統計数理（2015）
第 63 巻 第 1 号 145–161
c 2015 統計数理研究所
［原著論文］

デフォルト企業の正常復帰に関する要因分析と正常復帰確率推定モデル
田上 悠太1,2 ・山下 智志3（受付 2014 年 5 月 15 日；改訂 9 月 23 日；採択 11 月 18 日）

要旨

信用リスク研究は，非デフォルト債権に対するデフォルト確率の研究が中心に行われており，
デフォルト債権の研究は限られている．デフォルト債権の研究においては，正常復帰確率の分析が重要で，本研究ではデフォルト債権の正常復帰確率推定モデルを作成し，正常復帰に影響を与える要因について分析した．2007 年 3 月から 2012 年 3 月までのある地方銀行の法人向け貸付債権に対して，担保情報，保証情報，財務情報，時間情報を説明変数に用いたロジットモ
デルを作成し，正常復帰に影響を与える要因について分析した．また，本研究では Box-Cox 変（YJ 変換）をモデルの説明力向上のために用いた．
換の負の値への拡張である Yeo-Johnson 変換
AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量をもとにモデル評価を行い，モデルの説明変数として，
YJ 変換済みの財務変数，財務評点，時間情報カテゴリー変数などを選択した．また，YJ 変換を施したモデルと施していないモデルを AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量に基づいて比較を行い，YJ 変換によるモデルの説明力の向上を確認した．
キーワード：信用リスク，正常復帰確率，LGD．
1.

はじめに

1.1 正常復帰分析の背景と重要性
これまでの信用リスク研究は正常状態の債権の分析が中心に行われてきた．正常状態の債権とは，債務に対して約束通りの利息の支払いが滞りなく行われている債権を言う．正常状態の債権の分析では，デフォルト確率推定の研究が中心に行われ，ロジットモデル（山下・安道, 2006;
森平・岡崎, 2009），ハザードモデル（Lane et al., 1986; 乾・室町, 2000），ニューラルネットワー（Sung et al., 1999; 白田, 1999），構造モデル（Kijima andクモデル（Atiya, 2001），決定木モデル，誘導モデル（Duﬃe and Singleton, 1999）など様々なモデルが提案さSuzuki, 2001; Merton, 1974）（デフォルトした債権のデフォルト時点の与れている．また，近年はデフォルト時損失率（LGD）
信額のうち生じた損失額の割合を表した数値のこと）の研究も盛んに行われており，線形回帰モ，ロジットモデル（Caselli
デル（Caselli et al., 2008; Citron et al., 2003; Grunert and Weber, 2009）
et al., 2008; 三浦 他, 2010），log-log モデル（Bastos, 2010; Dermine and Neto de Carvalho, 2006），
回帰木モデル（Bellotti and Crook, 2012; 川田・山下, 2012; 森平, 2009; Gürtler and Hibbeln,
1

総合研究大学院大学 複合科学研究科統計科学専攻：〒 190–8562 東京都立川市緑町 10–3
日本学術振興会特別研究員 DC：〒 102–0083 東京都千代田区麹町 5–3–1 麹町ビジネスセンター
3
統計数理研究所：〒 190–8562 東京都立川市緑町 10–3
2

146

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第 1 号 20152011）など様々なモデルが提案されている．一方，デフォルト状態の債権に関しては，一般に公表され利用可能なデータが少ないため研究がほとんど進んでいない．
以下で説明するように，デフォルト状態の債権の分析においては，正常復帰の分析が重要にとはデフォルト状態の債権が，正常状態に戻ることなる．正常復帰（詳細な定義は 2 章で行う）
を言う．本研究で用いたデータでは 968 件の債権がデフォルト状態に陥り，そのうち 144 件が（2）
正常復帰した．デフォルト状態の債権の分析において，正常復帰は，（1）詳細な LGD 分析，
デフォルト状態の債権の現在価値の算出，に必要とされている．それ
銀行の貸出意思決定，（3）
ぞれについて説明する．

