様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

専門学校コンピュータ教育学院
学校法人渡邉学園

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学科名

夜
間･
通信制の場合先端技術高度専
門士学科
情報システム学科
情報処理技術学科

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

課程名

コンピュータ
専門課程

実務経験のある教員等による授業科目の単位数又は授業時数省令で定める基準単位数又は授業時数

１２

１２

９９６６（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.ckg.ac.jp/public.php

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置
困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

専門学校コンピュータ教育学院
学校法人渡邉学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
https://www.ckg.ac.jp/public.php

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

非常勤

日本電算システム㈱非常勤㈱ヒューマンテクノシス
テム 取締役会長（備考）

任期
令和 4 年 4
月 1 日～令和 7 年 3 月
31 日
令和 4 年 4
月 1 日～令和 7 年 3 月
31 日

担当する職務内容
や期待する役割
人事・広報

組織運営体制へのチ
ェック機能

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

専門学校コンピュータ教育学院
学校法人渡邉学園

○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
学術機関の有識者、企業の役職員等からなる教育課程編成委員会で、カリキュラム
内 容 、 授 業 方 法 等 に つ い て 毎 年 2 月 に 見 直 し ・ 検 討 を 行 う 。
提案された方法や洗い出された課題を踏まえ、授業毎に科目担当教員で年間指導計画を作成し、教務部会議（教育課程班）で精査し決定する。
この年間指導計画を基に、生徒の学習案内・学習の手引きとして、授業科目の目標や学習内容、評価方法などを詳しく示し、確かな学力育成に必要な情報を提供するため、シラバスを作成している。 ４月頃にホームページへ掲載し、学生や保護者に公開する。

https://www.ckg.ac.jp/public.php
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業計画書の公表方法（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
第１条 評価基準
2.学年末評価における 100 点法は、定期試験、実習・ゼミの成果、レポートの提出、履修状況等を総合的に評価するものとする。なお、履修状況とは、出席率・学習態度・小テスト・学習意欲等を参考として評価するものである。
3.100 点法評価の際、各科目とも平均点は最低 60 点を下限とする。
4.100 点法の 44 点未満は科目不合格とする。
5.科目の出席時間数が、規定の時間数に満たないときは、当該科目の 5 段階評価は「1」とし、単位不認定とする。但し不足時間数の補講を行うことがある。この場合の評価は「2」とする。
6.評価時は、各科目主任が学年全体のバランスを考慮しチェックする。
7.試験中不正行為をした者は、当該科目の点数は 0 点とするが、他の科目の受験は損なわないものとする。
8.就職のための提出書類に 5 段階評価が必要なときは、2 年または 3 年の学年途中においても 5 段階評価を行う。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
第１条 評価基準
1.各学年とも、100 点法で評点を付け、学年末および科目の履修・修得終了時には 100点法および 5 段階評定法で評価する。さらに、GPA（ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝﾄｱﾍﾞﾚｰｼﾞ）制度により、各授業科目の 5 段階評定の成績評価に対応した評点（GP･･･ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝﾄ）を付与
して履修科目の成績評定平均値を算出し、GPA に基づき学生の学修指導を行う。
なお、5 段階評定並びに GP の換算基準は下記のとおり。
90 点～100 点は「5」 GP＝４80 点～ 89 点は「4」 GP＝３50 点～ 79 点は「3」 GP＝２44 点～ 49 点は「2」 GP＝１0 点～ 43 点は「1」 GP＝０（不合格）
成績分布状況の把握は、GPA のスコアに基づき学科ごとに順位を決定することにより把握する。
また、下位四分の一の算定は、学科人数（休学者を除く）を４で割った整数部分を下位四分の一の人数とする。
客観的な指標のhttps://www.ckg.ac.jp/public.php
算出方法の公表方法

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
第 3 条 卒業判定
第１項 卒業年次末において、次の各号に該当する者は、原則として原級留め置きとする。
1.学年末評価において、単位不合格の科目がある者。
2.出席時間数が、出席すべき時間数の 80%に満たない者。
3.学費が未納である者。
4.進路未決定の者。但し留学生は除く。
第 2 項 該当する学生の卒業判定は、卒業判定会議で学院長が認定し、理事長が決定する。

