍制作PF）
https://romancer.voyager.co.jp/
http://www.gunsu.jp/2015/05/new-romancer.html© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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（参考）
・電子出版EXPO講演録
http://dotplace.jp/archives/13492
・TRC-DL（公式サイト）
https://www.trc.co.jp/solution/trcdl.html
・『電子図書館・電子書籍貸出サービス』
http://www.pot.co.jp/books/isbn978-4-7808-0214-6.html© 2014 Dai Nippon Printing Co.,Ltd. All Rights Reserved.

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