（1）詳細な LGD 分析に関して．正常復帰する債権からも損失が生じることがあるが，これまで（Gürtler and Hibbeln,の LGD 研究の中で正常復帰する債権は LGD が小さいことが示されている．実際，本研究で用いたデータにおいては，144 件の正常復帰をし2011; 川田・山下, 2012 等）
た債権の全てが損失を生じていない．このように，より精緻な LGD 研究のために正常復帰の分析が必要とされている．
（2）銀行の貸出意思決定に関して．通常，デフォルト状態の債権は利息を払わないが，正常復帰する場合，今後もその債権から利息収入が期待できる．そのため，正常復帰する可能性が高い債権の債務者に対して追加融資などの経営支援することには合理性がある．このように，銀行の貸付意思決定において，正常復帰の分析は重要である．
（国際（3）デフォルト状態の債権の現在価値の算出に関して．今後強制適用が予定される IAS（国際会計基準の一部で，金融資産，金融負債および非金融商品の売買契約
会計基準）の IAS39
についての認識および測定に関して定めている）では，デフォルト状態の債権の適切な現在価値評価が要求される．債権の適切な現在価値評価のためにはその債権からのキャッシュフローの予測が必要とされる．デフォルト債権のキャッシュフロー予測のためには LGD および利息の予測が必要であり，上述のとおり，LGD および利息の予測のためには，正常復帰の分析が必要となる．
このように，デフォルト状態の債権の分析において正常復帰の分析が必要とされている．
1.2 正常復帰分析に関する先行研究
これまで，正常復帰分析は主に LGD 推定モデルの中で正常復帰確率推定モデルを作成する
ことを通して行われてきた．
状態遷移確率推定モデル（青沼・市川, 2008; 三浦 他,
正常復帰確率を推定したモデルには，（1），（2）デフォルト終了判定モデル（Gürtler and Hibbeln, 2011; 川田・山下, 2012）
，の大きく
2010）
2 種類が存在する．上述の通り（1）
状態遷移推定モデル，（2）デフォルト終了判定モデルは，それぞれ LGD 推定モデルの中で正常復帰確率を推定しているが，以下では LGD 推定モデル全体ではなく，その中で用いられている正常復帰確率推定モデル（また，それに該当する部分）について説明する．
1.2.1 状態遷移確率モデル
完済，（2）正常状態，（3）非吸収デフォルト状態，（4）吸状態遷移確率モデルでは各債権を（1）
収デフォルト状態，の 4 つに分類し，各状態の債権が，次の時点において各状態へ遷移する確率を推定している．それぞれの状態は表 1 のようになっている．（1）完済と（4）吸収デフォルト
状態は銀行との取引終了状態であり，一度到達したら抜け出すことのできない吸収状態となっている．そのため，状態遷移確率過程は吸収マルコフ連鎖となっている．そして，状態遷移確
非吸収デフォルト状態から（1）完済または（2）正常状態への遷移確率が正常復率行列のうち，（3）
帰確率を表している．

