＜資料４＞

令和 6(2024)年度
玉川大学教職大学院履修の手引き

玉川大学教職大学院

＜資料４＞
１．玉川大学教職大学院の概要
玉川大学教職大学院の正式の名称は玉川大学大学院教育学研究科教職専攻といいます。平成 19 年
12 月 3 日に文部科学省の認可を受け、平成 20 年 4 月に発足しました。課程名は専門職学位課程で、修了すると「教職修士（専門職）」の学位を取得できます。標準の修業年限は 2 年です。取得を希望する専修免許状の学校種・教科種の二種免許を所有している場合には原則として 3 年、教員免許を所有していない場合は原則として 4 年の学修が必要となります。
また、小学校・中学校・高等学校での教職経験が概ね 10 年以上であり、本教職大学院の入学者受け入れ方針に合った場合には、後に述べる教職専門実習 10 単位分の免除をすることができ、１年で課程を修了することも可能です。
【表１】玉川大学教職大学院の概要
設置形態

教育学研究科に専攻として設置

専攻名

教職専攻

課程名

専門職学位課程

学位名

教職修士（専門職）

標準修業年限2 年 （短期、長期履修制度あり）

修了に必要な単位数

46 単位

開設時期

平成 20 年 4 月 1 日

入学定員20 人（現職教員、学部新卒者、社会人）

取得可能資格小学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状

２．教育課程（１）教育課程の概要
学校現場における多様で複雑な課題を克服し、教育活動を創造的に展開できる高い見識と実践的指導力を身に付けさせるため、理論と実践の往還を強く意識した体系的な教育課程を編成しています。具体的には（１）「基本科目群」、（２）「発展科目群」、（３）「総合科目群」（４）「学校における実習」の４群が設けられています。教育課程表を【表２】に示します。

（２）授業方法
高度な専門性を備えた実践的指導力を育成するため、従来とは異なる多様な形態で授業を行います。授業は、通常の講義形式のほか、グループ討議、ワークショップ、事例研究、シミュレーション、模擬授業、ロールプレイング、プレゼンテーション、フィールドワーク（学校現場等での現地調査）等、多様な形態を採用し、理論と実践の往還を重視した教育を展開します。

1

＜資料４＞【表２】教職大学院の教育課程表※◆「教職専門実習 A」10 単位、もしくは◇「教職専門実習 B」2 単位および、◇「教職専門実習 C」8 単位の合計 10 単位を修得すること。

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＜資料４＞（３）基本科目群「基本科目群」とは、文部科学省から示された 5 つの領域に関する科目です。
開設されている 10 科目（各 2 単位で合計 20 単位）はすべて必修科目です。5 つの領域とは、次の通りです。
①「教育課程の編成及び実施に関する領域」②「教科等の実践的な指導方法に関する領域」③「生徒指導及び教育相談に関する領域」④「学級経営及び学校経営に関する領域」⑤「学校教育と教員の在り方に関する領域」
５領域の開設科目は、次の通りです。
【表３】 基本科目群の５領域と開設科目
５つの領域

