新専門医制度 内科領域

一 般 財 団 法 人 住友病院
内科専門研修プログラム1

目 次
このプログラムの特 徴

P. 3

各 年 次 到 達 目 標

P. 4

週 間 スケジュール

P. 5

ローテートの選 択 例

P. 6

内 科 専 門 医 研 修 プログラム

P. 7

専 門 研 修 施 設 群

P.25

専 門 研 修 プロ グラム管 理 委 員 会

P.33

専 攻 医 研 修 マニュアル

P.34

指 導 医 マニュアル

P.40

各 診 療 科 の紹 介

P.43

一 般 内 科
消 化 器 内 科
循 環 器 内 科
内 分 泌 代 謝 内 科
腎 臓 ・高 血 圧 内 科
膠 原 病 ・リウマチ内 科
呼 吸 器 内 科
血 液 内 科脳 神 経 内 科
感 染 制 御 部

P43
P45
P48
P50
P54
P57
P58
P62
P64
P67

文中に記載されている資料『専門研修プログラム整備基準』『研修カリキュラム項目表』『研修手帳（疾患群項目表）』『技術・技能評価手帳』
は、日本 内科学 会 Webサイトにてご参照 ください。

2

このプログラムの特徴
一般財団法人住友病院の内科専門医研修プログラムの魅力は、複数の大学と関連する先端急性期病院であることです。初期研修が修了する段階で、既に自身の進路を固めている人もいれば、まだ迷いのある人もいるでしょう。内科医として成長するためのGenaralな修練を積みながら、多くの大学の様々な気風に触れることができ、既にある程度進路を決めている場合には、その決意を固めることに役立つ一方で、まだ決めかねている人にとっても広く進路が開かれていることが特徴です。大学院進学
から研究的な色彩の強い進路希望にも、また臨床的修練から勤務医、開業医への進路希望にも幅広く対応し、大学にはない自由度を求める研修医にも柔軟な対応のできるプログラムです。
当病院では初期臨床研修医制度がスタートした平成17年から、既に今回新専門医制度で導入されている総合内科教育を基盤にした上で各専
門内科の教育を行ってきた実績があります。その結果として、診療各科間の垣根が低く、内科系各科はそれぞれのSubspecialtyの専門医が在籍して高水準であるだけでなく、互いに良い協力関係にあるので、Generalな部分も良い雰囲気でチームワークよく機能しています。こういったチーム医療が背景にあるので、Subspecialtyの扱いもかなり柔軟に対応します。希望専門課程だけに偏ることのない幅広い研修プログラムにしていますが、Genaralな研修の充実の一方で、専攻医の研修進行度と希望によっては、将来の進路として考えているSubspecialty部門に早い時期から関わることができるコースも用意していますので、専門課程への良いスタートが切れることになると確信しています。

3

別表1

内容

各年次到達目標
専攻医3年
専攻医3年
修了時
修了時

専攻医2年
修了時

専攻医1年
修了時
経験目標

病歴要約
提出数

※5

カリキュラムに
示す疾患群

修了要件

経験目標

総合内科I（一般）

1

1※2

1

総合内科Ⅱ
（高齢者）

1

1※2

1

1

1※2

1

消化器

9

5以上※1※2

5以上※1

3※1

循環器

10

5以上※2

5以上

3

内分泌

4

2以上※2

2以上

5

3以上※2

3以上

7

4以上※2

4以上

2

呼吸器

8

4以上※2

4以上

3

血液

3

2以上※2

2以上

2

神経

9

5以上※2

5以上

2

アレルギー

2

1以上※2

1以上

1

膠原病

2

1以上※2

1以上

1

感染症

4

2以上※2

2以上

2

救急

4

4

4

2

総合内科Ⅲ
（腫瘍）

分野 代謝
腎臓

※2

2

3※4

外科紹介症例

2

剖検症例

1

合計※5
症例数※5

70疾患群
200以上

56疾患群

45疾患群

（任意選択含む） （任意選択含む）

160以上（外来は最大20） （外来は最大16）

120以上

20疾患群

29症例
（外来は最大7）※3

60以上※1消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて、「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれること※2 修 了 要 件 に 示 し た 分 野 の 合 計 は 4 1 疾 患 群 だ が 、 他 に 異 なる 1 5 疾 患 群 の 経 験 を 加
えて 、 合 計 5 6 疾 患 群以上の経験とする。
※3外 来 症 例 による病 歴 要 約 の提 出 を7例 まで認 める。（全 て異 なる疾 患 群 での提 出 が必要）※4「内 分 泌 」と「代 謝 」からはそれぞれ1症 例 ずつ以 上 の病 歴 要 約 を提 出 する。例 ）「内 分
泌 」2例 十 「代 謝 」1例 、「内 分 泌 」1例 十 「代 謝 」2例※5 初 期 臨 床 研 修 時 の症 例 は、例 外 的 に各 専 攻 医 プログラムの委 員 会 が認 める内 容 に
限 り、その登 録 が認められる。

4

別 表 2

住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 週 間 スケジュール（例 ）

月曜日

火曜日

木曜日

金曜日

入院患者診療入院患者診療入院患者診療土・日曜日

診療科カンファ

早朝

午前

水曜日

（Subspecialty）〉
入院患者診療入院患者診療内科外来診療救急センター

内科外来診療各診療科（各診療科）

オンコール（Subspecialty）

科内検査
担当患者の病態

入院患者診療午後院長回診
入院患者診療病棟回診

入院患者診療 に応じた診療／
オンコール／日

入院患者診療救急セン

入院患者診療ター
セカンドコール

G染色
夕方

新入院カンファ

カンファ

臨床集談会

内科合同

CPCなど

当直／
講習会・
学会参加など

勉強会

カンファ
夜間

担当患者の病態に応じた診療／オンコール／当直など★住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム 4．専 門 知 識 ・専 門 技 能 の習 得 計 画 に
従 い、内 科 専 門 研 修 を実践します。
・上 記 はあくまでも1例 の概 略 です。
・内 科 および各 診 療 科 （Subspecialty）のバランスにより、担 当 する業 務 の曜 日 、
時 間 帯 は調 整 ・変 更 されます。
・入院患者診療には、内科と各診療科（Subspecialty）などの入院患者の診療を含みます。
・日当直やオンコールなどは、内科 全体 もしくは各診療科（Subspecialty）の当番として担当します。
・地 域 参 加 型 カンファレンス、講 習 会 、CPC、学 会 などは各 々の開 催 日 に参 加します。

5

別表3 ローテートの選択例
Ａコース：当院が基幹病院の基本形
Ｂコース：大学病院が基幹病院で当院で主として研修する場合の基本形
Ｃコース：当院が基幹病院で内内志望者の場合
Ｄコース：大学病院が基幹病院で主として当院で研修する血内志望者の場合
E コース：当院が基幹病院で腎内志望者の場合、サブスペスペシャルコース
F コース：大学病院が基幹病院で主として当院で研修する循内志望者の場合、サブスペスペシャルコース
※自由選択期間は麻酔科、放射線科等内科系以外の診療科の選択も可能とする当院が基幹病院の場合、連携病院でローテーとする診療科が決まれば当院でローテート予定の当該診療科の期間を自由選択とすることは可能とする。

後期 1 年目

A

4月

5月

6月

呼吸器内科

B

7月

血液内科

消化器内科

8月

9月

内分泌代謝内科

10 月

11 月 12 月 1 月

消化器内科

腎臓・高血圧内科

脳神経内科

血液内科

2月

3月

循環器内科
呼吸器内科

C

内分泌代謝内科

呼吸器内科

循環器内科

腎臓・高血圧内科

血液内科

脳神経内科

D

血液内科

消化器内科

内分泌代謝内科

神経内科

循環器内科

自由選択

E

腎内

循内

内内

脳内

消内

血内

呼内

F

循内

内内

腎内

血内

脳内

呼内

消内

4月

5月

6月

7月

8月

9月

後期 2 年目

A
B

10 月

自由選択
内科系選択

11 月 12 月 1 月

内科系選択
自由選択

2月

3月

連携病院
内分泌代謝内科

神経内科

C

循環器内科

自由選択

連携病院

D

血液内科

内科系選択

呼吸器内科

E

連携病院

F

循環器内科

後期 3 年目

4月

5月

A

腎臓高血圧内科

6月

7月

膠原病内科

8月

9月

自由選択

10 月

腎臓・高血圧内科

血液内科

11 月 12 月 1 月

2月

志望診療科もしくは内科系選択（分割可能）

B

基幹病院

C

内分泌代謝内科

D

基幹病院

E

腎臓・高血圧内科

F

基幹病院
6

3月

1．理念・使命・特性
理念【整備基準1】
1）本プログラムは、大 阪 市 の急 性 期病 院 である一 般 財 団 法人 住 友 病 院 を
基 幹 施設として、大阪 市 医 療圏 ・近隣 医 療 圏にある連携 施 設とともに内科 専 門研 修を経 て大 阪 府 及び近 隣 地域 の医 療 事情を理 解し、地 域の実
情に合 わせた実践 的 な医 療 も行 えるように教 育され、基 本的 臨 床 能 力獲
得 後は必 要に応じた可 塑 性のある内 科 専 門 医として近 畿 圏 全 域を支える内科 専 門 医の育 成 を行います。
2）初 期 臨 床 研 修 2 年 間 を修 了 した内 科 専 攻 医 は、本 プログラム専 門 研 修
施 設 群 での 3 年 間 （主 に基 幹 施 設 2 年 間 ＋連 携 施 設 1 年 間 ）に、豊 富
な臨 床 経 験 を持 つ指 導 医 の適 切 な指 導 の下 で、内 科 専 門 医 制度 研 修カ
リキュラムに定められた内 科 領 域 全 般にわたる研 修を通じて、標 準 的かつ全人 的 な内 科 的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します。内 科
領 域 全 般 の診 療 能 力 とは，臓 器 別 の内 科 系 Subspecialty 分 野 の専 門
医 にも共 通 して求 められる基 礎 的 な診 療 能 力 です。また、知 識 や技 能 に
偏 らずに、患 者 に人 間 性 をもって接 すると同 時 に、医 師 としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素 養 をも修 得 して様 々な環 境 下 で全 人
的 な内 科 医 療 を実 践 する能 力 でもあります。内 科 の専 門 研 修 では、幅 広
い疾 患 群 を順 次 経 験 してゆくことによって、内 科 の基 礎 的 診 療 を繰 り返 して学 ぶとともに、疾 患 や病 態 に特 異 的 な診 療 技 術 や患 者 の抱 える多 様な背 景 に配 慮 する経 験 とが加 わることに特 徴 があります。そして、これらの経 験 を単 に記 録 するのではなく、病 歴 要 約 として科 学 的 根 拠 や自 己 省
察 を含 めて記 載 し、複 数 の指 導 医 による指 導 を受 けることによってリサー
チマインドを備 え、後進の指導や教育、また研究にも貢献できる完成された全人的な臨床医を育てることを可能とします。
使命【整備基準 2】
1）大 阪 市 医 療 圏 に限 定 せず、超 高 齢 社 会 を迎 えた日 本 を支 える内 科 専
門 医 として、1）高 い倫 理 観 を持 ち、2）最 新 の標 準 的 医 療 を実 践 し、3）
安 全 な医 療 を心 がけ、4）プロフェッショナリズムに基 づく患 者 中 心 の医療 を提 供 し、臓 器 別 専 門 性 に著 しく偏 ることなく全 人 的 な内 科 診 療 を提供 すると同時にチーム医療を円滑に運営できる研修を行います。
2）本 プログラムを修 了 し内 科 専 門 医 の認 定 を受 けた後 も、内 科 専 門 医 は常に自 己 研 輩 を続 け、最 新 の情 報 を学 び、新 しい技 術 を修 得 し、標 準 的 な
医 療 を安 全 に提 供 し、疾 病 の予 防 、早 期 発 見 、早 期 治 療に努 め、自 らの診 療 能力をより高めることを通じて内 科 医 療 全 体の水 準をも高 めて、地 域
住 民 、日本国民を生涯にわたって最善の医療を提供してサポートできる研修を行います。
3）疾 病の予 防から治 療に至 る保 健・医 療 活 動を通じて地 域 住 民 の健 康 に
積 極 的に貢 献できる研 修を行 います。
4）将 来 の医 療 の発 展 のためにリサーチマインドを持 ち臨 床 研 究 、基 礎 研 究を実 際 に行 う契 機 となる研 修を行います。
7

特性1）本プログラムは、大 阪 市 医療 圏 の中 心 的 な急 性 期 病 院 である一 般 財団
法 人 住友 病 院を基 幹 施 設として、大 阪 市及 び近 隣 医 療 圏とともに内 科 専
門 研 修を経 て超 高 齢 社 会を迎 えた我 が国 の医 療 事 情を理解し、必 要に応じた可 塑 性のある、地 域の実 情に合 わせた実 践 的 な医 療 も行 えるようにします。研 修 期 間 は基 本 的 には基 幹 施 設 2年 間 ＋連 携 施 設 1年 間 の計
3年 間 ですが、専 攻 医 の希 望 や連 携 病 院 との相 談 で変 更 や組 み合 わせ
選 択 を行 います。
2）一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 施 設 群 専 門 研 修 では、症 例 をある時 点 で経験 するということだけではなく、主 担 当 医 として入 院 から退 院 （初 診 から入院 ～退 院 ・通 院 ）まで可 能 な範 囲 で経 時 的 に、診 断 ・治 療 の流 れを通 じて、
一 人 一 人 の患 者 の全 身 状 態 、社 会 的 背 景 ・療 養 環 境 調 整 をも包 括 する
全 人 的 医 療 を実 践 します。そして、個 々の患 者 に最 適 な医 療 を提 供 する
計 画 を立 て実 行 する能 力 の修 得 をもって目標への到達とします。
3）基 幹 施 設 である一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 は、大 阪 市 医 療 圏 の中 心 的 な
急 性 期 病 院 であるとともに、地 域 の病 診 ・病 病 連 携 の中 核 も担 っています。
一 方 で、広 範 囲 の対 象 患 者 を持 つ第 一 線 の病 院 でもあり、コモンディジー
ズの経 験はもちろん、超 高 齢社 会を反 映し複 数の病 態を持った患 者の診療 経 験もでき、高次 病 院や地域病院との病病連携や診療所との病診連携も経験できます。
4）基 幹 施 設 である一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 での研 修 で、「研 修 手 帳 （疾 患
群 項 目 表 ）」に定 められた70疾 患 群 のうち、少 なくとも通 算 で45疾 患 群 、120症 例 以 上 を経 験 し、日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム
（J-OSLER）に登 録 できます。そして、専 攻 医 2年 修 了 時 点 で、指 導 医 による形 成 的 な指 導 を通 じて、内 科 専 門 医 ボードによる評 価 に合 格 できる
29症 例 の病 歴 要 約 を作 成 できます（P．4別 表 1 一 般 財団 法 人 住 友 病 院
疾 患 群症 例 病 歴 要 約 到 達 目標 」参照 ）。
5）一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 研 修 施 設 群 の各 医 療 機 関 が地 域 においてどのような役 割 を果 たしているかを経 験 するために、専 門 研 修 3年 間 のうちの約 1年 間 程 度 、立 場 や地 域 における役 割 の異 なる医 療 機 関 で研 修 を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。
6）基 幹 施 設 である一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 と専 門 研 修 施 設 群 （専 攻 医 3年
修 了 時 ）で、「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ） 」に定 められた70疾 患 群 のうち、
少 なくとも通 算 で56疾 患 群 、160症 例 以上を経験し、日本内科学会専攻
医登録評価システム（J-OSLER）に登録できます。可能な限り、「研 修 手帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定 められた70疾 患 群 、200症 例 以 上 の経 験 を目
標 とします（別 表 1 一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 疾 患 群症例病歴要 約到達目標」参照）。
専門研修後の成果【整備基準 3】
内科専門医の使命は、1）高い倫理観を持ち、2）最新の標準的医療を実践し、
3）安全な医療を心がけ、4）プロフェッショナリズムに基づく患者 中心の医療を展開することです。内科専門医のかかわる場は多岐にわたりますが、それぞ