デフォルト企業の正常復帰に関する要因分析と正常復帰確率推定モデル147

表 1．銀行内部格付の状態の分類．

状態遷移確率モデルでは，状態遷移確率に斉時性を仮定し，複数年の実績状態遷移数をもとに，遷移確率の平均を状態遷移確率の推定値としている．そのため，（3）非吸収デフォルト状態の全ての債権は全て同一の正常復帰確率を持ち，個別債権に対する LGD 分析，貸出意思決定，
現在価値評価を行うために用いるには，不十分である．
1.2.2 デフォルト終了判定モデル
デフォルト終了とは，債権のデフォルト状態が終了することである．デフォルト状態は，（1）
デフォルト状態のまま取引終了する，のいずれかで終了する．デフォルト終正常復帰する，（2）
了判定モデルは，正常状態の債権がデフォルト状態に陥った場合に，そのデフォルト終了が（1）正常復帰によるものか，デフォルト状態のまま取引終了することなのかを，個別債権の正常状態時点（デフォルト状態に陥る以前）
でのデータを用いて推定している．デフォルト終了判定モ
デルは正常状態の債権の LGD 推定モデルの一部として用いられている．そのため，モデルの説明変数として債権の正常状態時点でのデータを用いている．
Gürtler and Hibbeln（2011）
では，詳細は記述されていないが，債務者の属性データ，担保の属性データ，債権の属性データ，を用いてデフォルト終了確率を推定している．川田・山下（2012）（CRITS 標準スコアは地方銀行から提出された大量のサンプルデータ
では，CRITS 標準スコアに基づき，地方銀行協会と（株）
金融工学研究所が共同で開発した統計的スコアリングモデルのアウトプットで，各債務者を信用力に応じて 1 点から 100 点で評価するスコアである．全国地方銀行協会の全会員銀行に提供されており，会員銀行において債務者の信用力を評価するために広く用いられている（社団法人全国地方銀行協会信用リスク管理高度化支援室, 2005）．モデルの詳細に関しては全国地方銀行協会員以外には非公開となっている．エクスポージャー，担保情報，保証情報を用いて分析を行っており，また，2004 年 9 月期と 2009 年 3 月期において正常復帰確率が高いことが示された．これは条件緩和措置の影響であると指摘している．
デフォルト状態に陥る以前と以後では債権の状態は著しく異なる．そのため，正常状態時点での説明変数を用いているデフォルト終了判定モデルは，デフォルト状態の債権の分析としては十分に機能しない．また，Gürtler and Hibbeln（2011）では用いられている説明変数が言及さでは説明力を有すると考えられる個別債権の財務情報を用いてれておらず，川田・山下（2012）
いないという問題もある．
1.3 本稿の目的
上記のように，先行研究は正常状態でのデフォルト状態の債権の正常復帰の分析としては不十分なことがわかった．
そこで，本研究ではデフォルト状態の債権の個別データ（財務，担保保証，時間情報）を用いて，その債権が次の時点（半年後）に正常復帰する確率をロジットモデルで推定し，正常復帰に与える要因を分析する．
以下では，2 章で本研究で必要になるデフォルト，正常復帰，債務者区分の定義をし，また，本研究で使用したデータについて説明する．3 章で，本研究の分析方法とその分析結果を示す．
そして，4 章でまとめと研究の今後の課題について説明する．

148

2.

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デフォルト・正常復帰の定義と使用データ

ここでは，デフォルトと正常復帰，デフォルト状態と非デフォルト状態を定義する．そのために，まずこれらの定義の基礎となる債務者区分について説明する．続いて，本研究で用いたデータと Yeo-Johnson 変換について説明する．
2.1 債務者区分の定義
債務者区分とは「金融検査マニュアル（預金等受入金融機関に係る検査マニュアル）」の自己査定（別紙 1）（平成 25 年 8 月に改定されたもの．http://www.fsa.go.jp/manual/manualj/で定義される債務者の区分であり，債務者は財務状態などの信用力に
manual yokin/14.pdf）
よって，正常先，要注意先，要管理先，破綻懸念先，実質破綻先，破綻先，の 6 区分のいずれかに区分される．厳密には要管理先は要注意先の中に含まれる区分であるが，本稿では要管理
先を要注意先から独立した一つの区分として扱う．
なお，本研究では各債権は債務者単位で集計されているため，債権と債務者（企業）を同じ意
味で用いることがある．
2.2 デフォルト，正常復帰，デフォルト状態，非デフォルト状態の定義
本研究ではデフォルトと正常復帰を債務者区分の遷移により定義する．日本銀行金融機構局（2005）を参考に，ある債権の債務者である企業の債務者区分が要注意先以上（正常先，要注意先）
から要管理先以下（要管理先，破綻懸念先，実質破綻先，破綻先）に遷移することをデフォルト，
その逆を正常復帰と定義する．正常復帰とは債権の債務者である企業の債務者区分が正常先になることではなく，要注意先以上になることである．なお，今回の分析ではデータの制約，分析の簡素化のために，金融庁告示第十九号（銀行法第十四条の二の規定に基づき，銀行がその保有する資産等に照らし自己資本の充実の状況が適当であるかどうかを判断するための基準）のデ
フォルトの定義は用いなかった．
債務者の債権者区分が要管理先以下の債権をデフォルト状態の債権といい，債務者の債権者区分が要注意先以上の債権を非デフォルト状態の債権という．
2.3 データの概要分析に用いたデータは銀行貸付債権で各債権に対して一つ以上のレコードが記録されている
正常復帰フラグ，（2）顧客番号，（3）債務者区分，（4）
パネルデータである．各レコードには，（1）
基準日，（6）説明変数（担保情報など），が含まれていデフォルト状態，非デフォルト状態，（5）
る．（1）の正常復帰フラグはあるレコードがデフォルト状態にあり，次の基準日に非デフォルト状態になるときに 1 で，それ以外の場合は 0 のフラグである．
表 2 は，分析に用いたデータの例である．
2.4 分析単位と分析対象
本研究では，分析単位を債権単位ではなくレコード単位とする．表 2 は債務者 A のデータであるが，このデータにはレコードが 12 個あり，各レコードを独立な分析仮想単位として扱う．
また，本研究ではデフォルト状態の債権のレコードのみを分析対象とするため，表 2 においては，レコード 3 から 5 と 9 から 12 のみが分析対象となる．
2.5 データの基本情報
本研究で用いたデータは地方銀行の法人向け貸付債権データで，データは 2007 年 3 月から