科目名

単位数

教育課程の編成及び実施に関する領域

教育課程編成の研究と実践

2②

教科等の実践的な指導方法に関する領域

授業デザインの研究と実践
教科教育の研究と実践
教科授業技術の研究と実践

222③

生徒指導及び教育相談に 関する領域

生徒指導と特別活動の実践と課題
教育相談と特別支援教育の実践と課題

22④

学級経営及び学校経営に 関する領域

学級経営の実践と課題
学校経営の研究と実践

2
2⑤

学校教育と教員の在り方 に関する領域

学校の社会的役割と教員の服務
教員の在り方と資質の向上

2
2

①

計

20

各科目の具体的な内容については、シラバスを参照してください。

5 領域の到達目標は、次の通りです。
〈１〉教育課程の編成及び実施に関する領域①開設科目：教育課程編成の研究と実践②扱う内容
・教育課程編成の意味、個に応じた教育課程、教育課程の評価と改善
・学習指導要領の歴史的変遷、学習指導要領の構成
・学校でのカリキュラム編成
・カリキュラムマネジメントの研究と実務・教科・総合的な学習の時間等の指導計画の作成と改善③一般目標
・教育課程編成の意味、学習指導要領の歴史的変遷と特徴を概観し、実際の学校のカリキュラム編成について理解する。
・カリキュラムマネジメントの考え方を理解し、実務能力を身に付け、学校における教育課程を編成することができる。
・教科、総合的な学習の時間等のカリキュラムマネジメントの理論と実践能力を身に付け、学校における教科指導計画の課題を分析し、改善方策を探究することができる。
④到達目標
・教育課程の編成の原理を理解する。
・カリキュラムマネジメントの考え方及び能力を身に付ける。
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＜資料４＞
・教育課程を編成することができる。
・学習指導要領の教科構成と理念を理解する。
⑤対象とする課題
・学習指導要領を踏まえ、各学校に則した教育課程編成をどのように行うか。
・教育課程の評価と改善をどのように実施するか。
・教科、総合的な学習の時間等をどのように企画・立案し、実施するか。
〈２〉教科等の実践的な指導方法に関する領域①開設科目：授業デザインの研究と実践
教科教育の研究と実践
教科授業技術の研究と実践②扱う内容
・授業のシステム化（目標の明確化、課題分析）
・教材研究・教材開発を踏まえた学習指導案の作成
・探究学習の設計
・評価の工夫
・授業研究の方法や進め方
・指導方法と指導技術、授業力の向上
・学習状況の把握③一般目標
・学習指導案をデザインするプロセスである、目標の明確化、課題分析、教材の研究、授業評価の工夫の各段階について理解する。
・授業の改善という視点に立った、評価に裏付けられた指導案を作成する技術を身に付ける。
・教科指導の意義を理解し、教科指導における指導計画・指導技術・指導評価についての理論的実践力を身に付ける。
・授業力を向上させるための授業研究や研修の在り方を理解する。
・教科等の指導計画を作成し、その内容の課題や改善点について指導・助言ができる。
④到達目標
・授業のシステム化を理解した上で、指導案を作成することができる。
・目標の明確化を行うことができる。
・課題分析ができる。
・学習指導案を適切に作成し、また他の教員に指導・助言できる。
・課題に対する学習者のつまずきを把握し、新しい教材を開発することができる。
・指導技術に対応した指導案を作成できる。
・指導技術を客観的に分析する視点を持つことができ、それらの視点を通して実際の指導技能を身に付ける。
・教科の指導計画を作成できる。
・教科の指導計画作成においてのカリキュラムコーディネーターとしての力量を身に付ける。
⑤対象とする課題
・各教科の指導における課題にはどのようなものがあるのか。また、その課題を解決するためにはどのようにしたらよいのか。
・指導案を作成するプロセスである目標の明確化、課題分析、教材の研究、授業評価の工夫をどのように行うか。
・児童・生徒の学習状況をどのように把握し、評価し、そして学力を保障していけばよいか。
・児童・生徒の学習活動を活発化させ、学力を保障するためには、どのような指導方法・指導技術が必要か。