8

れの場に応じて、1）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）、
2）内 科 系 救 急 医 療 の専 門 医 、3）病 院 での総 合 内 科 （Generality）の専 門 医 、
4）総合内科的視点を持ったSubspecialistに合 致した役 割を果たし、地 域住
民 、国民 の信頼を獲 得します。それぞれのキャリア形成 やライフステージ、あるいは医 療 環 境 によって、求 められる内 科 専 門 医 像 は単 一 でなく、その環境 に応 じて役 割 を果 たすことができる、必 要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出する必要があります。
一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 施 設 群 での研 修 終 了 後 はその成果 として、内 科 医 としてのプロフェッショナリズムとGeneralなマインドを持 ち、それぞれのキャリア形 成 やライフステージによって、これらいずれかの形 態に合 致 することもあれば、同 時 に兼 ねることも可 能 な人 材 を育 成 します。そして、大 阪 市 医 療 圏 に限 定 せず、超 高 齢 社 会 を迎 えた日 本 のいずれの医療 機 関 でも不 安 なく内 科 診 療 にあたる実 力 を獲 得 していることを要 します。
また、希 望 者 はSubspecialty領 域 専 門 医 の研 修 や高 度 ・先 進 的 医 療 、大学 院 などでの研 究 を開 始 する準 備 を整 えうる経 験 をできることも、本 施 設 群での研 修 が果 たすべき成果です。

2．募 集 専 攻 医 数 【整 備 基 準 27】
下 記 1）～7）により、一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラムで
募 集 可 能 な内 科 専 攻 医 数 は1学 年 6名 とします。
1 ）一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 後 期 研 修 医 は現 在 3学 年 併 せて 18名（ 3年 目 6名 、4年 目 6名 、5年 目 6名 在 籍 ）で1 学 年 最 大 11名 受 け入 れの実 績 があり ます 。3年 間 のう ちの約 1年 間 を連 携 施 設 で研 修 するので現 状 の1.5倍 程 度 の指 導 キャパシテ ィがあると 考 えられます。
2）状 況 に応 じて募 集 定 員 の増 員 は可 能 ですがシーリングがあります。
3 ） 剖 検 体 数 は 2 0 2 0 年 度 4 体 、 2 0 21 年 度 1 2 体 、 2 0 2 2 年 度 4 体 で す 。
表 ．一般財団法人住友病院 診療科別診療実績 内科入院総数 4,626人/年

2022年度実績

入院患者実数 外来延患者数（人／年）（延人数／年）

消化器内科

757

20,992

P45

循環器内科

895

15,771

P48

内分泌代謝内科516

27,454P50

腎臓・高血圧内科+腎センター

539

17,244

P54

膠原病・リウマチ内科

166

9,462

P57

呼吸器内科

729

18,606

P58

血液内科

263

7,247

P62

脳神経内科

448

13,370

P64

一般内科

313

3,496

P43

9

4）膠 原病 ・リウマチ領 域は、2016年度 から専 門 医が赴 任して診 療を拡大 したこともあり、外 来 患 者 診 療を含 め、1学年 6名に対し十分な症例を経験可能です。他にも入院 よりも外来診療が主体となる性質の疾患もあります
が、それらは外来診療 で十分に経験可能です。
5）13領域 の専門 医 が少なくとも1名 以 上 在 籍しています（P．25「一 般 財団 法人 住 友病 院 内 科 専 門 研 修 施設 群 」参 照
6）1学 年 6名 までの専 攻 医 であれば、専 攻 医 2年 修 了 時 に「研 修 手 帳 （疾 患
群 項 目 表 ）」に定 められた45疾 患 群 、120症 例 以 上 の診 療 経 験 と29病 歴
要 約 の作 成 は達 成 可 能 です。
7）専 攻 医 3年 のうち１年 間 研 修 する連 携 施 設 には、高 次 機 能 ・地 域 中 核 病
院 10施 設 、高 次 専 門 病 院 1施 設 、および地 域 医 療 型 病 院 3施 設 、計 14
施 設 あり、専 攻 医 のさまざま希 望 ・将 来 像 に対 応 可 能です。
8）専 攻 医 3年 修 了 時 に「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定 められた少 なくとも56疾 患 群 、160症 例 以 上の診療経験は達成可能です。

3．専 門 知 識 ・専 門 技 能 とは
図 1. 一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 の構 造

Subspecialty

膠内 腎内

血内 内内

呼内
消内

循内

脳内

一般内科・救急1）専門知識【整備基準4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は、「総合内科」、「消化器」、「循環器」、「内分泌」、「代謝」、「腎臓」、「呼吸器」、「血液」、「神経」、「アレルギー」、「膠原病および類縁疾患」、「感染症」、「救急」の13分野で構成されています。一般財団法人住友病院には内科系に「消化器内科」、「循環器内科」、「内分泌代謝内科」、「腎臓・高血圧内科」「膠原病・リウマチ内科」、「呼吸器内科」、「血液内科」、「脳神経内科」の8つの専門診療科と、これらが共同で運営する「一般内科」の9つの診療科があり、さらに独立組織として「感染制御部」が存在します。すべての内科医は内科（○○内科）のよう10

に表示され、一般内科マインドを持った位置付けにあります。住友病院ではこれをカマボコにたとえて、カマボコ板の部分が「一般内科」であり、カマボコの身の部分が各専門診療科という構成で捉えて、上記のすべての分野をカバーしています（図1）。「内科研修カリキュラム項目表 」に記載されている、これらの分野における「解剖と機能」、「病態生理」、「身体診察」、「専門的検査」、「治療」、「疾患」など
を目標（到達レベル）とします。
2）専門技能【整備基準5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内 科 領域 の「技 能」は、幅 広い疾 患を網 羅した知 識と経 験とに裏 付けをされた、医 療 面 接 、身 体 診 察 、検査 結 果の解 釈 、ならびに科 学 的 根 拠 に基 づいた幅 の広い診断 ・治療 方 針 決定を指します。さらに全 人 的 に患 者 ・家 族と関わってゆくことや他 のSubspecialty専 門 医 へのコンサルテーション能 力とが加わります。これらは特定の手技の修得や経験数によって表現することはできません。

4．専門知識・専門技能の習得計画
1）到 達 目 標 【整 備 基 準 8～10】（P．4別 表 1「一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 疾 患 群症 例 病 歴 要 約 到 達 目 標 」参 照 ）主 担 当 医 として「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定 める全 70疾 患 群 を経
験 し、200症 例 以 上 経 験 することを目標とします。内 科領域研修 を幅広く行
うため、内 科 領 域 内 のどの疾 患 を受 け持 つかについては多 様 性 があります。
そこで専 門 研 修 （専 攻 医 ）年 限 ごとに内 科 専 門 医 に求 められる知 識 、技 能 、態 度 の修 練 プロセスは以下のように設定します。
○専門研修（専攻医）1年：・症 例 ：「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定 める70疾 患 群 のうち、少 なくとも20疾 患 群 、60症 例 以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価シ
ステム（J-OSLER）にその研修内容を登録します。以下、全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承 認が行われます。
・専 門 研 修 修了 に必 要な病 歴 要 約を10症 例 以 上記 載して日 本 内 科 学会 専
攻 医 登録 評 価システム（J-OSLER）に登録します。
・技 能 ：研 修 中の疾 患 群について、診 断と治 療に必 要 な身体 診 察 、検 査所
見 解 釈 、および治 療 方 針 決定を指導医、Subspecialty上級医とともに行うことができます。
・態 度 ：専 攻 医 自 身 の自 己 評 価 と指 導 医 、Subspecialty上 級 医 およびメディカルスタッフによる360度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行います。
○専 門 研 修（専 攻 医）2年 ：・症 例 ：「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定 める70疾 患 群 のうち，通 算 で少 なくとも45疾 患 群 、120症 例 以 上 の経 験 をし、日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登
録 評 価 システム（J-OSLER）にその研 修 内 容 を登 録 します。
・専 門 研 修 修了 に必 要な病 歴 要 約をすべて記 載して日 本 内科 学 会 専攻 医
登 録 評価 システム（J-OSLER）への登録を終了します。
・技 能 ：研 修 中の疾 患 群について、診 断と治 療に必 要 な身体 診 察 、検 査所
見 解 釈、および治 療 方 針 決定を指導医、Subspecialty上級医の監督下で行11

うことができます。
・態 度 ：専 攻 医 自 身 の自 己 評 価 と指 導 医 、Subspecialty上 級 医 およびメディカルスタッフによる360度 評 価 とを複 数 回 行 って態 度 の評 価 を行 います。専 門 研 修 （専 攻 医 ）1年 次 に行 った評 価 についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。
○専 門 研 修（専 攻 医）3年 ：・症 例 ：主 担 当 医 として「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定 める全 70疾 患 群を経 験 し、200症 例 以 上 経 験 することを目 標 とします。修 了 認 定 には、主 担 当 医 として通 算 で最 低 56疾 患 群 以 上 の経 験 と計 160症 例
以 上 （外 来 症 例 は1割 まで含 むことができます）を経 験 し 、日 本 内科 学 会 専 攻 医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録します。
・専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを指導医が確認します。
・既 に専 門 研 修 2年 次 までに登 録 を終 えた病 歴 要 約 は日 本 内 科 学 会 病 歴 要
約 評 価 ボード（仮 称 ）による査 読 を受 けます。査 読 者 の評 価 を受 け、形 成 的により良 いものへ改 訂 します。但 し、改 訂 に値しない内容の場合はその年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意します。
・技 能 ：内 科 領 域 全 般 について、診 断 と治 療 に必 要 な身 体 診 察 、検 査 所 見
解 釈 、および治 療 方 針 決 定を自立して行うことができます。
・態 度 ：専 攻 医 自 身 の自 己 評 価 と指 導 医 、Subspecialty上 級 医 およびメディカルスタッフによる360度 評 価 とを複 数 回 行 って態 度 の評 価 を行 います。専 門 研 修 （専 攻 医 ）2年 次 に行 った評 価 についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。また内科 専 門 医としてふさわしい態 度 、プロフェッショナリズム、自 己学 習 能 力を修 得しているか否かを指導医が専攻医と面談し、さらなる改善を図ります。専
門 研 修 修 了 には、すべての病 歴 要 約 29症 例 の受 理 と 、少 なくとも70疾 患 群 中 の56疾 患 群 以 上 で計 160症 例 以 上 の経 験 を必 要 とします。日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）における研修ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成します。
一般財団法人住友病院 内科施設群専門研修では、「研修カリキュラ
ム項目表 」の知識 、技術・技能修得は必 要 不 可 欠 なものであり、修 得するまでの最 短 期 間 は3年 間 としますが、修 得 が不 十 分 な場 合 、修得 できるまで研 修 期 間 を1年 単 位 で延 長 します。一 方 でカリキュラムの
知識 、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的にSubspecialty領域専門医 取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。
2）臨 床 現 場 での学 習 【整 備 基 準 13】
内 科 領 域 の専 門 知 識 は、広 範 な分 野 を横 断 的 に研 修 し、各 種 の疾 患 経 験とその省 察 とによって獲 得 されます。内 科 領 域 を70疾 患 群 （経 験 すべき病態 等 を含 む）に分 類 し、それぞれに提 示 されているいずれかの疾患を順次経験します（下記①～⑥参照）。この過程によって専門医に必要な知識 、技術・技 能 を修 得 します。代 表 的 なものについては病 歴 要 約 や症 例 報 告 として記 載 します。また自 らが経 験することのできなかった症 例 については、カン12ファレンスや自 己 学 習 によって知 識を補 足します。これらを通 じて、遭 遇 する
事 が稀 な疾 患 であっても類 縁 疾 患 の経 験 と自 己 学 習 によって適 切 な診 療 を行えるようにします。
① 内科専攻医は、担 当指導医もしくはSubspecialtyの上級医の指導の下 、主担当医として入院症例と外来症例の診療を通じて、内科専門医を目指して常に研賛します。主担当医として、入院から退 院 （初 診 ・入 院～退院・通 院 ）まで可 能 な範 囲で経 時 的に、診 断・治 療の流 れを通じて、一 人
一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。
② 定 期 的 （毎 週 1回 程 度 ）に開 催 する各 診 療 科 あるいは内 科 合 同 カンファ
レンスを通 じて、担 当 症 例 の病態や診 断 過 程の理 解を深め、多 面 的な
見 方や最 新の情 報を得ます。また、プレゼンターとして情報検索およびコ
ミュニケーション能力を高めます。
③ 一 般 内 科外 来 （初 診を含む）とSubspecialty診 療 科 外来 （初 診 を含む、
循 環 器内 科 では研 修 の一 環として循環 器 救 急 外来 担 当・循 環 器 当 直ファーストコールなどを含む））を少 なくとも週1回 、1年以上担当医として経験を積みます。
④ 救急センターで内 科領域の救急診療の経験を積みます。
⑤ 当直医として救急疾患 などの経験を積 みます。
⑥ 必要に応じて、Subspecialty診療科の検査 や専門外来 を担当します。
循環器内科での研修時は循環器救急 研修の一 環として循環 器 救 急 外来 ファーストコール・循 環 器 当直 ファーストコールなどを担 当します。
3）臨 床現 場を離れた学 習【整 備 基準 14】1）内 科 領 域 の救 急 対 応 、2）最 新 のエビデンスや病 態 理 解 ・治 療 法 の理 解 、
3）標 準 的 な医 療 安 全や感染対策に関する事項 、4）医療倫理 、医療安全 、
感染防御 、臨床研究や利益相反に関する事項 、5）専攻医の指導・評価方法
に関する事項 、などについて、以下の方法で研賛 します。
① 定 期 的 （毎 週 1回 程 度 ）に開 催 する各 診 療 科 での抄 読 会② 医 療 倫 理 ・医 療 安 全 ・感 染 防 御 に関 する講 習 会 （基 幹 施 設 2022年 度
実 績 5回 ） ※内科専攻医は原則として在籍中すべて受講します。
③ CP C（基 幹 施 設 2 0 22 年 度 実 績 10 回 ）④ 研 修 施 設 群 合 同 カンファレンス（2023年 度 ：年 2回 開 催 予 定 ）⑤ 病診連携や病病連携など地域参加型のカンファレンス（基幹施設：中之島
地域医療セミナー、臨 床集談会、北大阪生活習慣病病診連携をすすめる会、SOKｓの会（循環器）、新大阪腎疾患カンファレンス、大阪血 液疾患
談話会、脳神経内科の集い、大阪肝疾患臨床検討会 OLD-CC、呼吸器
CRPカンファレンス、なにわ緩和ケアカンファレンス、など；年間60～70回 ）⑥JME CC受 講 （基 幹 施 設 ： インスト ラクター 1名 在 籍 ）※内 科 専 攻 医 は必 ず専 門 研 修 3年 間 のうちに1回 受 講 します。
⑦ 内科系学術集会（下記「7．学術活動に関する研修計画」参照 ）⑧ 各 種 指 導医 講 習 会／JMECC指 導 者 講 習 会など