デフォルト企業の正常復帰に関する要因分析と正常復帰確率推定モデル149

表 2．分析データの例．

2012 年 3 月までの半年ごとに記録されている．
分析に用いたデフォルト状態の債権のレコード数は 3312 で，デフォルト発生件数は 968，正（データの最終時点）
常復帰件数は 144 である．なお，分析に用いたデータには 2012 年 9 月時点
でデフォルト状態の債権も含まれている．これらの債権は 2012 年 9 月以降に正常復帰する可能性がある．そのため，実際には 968 件発生したデフォルトに対して，正常復帰件数は 144 件以上である．
説明変数として，担保情報，保証情報，財務情報を用いた．また，データの基準日情報（デー
タが記録された基準日のこと），デフォルトからの経過時間情報をカテゴリカル変数として用いた．説明変数の一覧を表 3 に掲載した．さらに以下で説明する Yeo-Johnson 変換をそれぞれの変数に施した変数も説明変数として使用した．
2.6 Yeo-Johnson 変換（2000）により導入された Yeo本稿では，モデルの説明力の向上のために Yeo and Johnson（以下，YJ 変換と呼ぶ）
を用いた．
Johnson 変換
YJ 変換は式（2.1）
で定義される．
⎧⎪{(x + 1)λ − 1}/λ(x ≥ 0, λ = 0)⎪⎪⎪⎪⎨log (x + 1)
(x ≥ 0, λ = 0)
(2.1)
ψ(λ, x) =2−λ⎪⎪− 1}/(2 − λ) (x < 0, λ = 2)−{(x + 1)⎪⎪⎪⎩− log (−x + 1)
(x < 0, λ = 2)

ただし，λ ∈ R．
YJ 変換は式（2.2）
で定義される Box-Cox 変換を負の値（本研究で用いた説明変数では，売上に拡張
総利益/資産合計，経常利益/資産合計，営業利益/資産合計などの変数が負の値を取る）
した変換である．x が正の時には (x + 1) の Box-Cox 変換と同等になり，x が負の時には λ が(2 − λ) の (−x + 1) の Box-Cox 変換と同等になる．
⎧⎨ 1 (xλ − 1) (λ = 0)
BoxCox(x) = λ(2.2)⎩log (x)(λ = 0)
また，YJ 変換は式（2.3）
で定義される neglog 変換の拡張でもある．x が正の時には neglog 変

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表 3．説明変数の一覧．

換と λ = 0 の YJ 変換は同等で，x が負の時には neglog 変換と λ = 2 の YJ 変換は同等になる．
⎧⎨log (x + 1)
(x ≥ 0)(2.3)
neglog(x) =⎩− log (−x + 1) (x < 0)

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151

本研究では，説明変数の説明力を向上させるために，YJ 変換を施していない説明変数に加えて YJ 変換を施した変数も説明変数として分析に用いた．YJ 変換を施すことで，データの分布の歪みを補正し，異常値を丸め込むことでモデルの説明力の向上が期待できる．YJ 変換の λ はYeo and Johnson（2000）
に従って，変換後変数 Ψ(λ, x) が正規分布に従っていると仮定し，式（ならびに平均 μ と標準偏差 σ ）を用いた．
（2.4）の対数尤度が最大になる λ
n
1
1 
n
ln (λ, μ, σ|x) = − log (2π) − log (σ 2 ) − 2Ψ(λ, xi ) − μ2222σ i=1(2.4)+(λ − 1)nsign(xi ) log(|xi | + 1)