卒業の認定に関する方針の公表方法

https://www.ckg.ac.jp/public.php

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

専門学校コンピュータ教育学院
学校法人渡邉学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法
https://www.ckg.ac.jp/public.php
https://www.ckg.ac.jp/public.php
https://www.ckg.ac.jp/public.php
https://www.ckg.ac.jp/public.php
https://www.ckg.ac.jp/public.php

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野

課程名

工業関係

コンピュータ
専門課程

修業年限

昼夜

4年

昼

学科名

専門士

高度専門士

先端技術高度専門士○
学科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

45
単位

106
単位

18単位

‐

‐

124 単位169 単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

６０人

１８人０人

１３人０人

１３人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）学術機関の有識者、企業の役職員等からなる教育課程編成委員会で、カリキュラム内容、授業方法等について毎年 2 月に見直し・検討を行う。 提案された方法や洗い出された課題を踏まえ、授業毎に科目担当教員で年間指導計画を作成し、教務部会議（教育課程班）で精査し決定する。
この年間指導計画を基に、生徒の学習案内・学習の手引きとして、授業科目の目標や学習内容、評価方法などを詳しく示し、確かな学力育成に必要な情報を提供するため、シラバスを作成している。
４月頃にホームページへ掲載し、学生や保護者に公開する。
成績評価の基準・方法（概要）
第１条 評価基準
1.各学年とも、100 点法で評点を付け、学年末および科目の履修・修得終了時には100 点法および 5 段階評定法で評価する。さらに、GPA（ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝﾄｱﾍﾞﾚｰｼﾞ）制
度により、各授業科目の 5 段階評定の成績評価に対応した評点（GP･･･ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝ
ﾄ）を付与して履修科目の成績評定平均値を算出し、GPA に基づき学生の学修指導を行う。なお、5 段階評定並びに GP の換算基準は下記のとおり。
90 点～100 点は「5」 GP＝４80 点～ 89 点は「4」 GP＝３50 点～ 79 点は「3」 GP＝２44 点～ 49 点は「2」 GP＝１
0 点～ 43 点は「1」 GP＝０（不合格）
成績分布状況の把握は、GPA のスコアに基づき学科ごとに順位を決定することにより把握する。
また、下位四分の一の算定は、学科人数（休学者を除く）を４で割った整数部分を下位四分の一の人数とする。
2.学年末評価における 100 点法は、定期試験、実習・ゼミの成果、レポートの提出、履修状況等を総合的に評価するものとする。なお、履修状況とは、出席率・学習態度・小テスト・学習意欲等を参考として評価するものである。
3.100 点法評価の際、各科目とも平均点は最低 60 点を下限とする。
4.100 点法の 44 点未満は科目不合格とする。
5.科目の出席時間数が、規定の時間数に満たないときは、当該科目の 5 段階評価は「1」とし、単位不認定とする。但し不足時間数の補講を行うことがある。この場合の評価は「2」とする。
6.評価時は、各科目主任が学年全体のバランスを考慮しチェックする。
7.試験中不正行為をした者は、当該科目の点数は 0 点とするが、他の科目の受験は損なわないものとする。
8.就職のための提出書類に 5 段階評価が必要なときは、2 年または 3 年の学年途中においても 5 段階評価を行う。
卒業・進級の認定基準
（概要）
卒業判定
第１項 卒業年次末において、次の各号に該当する者は、原則として原級留め置きとする。
1.学年末評価において、単位不合格の科目がある者。
2.出席時間数が、出席すべき時間数の 80%に満たない者。
3.学費が未納である者。
4.進路未決定の者。但し留学生は除く。

第２項 該当する学生の卒業判定は、卒業判定会議で学院長が認定し、理事長が決定する。
学修支援等（概要）クラス担任制の他、生徒一人一人に「カウンセラー」を配置している。
カウンセラーとクラス担任による「個人面談」「家庭訪問」を実施し、保護者との連携を密とし、学修支援を強化している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