134）自 己 学 習 【整 備 基 準 15】「研 修 カリキュラム項 目 表 」では、知 識 に関 する到 達 レベルをA（病 態 の理
解 と合 わせて十 分 に深 く知 っている）とB（概 念 を理 解 し、意 味 を説 明 できる）に分 類 、技 術 ・技 能 に関 する到 達 レベルをA（複 数 回 の経 験 を経 て、安全 に実 施 できる、または判 定 できる）、B（経 験 は少 数 例 だが、指 導 者 の立
ち会いのもとで安 全 に実 施できる、または判 定できる）、C（経 験 はないが、自己 学 習で内 容と判 断根拠を理解できる）に分類 、さらに、症例に関する到達レベルをA（主担当医として自ら経験 ）、B（間 接 的に経 験 、実 症 例をチームとして経 験 、または症例 検 討 会を適して経 験 ）、C（レクチャー、セミナー、学 会
が公 認 するセルフスタディやコンピューターシミュレーシ ョンで学 習）と分類しています（「研修カリキュラム項目表」参照）。自身の経験がなくても自己学習
すべき項目については、以下の方法で学習します。
① 内 科 系 学 会 が行 っているセミナーのDVDやオンデマンドの配 信② 日 本 内 科 学 会 雑 誌 にあるMCQ③ 日 本 内 科学 会 が実 施しているセルフトレーニング問 題など
5）研 修実 績および評 価を記録し、蓄 積 するシステム【整 備 基 準 41】
日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）を用 いて、以 下 をwebベースで日 時 を含 めて記 録 します。
・専 攻 医 は全 70疾 患 群 の経 験 と200症 例 以 上 を主 担 当 医 として経 験 する
ことを目 標 に、通 算 で最 低 56疾 患 群 以 上 160症 例 の研 修 内 容 を登 録 します。指 導 医 はその内 容 を評 価 し、合 格 基 準 に達 したと判断した場合に承認を行います。
・専攻医による逆評価を入力して記録します。
・全 29症 例 の病 歴 要 約 を指 導 医 が校 閲 後 に登 録 し 、専 門 研 修 施 設 群 とは別 の日 本 内 科 学 会 病 歴 要 約評価ボード（仮称）によるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行います。
・専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録します。
・専攻医は各専門研修 プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC、地域連携カンファレンス、医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します。

5．プログラム全 体 と各 施 設 におけるカンファレンス 【整 備 基 準 13，14】
一般財団法人住友病院内科専門医研修 プログラム全体と各施設のカンファ
レンスについては、基 幹施設である一般財 団法人住友病院 臨床研修センターが把握し、定期的にe-mailなどで専攻医に周知し、出席を促します。

6．リサーチマインドの養 成 計 画 【整 備 基 準 6，12，30】
内 科 専 攻 医 に求 められる姿 勢 とは単 に症 例 を経 験 することにとどまらず、これらを自 ら深 めてゆく姿 勢です。この能力は自己研輩を生涯にわたってゆく
際に不可欠となります。一般財団法人住友病院 内科専門研修施設群は基幹施設 、連携施設のいずれにおいても、

14

① 患者 から学ぶという姿勢を基本とする。
② 科 学 的 根拠 に基 づいた診断 、治 療を行 う（EBM）。
③ 最新の知識、技能を常にアップデートする（生涯学習）。
④ 診 断や治 療のevidenceの構 築・病 態の理 解につながる研究 を行う。
⑤ 症例報告を通じて深い洞察力を磨く、といった基本的なリサーチマインド
および学問的姿勢を指導します。
併せて、① 初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う。
② 後輩専攻医の指導を行う。
③ メディカルスタッフを尊重し、指導を行う。
を通じて、内科専攻医としての教育活動を行います。

7．学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
一般財団法人住友病院内科専門研修施設群は基幹病院、連携病院のいずれにおいても、① 内科系の学術集会や企画に年 2回以上参加します（必須）。
※日 本 内 科 学 会 本 部 または支 部 主 催 の生 涯 教 育 講 演 会 、年 次 講 演
会 、CPCおよび内 科 系 Subspecialty学会の学術講演会・講習会を推奨します。
② 経験症例についての文献検索を行い、症例報告を行います。
③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行います。
④ 内科学に通じる基礎研究を行います。
を通じて、科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにします。
内科 専攻医 は学会発表 あるいは論文発表は筆頭者 で2件以上行います。
なお、専 攻 医 が大 学 院 などを希 望 する場 合 でも、一 般 財 団 法 人 住 友 病
院 内 科 専 門 研 修 プログラムの修 了認定基準を満たせるようにバランスを持った研修を推奨します。

8．コア・コンピテンシーの研 修 計 画 【整 備 基 準 7】
「コンピテンシー」とは観察可能な能力で、知識、技能、態度が複 合された能力です。これは観 察可能であることから、その習得を測定し、評価することが可能です。その中で共通・中核となる、コア・コンピテンシーは倫理観・社会性です。一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 施 設 群 は基 幹 施 設 、連 携 施
設 のいずれにおいても指 導 医 、Subspecialty上 級 医 とともに下 記 1）～10）について積 極 的 に研 賛 する機 会 を与 えます。プログラム全 体と各 施 設のカンフ
ァレンスについては、基 幹 施設 である一 般 財 団 法人 住 友 病 院 臨 床 研 修セン
ターが把握し、定期的にe－mailなどで専攻医に周知し、出席を促します。
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得します。
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践③ 患 者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮
15

⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑲ 後輩医師への指導※教 える事 が学 ぶ事 につながる経 験 を通 し、先 輩 からだけではなく後 輩 、医療 関 係 者 からも常 に学 ぶ姿勢を身につけます。

9．地域医療における施設群の役割【整備基準 11，28】
内 科 領 域 では、多 岐 にわたる疾 患 群 を経 験 するための研 修 は必 須 です。一 般
財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 施 設群研修 施設 は大 阪市 医 療圏 、近 隣医療圏から構成されています。一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 は、急 性 期 病 院 であると
ともに、地 域 の病 診 ・病 病 連 携 の中 核 です。一 方 で、地 域 に根 ざす第 一 線 の病 院 でもあり、コモンディジーズの経 験 はもちろん、超 高 齢 社 会 を反 映 し複 数の病態を持 った患者の診療経 験 もでき、高次病 院や地域病院 との病病連 携や診 療 所との病 診 連 携 も経 験 できます。これらを通 して、多様で幅広いニーズを抱える個々の患者・住民に対して包括的、継続的な医療を実践することや、特定の健康危険因子を共有する患者集団・住民に対して適切に介入することを経験できます 。また、人間ドックや住民講座などを通して、健康増進活動、予防医療まで経験可能です。
大都会の施設群ですので僻地医療の経験はできませんが、多くの地域住民に限られた医療資源をいかに有効に高水準で提供できるかということを十分に学ぶことが可能です。さらに、臨 床 研 究 や症 例 報 告 などの学 術 活 動 の素養を身につけます。
連 携 施 設 には、内 科 専 攻 医 の多 様 な希 望 ・将 来 性 に対 応 し、地 域 医 療 や全人 的 医 療 を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に、高 次 機 能 ・地 域 中 核 病 院 である日 本
生 命 済 生 会 日 本 生 命 病 院 、独 立 行 政 法 人 地 域 医 療 機 能 推 進 機 構 （ JCHO）
大 阪 病 院 、田 附 興 風 会 北 野 病 院 、関 西 電 力 病 院 、大 阪 赤 十 字 病 院 、松 下記 念 病 院 、循 環 器 疾 患 に特 化 した桜 橋 渡 辺 病 院 、および地 域 医 療 型 病 院 である大阪みなと中央病院、健康保険連合会大阪中央病院の計 9 施設で構成しています。さらに後に国立循環器病研究センター、済生 会中津病院、兵庫県立西宮病院、市立伊丹病院、石切生喜病院 、市立奈良病院の６施設も加わりました。高 次 機 能 ・地 域 中 核 病 院 では、高 度 な急 性 期 医 療 、より専 門 的 な内 科 診
療 、希 少 疾 患 を中 心 とした診 療 経 験 を研修 し、臨 床研 究や基礎 的研 究 などの学 術 活 動 の素 養 を身 につけます。桜 橋 渡 辺 病 院 では、循 環 器 疾 患 の第 一 線における医 療 機 関 での診 療 経 験 をより深 く研 修 します。地 域 医 療 型 病 院 では、地 域 に根 ざした医 療 、地 域 包 括 ケアなどの診 療 経 験 も研修します。これらの病院では、かかりつけ医として継続、包括的な診療や在宅医療を経験し、地域住民に対する地域包括医療・ケアも経験します。
16

一般財団法人住友病院内科専門研修施設群（P．25）は、大阪市医療圏、近隣医療圏 から構 成 されています。いずれの施 設 も一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 から交 通 機 関 を利 用 して、１時 間 以 内 程 度 の移 動 時 間 であり、移 動 や連 携 に支障 をきたす可 能 性 は低 いと考 えられます。

10．地 域 医 療 に関 する研 修 計 画 【整 備 基 準 28，29】
一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 施 設 群 専 門 研 修 では、症 例 をある時 点 で経験 するということだけではなく、主 担 当 医 として，入 院 から退 院 （初 診 ・入 院
～退 院 ・通 院 ）まで可 能 な範 囲 で経 時 的 に、診 断 ・治 療 の流 れを通じて、一人 一 人の患者 の全身状態 、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践し、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としています。一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 施 設 群 専 門
研 修 では、主 担 当 医 として診 療 ・経 験 する患 者 を通 じて、高 次 病 院 や地 域
病院との病病連携や診療所との病診連携も経験できます。

11．内科専攻医研修（モデル）【整備基準 16】
基幹施設 である一般財団法人住友病院内科 で2年間 の専門研修を行います。
専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる360度評価（内 科 専 門 研 修 評 価 ）などを基 に、専 門 研 修 （専 攻 医 ）3年 のうちの約 1年
程 度 の研 修 施 設 を調 整 し決 定 します。専門 研 修（専 攻 医）のうちのいずれかの期 間 、連 携施 設 で研 修をします（どの年であるかは、個々人により異なります）（図 2）。なお、希望によってはSubspecialty研修も可能です（個々人により異なります）。
図 2．一般財団法人住友病院内科専門研修プログラム（概念図）

17

12．専 攻 医 の評 価 時 期 と方 法 【整 備 基 準 17，19～22】（1）一 般 財 団法 人 住 友 病 院 臨 床 研 修 センターの役 割
・一般財団法人住友病院内科専門研修管理委員会の事務局
・一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム開 始 時 に、各 専 攻 医 が初 期 研 修 期 間 などで経 験 した疾 患 について日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評
価 システム（J-OSLER）の研 修 手 帳 Web版 を基 にカテゴリー別 の充足状況を確認します。
・3か月 ごとに研 修 手 帳 Web版 にて専 攻 医 の研 修 実 績 と到 達 度 を適 宜 追
跡 し、専 攻 医 による研 修 手 帳 Web版 への記 入 を促 します。また、各 カテゴ
リー内 の研 修 実 績 と到 達 度 が充 足 していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
・6か月 ごとに病 歴 要 約 作 成 状 況 を適 宜 追 跡 し、専 攻 医 による病 歴 要 約 の作 成 を促 します。また各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当 疾患の診療経験を促します。
・6か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
・年 に複 数 回 （2回 程 度 、必 要 に応 じて臨 時 に）、専 攻 医 自 身 の自 己 評 価を行 います。その結 果 は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を通じて集計され、1か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って改善を促します。
・臨 床 研 修 センターは、メディカルスタッフによる360度 評 価 （内 科 専 門 研 修
18

評 価 ）を毎 年複数回（2回程度、必要に応じて臨時に）行います。担当指導
医、Subspecialty上級医に加えて、看 護 師 長 、スタッフ看 護 師 、薬 剤 師 、管理 栄 養 士 、臨 床 検 査 技 師 、放 射 線 技 師 、臨 床 工 学 士 、事 務 員 などの多職 種 から、接 点 の多 い職 員 5人を指名し評価します。評価表では社会人としての適性 、医師としての適正 、コミュニケーション、チーム医 療 の一 員としての適 性を多職 種 が評 価します。評 価 は無 記 名 方式 で、臨 床研 修 センターもしくは統 括 責 任 者 が各 研 修 施 設 の研 修 委 員 会 に委 託 して 5名 以 上 の
複 数 職 種 に回 答を依頼し、その回答は担当指導医が取りまとめ、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登 録 します（他 職 種 はシス
テムにアクセスしません）。その結 果 は日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価シス
テム（J-OSLER）を通じて集計され、担当指導医から形成的にフィードバックを行います。
・日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応します。
（2）専攻医と担当指導医の役割
・専 攻 医 1人 に1人 の担 当 指 導 医 （メンター）が一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内
科 専 門 研 修 プログラム委 員 会 により決定されます。
・専 攻 医 はwebにて日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）にその研 修 内 容 を登 録 し、担 当 指 導 医 はその履 修 状 況 の確 認 をシステム上で行 ってフィードバックの後 にシステム上 で承 認 をします。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
・専 攻 医 は、1年 目 専 門 研 修 終 了 時 に研 修 カリキュラムに定 める70疾 患
群 のうち20疾 患 群 、60症 例 以 上 の経 験 と登 録 を行 うようにします。2年 目
専 門 研 修 終 了 時 に70疾 患 群 のうち45疾 患 群 、120症 例 以 上 の経 験 と登録 を行 うようにします。3年 目 専 門 研 修 終 了 時 には70疾 患 群 のうち56疾
患 群 、160症 例 以 上 の経 験 の登 録 を修 了 します。それぞれの年 次 で登 録された内 容 は都 度 、担 当指導医が評価・承認します。
・担 当 指 導 医 は専 攻 医 と十 分 なコミュニケーションを取 り 、研 修 手 帳 Web版
での専 攻 医 による症 例 登 録の評 価や臨 床 研 修 センターからの報 告などにより研修 の進 捗状 況 を把 握します。専 攻 医 はSubspecialtyの上 級 医と面談 し、専 攻 医 が経 験 すべき症例 について報 告 、相 談します。担 当 指 導医とSubspecialtyの上 級 医は、専 攻 医が充 足 していないカテゴリー内の疾 患を可 能な範 囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整します。
・担当指導医はSubspecialty上級医と協議し、知識 、技能の評価を行います。
・専 攻 医 は、専 門 研 修 （専 攻 医 ）2年 修 了 時 までに29症 例 の病 歴 要 約 を順
次 作 成 し、日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）に登 録 します。担 当 指 導 医 は専 攻 医 が合 計 29症 例 の病 歴 要 約を作成 することを促 進し、内 科 専 門 医 ボードによる査 読 ・評 価で受 理 （アクセプト）されるように病 歴 要 約について確 認し、形 成 的 な指 導を行う必要 があります。専 攻 医は内 科 専 門 医ボードのピアレビュー方 式 の査 読 ・形 成 的 評 価 に基 づき、専門 研 修 （専 攻 医 ）3年 次 修 了 までにすべての病 歴 要 約が受 理（アクセプト）
されるように改 訂します。これによって病歴 記 載 能力を形 成 的に深化させます。

19

（3）評価の責任者
年 度 ごとに担 当 指導 医が評 価を行い、基 幹 施 設あるいは連 携 施 設の内 科
研 修 委員 会 で検 討します。その結果を年度ごとに一般財団法人住友病院 内科専門研修管理委員会で検討し、統括責任者が承認します。
（4）修了判定基準【整備基準53】
1）担 当指 導 医は、日 本 内 科学 会 専 攻 医 登 録 評 価システム（J-OSLER）を用いて研 修 内 容を評 価し、以 下 ⅰ）～ⅵ）の修了を確認します。
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全70疾患群を経験し、計200症例以上（外来 症 例 は20症 例 まで含 むことができます）を経験 することを目 標 とします。その研 修 内 容 を日本内科学会専攻医登録
評価システム（J-OSLER）に登録します。修了認定には、主担当 医として通 算 で最 低 56疾 患 群 以 上 の経 験 と計 160症 例 以 上 の症 例 （外 来症 例 は登 録 症 例 の1割 まで含 むことができます）を経 験 し、登 録 済 み（P．4別 表 1「一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 疾 患 群 症 例 病 歴 要 約 到達目標」
参照）。
ⅱ）29病歴 要 約の内 科 専 門医 ボードによる査 読・形 成 的評 価 後 の受 理
（アクセプト）ⅲ）所 定 の2編 の学 会 発 表 または論 文 発 表ⅳ）JMECC受 講ⅴ）プログラムで定める講習会受講ⅵ）日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）を用 いてメディ
カルスタッフによる360度 評 価（内 科専 門 研 修 評 価）と指 導医 による内科 専 攻医 評 価を参 照 し、社会 人 である医 師 としての適 性
2）一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 医 研 修 プログラム管 理 委 員 会 は、当該 専 攻 医 が上 記 修 了 要 件 を充 足 していることを確 認 し、研 修 期 間 修 了
約 1か月 前 に一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 医 研 修 プログラム管 理
委 員 会 で合 議 のうえ統括責任者が修了判定を行います。
（5）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」、「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導 者研修計画（FD）の実施記録」は、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用います。なお「一般財団法人住友病院 内科
専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】（P．33）と「一般財団法人住友病院 内科 専 門研修指導者マニュアル」【整備基準45】（P．39）と別に示します。