i=1

ただし，sign(x) は，x ≥ 0 の時 1，x < 0 の時 1 となる関数とする．
なお，本研究は YJ 変換を財務変数に対して適用した最初の例であるが，本研究以外の YJ 変
，Wang et al.（2009），Wang and Robertson（2011）など
換の適用例として，Schwalm et al.（2006）
がある．これらのいずれの研究においても本研究と同様に YJ 変換を変数の分布を正規分布に近づけるために用いている．実際に財務変数に対して YJ 変換を適用した際の λ の値の結果を表 4 にまとめた．なお，表 4 の λ が空欄になっている変数はフラグ変数，または，カテゴリー変数であり，これらの変数には YJ 変換は適用していない．
3.

分析結果

3.1 正常復帰確率推定モデル
正常復帰確率推定モデルには，以下の式（3.1）のロジットモデルを用いた．係数の推定には最尤法を用いた．
1
1 + exp(Z)

βi xi
Z =α+
P =

(3.1)

i

式（3.1）において，P は推定正常復帰確率，xi はモデルに用いる説明変数，α，βi はデータから推定される係数である．
モデル選択は，AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量，z 値を用いて行った．AIC は絶対的な基準がない，また，以下で説明するが，AUC は順序性の指標であり正常復帰確率の水準を評価できない，Hosmer-Lemeshow 統計量はモデルの適合度指標であるがその値に絶対的な基準がない，さらに，z 値は各説明変数に対する指標でありモデル全体の評価ができない，などの欠点を持っている．そのため，いずれか一つの指標のみを基準にモデル選択を行うことは妥当ではない．そこで，本研究ではこれらの 4 つの指標を総合的に用いてモデル選択を行った．以下
で AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量について説明する．
3.2 AUC の定義
AUC は正常復帰レコードの集合を SR ，非正常復帰レコードの集合を SNR ，正常復帰レコー
ド数を NR ，非正常復帰レコード数を NNR ，Pi をレコード i の推定正常復帰確率とし，I(·) をヘビサイド関数（I(x) に対して，x > 0 の時 1 をとり，それ以外の時は 0 を取る関数）とする時，
 
1
(3.2)
AU C =
I(Pi − Pj )NR NNR i∈S j∈S
R

NR

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表 4．YJ 変換の λ．

で定義される．SR ，SNR それぞれからランダムに抽出したレコードの推定正常復帰確率を比べた時，SR から抽出されたレコードの推定正常復帰確率が SNR から抽出されたレコードの推定
正常復帰確率より高い確率を示している．
AUC は順序性に関する指標である（山下・三浦, 2011）．式（3.2）から分かるように，AUC は
推定正常復帰確率 P のアフィン変換に関して不変であり，推定正常復帰確率 P の水準には依存
せず，任意の Pi ，Pj の大小関係，順序関係のみ依存して算出される．
なお，AUC と同等の概念として AR 値が存在する．両者は数学的には式（3.3）の様な等式が成り立っており，金融実務におけるモデル評価に用いられる指標である．
(3.3)

AR 値 = 2AU C − 1

デフォルト企業の正常復帰に関する要因分析と正常復帰確率推定モデル

153

3.3 Hosmser-Lemeshow 統計量の定義
次に，Hosmer-Lemeshow 統計量について定義する．
Hosmer-Lemeshow 検定は，Pearson の適合度検定の拡張の一種であり，観測された頻度分布がモデルによる理論分布と同じかどうかの検定である．推定正常復帰確率をもとにデータを適（Hosmer and Lemeshow, 1989）．本稿でも 10 とした）
当なグループ（通常グループ数は 10 であるに分け，各グループの期待正常復帰件数（各グループに属するデータの推定正常復帰確率の和）と実績正常復帰件数を比べることで，モデルの適合度検定を行う．
Hosmer-Lemeshow 検定の統計量は式（3.4）の HL で定義される．G をグループ数，Og をグ
ループ g の実績正常復帰件数，N を全レコード数，Ng をグループ g に属すレコード数，πg をグループ g の平均推定正常復帰確率とする時，グループは，以下のように作る．まず，レコー
ドを推定正常復帰確率が小さいものから順に並べ，一番小さいものから N/G 番目までのレコードをグループ 1 に，(N/G) + 1 番目から 2N/G 番目までのレコードをグループ 2 に入れる．以下同様にグループを作っていく．
(3.4)