１人
０人（100％）（0％）（（主な就職、業界等）
ソフトウェア業界、ネットワーク・セキュリティ業界

１人100％）

その他（０人0％）（就職指導内容）
カウンセラー個人面談、家庭訪問、保護者連携、電話/メール（主な学修成果（資格・検定等））
ＩＴパスポート： 0 名 基本情報技術者： 1 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数
１８人（中途退学の主な理由）

応用情報技術者： 0 名

年度の途中における退学者の数

中退率

0人

（中退防止・中退者支援のための取組）
カウンセラーと担任によるカウンセリング、家庭訪問、補講等取組んでいる

0％

分野

課程名

学科名

専門士

工業関係コンピュータ専門課程

情報システム学科

○

修業年限

昼夜３年

昼

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

高度専門士

開設している授業の種類
講義

演習

実習

実験

実技

37
単位

90
単位

7
単位‐

‐

93 単位
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数134 単位
専任教員数

兼任教員数

総教員数

２００人
３０８人
２５１人
１３人
カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）

０人

１３人

（概要）学術機関の有識者、企業の役職員等からなる教育課程編成委員会で、カリキュラム内容、授業方法等について毎年 2 月に見直し・検討を行う。 提案された方法や洗い出された課題を踏まえ、授業毎に科目担当教員で年間指導計画を作成し、教務部会議（教育課程班）で精査し決定する。
この年間指導計画を基に、生徒の学習案内・学習の手引きとして、授業科目の目標や学習内容、評価方法などを詳しく示し、確かな学力育成に必要な情報を提供するため、シラバスを作成している。
４月頃にホームページへ掲載し、学生や保護者に公開する。
成績評価の基準・方法（概要）
第１条 評価基準
1.各学年とも、100 点法で評点を付け、学年末および科目の履修・修得終了時には100 点法および 5 段階評定法で評価する。さらに、GPA（ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝﾄｱﾍﾞﾚｰｼﾞ）制度により、各授業科目の 5 段階評定の成績評価に対応した評点（GP･･･ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝ
ﾄ）を付与して履修科目の成績評定平均値を算出し、GPA に基づき学生の学修指導を行う。なお、5 段階評定並びに GP の換算基準は下記のとおり。
90 点～100 点は「5」 GP＝４80 点～ 89 点は「4」 GP＝３50 点～ 79 点は「3」 GP＝２44 点～ 49 点は「2」 GP＝１0 点～ 43 点は「1」 GP＝０（不合格）
成績分布状況の把握は、GPA のスコアに基づき学科ごとに順位を決定することにより把握する。
また、下位四分の一の算定は、学科人数（休学者を除く）を４で割った整数部分を下位四分の一の人数とする。
2.学年末評価における 100 点法は、定期試験、実習・ゼミの成果、レポートの提出、履修状況等を総合的に評価するものとする。なお、履修状況とは、出席率・学習態度・小テスト・学習意欲等を参考として評価するものである。
3.100 点法評価の際、各科目とも平均点は最低 60 点を下限とする。
4.100 点法の 44 点未満は科目不合格とする。

5.科目の出席時間数が、規定の時間数に満たないときは、当該科目の 5 段階評価は「1」とし、単位不認定とする。但し不足時間数の補講を行うことがある。この場合の評価は「2」とする。
6.評価時は、各科目主任が学年全体のバランスを考慮しチェックする。
7.試験中不正行為をした者は、当該科目の点数は 0 点とするが、他の科目の受験は損なわないものとする。
8.就職のための提出書類に 5 段階評価が必要なときは、2 年または 3 年の学年途中においても 5 段階評価を行う。
卒業・進級の認定基準
（概要）
卒業判定
第１項 卒業年次末において、次の各号に該当する者は、原則として原級留め置きとする。
1.学年末評価において、単位不合格の科目がある者。
2.出席時間数が、出席すべき時間数の 80%に満たない者。
3.学費が未納である者。
4.進路未決定の者。但し留学生は除く。
第２項 該当する学生の卒業判定は、卒業判定会議で学院長が認定し、理事長が決定する。
学修支援等（概要）クラス担任制の他、生徒一人一人に「カウンセラー」を配置している。
カウンセラーとクラス担任による「個人面談」「家庭訪問」を実施し、保護者との連携を密とし、学修支援を強化している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
１２７人
（100％）