13．専 門 研 修 管 理 委 員 会 の運 営 計 画 【整 備 基 準 34，35，37～39】（P．32「一般財 団 法 人 住 友 病院 内 科 専 門 研 修 プログラム管 理 委 員 会 」参照）
1）一 般 財団法人住友病院 内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準i） 内 科 専 門 研 修 プログラム管 理 委 員 会 にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。内科専門研修プログラ
ム管理委員会は、統括責任者（副院長）、事務局代表者 、内科
Subspecialty分野の研修指導責任 者（各診療科科長）、JMECCインス
トラクターおよび連携施設担当委員で構成されます。また、オブザーバ
ーとして専攻医 を委員 会 会 議の一 部に参 加 させます（P．32一 般 財 団
20

法 人 住友 病 院 内 科 専 門 研 修プログラム管 理 委 員会 参 照）。一般財団
法人住友病院内科専門研修管理委員会の事務局を、一般財団法人住友病院臨床研修センターにおきます。
ii） 一般財団法人住友病院 内科専門研修施設群は、基幹施設 、連携施
設ともに内科専門研修委員会を設置 します。連 携 施 設 の委 員 長 1名
（指 導 医 ）は基 幹 施 設 との連 携 のもと活 動 するとともに、専 攻 医 に関する情 報 を定 期 的 に共 有 するために、毎 年 2回 開 催 する一 般 財 団 法
人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修管理委員会の委員として出席します。基 幹
施 設 、連 携 施 設 ともに、毎 年 4月 30日 までに、一 般 財 団 法 人 住 友 病
院 内 科 専 門 研 修 管 理 委 員 会 に以下の報告を行います。
① 前年度の診療実績a）病院病床数、b）内科病床数、C）内科診療科数、d）1か月あたり内科
外来患者数、e）1か月あたり内科入院患者数、f）剖検数② 専門研修指導医数および専攻医数a）前年度の専攻医の指導実績、b）今年度の指導医数／総合内科専門
医数、C）今年度の専攻医数、d）次年度の専攻医受け入れ可能人数③ 前年度の学術活動
a）学会発表、b）論文発表④ 施設状況
a）施設区分、b）指導可能領域、C）内科カンファレンス、d）他科との合同
カンファレンス、e）抄読会、f）机、g）図書館、h）文献検索システム、i）医療
安全・感染対策・医療倫理に関する研修会、j）JMECCの開催⑤ Subspecialty領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数、日本循環器学会循環器専門医
数、日本内分泌学会専門医数、日本糖尿病学会専門医数、日本腎臓病学会専門医数、日本呼吸器学会呼吸器専門医数、日本血液学会血液専門医数、日本神経学会神経内科専門医数、日本アレルギー学会専門医数、日本リウマチ学会専門医数 、日本感染症学会専
門医数 、日本救急医学会救急科専門医数

14．プログラムとしての指 導 者 研 修 （FD）の計 画 【整 備 基 準 18，43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（仮称）を活用します。厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。
指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用います。

15．専 攻医 の就 業環 境 の整 備 機 能（労 務 管 理 ）【整 備基 準 40】
労働基準法や医療法を順守することを原則とします。一 般 財 団 法 人 住 友病院あるいは連携施設もしくは特別連携施設の就業環境に基づき就業します（P．25「一般財団法人住友病院 内科専門 研修施設群」参照）。
基幹施設である一般 財団法人住友病院 の整備状況：
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。

21

・一般財団法人住友病院 医師として労務環境が保障されています。
・メンタルストレスに適切に対処する部署があります。
・ハラスメント委員会が整備されています。
・女 性 専 攻 医 が安 心 して勤 務 できるように、休 憩 室 、更 衣 室 、仮 眠 室 、シャワー室 、当 直 室 などが整 備 されています。
・敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
専門研修施設群の各研修施設の状況については、P．25「一般財団法人住友病院内科専門施設群」を参照 。また、総 括 的 評 価 を行 う際 、専 攻 医 および指 導 医 は専 攻 医 指 導 施 設 に対 する評 価 も行 い、その内 容 は一般 財 団
法 人 住友 病 院 内 科 専 門 研 修プログラム管 理 委 員会 に報 告されるが、そこには労 働 時間 、当 直 回 数 、給与など、労働条件についての内容が含まれ、適切に改善を図ります。

16．内 科 専 門 研 修 プログラムの改 善 方 法 【整 備 基 準 48～51】
1）専攻医による指導 医および研修プログラムに対する評価
日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて無記名式逆評
価を行います。逆評価は年に複数回行います。また、年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には、研修施設 ごとに逆評価 を行います。その集計結果は担当指導医 、施設の研修委員会 、およびプログラム管理委員会が閲覧します。また集計結果に基づき、一般財団法人住友病院 内科専門研修プログラムや指導医 、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
2）専攻医等からの評 価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
専門研修施設の内科専門研修委員会 、一般財団法人住友病院 内科専門
研修プログラム管理委員会 、および日本専門医機構内科領域研修委員会
は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて、専攻医の逆 評 価、専攻医の研修状況を把握します。把握した事項については、一般
財 団 法人住友病院 内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討します。
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお、研修施設群内で何らかの問題が発生 し、施設群内で解決が困難である場合は、専攻医 や指導 医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
・担当指導医 、施設の内科研修委員会 、一般財団法人住友病院 内科専門
研修プログラム管理委員会 、および日本専門医機構内科領域研修委員会
は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし、一般財団法人住友病院 内科専門研修プロ
グラムが円滑に進められているか否かを判断して一般財団法人住友病院内科専門研修プログラムを評価します。
・担当指導医 、各施設の研修委員会 、一般財団法人住友病院 内科専門研22

修プログラム管理委員 会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は
日 本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて担当指導医
が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし、自律的な改善に役立てます。状況によって、日本専門医機構内科領域研修委員会の支援 、指導を受け入れ改善に役立てます。
3）研修に対する監査（サイトビジット等）・調 査への対応
一 般 財団 法 人 住 友 病 院 臨 床研 修 センターと一 般 財団 法 人 住 友 病 院 内 科
専 門 研修 プログラム管 理 委員 会 は、一 般 財 団 法人 住 友 病 院 内 科 専 門研 修
プログラムに対する日 本 専 門医 機 構 内 科 領 域 研 修委 員 会からのサイトビジットを受け入れ対 応します。その評 価を基 に必 要に応じて一般 財 団 法 人住友 病 院内 科 専 門 研 修 プログラムの改 良を行います。一 般 財 団 法 人 住 友 病
院 内 科 専 門 研 修 プログラム更 新 の際 には、サイトビジットによる評 価 の結 果と改 良 の方 策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告します。

17．専 攻 医 の募 集 および採 用 の方 法 【整 備 基 準 52】
本 プログラム管 理 委 員 会 は、毎 年 7月 からwebsiteでの公 表 や説 明 会 などを
行 い、内 科 専 攻 医 を募 集 します。翌 年 度 のプログラムへの応 募 者 は、9月30日 までに一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 臨 床 研 修 センターのwebsiteの一 般 財
団 法 人住 友 病 院 医 師 募 集 要項 （一般 財 団 法 人 住友 病 院 内 科 専 門 研 修プ
ログラム：内 科 専攻 医 ）に従 って応 募 します。書 類 選 考 および面 接 を行 い、
一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 院 内 科 専 門 研 修 プログラム管 理 委 員 会 において協議の上で採否を決定し、本人に文書で通知します。

（問い合わせ先）一般財団法人住友病院臨床研修センター
e-mail：jinji-tantou@sumitomo-hp.or.jp
HP：http//www.sumitomo-hp.or.jp
一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラムを開 始 した専 攻 医 は、遅滞 なく日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）にて登録を行います。

18．内 科 専 門 研 修 の休 止 ・中 断 、プログラム移 動 、プログラム外研 修 の条 件 【整 備 基 準 33】
やむを得 ない事 情 により他 の内 科 専 門 研 修 プログラムの移 動 が必 要 になった場 合 には、適 切 に日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）を用 いて一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラムでの研 修 内 容 を遅滞 なく登 録 し、担 当 指 導 医 が認 証 します。これに基 づき、一 般 財 団 法 人 住
友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム管 理 委 員 会 と移 動 後 のプログラム管 理 委
員 会 が、その継 続 的 研 修 を相 互 に認 証 することにより、専 攻 医 の継 続 的 な
研 修 を認 めます。他 の内 科 専 門 研 修 プログラムから一 般 財 団 法 人 住 友 病
院 内 科 専 門 研 修 プログラムへの移 動の場合も同様です。プログラムの移動の23

場合は、地域性も考慮して決定します。他 の領 域 から一 般 財 団 法 人 住 友 病
院 内 科 専 門 研 修 プログラムに移 行 する場 合 、他 の専 門 研 修 を修 了 し新 たに内 科 領 域 専 門 研 修 をはじめる場 合 、あるいは初 期 研 修 における内 科 研
修 において専 門 研 修 での経 験 に匹 敵 する経 験 をしている場 合 には、当 該 専
攻 医 が症 例 経 験 の根 拠 となる記 録 を担 当 指 導 医 に提 示 し、担 当 指 導 医 が
内 科 専 門 研 修 の経 験 としてふさわしいと認 め、さらに一 般 財 団 法 人 住 友 病
院 内 科 専 門 研 修 プログラム統 括 責 任 者 が認 めた場 合 に限 り、日 本 内 科 学
会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）への登 録 を認 めます。症 例 経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定によります。疾 病 あるいは妊 娠 ・出 産 、産 前 後 に伴 う研 修 期 間 の休 止 については、プログラム終 了 要 件 を満 たしており、かつ休 職 期 間 が6ケ月 以 内 であれば、研 修 期 間 を延 長 する必 要 はないものとします。これを超 える期 間の休 止 の場 合 は、研 修 期 間 の延 長 が必 要 です。短 時 間 の非 常 勤 勤 務 期
間 などがある場 合 、按 分 計 算 （1日 8時 間 、週 5日 を基 本 単 位 とします）を行
なうことによって、研 修 実 績 に加 算 します。留学期間は、原則として研修期間として認めません。

24

一般財団法人住友病院内科専門研修施設群（地方型一般病院のモデルプログラム）
研 修 期 間 ：3年 間 （基 幹 施 設 2年 間 ＋連 携 施 設 1年 間 ）図 2．一般財団法人住友病院内科専門研修プログラム（概念図）

一般財団法人住友病院内科専門研修施設群研修施設
表 1．各 研 修 施 設 の概 要
内科系
内科
総合内科 内科
病院
病床数
診療科数 指導医数 専門医数 剖件数
基幹施設

住友病院

499

9

30

30

4

連携施設

日本生命済生会
日生病院

350

5

21

11

13

連携施設

地域医療機能推進機
構 （JCHO）大 阪 病 院

565

4

28

14

12

連携施設

田附興風会
北野病院

699

9

36

20

11

連携施設

関西電力病院

400

10

13

6

13

連携施設

大阪赤十字病院

1000

9

35

13

13

連携施設

松下記念病院

323

7

20

12

16

連携施設

桜橋渡辺病院

171

3

9

3

0

連携施設

大 阪 みなと中 央 病 院

275

5

5

2

4

25

連携施設

大阪中央病院

143

3

6

1

0

連携施設

済生会中津病院

712

10

34

19

11

連携施設 兵庫県立西宮病院

400

7

23

10

14

連携施設

市立伊丹病院

414

10

31

18

12

連携施設

国立循環器病研究センター

550

10

66

50

26

連携施設

石切生喜病院

331

7

23

10

3

連携施設

市立奈良病院

350

11

21

13

3

7,182

-

401

232

155

研修施設合計表 2．各 内 科 専 門 研 修 施 設 の内 科 13領 域 の研 修 の可 能 性一ア
般 消 循 内 代 腎 呼レ
血 神病院
内 化 環 分吸ル
液 経
科 器 器 泌 謝 臓 器
ギ

膠

感

原

染

病

症

救
急

1
住友病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

日本生命病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

JCHO 大 阪 病 院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

北野病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

△

○

△

○

関西電力病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

大阪赤十字病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

松下記念病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

桜橋渡辺病院

△

○

○

×

○

○

○

△

△

△

×

○

○

大 阪 みなと中 央 病 院

△

○

○

△

○

△

○

×

△

○

×

○

○

大阪中央病院

△

○

○

×

○

×

×

×

×

×

×

×

×

済生会中津病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

兵庫県立西宮病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

市立伊丹病院

○

○

○

○

○

△

○

○

△

○

○

○

○

国立循環器病研究センター

×

×

○

○

○

○

×

×

○

×

×

×

×

石切生喜病院

○

○

○

△

○

○

○

○

△

○

△

○

○

市立奈良病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

各 研 修 施 設 での内 科 13領 域 における診 療 経 験 の研 修 可 能 性 を3段 階 （○，△，×）に評 価 しました。（○：研 修できる，△：時 に経 験 できる，×：ほとんど経 験 できない〉
26

専 門 研 修 施 設 群 の構 成 要 件 【整 備 基 準 25】
内 科 領域 では、多 岐 にわたる疾 患 群を経 験するための研 修 は必 須です。一
般 財 団法 人 住 友 病 院 内 科 専門 研 修 施 設 群 研修施設は上記の医療機関から構成されています。一 般 財団 法 人 住 友 病 院 は、大 阪 市 医 療 圏 の中 心 的 な
急 性 期病 院 です。そこでの研 修は、地 域における中核 的 な医 療機 関の果 た
す役 割を中 心とした診 療 経 験を研 修します。また、臨 床研 究 や症 例 報 告などの学 術 活 動の素 養を身につけます。
連 携 施設 には、内 科 専 攻 医の多 様な希 望 ・将 来 性 に対 応し、地 域 医 療や全人 的 医療を組 み合 わせて、急 性期 医 療 、慢 性 期 医療および意 者 の生 活 に根 ざした地 域 医 療を経 験できることを目 的 に、高 次 機 能 ・地 域 中 核 病 院 である日 本 生 命 済 生 会 日 本 生 命 病 院 、独 立 行 政 法 人 地 域 医 療 機 能 推 進 機 構（JCHO）大 阪 病 院 、田 附 興 風 会 北 野 病 院 、関 西 電 力 病 院 、大 阪 赤 十 字 病
院 、松 下 記 念 病 院 、循 環 器 疾 患 に特 化 した桜橋渡辺病院、および地域医
療型病院である大阪 みなと中央病院、健康保険連合会大阪中央病院の計 9
施 設で構成しています。さらに後に国立循環器病研究センター、済生会中津病院、兵庫県立西宮病院、市立伊丹病院、石切生喜病院、市立奈良病院の６施設も加わりました。
高 次 機 能 ・地 域 中 核 病 院 では、高 度 な急 性 期 医 療 、より専 門 的 な内 科 診 療 、
希 少 疾意を中 心とした診 療 経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学
術活動の素養を身につけます。桜 橋 渡 辺 病 院 では、循 環 器 疾 患 の第 一 線における医 療 機 関 での診 療 経 験 をより深 く研 修 します。地 域 医 療 型 病 院 では、地 域 に根 ざした医 療 、地 域 包 括 ケアなどの診 療 経 験 も研修します。
専門研修施設（連携施設・特別連携施設）の選択
・研 修 を開 始 する時 点 、あるいは専 攻 医 1年 目 までに専 攻 医 の希 望 ・将 来
像 、研 修 達 成 度 およびメディカルスタッフによる内 科 専 門 研 修評価などを基に研修施設を調整し決定します。
・専 攻 医 3年 間 のうちの約 1年 間 程 度 、連 携 施 設 で研 修 をします（図 2）。な
お、希望によってはSubspecialty研修も可能です（個々人により異なります）。
専 門 研 修 施 設 群 の地 理 的 範 囲 【整 備 基 準 26】
大 阪 市 医 療 圏 と近 隣 医 療 圏 にある施 設 から構 成 しています。いずれの施 設
も一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 から電 車 などを利 用 し１時 間 以 内 程 度 の移 動 時
間 であり、移 動 や連 携 に支 障 をきたす可能性は低いです。