HL =

G

(Og − Ng πg )2g=1

Ng πg (1 − πg )式（3.4）の分子は各グループの実績正常復帰件数とモデルの期待正常復帰件数の差の二乗で，分母は各グループの期待正常復帰件数の分散である．分母の期待正常復帰件数の分散によって，分子の各グループの実績正常復帰件数とモデルの期待正常復帰件数の差の二乗を標準化している．
Hosmer-Lemeshow 検定の統計量はモデルが真のモデルであるとき，自由度 G − 2 の χ2 分布に従うことがシミュレーションにより示されており（Hosmer and Lemeshow, 1980），この性質をもとに Pearson の適合度検定と同様に観測された頻度分布がモデルによる理論分布と同じかどうかを検定する．
（Og ）とモデルによる期待正式（3.4）から分かるように，各グループにおける実績正常復帰件数の差が小さいほど統計量 HL が小さくなる．そこで，本研究ではこの性質を
常復帰件数（Ng πg ）利用し，Hosmer-Lemeshow 統計量をモデルの評価指標として用いる．
表 5，6 にデータセット 1 のインサンプルとアウトオブサンプルの Hosmer-Lemeshow 統計量の算出例をまとめた．表 5 のデータセット 1 のインサンプルでは，推定正常復帰確率（Pi ）が高が多い．また，各グループの期待正常復帰件数（Ng πg ）いグループほど実績正常復帰件数（Og ）が比較的近い値をとっており，それぞれの合計はほぼ等しい．表 6 のと実績正常復帰件数（Og ）表 5．データセット 1 のインサンプル Hosmer-Lemeshow 統計量の算出例．

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表 6．データセット 1 のアウトサンプル Hosmer-Lemeshow 統計量の算出例．

表 7．データセット 1 の推定結果．

データセット 1 のアウトオブサンプルでは，グループ 9 の期待正常復帰件数（Ng πg ）と観測正常
復帰件数（Og ）に大きな差があるが，他のグループに関しては大きな差はなく，それぞれの合計
も比較的近い値をとっている．
3.4 回帰係数の推定結果
2010 年 9 月，2011 年 3 月，2011 年 9 月を境に，それぞれの時点以前のデータをインサンプル（学習データ）とし，それ以降のデータをアウトオブサンプル（検証データ）とする，3 つのデー
タセット（それぞれデータセット 1，2，3 とする）に関して正常復帰確率推定モデルを作成した．
データセット 1，2，3 による回帰係数の推定結果をそれぞれ表 7，8，9 に示した．なお，表 7，
8，9 の「YJ」は YJ 変換済みの変数であることを意味する．また，AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow
統計量は，それぞれ表 10 のようになった．
AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量，z 値を総合的に用いてモデル評価を行い，説明変数

デフォルト企業の正常復帰に関する要因分析と正常復帰確率推定モデル

155

表 8．データセット 2 の推定結果．

表 9．データセット 3 の推定結果．

として毀損の有無フラグ変数（デフォルト発生時点からデータの基準日時点までに毀損が生じて，YJ 資産合計土地比率，YJ 受取手形/いる場合は 1，そうでない場合には 0 になるフラグ変数）
与信額，YJ 担保余力評点（0 点から 15 点の 5 段階の点数で担保余力を評価する指標．分析銀行
独自の指標），YJ 期末役員従業員数，売上高，資金利益額評点（3 点から 15 点の 5 段階の点数で利益を評価する指標．担保余力評点と同じく分析銀行独自の指標），CRITS 標準スコア，基準日カテゴリー変数を選択した．

156

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表 10．各データセットにおける AUC と Hosmer-Lemeshow 検定の p 値．