4

＜資料４＞〈３〉生徒指導及び教育相談に関する領域①開設科目：生徒指導と特別活動の実践と課題
教育相談と特別支援教育の実践と課題②扱う内容
・生徒指導の意義と課題、生徒指導の実際、生徒指導の改善点
・教育相談の技法、児童のニーズの把握
・児童への接し方、保護者への対応
・教員同士の連携、外部機関との連携
・特別活動の役割と課題、特別活動の特質と改善
・進路指導・キャリア教育の現状と改善
・特別な支援の必要な児童に対する支援計画・体制③一般目標
・生徒指導の本質を理解し、日常的な指導にあたっての実践能力や問題行動等に応じた対応能力を身に付けるとともに、特別活動及びキャリア教育の内容と方法を正しく理解し、適切な指導ができる能力を高めることができる。
・教育相談の進め方や教員同士、保護者、外部機関との連携について理解を深め、相談体制を構築したり、相談技能を高めたりすることができる。
・通常の学級に在籍する特別な支援を必要とする児童・生徒に適切な対応ができる。
④到達目標
・学校・学級における生徒指導、特別活動、キャリア教育を有効に展開するために必要な理論や方法等についての基礎的な能力を身に付ける。
・学校における生徒指導や特別活動等の実践の推進役として担当することができる。
・児童・生徒一人ひとりの実態や教育ニーズを把握し、適切な教育相談が行える。
・ＬＤなど特別支援教育の対象となる障害をより専門的に理解し、児童・生徒一人ひとりの持つ課題解決への教育活動ができる。
⑤対象とする課題
・児童・生徒の多様な問題行動の原因は何か、その対処方法をどのように考えるか。
・児童・生徒が抱える内面的な課題を把握し、サポートする体制をどのように構築するか。
・生徒指導・教育相談において、保護者との連携、地域社会や関係団体との連携はどのようにあるべきか。
・小・中学校におけるキャリア教育をどのように実践していくか。
・特別活動を有効に進めるための方策をどのように考えるか。
・特別な支援を必要としている児童・生徒に、どのような支援や指導を行ったらよいのか。
〈４〉学級経営及び学校経営に関する領域①開設科目：学級経営の実践と課題
学校経営の研究と実践②扱う内容
・学級経営の本質と実際、学級組織の設計・自尊感情を育てる学級経営・学級指導
・学年経営と学級経営
・保護者との連携・学校を取り巻く諸条件
・教育行政の役割と機能
・学校の自律性と学校の役割、危機管理と学校経営
・学校事例研究、学校経営サイクル③一般目標
・学級経営の目的・内容・方法等を理論的に整理し、学級経営上必要な実務について理解する。
・学級組織の設計や学級での指導、児童のトラブルや保護者からの苦情など学校現場で発生することが多い諸課題についての対応等を適切に行うことができる。
・学校を取り巻く諸条件、学校の自律性と学校の役割、学校組織や危機管理の在り方、教5

＜資料４＞
職員の人材育成について理解し、学校組織マネジメント能力の向上を図ることができる。
・教育委員会や地方自治体等教育行政の役割と機能について理解を深め、積極的に連携を図ることができる。
④到達目標
・児童・生徒に対して充実した学校生活を保障する学校及び学級経営に関する知識の修得と、その課題を分析、解決できる力量を身に付ける。
・学級経営案を作成し、その実現のための方策を具体的に示すことができる。
・児童・生徒のトラブルや保護者からの苦情など、学校現場で発生することが多い諸問題について適切な対応ができる。
・学校組織の見直し、教職員の人材育成、危機管理対応に関する方策を立案することができる。
・教職員が学校をマネジメントするためになすべき課題を明確に意識し、実践活動に取り組むことができる。
⑤対象とする課題
・学級内の児童・生徒の関係づくりをどのように行うのか。
・児童・生徒を指導する組織としての学年・学級をどのように経営するか。
・保護者からの苦情にどのように対処するか。
・教育行政との連携をどのように図るか。
・学校経営に関わる諸課題をどのように解決していくか。
・学校の安全、児童の安全をどのように保証していくか。
〈５〉学校教育と教員の在り方に関する領域①開設科目：学校の社会的役割と教員の服務
教員の在り方と資質の向上②扱う内容
・学校教育の使命、学校教育の改革・義務教育の構造改革
・学校組織改革・教職員の服務・学校事故と責任・教職観と教師観、教職の専門性、これからの教員の在り方
・資質能力の課題とその克服・教員研修のプログラム、教員のコミュニケーションスキル
③一般目標
・学校教育の使命や役割、これから求められる学校や教員の課題を理解し、学校や教員・児童等の実態を踏まえた解決策を提案し、実践することができる。
・教員の服務の在り方について、法令や事例等に基づいて理解し、他の教員に助言できる。
・教員に求められるコミュニケーション能力について理解し、他者と適切なコミュニケーションが図れる力量を向上させるとともに、他の教員をリードして改善に資することができる。
・教職観と教師観について確認し、教員の在り方を多面的に考察し、教員に求められる専門性と自らの課題を明らかにするとともに、資質能力の向上のためのキャリアプランを作成することができる。
④到達目標
・学校教育の使命と責任、教員の在り方と役割を理解し、それに必要な資質能力を身に付ける。
・国内外の教育改革についての知見を深め、その動向を把握すると同時に、今後の学校教育の在り方を効果的に構想し、実践できる。
・教員の服務上の具体的な課題や改善点を理解し、学校危機管理の予防力及び解決力を修得する。
・教員として求められる職務と専門性について理解する。
・教員としての自己の課題を考察するとともに、研修計画を含む資質向上へのキャリアプ6