271）専門研修基幹施設
一般財団法人 住友病院
認定基準
・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準23】
1）専攻医の環境 ・専攻医各個人に1つずつ座席とロッカーが与えられます。
・研修に必要なインターネット環境があります。各個人にそれぞれ1台のPC端末が貸与され常に電子カルテにアクセス可能です。カルテからの情報収集やカルテ記載のために順番待ちをするということはありません。
・また図書室は24時間使用可能です。100種以上の英文ジャーナルを定期購読しており、専任の司書が存在するので文献検索も容易です。
・一般財団法人住友病院常勤医師として労務環境が保障されています。
・院内のレストランは昼食、夕食に利用可能で、病院からの補助があるので1食350～400円程度で質、量ともに満足できます。
・メンタルストレスに適切に対処する部署があります。
・ハラスメント委員会が整備されています。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワ
ー室、当直室が整備されています。
・敷地内に院内保育所があり利用可能です。
認定基準
・指導医は30名在籍しています（別紙）。
【整備基準23】
・内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者・副院長）、にて、基幹施
2）専門研修プロ
設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。
グラムの環境・基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員
会と臨床研修センターを設置しています。
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2022年度実績 回）
し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・CPCを定期的に開催（2022年度実績10回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・病診連携や病病連携など地域参加型のカンファレンス（基幹施設：中之島地域医療セミナー、臨床集談会、北大阪生活習慣病病診連携をす
すめる会、SOKｓの会（循環器）、新大阪腎疾患カンファレンス、大阪血液疾患談話会、神経内科の集い、大阪肝疾患臨床検討会 OLD-CC、呼吸器 CRPカンファレンス、なにわ緩和ケアカンファレンス、など；年 間
6 0 ～ 7 0 回 ） を定期的に開催し、ローテート中の専攻医に受講を勧め、そのための時間的余裕を与えます。
28

・プログラムに所属する全専攻医にJMECC受講（院内開催）を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センターが対応します。
認定基準

・カリキュラムに示す内科領域13分野のうち全分野で定常的に専門研修が可【整備基準23／31】 能な症例数を診療しています（上記）。
3）診療経験の ・70疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくとも35以上の疾患群）について研修で環境
きます（上記）。
・専門研修に必要な剖検（2020年度実績4体、2021年度12体、2022年度4体）
を行っています。

認定基準
・臨床研究に必要な図書室、医学写真室などを整備しています。
【整備基準23】 ・倫理委員会を設置し、定期的に開催（2022年度実績11回）しています。
4）学術活動の ・治験管理室を設置し、定期的に受託研究審査会を開催（2022年度実績11環境回）しています。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計3演題以上の学会発表（2021年度実績9演題、2022年度10演題）をしています。
・専攻医が学会に参加・発表する機会が多くあり、和文・英文論文の筆頭著者としての執筆も定期的に行われています。在籍中に筆頭著者として英文論文を複数発表した専攻医も過去に何人もいます。
指導責任者

山本 浩司
【内科専攻医へのメッセージ】
当院は大阪医療圏の中心的な急性期病院の一つであり、近隣医療圏にある多くの連携施設と併せて内科専門研修を行っています。
急性期から慢性期まで、また、common diseaseから専門性の高い疾患の高度医療に至るまで、できる限り多くの症例を主担当医として経験し幅広
い知識・技術を習得して頂くとともに、患者の社会的背景の把握、療養環
境調整など全人的な医療を実践でき、地域医療にも貢献できる内科専門医の養成を目標としています。
診療科・出身医局・職種間の垣根が低く、連携・協力関係が極めて良好であるという当院の特色を生かして研修に邁進して頂きたいと思います。

指導医数
（常勤医）

日本内科学会指導医30名、日本内科学会総合内科専門医30名、
日本消化器病学会消化器専門医10名、日本循環器学会循環器専門医7名、
日本糖尿病学会専門医6名、日本内分泌学会専門医2名、
日本腎臓学会専門医6名、日本呼吸器学会呼吸器専門医2名、
日本血液学会血液専門医4名、日本神経学会神経内科専門医8名、日本アレルギー学会専門医1名、日本リウマチ学会専門医4名、日本救急医学会救急科専門医3名、ほか外来・入院患者数 外来患者1,205名（1日平均） 入院患者325名（1日平均）29経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある13領域、70疾
患群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる
技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病
域医療・診療病連携なども経験できます。
連携学会認定施設 日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）

日本消化器病学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定医制度認定施設
日本血液学会認定医研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本腎臓学会認定研修施設
日本透析医学会認定施設
日本神経学会認定医研修施設
日本老年医学会専門医制度認定施設
日本リウマチ学会教育施設
日本肥満学会認定肥満症専門施設
日本肝臓学会認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本高血圧学会高血圧研修施設
日本超音波医学界認定超音波専門医制度研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本認知症学会認定専門医教育施設など

30

2）専 門 研 修 連 携 施 設
各 種 環 境 整 備 の一 覧 表 【整 備 基 準 24】
住友
病院

日生

JCHO
大阪

北野

関西
電力

大阪
赤十字

松下
記念

桜橋
渡辺

みなと
中央

大阪
中央

臨床研修センター

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

インターネット環境

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

電子カルテ

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○

○

○

○

○

○

○

○

○

図書室

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○

○

○

○

○

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○

○

○

自習室

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

院内食堂

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

ﾒﾝﾀﾙｽﾄﾚｽ対策

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

ﾊﾗｽﾒﾝﾄ委員会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

女性専攻医のための環境整備

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

院内保育所

○

○

○

○

×

○

○

×

×

×

医療倫理講習会

○

○

○

△

○

○

○

○

○

○

医療安全講習会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

感染対策講習会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

倫理委員会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

ＣＰＣ

○

○

○

○

○

○

○

×

×

×

施設群合同ｶﾝﾌｧ

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

病診連携、病病連携研究会

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ＪＭＥＣＣ＊

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学会論文発表の指導

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○

＊JMECC ○開 催 経 験 有 、△開 催 に向 けて準 備 中 、×現 時 点 で予 定 なし

31

各 種 学 会 認 定 一 覧 表 （認 定 施 設 、認 定 教 育 施 設 等 ）※ △・ ・ ・ 関 連 施 設 又 は 准 教 育 施 設
住友
病院

日生

JCHO
大阪

北野

関西
電力

大阪
赤十字

松下
記念

桜橋
渡辺

みなと
中央

大阪
中央

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日本消化器病学会

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日本循環器学会

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日本呼吸器学会

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日本血液学会

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日本糖尿病学会

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日本内分泌学会

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日本腎臓学会

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日本透析医学会

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日本神経学会

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日本老年医学会

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日本救急医学会

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日本肥満学会

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日本肝臓学会

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日本臨床腫瘍学会

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日本消化器内視鏡学会

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日本がん治療認定医機構

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日本アレルギー学会

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日本高血圧学会

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日本超音波医学会

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△

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日本認知症学会

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日本リウマチ学会

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×

×

日本内科学会認定医制度
教育病院

日本心血管ｲﾝﾀｰﾍﾞﾝｼｮﾝ
治療学会

32

一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム管 理 委 員 会（令 和 5年 4月 現 在 ）一般財団法人住友病院
山本 浩司 （プログラム統括責任者，委員長、副院長）
阪口 勝彦 （腎臓・高血圧内科分野責任者）
北野 将康 （膠原病分野責任者）
安賀 裕二 （循環器内科分野責任者）
井倉 技（消化器内科分野責任者）
近藤 隆（消化器内科分野責任者）
西中 和人 （脳神経内科分野責任者）
菅 原 浩 之 （血液内科分野責任者）
重 松 三 知 夫（呼吸器内科分野責任者）
角田 慎一郎 （感染症分野責任者）
宮脇 昌美（JMECCインストラクター）
荒川 雅彦（事務局代表、臨床研修センター事務担当）
連携施設担当委員
日本生命済生会日本生命病院

橋本 久仁彦独 立 行 政 法 人 地 域 医 療 機 能 推 進 機 構 （JCHO）大 阪 病 院
田附興風会北野病院
八隅 秀二郎
関西電力病院
濱野 利明
大阪赤十字病院
武呂 誠司
松下記念病院
神谷 匡昭
桜 橋 渡 辺病院
岩 倉 克臣
大阪みなと中央病院
辻 晋吾
大 阪 中 央病院
柳 光司
済生会中津病院 山村 亮介
兵庫県立西宮病院 楢原 啓之
市立伊丹病院 筒井秀作
国立循環器病研究センター 猪原 匡史
石切生喜病院 堀尾 武史
市立奈良病院 髙橋 信行
オブザーバー
内科専攻医代表1
5年目代表
内科専攻医代表24年目代表
内科専攻医代表3
3年目代表

33

金子 晃

整 備 基 準 44 に 対 応

一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム
専 攻 医 研 修 マニュアル
1）専 門 研 修 後 の医 師 像 と修 了 後 に想 定 される勤 務 形 態 や勤 務 先
内科専門医の使命は、（1）高い倫理観を持ち、（2）最新の標準的医療を実践し、（3）安全な医療を心がけ、（4）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです。
内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて、① 地 域 医 療における内 科 領域 の診療 医 （かかりつけ医 ）② 内科系救急医療の専門医③ 病院での総合内科（Generality）の専門医④ 総合内科的視点を持ったSubspecialistに合 致した役 割を果 たし、地域 住 民 、国 民の信 頼を獲 得します。それぞれのキャリア形成 やライフステージ、あるいは医 療 環 境 によって、求 められる内 科
専 門 医 像 は単 一 でなく、その環 境 に応 じて役 割 を果 たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります。一般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 施 設 群 での研 修 終 了 後 はその成 果 として、内 科 医 としてのプロフェッショナリズムの育 成 とGeneralなマインドを持
ち、それぞれのキャリア形 成 やライフステージによって、これらいずれかの形
態 に合 致 することもあれば、同 時 に兼 ねることも可 能 な人 材 を育 成 します。
そして、大 阪 市 医 療 圏 に限 定 せず，超 高 齢 社 会 を迎 えた日 本 のいずれの医療 機 関 でも不 安 なく内 科 診 療 にあたる実 力 を獲 得 していることを要 します 。
また、希 望 者 はSubspecialty領 域 専 門 医 の研 修 や高 度 ・先 進 的 医 療 、大 学
院 などでの研 究 を開 始 する準 備 を整 えうる経 験 をできることも、本 施 設 群 での研 修 が果 たすべき成果です。一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プロ
グラム終 了 後 には、一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 施 設 群 専 門 研 修 施 設 群（下 記 ）だけでなく、専 攻 医 の希 望 に応 じた医 療 機 関 で常 勤 内 科 医 師 として
勤 務 する、または希 望 する大 学 院 などで研究者として働くことも可能です。
2）専門研修の期日
基 幹 施 設 である一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 で、2年 間 の専 門 研 修 を行 います。3年 間 のいずれかの期 間 は下 記 の連 携 病 院 で研 修 を行 います。

34

図 2． 一般財団法人住友病院内科専門研修プログラム（概念図）

3）研修施設群の各施設名（P．25「一般財団法人住友病院研修施設群」参照）
基幹施設： 一般財団法人住友病院
連 携 施 設 ： （P．25「一般財団法人住友病院研修施設群」参照）
4）プログラムに関 わる委 員 会 と委 員 ，および指 導 医 名
一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム管 理 委 員 会 と委 員 名 （ P．
33「一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム管理委員会」参照）
指導医師名（別紙）
5）各 施 設 での研 修 内 容 と期 間
研 修 を開 始 する時 点 、あるいは専 攻 医 1年 目 までに専 攻 医 の希望 ・将 来 像 、
研 修 達成度などを参 考 に、専 門 研 修（専 攻 医 ）連 携 先の研 修 施 設を調整し決 定します。専 門 研 修 （専 攻 医）のうちの1年 間 程 度 、連 携 施 設で研 修をします（図 1）。
6）本 整 備 基 準 とカリキュラムに示 す疾 患 群 のうち主 要 疾 患 の年 間 診 療 件 数
基 幹 施 設 である一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 診 療 科 別 診 療 実 績 を以 下 の表 に示 します。一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 は地 域 基 幹 病 院 であり、コモンディジー
ズを中心に診療しています。
35

2022年度実績

入院患者実数 外来延患者数（人／年）（延人数／年）

消化器内科

757

20,992

P45

循環器内科

895

15,771

P48

内分泌代謝内科516

27,454P50

腎臓・高血圧内科+腎センター

539

17,244

P54

膠原病・リウマチ内科

166

9,462

P57

呼吸器内科

729

18,606

P58

血液内科

263

7,247

P62

脳神経内科

448

13,370

P64

一般内科

313

3,496

P43

＊膠 原 病・リウマチ領 域 は、2016年度 から専 門 医 が赴 任して診 療を拡大 したこともあり、外 来 患 者 診 療を含め、1学年6名 に対し十分な症例を経験可能です。
他にも入院よりも外来 診療が主体となる性質の疾患もありますが、それらは外来診療で十分に経験可能です。
＊13領 域 の専 門 医 が少 なくとも1名 以 上 在 籍 しています（P．25「一 般 財 団 法
人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 施 設 群 」参 照 ）。
＊ 剖 検 体 数 は2020年 度 4体 、2021年 度 12体 、2022年 度 4体 です。
7）年 次ごとの症例 経 験 到 達目 標を達 成するための具 体 的な研 修の目 安Subspecialty領域に拘泥せず、内科として入院患者を順次主担当医として担当します。主 担 当 医 として、入 院 から退 院 （初 診 ・入 院 ～退 院 ・通 院 ）まで可能 な範 囲 で経 時 的 に、診 断 ・治 療 の流 れを通 じて、一 人 一 人 の意 者 の全 身状 態 、社 会 的 背 景 ・療 養 環 境 調 整 をも包 括 する全 人 的 医 療 を実 践 します。
入院患者担当の目安（基幹施設：一般財団法人住友病院での一例）
当該月に以下の主たる病態を示す入院 患者を主担当医として退院するまで受持ちます。専 攻 医 1人あたりの受 持 ち患 者 数は、受 持ち患 者 の重 症 度 などを加味して、担 当指 導 医 、Subspecialty上 級 医の判 断で10～15名 程 度を
受 持ちます。感 染 症 、救 急 、総 合 内 科 分 野 は、適 宜 、領域 横 断 的に受 持 ちます。