図 1．実績正常復帰確率．

なお，基準日カテゴリー変数に関しては，係数の合計が 0 になるように制約をかけて推定した．そして，アウトオブサンプルにおいてモデルをフィッティングさせる際には，基準日カテ
ゴリー変数以外の説明変数の係数に関しては，インサンプルにおける推定係数を用い，基準日
カテゴリー変数に関しては係数を 0 とした．
表 7，8，9 から毀損が生じている債権は正常復帰しにくく，また，YJ 変換済みの資産合計土地比率，YJ 変換済みの受け取り手形/与信額，YJ 変換済み期末役員従業員数，資金利益評点，
CRITS 標準スコアそれぞれが高いほど正常復帰しやすく，さらに，YJ 変換済み担保余力評点
売上高それぞれが高いほど正常復帰しにくいことが分かる．
また，時間情報に関しては，デフォルトからの経過時間は p 値が非常に大きかったため説明
変数として選ばなかったが，基準日カテゴリー変数には p 値が非常に小さいカテゴリーがあり，
AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量，z 値を鑑みてモデルの説明変数として選択した．表 7，
8，9 から分かるように，2008 年 9 月変数の p 値が他の基準日に比べて特に小さいことが分かる．
にあるように条件緩和措置の影響であると考えられる．なお，本研
これは，川田・山下（2012）
究では次の時点（半年後）の正常復帰を説明するモデルを作成しているため，2008 年 9 月変数は2009 年 3 月の正常復帰の予測に用いられる変数である．図 1 からも，2009 年 3 月の実績正常復帰確率が高いことがわかる．また，2008 年 9 月以外に関しても有効な基準日が確認された．以上から，政策やマクロ経済の状態が正常復帰に影響を与えることが確認された．

デフォルト企業の正常復帰に関する要因分析と正常復帰確率推定モデル

157

3.5 YJ 変換による説明力の向上
YJ 変換の効果を検証するために，各データセットにおいて，提案モデル（「YJ 変換ありモデル」と呼ぶ）と提案モデルにおいて YJ 変換を施している変数の代わりに YJ 変換を施していな
い変数を用いてパラメータ推定を行ったモデル（「YJ 変換なしモデル」と呼ぶ）を，AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量に基づいて比較し，YJ 変換による説明力の向上について分析した．
AIC に関しての比較結果を検討する．表 11 に YJ 変換ありモデルの AIC，YJ 変換なしモデ
ルの AIC，YJ 変換ありモデルと YJ 変換なしモデルによる AIC をまとめた．表 11 から分かる
ように，YJ 変換ありモデルのほうが AIC が小さく，モデルの説明力が向上することが分かる．
AUC に関しての比較結果を検討する．表 12 に YJ 変換ありモデルの AUC，YJ 変換なしモデ
ルの AUC，YJ 変換ありモデルと YJ 変換なしモデルによる AUC の上側 DeLong 検定（DeLong
による p 値をまとめた．表 12 から分かるように，全てのデータセットのインサン
et al., 1988）
プル，アウトオブサンプルにおいて YJ 変換ありモデルの AUC は YJ 変換なし済みモデルに比べて高い．また，DeLong 検定の p 値も小さく，YJ 変換ありモデルは YJ 変換なしモデルに比べて AUC が統計的に有意に高いことが確認された．以上から，AUC に関して YJ 変換ありモデルの YJ 変換なしモデルに対する優位性が確認された．
Hosmer-Lemeshow 検定に関して比較結果を検討する．表 13 に YJ 変換モデル，YJ 変換なし
モデルの Hosmer-Lemeshow 統計量をまとめた．表 13 から分かるように，データセット 2 のイ
ンサンプルを除いた全てのケースにおいて，YJ 変換モデルの方が Hosmer-Lemeshow 統計量が

表 11．YJ 変換ありモデルと YJ 変換なしモデルの AIC の比較．

表 12．YJ 変換ありモデルと YJ 変換なしモデルの AUC の比較．

表 13．YJ 変換ありモデルと YJ 変換なしモデルの Hosmer-Lemeshow 統計量の比較．

統計数理

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第 63 巻

第 1 号 2015

小さい．以上から，Hosmer-Lemeshow 検定に関しても YJ 変換ありモデルの YJ 変換なしモデルに対する優位性が確認された．
以上のように，AIC，AUC，Hosmer-Lemeshow 統計量の結果の比較により，YJ 変換ありモデルの YJ 変換なしモデルに対する優位性が確認され，YJ 変換によりモデルの説明力が向上す
ることが分かる．
4.