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ランを作成することができる。
・教員に必要なコミュニケーションスキルについて理解するとともに、その能力の向上を図り、実践で活かすことができる。
⑤対象とする課題
・学校教育の使命及び役割は何か、そして今後、学校をどのように改革していくか。
・社会的役割を担う教員の服務の在り方をどのように考えるか。
・これからの教員の在り方、そして資質向上を目的とする教員研修の方法等をどのように構築していくか。
・教員に求められるコミュニケーションスキルをいかに向上させることができるか。

（４）発展科目群「発展科目群」は、「基本科目群」の学習を土台に、個々の課題や関心に合わせて発展的に科目履修ができるようになっています。玉川大学教職大学院では、多様な科目を開設しています。基本科目群の領域との関係は、表４のとおりです。科目の詳細な内容は、シラバスを参照してください。
【表４】発展科目群と基本科目群の５領域との関係
基

本

科

目

群

①教育課程の ②教科等の実 ③生徒指導及 ④学級経営及 ⑤学校教育と編成及び実施 践的な指導方 び教育相談に び学校経営に 教員の在り方に関する領域

法に関する領 関する領域

関する領域

に関する領域

○
○
○
○

○
○
○
○

域

公教育と学校組織（２）
学校評価と学校づくり（２）
学校経営と教育行財政（２）
教育法規の理論と実践（２）
教育課程経営の理論と実践（２）
教材開発と授業実践（２）コンピュータと教育（２）
教科学習の研究と実践（２）国語科学習ﾃﾞｻﾞｲﾝ研究（2）
算数･数学科学習ﾃﾞｻﾞｲﾝ研究（2）理科学習ﾃﾞｻﾞｲﾝ研究（2）社会科学習ﾃﾞｻﾞｲﾝ研究（2）発
外国語活動･英語科学習ﾃﾞｻﾞｲﾝ研究（2）展
児童英語の実践（２）科
授業技術の研究と実践 （２）目特別支援教育の理論と教育（２）群
教育相談の理論と実践（２）
発達障害の理論と課題（２）特別支援教育の現状と課題（２）○○○○○○○○○○○○
○
○
○

○
○
○
○
○
○
○

○
○

○
○
○
○
○

特別支援教育と医療（２）学校カウンセリングの技法（２）
道徳授業の研究と実践（２）
心の教育と道徳教育（２）
心の教育実践研究（２）
脳科学と教育（２）
生徒指導の理論と実践（２）ﾌｧｼﾘﾃｰﾀｰとしての教師の技術と実践Ａ（２）ﾌｧｼﾘﾃｰﾀｰとしての教師の技術と実践Ｂ（２）

○
○
○
○
○○
○

○○
○
○○○○〇〇（ ）内は単位数7○○

＜資料４＞（５）総合科目群
基本科目群や発展科目群の様々な科目で学習した知識と学校における実習により得られた経験を基盤として、学生が各自の興味関心に即して研究を行い、まとめるための科目として『学校課題研究』（3単位）を開設しています。「学校課題研究」は、修了予定年次に履修することとなっています。
『学校課題研究』では、担当教員の指導のもと、自己の課題解決を目的として学校現場における調査等を行い、研究を進め、「報告書」（20、000 字程度で論述する報告書）を作成します。
また、令和 6 年度からは、玉川の特徴ある教育課程や教育資源について学ぶための『全人教育の理論と実践』（1 単位）を開設しました。