例）

専 攻 医 1年 目

専 攻 医 2年 目

4-6月
7-9月
10-12 月循環器
内分泌・代謝
呼吸器

消化器
血液
神経

1-3 月

腎臓・膠原病希望診療科

36

＊たとえば1年 目 の6月 に循 環 器 領 域 で入 院 した 患 者 を退 院 するまで主 担
当 医 として診 療 にあたります 。7月 には退 院 していない循 環 器 領 域 の患 者とともに内 分 泌 ・代 謝 領 域 で入 院 した患 者 を退 院 するまで主 担 当 医 として
診 療 にあたります。これを繰 り返 して内 科 領 域 の意 者 を分 け隔 てなく、主 担
当 医 として診 療 します。
8）自 己 評 価 と指 導 医 評 価 ，ならびに360度 評 価 を行 う時 期 とフィードバックの時期
毎 年 2回 自 己 評 価 と指 導 医 評 価 ならびに 360度 評 価 を行 います。必 要 に応 じて臨 時 に行 うことがあります。評 価 終 了 後 1か月 以 内 に担 当 指 導 医 からのフィードバックを受 け、その後 の改 善 を期 して最 善 をつくします。2回 目 以
降 は以 前 の評 価 についての省 察 と改 善 とが図 られたか否 かを含 めて担 当
指 導 医 からのフィードバックを受け、さらに改 善するように最 善をつくします。
9）プログラム修 了 の基 準
① 日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）を用 いて、以 下 のⅰ）～ⅵ）の修 了 要 件 を満 たすことi）主 担 当 医 として「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定 める全 70疾 患 群 を経 験
し、計 200症 例 以 上 （外 来 症 例 は20症 例 まで含 むことができます）を経 験 することを目 標 とします。その研 修 内 容 を日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 シス
テム（J-OSLER）に登 録 します。修 了 認 定 には、主 担 当 医 として通 算 で最 低
56疾 患 群 以 上 の経 験 と計 160症 例 以 上 の症 例 （外 来 症 例 は登 録 症 例 の1割 まで含 むことができます）を経験し、，登録済みです（P．4別表1「一般財団法人住友病院疾患群症例病歴要約到達目標 」参照 」。
ii）29病歴要約の内科専門医ボードによる査 読・形成的評価後に受理（アクセプト）されています。
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で2件以上あります。
iv）JMECC受 講 歴 が1回 あります。
ⅴ）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に2回以上受講歴があります。
ⅵ）日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いてメディカル
スタッフによる360度評 価（内 科 専 門 研 修 評 価 ）と指 導 医 による内 科 専
攻 医 評 価 を参 照 し、社 会 人 である医 師 としての適 性 があると認められます。
② 当該専攻医が上記修了要件を充足していることを一般財団法人住友病院
内科専門医研修プログラム管理委員会 は確 認 し、研 修 期 間 修 了 約 1か月
前 に一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 医 研 修 プログラム管 理 委 員 会 で合議 の上統括責任者が修了判定を行います。
く注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最 短 期 間 は3年 間 とするが、修 得 が不 十 分
な場合 、修得できるまで研修期間を1年単位で延長することがあります。
10）専門医申請に向けての手順① 必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書37iii）一般財団法人住友病院内科専門医研修プログラム修了証（コピー）② 提出方法
内科専門医資格を申請する年度の5月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します。
③ 内科専門医試験
内 科 専 門 医 資 格 申 請 後 に日 本 専 門 医 機 構 が実 施 する「内 科 専 門 医 試
験 」に合 格 することで、日 本 専 門医機構が認定する「内科専門医」となります。
11）プログラムにおける待遇、ならびに各施設における待遇
在籍する研修施設での待遇については、各 研修施設での待遇基準に従 う（P．25「一般財団法人住友病院 研修施 設群」参照）。
12）プログラムの特色① 本プログラムは，大阪市医療圏の中心的な急性期病院である一般財団
法人住友病院を基幹施設として、近隣 医 療 圏 にある連携 施 設 と併せて
内 科 専門 研 修を経 て超 高 齢 社 会 を迎 えた我 が国 の医 療 事 情 を理 解 し、必 要 に応 じた可 塑 性 のある、地 域 の実 情 に合 わせた実 践 的 な医 療 も行 えるように訓 練 されます。研 修 期 間 は基 幹 施 設 2年 間 程 度 ＋連 携 施
設 1年間程度の計3年間です。
② 一般財団法人住友病院 内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として，入院から退院 （初診・入院～退院・通院 ）まで可能な範囲で経時 的に、診断・治療の流 れを通じて、一 人 一 人の患 者 の全 身 状 態 、社 会 的 背 景・療 養 環境 調 整 をも包括する全 人 的医 療を実 践します。そして、個々の患者 に最 適な医 療を提供する計 画を立て実 行する能 力の修 得をもって目 標 への到達とします。
③ 基幹施設である一 般財団法人住友病院 は、大阪市 医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病 診・病 病 連 携の中 核です。一 方で、地 域に根 ざす第 一 線 の病 院 でもあり、コモンディジーズの経 験はもちろん、超 高 齢社 会を反 映し複 数の病 態を持った患 者の診 療 経験 もでき、高 次
病 院や地 域 病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。
④ 基 幹 施 設である一 般 財 団法 人 住 友 病 院 または連 携 病 院 も併 せた最 初の研 修 2年 間 で、「研 修 手 帳（疾 患 群 項 目 表）」に定 められた70疾 患 群のうち、少 なくとも通 算 で45疾 患 群 、120症 例 以 上 を経 験 し、日 本
内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）に登 録 できます。そして，専 攻 医 2年 修 了 時 点 で、指 導 医 による形 成 的 な指 導 を通 じて、内科 専 門 医 ボードによる評 価 に合 格 できる29症 例 の病 歴 要 約 を作 成 できます（P．4別 表 1「一 般 財 団 法人 住 友 病 院 疾 患 群 症例 病 歴 要 約 到 達 目標」参 照）。
⑤ 一 般 財 団法 人 住 友 病 院 内 科 研 修 施 設 群の各 医 療 機関 が地 域においてどのような役 割を果 たしているかを経 験 するために、専 門 研 修 期 間 中の1年 間 程 度 、立 場 や地 域 における役 割 の異 なる医 療 機 関 で研 修 を行 うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。
⑥ 基 幹 施 設 である一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 での2年 間 と専 門 研 修 施 設 群

38

での1年 間 （専 攻 医 3年 修 了 時 ）で、「研 修 手 帳 （疾 患 群 項 目 表 ）」に定められた70疾 患 群 、200症 例 以 上 の主 担 当 医 としての診 療 経 験 を目 標とします（別 表 1「一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 疾 患 群 症 例 病 歴 要 約 到 達
目 標 」参 照 ）。少 なくとも通 算 で56疾 患 群 、160症 例 以 上 を主 担 当 医 として経 験 し、日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）に登録します。
13）継続したSubspecialty領域の研修の可否・カリキュラムの知 識 、技 術 ・技 能 を深 めるために、一 般 内 科 外 来 （初 診 を含 む）、Subspecialty診 療 科 外 来 （初 診 を含 む）、Subspecialty診 療 科 の検査 を担 当 します。結 果 として、Subspecialty領 域 の研 修につながることはあります。
・カリキュラムの知 識 、技 術 ・技 能 を修 得 したと認 められた専 攻 医 には積 極
的 にSubspecialty領 域 専 門 医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。具体的には他科ローテート中にも、該当科の研修に差し支えない範囲で1～2単位程度のSubspecialty領 域 の研 修 を平 行 して行 うことを認 めます。
14）逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専 攻 医 は日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）を用 いて無記 名 式 逆 評 価 を行 います。逆 評 価 は毎 年 2回 行 います。その集 計 結 果 は
担 当 指 導 医 、施 設 の研 修 委 員 会 、およびプログラム管 理 委 員 会 が閲 覧 し、
集 計 結 果 に基 づき、一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラムや指導 医 、あるいは研 修 施設の研修環境の改善に役立てます。
15）研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先 日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
16）その他特になし。

39

整 備 基 準 45 に 対 応

一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム
指 導 医 マニュアル
1）専攻医研修ガイドの記載内容 に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割
・1人 の担 当 指 導 医 （メンター）に専 攻 医 1人 が一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内
科 専 門 研 修 プログラム委 員 会 により決定されます。
・担 当 指 導 医 は、専 攻 医 がwebにて日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（J-OSLER）にその研 修 内 容 を登 録 するので、その履 修 状 況 の確 認 をシ
ステム上 で行 ってフィードバックの後 にシステム上 で承 認 をします。この作
業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
・担 当 指 導 医 は、専 攻 医 がそれぞれの年 次 で登 録 し疾 患 群 、症 例 の内 容について、都 度 、評 価 ・承 認します。
・担 当 指 導 医 は専 攻 医 と十 分 なコミュニケーションを取 り 、研 修 手 帳 Web
版 での専 攻 医 による症 例 登 録 の評 価 や臨 床 研 修 センターからの報 告 などにより研 修 の進 捗 状 況 を把 握 します。専 攻 医 はSubspecialtyの上 級 医と面 談 し、専 攻 医 が経 験 すべき症 例 について報 告 ・相 談 します。担 当 指
導 医 とSubspecialtyの上 級 医 は、専 攻 医 が充 足 していないカテゴリー内の疾 患 を可 能 な範 囲 で経 験 できるよう、主担当医の割り振りを調整します。
・担当指導医はSubspecialty上級医と協議し知識、技能の評価を行います。
・担 当 指 導 医 は専 攻 医 が専 門 研 修 （専 攻 医 ）2年 修 了 時 までに合 計 29症 例の病 歴 要 約 を作 成 することを促 進し、内科 専 門 医ボードによる査 読・評 価
で受 理 （アクセプト）されるように病 歴 要 約 について確認し、形成的な指導を行います。
2）専 門 研 修 の期 間・年次到達目標は、P．4別表1「一般財団法人住友病院内科専門研修において求められる「疾患群」、「症例数」、「病歴提出数」について」に示す通りです。
・担 当 指 導 医 は、臨 床 研 修 センターと協 働 して、3か月 ごとに研 修 手 帳
Web版 にて専 攻 医 の研 修 実 績 と到 達 度 を適 宜 追 跡 し、専 攻 医 による研修 手 帳 Web版 への記 入 を促 します。また、各 カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
・担当指導医は、臨床研修センターと協働して、6か月ごとに病歴要約作成
状況を適宜追跡し、専 攻 医 による病 歴 要 約 の作 成 を促 します。また、各カテゴリー内 の病 歴 要 約 が充 足 していない場 合 は該当疾患の診療経験を促します。
・担 当 指 導 医 は、臨 床 研 修 センターと協 働 して、6か月 ごとにプログラムに定 められている所 定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
・担 当 指 導 医 は、臨 床 研 修 センターと協 働 して、毎 年 2回 自 己 評 価 と指 導
医 評 価 、ならびに360度 評 価 を行 います。評 価 終 了 後 、1か月 以 内 に担
当 指 導 医 は専 攻 医 にフィードバックを行い、形 成 的に指 導します。2回 目
以 降は、以 前の評 価 についての省 察と改 善とが図 られたか否 かを含めて、担当指導医はフィードバックを形成的に行って、改善を促します。
403）専 門 研 修 の期 間・担 当 指 導 医 はSubspecialtyの上 級 医 と十 分 なコミュニケーションを取 り、
研 修 手 帳 Web版 での専 攻 医による症例登録の評価を行います。
・研 修 手 帳 Web版 での専 攻 医 による症 例 登 録 に基 づいて、当 該 患 者 の電子 カルテの記 載 、退 院 サマリ作 成 の内 容 などを吟 味 し、主 担 当 医 として適切 な診 療 を行 っていると第 三 者 が認 めうると判 断 する場合に合格とし、担当指導医が承認を行います。
・主 担 当 医 として適 切 に診 療 を行 っていると認 められない場 合 には不 合 格 として、担 当 指 導 医 は専 攻 医に研修 手 帳 Web版 での当 該症 例 登 録の削 除 、修 正などを指 導します。
4）日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（Ｊ-ＯＳＬＥＲ）の利 用 方 法・専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認します。
・担 当 指 導 医 による専 攻 医 の評 価 、メディカルスタッフによる360度 評 価 お
よび専 攻 医 による逆 評 価 などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います。
・専 攻 医 が作 成 し、担 当 指 導 医 が校 閲 し適 切 と認 めた病 歴 要 約 全 29症 例を専 攻 医 が登 録 したものを担 当指導医が承認します。
・専 門 研 修 施 設 群 とは別 の日 本 内 科 学 会 病 歴 要 約 評 価 ボード（ Ｊ-ＯＳＬＥ
Ｒ）によるピアレビューを受 け、指 摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します。
・専 攻 医 が登 録 した学 会 発 表 や論 文 発 表 の記 録 、出 席 を求 められる講 習会 等 の記 録 について、各 専 攻 医 の進 捗 状 況 をリアルタイムで把 握 します。
担 当 指 導 医 と臨 床 研 修 センターはその進 捗 状 況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します。
・担 当 指 導 医 は、日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（Ｊ-ＯＳＬＥＲ）を用 いて研 修 内 容 を評 価 し、修 了 要 件を満たしているかを判断します。
5）逆評価と日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いた指導医の指導状況把握
専攻医による日本内 科学会専攻医登録評価システム（Ｊ-ＯＳＬＥＲ）を用いた無記名式逆評価の集計結果を、担当指導医 、施設の研 修委員会 、およびプログラム管理委員会が閲覧します。集計結果に基づき、一般財 団法人
住 友 病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
6）指 導 に難 渋 する専 攻 医 の扱 い
必 要 に応 じて、臨 時 で、日 本 内 科 学 会 専 攻 医 登 録 評 価 システム（Ｊ-ＯＳＬＥ
Ｒ）を用 いて専 攻 医 自 身 の自 己 評 価 、担 当 指 導 医 による内 科 専 攻 医 評 価およびメディカルスタッフによる360度 評 価 （内 科 専 門 研 修 評 価 ）を行 い、その結 果 を基 に一 般 財 団 法 人 住 友 病 院 内 科 専 門 研 修 プログラム管 理 委 員
会 で協 議 を行 い、専 攻 医 に対 して形 成 的 に適 切 な対 応 を試 みます。状 況 によっては、担 当 指 導 医 の変更や在籍する専門研修プログラムの移動勧告などを行います。
7）プログラムならびに各 施 設 における指 導 医 の待 遇
一般財団法人住友病院給与規定によります。

418）FD講 習 の出 席 義 務
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用います。
9）日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（仮称）の活用
内科専攻医の指導にあたり、指導法の標準化のため、日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（仮称）を熟読し、形成的に指導します。
10）研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先は日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
11）その他特になし。

42

【各専門科の研修カリキュラム】
後期研修カリキュラム（卒後 3 年目～5 年目）
1

一般内科【研修の目標】一般内科では内科医としての共通の基本的な考え方、姿勢、そして基本的診療方法を修得することを目標とする。このため、志望する専門科にかかわらず、
内科医であれば対応すべき病態（発熱、腰痛、腹痛、頭痛、全身倦怠感など）、疾患（誤嚥性肺炎、骨粗鬆症、種々のウィルス感染症など）、治療（食事療法、輸液など）に適切に対処できることも目標の一つである。それらを通じ最終的な目標は、医の倫理、患者の権利、社会的背景などをも総合的に考慮した全人的診療を修得することである。
【研修の方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の総合内科 I（一般）、総合内科 II（高齢者）、総合内科 III（腫瘍）、救急について研修する。基本的には、①具体的症例を提示した座学、②入院患者においては主担当医として研修（上席医が指導）、③外来診療が主になる疾患に対しては、外来で主担当として経験（上席医が指導）、④救急においては上席医とともにその指示のもと救急対応を行う。
【具体的な研修項目】●総合内科I（一般）
主に、具体例を提示した座学、主担当患者での実際という両面で学ぶ。
I.
医の倫理、患者の人権、患者-医師関係
すでに初期研修時に修得している内容であるが、あらためて座学にて学ぶ。初期研修時の疑問点などについて議論しながら、考えを深める。
II. 社会と医療一部については初期研修時に修得している場合もあるが、あらためて座
学形式で修得する。特に、「4.診療情報と諸証明書」については具体例を通じて、適切な作成法を修得する。
III. 医療における安全性確保
医療者としての安全確保の考え方を座学を通じて学ぶ。さらに災害医療の考え方についても学ぶ。
IV.