まとめと今後の課題

4.1 まとめ2007 年 3 月から 2012 年 3 月までのある地方銀行の法人向け貸付債権に対して，担保情報，保証情報，財務情報，時間情報を用いたロジットモデルで，デフォルト状態の債権の正常復帰確率推定モデルを作成し，正常復帰に影響を与える要因について分析した．その結果，毀損が生じている債権は正常復帰しにくく，また，YJ 変換済みの資産合計土地比率，YJ 変換済みの受
け取り手形/与信額，YJ 変換済み期末役員従業員数，資金利益評点，CRITS 標準スコアそれぞれが高いほど正常復帰しやすく，さらに，YJ 変換済み担保余力評点売上高それぞれが高いほど正常復帰しにくいことがわかった．さらに，説明変数に YJ 変換を施すことによって，モデルの説明力が向上することが確認された．
4.2 今後の課題
4.2.1 モデルの精度向上のための課題
さらにモデルの予測精度を向上させるためには，（1）基準日カテゴリー変数でなく，マクロ経
各企業の各レコードを独立に分析するのではなく，生存データ
済変数をモデルに組み込む，（2）
解析などの手法を用いてレコードの時系列変化情報を用いて分析を行う，（3）さらなる説明変数の変換，合成などを試みるなどの工夫が必要である．
4.2.2 推定方法に関する課題
また，本研究ではモデルの推定に最尤法を用いたが，モデルの利用目的によって最尤法以外，Hosmer-Lemeshow 統の方法を検討する必要がある．モーメント法，AUC（Miura et al., 2010）
計量を最適化する推定方法などが考えられる．
4.2.3 モデルの利用に関する課題
1.1 節で説明したように，デフォルト状態の債権の分析は，（1）詳細な LGD 分析，（2）銀行のデフォルト状態の債権の現在価値の算出，に必要とされている．
貸出意思決定，（3）（1）詳細な LGD 分析に関して．本研究で正常復帰に影響を与える要因が判明した．そこで，これらの要因を LGD 分析に応用する方法を考える必要がある．
（2）銀行の貸出意思決定に関して．本研究で正常復帰しやすい債権の特徴がわかったが，実際にどのような貸出意思決定をすべきかに関しては研究を行わなかった．そこで，実際の貸出意
思決定において，どういった意思決定を行うべきなのかを検討する必要がある．
（3）デフォルト状態の債権の現在価値の算出に関して．1.1 節で説明したように，今後強制適（国際会計基準）の IAS39 では，デフォルト状態の債権の適切な現在価値評用が予定される IAS
価が要求され，デフォルト状態の債権の適切な現在価値評価のためには正常復帰確率の推定が必要である．本研究では次の時点（半年後）までの正常復帰確率を推定するモデルを開発したが，より精緻なデフォルト状態の債権の評価に用いるためには，割引を考慮した復帰までの時間を組み込んだ正常復帰確率推定モデルの開発が必要となる．これも今後の課題とする．

デフォルト企業の正常復帰に関する要因分析と正常復帰確率推定モデル

参

考

文

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Proceedings of the Institute of Statistical Mathematics Vol. 63, No. 1, 145–161 (2015)

161

Probability of Recovery from Default Loan to Performing Loan
Yuta Tanoue1,2 and Satoshi Yamashita3
1 Department of Statistical Science, School of Multidisciplinary Sciences,

The Graduate University for Advanced Studies

2 Research Fellow of Japan Society for the Promotion of Science
3 The Institute of Statistical Mathematics

We made a model which estimates the probability of recovery of a default company,
and analyse processes of recovery. We use corporate loan data of a regional bank whichwere recorded every half year from September 2007 to March 2012. Borrower characteristics, financial characteristics, and time period categorical variables are used as explanatory
variables in the model choice. We propose Yeo-Johnson (YJ) transformation for explanatory variables, which is an expansion of the Box-Cox transformation to negative values.
After the model choice, we advance a logistic regression in the model with some YJ transformed borrower characteristic, borrower characteristic, time period categorical variables
and so on. We choose these variables by comparing model fitness using AIC, AUC andHosmer-Lemeshow test statistics. We thus confirmed that YJ transformation improvesmodel estimating performance.

Key words: Credit risk, probability of recovery, LGD.