様式２
全学共通教育についての自己点検・評価報告書（教育部会用）
教育部会名：情報科学部会長名：森下 淳也
作成者名：森下 淳也、熊本悦子

概要（2000 字）
情報科学教 育部会 が提供 する授業科 目(情報基 礎、情 報科学、原論「情報の世界」)において特筆すべき科目として「情報基礎」がある。「情報基礎」は平成 16 年度より全学必修科目として実施されたもので本学学生が一年次前期に全員が履修すべき科目として開講されている。
「情 報 基 礎 」においては従 来 の情 報リテラシーと考 えられている「計 算 機 の使 い方」という観 点から脱 却 し、計算機を「コミュニケーションの媒 体」として捉え、ネットワークコミュニケーションのあり方やポリシーを伝える事を重点 においた内 容を提 供 している。列 挙 するならば、電 子メールや電 子 掲 示 板、ブログなどにおけるコミュニケーションマナー（ネチケット）の解 説 やトラブルの際 の対 処 法、ウィルス感 染やスパムメールなどの対 応 方 法、情 報収集の場としてのネットワークの使い方、情報サービスの実際、情報倫理、などである。
高等学 校に教科「情 報」が導入されたため、学 生は計算 機に対する違 和感を持たない。また、携帯電話 の普及 からメールは当 たり前 のものとして学 生 に使 われており、むしろ電 子 メールと携 帯 メールとの使 われ方 の違 いを教 える必要 がある。神 戸 大 学の学 生として、有効 且つ安 全なネットコミュニケーションを行なえるように指 導 する事 が目 的となっている。そのため、情 報 サービスの実 際 を教 える際 には、図 書 館 の協 力 を得て、図 書 館 職 員による図書館情報サービスの実際を演習して頂くということもカリキュラムに加えている。
2800 名を超える学生に対する演習を伴う授業として実施する為に、学部学科を単位として、学生 100 名（担当教員 2 名、TA2 名）から 150 名（担当教員 3 名、TA3 名）を一つのクラスとして、約 25 クラスに分けクラス編制を行なっている。平成 16,17 年度は一人 1 台で 150 名演習可能な演習室 1 室で、平成 18 年度からは 170名演習可能な演習室 2 室で開講している。平成 19 年度では再履修クラス 1 クラスを含み全 24 クラスの開講が行なわれた。一人一台の教育用端末（PC）で実施している。
授 業 の実 施 体 制 として、全 てのクラスで同 じ内 容 を提 供 することを目 指 し、多 くの準 備 を行なった。学 術 情 報
基 盤センターの教育 部 門 の協 力により、独 自に e-learning システムを構 築 し、ホームページ上に授 業 用の教材(Web テキスト)をおき、授業では学生全員がそれを元に講義を受けられるようにした。これは 150 名までの規模 の演 習 を伴 なう授 業 では、従 来 の方 法 では学 生 にとって十 分 に効 果 的 な提 示 が行 なえないからである。平
成 16,17 年度はこれらに加えて、部会作成のテキストを配布した。平成 18 年度はシステムが更新され、学生の横に置かれたモニターに教材が提示できるようになったため、テキストを廃止した。平成 19 年度では Web テキストの更新を行なった。
教 員 に対 しては、開 講 する単 元 毎 に、指 導 書として分 単 位で指 定された講 義 内 容 の流れを記 述 した指 導 案を提供し、主担当教員がこれに沿って講義する事で、全てのクラスで同じ内容と進度が実現するようにした。
e-learning システム上に、単元毎に小テストとレポートを用意し、Web テキストからリンクされ、インターネットを通じて自 由に行なう事ができる演習 教 材を提 供した。小テストを学 生は授 業 中のみならず、自宅 からでもこれらにアクセスして課 題に取り組む事が出 来る。これらの小テストの結 果には、成 績と正解と詳 しい解 説が提 供されるようになっている。学生は自由に何度でもこの小テストを行 なう事が出来、その結果は全て記録される。レポー
トは e-learning システムと連動し、直接、教員へ電子情報として配布され、評価の結果が e-learning システムに登録されるようにシステムが構築されている。即ち、その内容が電子メールを通して、担当教員及び TA に送られる。これを評価した教員は、その結果を e-learning システムに登録する。このような方式をとっている。出席管理もまた、自動で行なわれるように e-learning システムに準備されている。学生が出席している当該時間にその教室の計算機にアクセスしているかどうかを記録する事で十分に学生の出欠を評価する事ができる。
このように、全てのクラスの学習過程が e-learning システムに登録されている。これらの内容は、担当教員からはクラス単 位 で確 認 でき、個 別 に学 生 を指 導 できる。また、学 生 は常 時 、各 自 の学 習 過 程 を確 認 できるため、自分の状況を把 握できる。評価基準がこれと同じく Web テキストに明記されているので、評価の公開性も満たしている。これらの点について学生の評価も高い。