プロフェッショナリズムと生涯学習
医師は高い倫理観を有する技術者である。それを維持するには生涯学習

43

V.

VI.

IX.

X.

が必須であることを具体例を通じて座学で学ぶ。
基本的診療技能初期研修時にある程度は修得している技能であるが、症例を通じより広く深い知識を修得する。画像検査では、放射線医師の指導や検査技師の手助けを得ながら、読影、超音波検査の実施も行う。
主要症候、VII.主要疾患・症候群、VIII.治療の基礎
内科疾患の主な症候、主要疾患・症候群、治療の基礎については、入院
主担当症例のみならず外来での症例を通じて知識、診療技術を修得する。
死と終末期ケア
研修期間中にこの問題に直面する入院患者を主担当し、その実際を通じて修得する。
チーム医療と地域医療
日々の診療がチーム医療そのものであり、また地域医療そのものでもある。主担当患者を通じ機会を得て、このことに気付き自ら考える。
XI. 生活習慣
主に内分泌代謝内科での研修時に、実際に具体的に患者指導を行いながら、その大きな意義を再確認する。
XII. 心理・社会的側面での配慮
全ての科の日々の診療のなかで絶えず考える習慣を学ぶ。
XIII. 災害医療
座学を通じ、災害医療の重要性を再確認し、いつも災害医療を考える習慣を修得する。
●総合内科II（高齢者）
I.

知識
座学で知り、主担当患者の診療を通じ身につける。

II.

専門的身体診療、高齢者総合機能評価については、高齢者の入院時には実際に行う。
III. 専門的検査およびIV. 治療認知機能検査についてはその必要時には自ら行う。転倒防止、誤嚥防止、運動指導などは入院主担当患者の診療を通じてその実際と諸事情による困難さを含め修得する。
V.
疾患
高齢者の慢性疾患、低栄養、誤嚥性肺炎、転倒、廃用症候群、在宅患者、終末期診療などは高齢者診療にとって頻度の非常に高いものであり、救44

急患者の診療、入院での主担当患者の診療を通じて広く深く修得する。
個々の症例に応じて異なる対応が必要になることなどその実際を指導医のもとに学ぶ。
●総合内科III（腫瘍）I.
知識、II.診断
座学をきっかけに自習にて修得する。
III. 治療
主に、血液内科、呼吸器内科、消化器内科での入院主担当患者の診療を通じ、指導医のもと修得する。
早朝

午前

（外来）*

午後
夕方

（外来）*
院長回診

グラム染色カ

臨床集談会

ンファレンス（第 3 週）、
CPC(第 4 週)

内科合同カンファレンス

2. 消化器内科【研修の目標】消化器内科は、肝・胆・膵などの実質臓器から、食道・胃・十二指腸・小腸・大腸といった管腔臓器に至るまで、消化器全般を扱う診療科である。後期研修期間においては、これら臓器に引き起こされる多彩な疾患に対する病態生理を理解するとともに、診断の根拠となる US や CT・MRI などの画像の読影および消化器内視鏡による診断も学ぶことになる。その上で的確な診断と治療方針の決
定を下すことが目標である。消化器疾患には急性腹症や吐下血などの緊急を要する疾患も多く、適切な救急対応を身につけることも研修の目標となる。一方で消化器癌など終末期の患者も多く、患者の精神面などを考慮した医療も習得せねばならない。
【研修の方法】45

卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」のうち消化器内科が担当する領域をすべてカバーする。担当医として入院患者の診断・治療に携わり、専門医が指導する。特に悪性疾患に関しては、消化器外科や放射線科との協力は不可欠であり、複数の診療科にまたがった診療体制を構築していくことになる。外来診療が主になる疾患に対しては、外来で主担当を経験できるように配慮する。消化器内科を志望する研修医には、消化器内視鏡の訓練をする機会を与える。稀な疾患や診断が困難であった症例などでは学会発表を積極的に行っており、剖検の承諾が得られた症例においては院内 CPCなどで検討会を行っている。
【具体的な研修項目】
1.食道・胃・十二指腸疾患
外来での上部内視鏡で診断されることがほとんどである。腫瘍性疾患、特に悪性疾患の場合、手術適応があれば外科にコンサルトするが、早期であれば消化器内科で ESD にて治療する。手術適応から外れた場合は消化器内科で化学療法を積極的に行うが、進行の程度や社会的背景によっては緩和医療も選択肢となる。非腫瘍性疾患では、逆流性食道炎、胃アニサキス症、出血性胃・十二指腸潰瘍などを含めて、様々な疾患がある。速やかな鑑別診断と適切な治療を行う。
2.小腸・大腸疾患
大腸の腫瘍性疾患は多く、治療としては大腸ポリペクトミーが大部分を占める。
悪性疾患の場合は食道・胃・十二指腸疾患と同様の対応となる。小腸に病変が疑われる場合は、小腸内視鏡を行う。当院では炎症性腸疾患も積極的に治療しており、担当医として治療に当たる機会も得る事が出来る。偽膜性腸炎や虚血性腸炎などによる緊急入院も多い。
3.全消化管に関わる疾患
当院においても、総合病院の特徴として、他科通院中の患者が消化器症状を訴
え院内紹介される。そんな中では薬物性消化管障害や放射線腸炎などは比較的多い。かかりつけ医で診断の困難な患者が紹介されることも多く、消化管アミロイドーシスや消化管アレルギーなどが含まれる。的確な診断と治療を行わねばならない。憩室炎や憩室出血などの形質性疾患は、しばしば救急搬送される。
4.肝疾患
炎症性疾患の中では、B 型や C 型などのウイルス性肝疾患が多い。EB ウイルスやサイトメガロウイルス感染症も毎年数例入院する。AIH や PBC も同様であり、診断基準により的確に診断を下さねばならない。代謝関連疾患の中では、アル46

コール性肝障害は多い。人間ドックからの紹介による非アルコール性脂肪性肝障害も多い。必要に応じて肝生検を行っている。肝細胞癌や転移性肝癌も年間を通して多数、入院治療している。治療には RFA,肝切術、TACE、化学療法など
いくつもの方法があり、画像による的確な診断能力が求められる。肝血管腫な
どの非悪性の腫瘍は US でも診断可能な場合がある。
5.胆道疾患
胆嚢炎、胆管炎の症例は多い。そのため必然的に ERCP、EST の件数も多い。消化器内科志望の研修医は、手技の介助などにより、将来的な特殊内視鏡の習得に備える。
6.膵臓疾患急性膵炎は重症化すると予後に関わるので、専門医の指導のもとで、慎重な治療計画を立てる必要がある。膵腫瘍も毎年一定数経験する。当院では膵癌、自己免疫性膵炎、膵神経内分泌腫瘍などの膵腫瘍鑑別のため、EUS-FNA を行っている。
7.腹腔・腹壁疾患
癌性腹膜炎に関しては、原発巣を明らかにしたのち、化学療法を行う。鼡径ヘ
ルニア、大腿ヘルニアなどに関しては、外科とも相談しつつ治療方針を立てる。
8.急性腹症
初診外来や救急外来を通して、腸閉塞、消化管穿孔、血管疾患、急性腹膜炎などの患者が入院する。速やかな鑑別疾患が必要であり、専門医の指導のもと、的確な診断をしなければならない。
週間予定表
月曜日

火曜日

水曜日

午前

外来研修

午後

腹部超音波研 院長回診/肝局
修
所療法研修

夕方

内科カンファレ
ンス

木曜日
外来研修

消化器カンファレンス

臨床集談会、
CPC*外来担当日は変わる場合あり。
*消化器内視鏡や肝局所療法は希望者につき考慮する。

47

金曜日

3.

循環器内科

【研修方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の循環器内科 10 疾患群、救急 2 疾患群の研修項目すべてをカバーできるような研修とする。入院患者の担当医として研修し、専門医が指導する形式となるが、外来診療が主となる疾患に対しては主担当医として循環器外来で経験できるように配慮する。稀な疾患に関しては症例検討会、専門分野の学会・研究会、CPC などで直接経験できる機会を設ける。たとえ 3 か月間であっても循環器系疾患に精通するためのカリキュラムとして、カテーテル検査を含めた種々の循環器系画像診断学に可能な限り従事し、昼夜を問わず循環器救急のファーストコー
ルとして当直を含めた初期対応をすることとなる。また、循環器内科をサブス
ペシャリティー診療科として希望する者は他の内科系診療科を回る期間であっても、可能な限り循環器の救急診療をはじめとする検査一般業務に従事することとなる。
医師である限り責任のある行動を取ること。自分なりに考え、イニシアティブ
を取って個々の患者様の診療に携わること。この二つを循環器内科における研修の基本的ルールとする。
【循環器内科での研修内容：総論】
正確な現病歴の聴取と的確な理学的所見を取る
心臓病全般の病態生理を理解し、的確な患者管理ができる。
急性心不全や虚血性心疾患の緊急時の検査や処置に積極的に立ち会う
循環器疾患診断のための最適な検査を選択するができる
心電図・胸部レントゲンの正確な判読が行える。
ホルター心電図、マスター負荷試験を理解し所見をつける
トレッドミル負荷試験や負荷心筋シンチグラムを見学する
運動負荷試験やホルター心電図の解析をする。
経胸壁心臓超音波検査の目的とその所見について理解する。
経食道超音波検査の目的とその臨床的な意義を理解する。
心臓核医学検査の目的とその臨床的意義を理解する。
心臓カテーテル検査やインターベンションなど病状説明に立ち会う
心臓カテーテル検査やカテーテルインターベンションの概略を理解する。
病棟のモニターを理解し、不整脈を見分ける
ペースメーカーの植込みの適応について理解する。
循環器疾患の救急・救命処置の基本を理解する。
種々の循環器系薬剤の使い方とその副作用について理解する48

血行動態・循環動態の把握の仕方とそれに基づく治療の基本を理解する
以上のことを習得すべく研修を受けていただく。
【研修内容：各論】
1.急性冠症候群

血性心疾患の急性期の診療に携わる。基本的な診断と治療方針の決定を行う。

2.狭心症

診断と治療とその二次予防を習得する。

3.高血圧症

高血圧の診断治療。二次性高血圧症の鑑別診断を行う。

4.頻脈性不整脈

種々の頻脈性疾患の診断と治療を行う

5.徐脈性不整脈・失神

ペースメーカー植込みの適応の判断を行う。

6.感染性心内膜炎・弁膜疾患

各疾患群の診断と治療を行う

7.静脈系疾患

肺動脈血栓塞栓症や深部静脈血栓症の診断と治療を行う。

8.心膜炎・心筋炎

肥大型心筋症、拡張型心筋症、たこつぼ心筋症などの診断と治療を行う。

9.動脈瘤、動脈解離、閉塞性動 閉塞性動脈硬化症、大動脈瘤、解離性大動脈瘤の診
脈硬化症

断を行う。

10.急性心不全・慢性心不全

急性心不全、慢性心不全急性増悪時の診断と治療を行う。

さらにサブスペシャリティーとして循環器のC1やC2のコースに特化した場合は、後期研修医として循環器救急を担当し、より多くの症例経験を積むカリキュラ
ムとする。さらには他の診療内科研修期間中も可能な限りカテーテル検査や運動負荷検査、冠動脈造影CT検査、心筋シンチ検査などの検査業務に従事し、循環器臨床の実務に精通してもらう予定である。

49

循環器病棟スケジュール（循環器医担当表）

外来業務

検査業務

AM/PM

AM

月

火

水

木

金

○

○

○

○

○

CCTA

心ｶﾃ
心ｴｺｰ

心ｶﾃ

心ｶﾃ
検査業務

PM

特殊外来

PM

ｶﾝﾌｧﾚﾝｽ

AM

症例CR

抄読会

ｶﾝﾌｧﾚﾝｽ

PM

内科CR

病棟CR

4.

CCTA

運動負荷
CCTA

心ｶﾃ

心筋ｼﾝﾁ
CCTA
心ｴｺｰ
CCTA

心筋ｼﾝﾁ
CCTA
心ｶﾃ

心臓MRI

運動負荷
CCTA

症例CR

ｶﾃ CR

症例CR

院長回診

心ｴｺｰ CR

ﾍﾟｰｽﾒｰｶｰ

内分泌代謝内科【研修の目標】内分泌疾患および代謝疾患の対象領域は局所の臓器の異常にとどまらず、全身に影響が及ぶ疾患群であることが特徴である。初期研修で身につけた基礎的臨床能力を土台として、さらに専門的な知識と技能を積み重ねることにより、内分泌代謝疾患を全身疾患として的確に診断し、治療が行えるようにする。これだけでなく、患者の生涯を通して「病を持つ人の苦しみ」から解放できるよ
うな長期的視点に立った考え方を身につける。また優れた医学研究のスタートを切る第一歩とすることも目標としている。
【研修の方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の内分泌 4 疾患群、代謝 5 疾患群の研修項目のすべてをカバーできるような研修とする。全身疾患という疾患の性質上、総合内科Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、感染症、救急などの領域の一部に関しても研修可能である。基本的には入院患者の主担当医として研修し、専門医が指導する形式になるが、外来診療が主になる疾患に対しては、外来で主担当を経験できるように配慮する。稀な疾患に関しては症例50

検討会、専門分野の学会・研究会、CPC などで間接的に経験できる機会を設ける。
それでも経験できない疾患に関しては連携施設での研修を行う。また積極的に学会発表を行うことを勧める。
【具体的な研修項目】●内分泌疾患症例を通して各種ホルモンの生理作用とそれらの過剰と不足による病態を理解する。またこれらを診断するための内分泌学的負荷試験を行い、これらの結果と画像所見を併せて的確な診断と治療を行う。
１ 視床下部・下垂体疾患
この領域は希少疾患が多く含まれるため、まず症例数の検討を行う。住友病院では後期研修医（専攻医）は１学年に最大 14名である。2年間で内科系7科（＋連携病院）をローテートすると、1年間に14名以上の患者がいれば、時期の工夫は必要なものの、すべての研修医が診療経験可能である。先端巨大症、Cushing
病、下垂体機能低下症、尿崩症などの入院例は数例ずつ存在する。十分な例数にならない年もありえるが非機能性腫瘍の検査入院や SIADHの症例数が比較的多いので合計では充足すると考えられる。症例数が不足の場合は連携病院で研修を完成させる。
２ 甲状腺疾患
Basedow病、橋本病、甲状腺腫瘍などは比較的症例数が多いが、これを主病名として入院する例は多くない。疾患の性質上大多数の症例は外来で診断や治療が行われる。住友病院では卒後2年の途中から指導医の指導の下に一般内科外来を担当しており、3年目以降は希望する専門分野の外来も行っている。外来診療
で血液検査（甲状腺ホルモン、抗体）、エコー、CTなどの形態検査、さらに甲状腺シンチや摂取率などの検査で診断し治療する機会が十分にある。
３ 副甲状腺疾患とカルシウム代謝異常
これらの疾患も悪性腫瘍に伴う高Ca血症以外の疾患は主病名として入院加療する機会は比較的少ない。しかし骨粗鬆症は比較的頻度の高い疾患であるため、原発性副甲状腺機能亢進症も含めて、外来診療で主担当として経験する機会は充足できる。症例が不足する場合には、連携施設で担当する。
４ 副腎疾患、多発性内分泌腺異常、性腺疾患、神経内分泌腫瘍
Cushing症候群や原発性アルドステロン症、副腎皮質機能低下症は年間に一定数の入院患者数がある。これらに適切な負荷試験、画像試験、要すれば副腎静51