進学者数（１０人７．９％）

就職者数（自営業を含む。）（６６人５２％） （その他
５１人
４０．２％）（主な就職、業界等）
ソフトウェア業界、ネットワーク・セキュリティ業界（就職指導内容）
カウンセラー個人面談、家庭訪問、保護者連携、電話/メール（主な学修成果（資格・検定等））
合格実績ＩＴパスポート： 1 名 基本情報技術者： 1 名 応用情報技術者： 0 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

３０８人
４１人
（中途退学の主な理由）
進路変更、経済的理由、健康上の理由、家庭の事情、学力不足

中退率
１３．３％

（中退防止・中退者支援のための取組）
カウンセラーと担任によるカウンセリング、家庭訪問、補講等取組んでいる

分野
工業関係
修業年限

昼夜２年

昼

課程名
コンピュータ
専門課程

学科名

専門士

情報処理技術学科○

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

高度専門士

開設している授業の種類
講義

演習

実習

実験

実技

30
単位

61
単位

1単位

‐

‐

62 単位
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

92 単位
専任教員数

兼任教員数

総教員数

２４０人
１４６人
８２人
１３人
０人
１３人
カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）学術機関の有識者、企業の役職員等からなる教育課程編成委員会で、カリキュラム内容、授業方法等について毎年 2 月に見直し・検討を行う。 提案された方法や洗い出された課題を踏まえ、授業毎に科目担当教員で年間指導計画を作成し、教務部会議（教育課程班）で精査し決定する。
この年間指導計画を基に、生徒の学習案内・学習の手引きとして、授業科目の目標や学習内容、評価方法などを詳しく示し、確かな学力育成に必要な情報を提供するため、シラバスを作成している。
４月頃にホームページへ掲載し、学生や保護者に公開する。
成績評価の基準・方法（概要）
第１条 評価基準
1.各学年とも、100 点法で評点を付け、学年末および科目の履修・修得終了時には100 点法および 5 段階評定法で評価する。さらに、GPA（ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝﾄｱﾍﾞﾚｰｼﾞ）制度により、各授業科目の 5 段階評定の成績評価に対応した評点（GP･･･ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝ
ﾄ）を付与して履修科目の成績評定平均値を算出し、GPA に基づき学生の学修指導を行う。なお、5 段階評定並びに GP の換算基準は下記のとおり。
90 点～100 点は「5」 GP＝４80 点～ 89 点は「4」 GP＝３50 点～ 79 点は「3」 GP＝２44 点～ 49 点は「2」 GP＝１0 点～ 43 点は「1」 GP＝０（不合格）
成績分布状況の把握は、GPA のスコアに基づき学科ごとに順位を決定することにより把握する。
また、下位四分の一の算定は、学科人数（休学者を除く）を４で割った整数部分を下位四分の一の人数とする。
2.学年末評価における 100 点法は、定期試験、実習・ゼミの成果、レポートの提出、履修状況等を総合的に評価するものとする。なお、履修状況とは、出席率・学習態度・小テスト・学習意欲等を参考として評価するものである。
3.100 点法評価の際、各科目とも平均点は最低 60 点を下限とする。
4.100 点法の 44 点未満は科目不合格とする。
5.科目の出席時間数が、規定の時間数に満たないときは、当該科目の 5 段階評価は「1」とし、単位不認定とする。但し不足時間数の補講を行うことがある。この場合の評価は「2」とする。