1様式２（続き）
項目・観点ごとの記述
基準５ 教育内容及び方法
５－１－②： 授業の内容が，全体として教育課程の編成の趣旨に沿ったものになっているか。
（観点に係る状況）情報基礎についての記述です。
教育課程の編成の趣旨に則って、独自に e-learning システムと教材を作成し、全クラスの内容を統一している。その内容は、前年度までの授業アンケートや学生の解答結果の統計などに基づいて、更新している。
根拠資料
情報基礎 Web テキスト（ http://johokiso.center.kobe-u.ac.jp/2007/ ）５－１－③：

授業の内容が，全体として教育の目的を達成するための基礎となる研究の成果を反映したものとなっているか。
（観点に係る状況）
１８年度までの反省点を踏まえ、講義内容の見直しを行い、Web テキストの内容を修正した。
根拠資料
情報基礎 Web テキスト（http://johokiso.center.kobe-u.ac.jp/2007/ ）５－１－⑤： 単位の実質化への配慮がなされているか。
（観点に係る状況）
Web テキストを準備することにより、学生が学内からアクセスし、自学自習を可能とした。
根拠資料
情報基礎 Web テキスト（http://johokiso.center.kobe-u.ac.jp/2007/ ）情報基礎シラバス(2007)
５－２－①：

教育の目的に照らして，講義，演習，実験，実習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり，それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法の工夫がなされているか。（例えば，少人数授業，対話・討論型授業，フィールド型授業，多様なメディアを高度に利用した授業，情報機器の活用，ＴＡの活用が考えられる。）（観点に係る状況）
各クラスの履修者数に応じて、教員 2 名または 3 名およびティーチングアシスタント 2名または 3 名で授業を担当、１人１台のコンピュータを割り当てた。また、学生２名に１台の中間モニタを活用してビデオの閲覧、Web テキストに基づいた説明をおこない、学生の理解がより深まるよう工夫した。
根拠資料
各クラスの受講者数一覧表、担当者一覧表および座席表
情報基礎 Web テキスト（http://johokiso.center.kobe-u.ac.jp/2007/ ）2

５－２－③：

自主学習への配慮，基礎学力不足の学生への配慮等が組織的に行われているか。
（観点に係る状況）
e-learning システムに構成されている小テスト(ちからだめし)は各自がインターネット上のどこからでも何度でも試す事の出来るシステムであり、その都度、問題が変化し、結果は成績とともに詳しい解説が用意されている。結果は記録され、学生が確認できる。
根拠資料
情報基礎 Web テキスト（http://johokiso.center.kobe-u.ac.jp/2007/ ）５－３－②： 成績評価基準に従って，成績評価，単位認定が適切に実施されているか。
（観点に係る状況）
成績評価基準を全クラスで統一し、出席、課題の採点結果に基づいて公平に採点した。
また、その結果は、学生一人ひとりが常に確認できるシステムを準備した。
根拠資料
課題の解答メール、オンライン小テストの履修者の解答。
成績集計システム（http://johokiso.center.kobe-u.ac.jp/2007/ 教員用ページ）
学生成績情報システム（http://johokiso.center.kobe-u.ac.jp/2007/ 成績情報）
基準６ 教育の成果
６－１－③： 授業評価等，学生からの意見聴取の結果から判断して，教育の成果や効果が上がっているか。
（観点に係る状況）
情報基礎独自のオンラインアンケートを行った結果、Web テキストは授業を理解する上で役に立ったという設問に対し、5 段階で平均 4.08 であり、高い評価を受けた。ビデオ
教材が授業内容を理解する上で役に立ったという回答も、5 段階平均 3.93 と高く、教育の効果が上がっていると考えられる。また、e-Leaning システムで個々の出席状況やテストの成績を確認できることが好評であった（5 段階で 4.47）。
根拠資料
オンラインによる授業評価アンケート結果（情報基礎オンラインアンケート）
基準７ 学生支援等
７－１－②： 学習相談，助言（例えば，オフィスアワーの設定，電子メールの活用，担任制等が考えられる。）が適切に行われているか。
（観点に係る状況）
クラス毎にクラス担当スタッフへのメーリングリストを作成し、学生から電子メールによる質問を可能とした。
根拠資料
e-learning システム3