（６）学校における実習「学校における実習」は、基本科目群や発展科目群において履修した理論を学校において検証するとともに、臨床研究の拡充を目的として行います。教職大学院では設置基準により、10 単位以上の実習を行うことになっています。修了に必要とされる 45 単位以上の中で、10 単位以上が求められている訳ですから、如何に学校における実習が重視されているのかが理解できるでしょう。
玉川大学教職大学院での実習は、学部段階における実習を踏まえ、基本科目群の 5 領域について実践力を高めることを目指します。学部新卒学生は、新人の教員として期待される学習指導及び生徒指導を中心として、実際に教員に何が必要なのかを体験を通じて理解すると共に、各自の課題を明確にすることを目的とします。
現職教員学生（2 年の課程）は、これまでの自分の経験を踏まえ、将来学校の中核人材として必要な能力の獲得を目指します。自分の得意な領域における能力を伸ばすとともに、これまで十分な経験を積めなかった領域における能力を獲得することを目指します。
現職教員学生（短期履修の課程）にとっては、概ね教職 10 年程度によって教員に獲得されていると考えられる能力を習得することを目指します。それに加えて、学校全体を考え、組織の一員として行動していくよう、将来のスクールリーダーとして必要な能力の獲得を目指します。
このように、基本となる 5 領域の能力を獲得するとともに、実習を通じて学校現場における課題を発見し、その解決に向けて積極的に実験的・実証的な体験を積むことにより、学校における課題解決能力を培うことを目的としています。
本教職大学院では、「学校における実習」を『教職専門実習Ａ』（10 単位）と『教職専門実習Ｂ』（2単位）および『専門教育実習Ｃ』（8 単位）の 3 科目を開設します。実習は一学期間に集中して行います。『教職専門実習Ａ』は、学部新卒学生、経験年数が概ね 5 年に満たない現職教員学生を対象とします。1 年次の秋学期に 10 週間の連続する実習を主に公立学校で実施します。更に、原則として異なる校種の学校において 1 週間の「インターンシップ」を実施します。なお、現職教員学生で、経験が概ね 10年に達しておらず、教員経験と照らし合わせて実習 8 単位を免除することが可能な者は、『教職専門実習Ｂ』を履修します。対象学生は、1 年次の秋学期の毎週水曜日に実施します。更に、5 年プログラム履修者は、学部 4 年次に『教職専門実習Ｂ』を履修します。加えて、『専門教育実習Ｃ』を履修します。
なお、現職教員学生で小学校・中学校・高等学校のいずれかでの実務経験が概ね 10 年以上の者については、入学前の教職経験を考慮し、その教職経験をもって 10 単位分の実習を免除することが可能です。
『教職専門実習』の履修が済んだ学生は、主として『教職専門実習』を行った学校で展開する『学校実践研究』を選択科目として履修することができます。これは『学校課題研究』に関連づけながら、発展的かつ研究的な実習の場として機能することを目指した科目です。
また、『教職専門実習』での学びをより充実したものとするための選択科目として、『教育実践研究(基礎)』、『教育実践研究 (応用)』の 2 科目が開設されています。

３．科目履修の方法
玉川大学教職大学院における科目履修の概要は以下の通りです。
必修科目は以下のとおりです。
①基本科目群：20 単位（10 科目）
8

＜資料４＞②総合科目群： 4 単位（ 2 科目）「全人教育の理論と実践」・「学校課題研究」※「学校課題研究」は修了予定年次に通年で履修します。
③学校における実習：10 単位（教職専門実習Ａもしくは教職専門実習Ｂ＋Ｃ）を修得する必要があります。ただし、現職教員学生で、概ね 10 年以上の教職経験を有すると判定される者については、実習10 単位を、概ね 10 年に満たない者は 8 単位を免除することがそれぞれ可能です。詳細は教務担当者に相談してください。
【表５】玉川大学教職大学院における修了に必要な最低単位数と必修科目の単位数
科目の領域修了に必要な最低単位数
基本科目群
20 単位
発展科目群
12 単位
総合科目群
4 単位
学校における実習10 単位
合 計
46 単位
基本科目群の 20 単位、「全人教育の理論と実践」と「学校課題研究」の計 4 単位、「学校における実習」10 単位の 34 単位は履修する科目が決まっています。
その上で発展科目群の科目の中から 12 単位以上を選択することになります（ただし、発展科目については、4 コースのうち１コースを選択し、選択したコースで履修することを定めた 3 科目 6 単位は必修となります）。