6.評価時は、各科目主任が学年全体のバランスを考慮しチェックする。
7.試験中不正行為をした者は、当該科目の点数は 0 点とするが、他の科目の受験は損なわないものとする。
8.就職のための提出書類に 5 段階評価が必要なときは、2 年または 3 年の学年途中においても 5 段階評価を行う。
卒業・進級の認定基準
（概要）
卒業判定
第１項 卒業年次末において、次の各号に該当する者は、原則として原級留め置きとする。
1.学年末評価において、単位不合格の科目がある者。
2.出席時間数が、出席すべき時間数の 80%に満たない者。
3.学費が未納である者。
4.進路未決定の者。但し留学生は除く。
第２項 該当する学生の卒業判定は、卒業判定会議で学院長が認定し、理事長が決定する。
学修支援等（概要）クラス担任制の他、生徒一人一人に「カウンセラー」を配置している。
カウンセラーとクラス担任による「個人面談」「家庭訪問」を実施し、保護者との連携を密とし、学修支援を強化している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
２７人（１００％）

進学者数（就職者数（自営業を含む。）

０人０％） （２０人７４．１％） （その他７人
２５．９％）（主な就職、業界等）
ソフトウェア業界、ネットワーク・セキュリティ業界（就職指導内容）
カウンセラー個人面談、家庭訪問、保護者連携、電話/メール（主な学修成果（資格・検定等））
合格実績
ＩＴパスポート： 0 名 基本情報技術者： 1 名 応用情報技術者： 0 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

１４６人
６人（中途退学の主な理由）
進路変更、経済的理由、健康上の理由、家庭の事情、学力不足

中退率
４．１％

（中退防止・中退者支援のための取組）
カウンセラーと担任によるカウンセリング、家庭訪問、補講等取組んでいる

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名
先端技術高度
専門士学科
情報システム学科情報処理技術学科

入学金

授業料
（年間）

その他

100,000 円

750,000 円

240,000 円 教材費・学友会費 80,000 円

100,000 円

750,000 円

240,000 円 教材費・学友会費 80,000 円

100,000 円

750,000 円

240,000 円 施設設備費 160,000 円

備考（任意記載事項）
施設設備費

160,000 円

施設設備費

160,000 円

教材費・学友会費 80,000 円

修学支援（任意記載事項）ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）

https://www.ckg.ac.jp/public.php
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
本学院における「自己評価委員会」の学校運営、教育課程、進路状況等学生支援等の結果の妥当性を審議し、透明性を高める事を目的とすることを基本方針としている。
委員は「業界企業」「卒業生」「在校生の保護者」「その他学院長が必要と認める者」の内から学院長が委嘱する４名以上の委員により構成され、毎年５月に開催する。
抽出された問題点については「学院長」主導による改善を年度末までに完了する方針となっている。
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
令和６年３月２１日～
日本電算システム㈱企業委員
令和８年３月２０日
令和６年３月２１日～
日本電算システム㈱企業委員
令和８年３月２０日
令和６年３月２１日～
日本電算システム㈱企業委員
令和８年３月２０日
令和６年３月２１日～
主婦
卒業生
令和８年３月２０日
学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）

https://www.ckg.ac.jp/public.php
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）

https://www.ckg.ac.jp/public.php

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

H140313000564

学校名専門学校コンピュータ教育学院

設置者名

学校法人渡邉学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

３６人

３３人

第Ⅰ区分

２６人

１９人

第Ⅱ区分

―人―人

第Ⅲ区分

―人

―人

第Ⅳ区分

０人

０人

３６人

家計急変による支援対象者（年間）０人

合計（年間）

３６人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

０人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

０人

０人

０人

０人

０人

０人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

０人

０人

０人

「警告」の区分に連続して該当

０人

０人

０人

計

０人

０人

０人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

０人 前半期

年間

０人 後半期

０人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

０人

３月以上の停学

０人

年間計０人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学０人

訓告

０人

年間計０人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

年間修得単位数が標準単位数の６割以下

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

０人

０人

０人

ＧＰＡ等が下位４分の１

０人

０人

０人

出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

０人

０人

０人

計０人

０人

０人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。