（２）標準修業年限
標準修業年限は 2 年とします。ただし、本教職大学院では、入学者受け入れ方針に合った者に限り短期履修（1 年）、長期履修（3 年・4 年）を認めます。
①標準（2 年）・学部新卒者等で希望する専修免許状の 1 種免許状を持っている者
・現職教員学生（小学校・中学校・高等学校１種免許状保持者）で教職経験が概ね 10 年未満の者②短期履修（1）5 年プログラム
・学部新卒者等で希望する専修免許状の 1 種免許状を持っている者（2）1 年履修・現職教員学生で教職経験が概ね 10 年以上で、学校における実習を要しないと判定された者及び概ね 10 年には満たないが実習 8 単位を免除された者③長期履修（1）3 年履修
・学部新卒者等で希望する専修免許状の 2 種免許状を持っている者
・小学校・中学校・高等学校 1 種免許状を取得しているが、自分の都合で 3 年を希望する者（2）4 年履修
・希望する専修免許状の教員免許状を取得していない者
・希望する専修免許状の 1 種免許状又は 2 種免許状を取得しているが、自分の都合で 4 年を希望する者（３）履修科目の登録上限
玉川大学教職大学院では、大学設置基準の考え方に従い、科目の授業時間以外の学修時間を確保するために、1 学期あたりに履修できる科目数を 16 単位まで（1 年履修の者は 18 単位まで）に制限しています（集中形式を除く）。大学設置基準では、1 単位を修得するために 15 時間の授業とその 2 倍にあたる30 時間の予習復習の時間を想定しています。
こうした考え方に基づき、本教職大学院では、1 学期当たりの単位数を 16（18）単位までに制限しています。

9＜資料４＞（４）成績優秀者の 18 単位履修制度
玉川大学教職大学院では、前セメスター（集中学期を除く）の当該学期ＧＰＡが 3.20 以上という条件を満たした場合、上限 16 単位を超えて最大 2 単位まで履修登録することができます。この制度は、教職大学院の開講科目はもちろん、科目等履修生として学部の開講科目を履修する場合にも適用することができます。詳細は始業ガイダンスで説明します。

４．成績評価の方法
成績はＳ・Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｆの５段階で評価します。合格はＳ・Ａ・Ｂ・Ｃとし、不合格はＦとします。このような段階別評価を行うことによって、各授業で設定した目標についての各自の到達度を明示し、学校教育に不可欠である知識・技能・能力の獲得の度合を明らかにします。具体的な評価方法
は、次の通りです。
1) 標準的な評価方法は、授業への参加度、レポート、試験等を得点化した総合評価です。
2)「学校における実習」の成績評価は、連携協力校からの評価、連携協力校との協議、学生から提出させる実習記録・実習報告書等をもとにして、本学実習担当教員が総合的に行います。
なお、上記Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｆの各評価の定義は、次頁の通りです。
【表８】
評 価ＳＡ
ＢＣＦ

点 数
90～100 点
80～ 89 点
70～ 79 点
60～ 69 点
0～ 59 点

評価の定義
当該科目の到達目標の内容をほぼ完全に修得し、特に優れていると認められる。
当該科目の到達目標の内容を十分に理解し修得したものと認められる。
当該科目の到達目標の基幹部分は理解し修得したものと認められる。
当該科目の到達目標のうち最低限の理解は得られたものと認められる。
当該科目の到達目標に及ばない。

５．修了要件
以下の要件を満たし、合計で 46 単位以上修得した場合、修了を認定します。
1）「基本科目群」より 20 単位を修得していること。
2）「発展科目群」より 12 単位以上を修得していること（選択したコースで定めた選択必修 3 科目6 単位を含むものとする）
3）学校における実習 10 単位を修得していること。
4) 「学校課題研究」および「全人教育の理論と実践」（計 4 単位）を修得していること。
5）在学が 2 年以上であること。
ただし、1 年履修（現職教員学生）の場合の修了要件は、以下の通りとなります。
1）「基本科目群」より 20 単位を修得していること。
2）「発展科目群」より 12 単位以上を修得していること（選択したコースで定めた選択必修 3 科目6 単位を含むものとする）。
3）学校における実習 10 単位については、学校における教職経験が評価され、履修が 10 単位免除されていること。あるいは 8 単位が免除され、「教職実践演習Ｂ」（2 単位）を修得していること。
4) 「学校課題研究」および「全人教育の理論と実践」（計 4 単位）を修得していること。
5）在学が 1 年以上であること。

６．専修免許状の取得
修了要件を満たすと、小学校専修免許状・中学校専修免許状・高等学校専修免許状を取得することが可能です。詳細は始業ガイダンスで説明します。
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