脈サンプリングを行い適切に診断し治療を行う。また種々の負荷試験の結果、
非機能性副腎腫瘍（incidentaloma）と診断される症例も少なくない。褐色細胞腫も含めて腎臓・高血圧内科と共同して診療にあたる。その他の疾患の症例数は少ないが希少な症例に遭遇した場合は症例検討会などで接することが可能で
ある。
●代謝疾患
住友病院では糖尿病（1 型、2 型）の入院患者数が非常に多い。教育入院だけでも毎年 400 例以上が入院するため、急性、慢性の合併症にも日常的に頻繁に遭遇する。後期研修を通して、多数の糖尿病例を主担当医として担当し、糖尿病教育を行うとともに、インスリン分泌能や抵抗性の検査を行い、各症例の病態を明らかにしてそれに見合った 2 型糖尿病に対する経口血糖降下薬の適応判
断や選択、インスリン導入、および 1 型糖尿病に対する頻回インスリン注射、C
SII 治療などの管理を経験する。また、脂質異常症、肥満症、メタボリックシン
ドロームなどの代謝疾患も入院例が非常に多く、病院の特徴として BMI35 以上の高度肥満例も数多く経験できる。余裕があれば、症例報告にとどまらず指導医のもとテーマを決めて臨床研究を行い、全国レベルの学会で発表し、その内容を英文論文にまとめて報告することまで指導実績がある。
１ 1型糖尿病
年間数十例の1型糖尿病患者が血糖コントロール目的に入院するので、専攻医全員が主担当で経験することが可能である。CGMなどの特殊検査の活用やカーボ
カウントによる食事指導、インスリン強化療法、CSII（SAP療法を含む）などの治療を行うことができ、総合的に管理できるようにする。
２ 2 型糖尿病
糖尿病・代謝センターの教育入院例を多数例経験し、クリニカルパスを用いて看護師、薬剤師、管理栄養士、臨床検査技師、臨床心理士など他職種とともにチーム医療で入院患者への指導を経験し、患者への講義を通じてさらに糖尿病に対する理解を深める。諸検査から病態、合併症を評価し、知識、性格、社会的背景なども加味して治療方針の決定を行う。食事療法、運動療法を指導し、個々の患者に見合った薬物療法を選択できるようにする。さらにその中の複数例においては、退院後の外来での経過フォローも経験する。また、教育入院での患者指導だけでなく、糖尿病患者会や糖尿病教室に参加して教育活動の意義を理解する。

52

３ 他の型の糖尿病、低血糖、糖尿病の緊急症
ミトコンドリア糖尿病などの特殊な原因による糖尿病やインスリノーマによる低血糖の例は稀であるが年間数例程度は存在する。主担当として経験する機会がない場合は症例検討会などを通して間接的に経験する。住友病院には婦人科はあるものの産科がないので糖尿病合併妊娠の出産例だけは経験できないが、これは連携先で経験する。1型糖尿病の新規発症時あるいはシックデイの時などに糖尿病ケトアシドーシスで緊急入院することや、2型糖尿病が高浸透圧高血糖症候群で緊急状態になることも少なくないので、緊急対応も経験できる。また、糖尿病の治療過程で低血糖昏睡のため緊急状態になることもしばしば経験することであり、緊急対応と原因精査、事後対応などができるようにする。
４ 糖尿病の慢性合併症
多数の糖尿病例について神経学的所見から末梢神経障害の有無を、検査所見から腎症の病期を、また眼科と共同して眼底所見から網膜症の有無と程度を判定できるようにする。糖尿病腎症 4 期で透析導入を検討する症例や増殖糖尿病
網膜症で視力に影響が出た症例など合併症が高度に進行した症例を受け持ち、精神的サポートも含めた対応ができるようにする。救急診療を通じて糖尿病に合併した冠動脈疾患（2014 年度 694 例）、脳血管疾患（同 285 例）などの急性期を循環器内科や脳神経内科、脳神経外科などと共同で診療する経験を持つ。また、糖尿病の治療経過中に各種の癌、骨粗鬆症、認知症、うつ、歯周病などを経験することも多く、的確に対応できるようにする。この中で嚥下性肺炎や転倒骨折、認知症や在宅診療との提携、緩和ケアや終末期医療、さらには死亡な
どの総合内科診療も経験する。
５ 肥満症、脂質異常症、高尿酸血症、Vit異常症、微量元素欠乏症・過剰症
BMI50 を超えるような高度肥満例、脂質異常症、メタボリックシンドロームの生活指導を糖尿病・代謝センターの教育入院を通して経験する。特殊な原因の原発性脂質異常症やビタミン欠乏症の例数も少ないながら存在するので症例検討会などで病態を理解する。痛風や高尿酸血症はこれを主病名として入院する場合が少ないので、これらは外来診療で経験する。

53

週間予定表
月曜日
早朝

火曜日

水曜日

木曜日

金曜日

内分泌代謝、
腎内合同カン
ファレンス

午前

（外来）*

糖センター回（外来）*

診(3 週毎)午後

内分泌代謝内院長回診糖センター回診

科回診

夕方（3 週毎）

内科合同カン

臨 床 集 談 会 内分泌代謝、 糖尿病・代謝セ

ファレンス（第 3 週）、 血内、合同新 ンターカンファ
CPC(第 4 週)

入院紹介

レンス（第 2 週）

*外来は個人により曜日が異なる。

5.

腎臓・高血圧内科

腎センター【研修の目標】腎臓内科では全ての腎臓病とその診察方法を習得することを目標とする。
（このことは住友病院腎臓・高血圧内科の最大の特徴である。）
すなわち、顕微鏡的血尿など自覚症状を伴わない検尿異常から、種々の腎炎、全ての腎代替療法（血液透析・腹膜透析・腎移植術）に至るまで、さらには急性腎傷害（AKI）に対する緊急治療（持続血液ろ過透析など）、電解質異常など
腎臓内科医であれば対応すべき全ての疾患、病態を診療の対象とする。
高血圧内科では、本態性高血圧についてはもちろん特に二次性高血圧の診断・治療を的確に行う。腎センターでは腎代替療法（血液透析、腹膜透析、腎移植）の選択と、選択された治療を行う。腎臓内科、高血圧内科、腎センター
では他の内科同様、その患者の精神面、社会的背景を考慮した全人的診療を習得する。
【研修の方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の腎臓 7 疾患群のうち 4-7 疾患群、循環器の 1 疾患群（血圧異常）、総合内科 I
I の 1 疾患群を研修する。基本的には入院患者の主担当医として研修し、専門医54が指導する形態になるが、外来診療が主になる疾患に対しては、外来で主担当として経験できるように配慮する。稀な疾患に関しては症例検討会、専門分野の学会・研究会、CPC などで直接的あるいは間接的に経験できる機会を設ける。
それでも経験できない疾患に関しては連携施設での研修を行う。腎臓内科を有する近隣の基幹施設と学術的交流もある。また積極的に学会発表を行うことを勧める。
【具体的な研修項目】●腎臓疾患
症例を通じて、種々の病態を理解する。精神的、社会的背景を考慮した診療法、治療法を習得する。
1 CKD
末期腎不全を含め、CKDでの全身管理法を修得する。CKDステージG3aからG
4では原因疾患、腎機能低下に留意するのみならず、他の臓器障害にも注意した上での薬物療法、一般療法について修得する。腎代替療法開始が必要な場合は、すべての腎代替療法について理解した上で、心理的状況、社会面を考慮した上で必要で適切な説明法を修得し実践する。すでに血液透析または腹膜透析を施行中の患者では、その合併症、偶発症を予防するためガイドラ
インに則った上で適切な指導、薬物療法を行う。これについては関連施設で施行する場合もある。すでに合併症や偶発症（血管病変や感染症が多い）を有している場合は、他科医師、専門看護師と密に連絡し治療法を決定し実践する。前医への報告などについても地域連携室の看護師、事務職とよく相談し適切なタイミングで行う。腎移植患者においても、その合併症、偶発症についての診療を適切に行い、免疫抑制剤を含めた治療方法の修正が必要かどうかの判断など指導医の下に行う。
2 急性腎傷害
急性腎傷害の原因、対策について修得する。特に高齢者においては脱水や薬剤による急性腎機能障害の治療とともに、その予防法について患者、家族への指導ができる。また周術期の急性腎障害については、急性血液浄化療法（持続的血液ろ過透析など）を担当科として施行し集中治療室における集学的治療を行う。同時に呼吸管理や循環管理に指導医のもとに修得する。
3 糸球体疾患
腎生検：主担当医として腎生検の実際をうけもち、その意義、合併症について説明する。腎生検カンファレンスにおいては、自ら症例提示し、カンファレンスを通じて組織診断の実際を体得する。各種の腎炎、ネフローゼ症候群に関しては、ガイドラインを理解した上で主担当医としてその症55

例に対して適切な治療法を提案し、指導医のもとに相談・決定し、その必要性や副作用について患者に説明する。外来診療では指導医のもと、ステロイ
ド療法の実際を行う。たとえば IgA 腎症においては、場合により扁桃摘出術
およびステロイドパルス療法を行うが、入院時は指導のもとに担当医として対応する。
4 尿細管・間質疾患
尿細管・間質障害を生じる薬物について理解しその鑑別を行う。自己免疫疾患の有無についての診察を適切に行う。
5 血管系疾患
腎性高血圧、腎硬化症、コレステロール塞栓症、HUS、種々の血管炎などが多い。診断から治療に至るまで指導医のもの、主担当医としてその実践にあたる。そのなかでも症例数の多い ANCA 関連血管炎においてはガイドラインを基本にして症例ごとに、ステロイド療法や免疫抑制剤、リツキシマブの選択を適切に行う（指導医の元）。
6 水・電解質代謝異常
脱水症、低Na血症、高K血症、高Ca血症、高リン血症が多い。異常の要因について直ちに適切に診断にいたる実際を指導医とともに実行する。またその後直ちに適切な対応を行う。（特に低 Na 血症、高 Ca 血症が多く、これらは実際、比較的早急な対応が必要なことが多い。）他科からの紹介である場合も多く、主疾患の治療をスムーズに行うため他科医師との密な連携を行う。
また症例によっては学術的に重要なこともあり、指導医の元、発表の機会を持つ。
7 腎尿路感染症 泌尿器科的腎・尿路疾患
腎尿路感染症としては急性腎盂腎炎が多い。ことに腎移植患者における急性腎盂腎炎は急激な経過を経るなど、患者背景による違いを理解する。また早急に適切に診断するための検査法についても修得する。具体的には、感染尿のグラム染色を自ら行い、患者背景を考慮して適切な薬剤を選択する。
泌尿器科的腎・尿路疾患については常染色体優性多発嚢胞腎が多い。この診断、合併症を修得する。またトルバプタン療法についてはその有効性、医学的背景、合併症について説明し、その治療の導入時には指導医の元に担当医として対応する。
●高血圧
本態性高血圧では、その発症・進展に不適切な生活がある場合が多く、現実的に改善できるよう適切な指導法を修得する。また種々の薬剤の特性を知り、血圧上昇機序を症例ごとによく考え、その症例に適した適切な降圧剤の選択を行う。また合併症を確認する方法を身につけ、合併症に対しても適切に対応す

56

る。
二次性高血圧の鑑別も行う。原発性アルドステロン症については生理食塩水
やカプトプリル負荷テストを適切に行う。そのうえで、さらなる精査必要な場
合は、入院での選択的副腎静脈サンプリング検査（ACTH 負荷前後）においてはサンプリングを見学し参加する。腎血管性高血圧や褐色細胞腫が疑われる症例についてはその診断のための検査を適切に行う。二次性高血圧である場合には、指導医とともにそれに応じた適切な治療法を提示し、実行する。

週間予定表
月曜日
早朝

午前

火曜日

水曜日

木曜日

内分泌代謝、

腎セ症例合

腎内合同カン

同カンファ

ファレンス

レンス

（外来）*

金曜日

（外来）*

午後

院長回診

腎内腎セ回診腎内勉強会

夕方

内科合同カン

腎内/腎セ症

臨床集談会

腎生検カンファファレンス

例カンファレ（第 3 週）、（第 4 週）ンス

CPC(第 4 週)

*外来は個人により曜日が異なる。
6.

膠原病・リウマチ内科【研修の目標】膠原病・リウマチ内科の対象患者は、慢性で、多臓器病変を有する場合が多い。そのため、患者の精神面、社会的背景を考慮した全人的診療こそが必要となることが多く、これを習得することが重要な目標である。
【研修の方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の膠原病および類縁疾患 2 疾患群のうち 1-2 疾患群を研修する。基本的には入院患者の主担当医として研修し、専門医が指導する方法をとる。外来診療が主になる疾患に対しては、外来で主担当を経験できるように配慮する。他科（特に整形外科）と協力して診療行うのが望ましい場合には、他科医師の指導も受57

ける。稀な疾患に関しては症例検討会、専門分野の学会・研究会、CPC などで間接的に経験できる機会を設ける。それでも経験できない疾患に関しては連携施
設での研修を行う。また積極的に学会発表を行うことを勧める。
【具体的な研修項目】●関節症状を主とする膠原病・類縁疾患
この疾患群では、関節リウマチ、リウマチ性多発筋痛症、変形性関節症、結晶性関節炎などが多い。その中で関節リウマチでは分子標的治療などの治療についても指導医のもと、主担当医として経験する。リウマチ性多発筋痛症では外来診療で治療していくこともあり、指導医と相談の上で診療に当たる。変形性関節症では整形外科と協力して診療を行う。
●関節症状を主とする膠原病・類縁疾患
この疾患群では、全身性エリトマトーデス、Sjögren 症候群、抗リン脂質抗体症
候群、血管炎症候群、IgG4 関連疾患が比較的多い。これらは多臓器に病変を生じうる全身疾患であり、精神的、社会的背景を考慮した診療法、治療法を習得することが重要であり、これを実践する。基本、入院時の主担当医となり、指導医のもと診療にあたる。ステロイド、種々の免疫抑制剤、分子標的剤など効果・副作用のメカニズムをよく理解した上で個々の病状や社会背景などを考慮した最適の治療の選択し、副作用を最小限に抑える併用療法も行う。また病状・治療の説明についても実践を通じて深く学ぶ。
7.

呼吸器内科

【研修の目標】呼吸器系疾患は、気道疾患、呼吸器感染症、胸部腫瘍、びまん性肺疾患、睡眠呼吸障害、胸膜・縦隔疾患等、多岐にわたるが、後期研修期間においてはこ
れらを偏りなく経験し、研修することにより、各疾患群で的確な診断と治療方針の決定を行えるようにすることが目標である。全身性疾患や他臓器疾患に関連して呼吸器に障害を呈することも多く、初期研修や後期研修の内科各分野の研修で身に付けた臨床的知識・技能を発揮しながら、診療にあたることが望まれる。また、呼吸器系疾患には急性の病態が含まれ、その適切な救急対応を身につけるよう研修する必要がある一方、罹病期間が長期にわたる疾患、難治性疾患、高齢者特有の病態なども多く含まれるため、入院期間に限定した治療にとどまらず、それらの疾患を担う患者の立場に立って、治療や退院後の支援を行えるよう研修する。
【研修の方法】58

卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の呼吸器分野の項における呼吸生理に関する知識、専門的身体診察、専門的検査、治療方法、3 つの疾患群、の研修項目をカバーできるような研修を行う。疾
患群のうち感染性呼吸器疾患については感染制御部と、呼吸器新生物について
は呼吸器外科、放射線科・放射線治療科と密に協力して診療を行っており、そのような環境において研修を行う。また、一部の症例においては院内の各横断
的医療チームの支援を受けながら治療を進めていく。主として入院患者の担当医として診療科の専門医とともに患者の診療にあたるが、呼吸器内科志望の研修医の４年目、5 年目には、外来担当医として外来診療が主となる疾患の治療にもあたるカリキュラムとする。呼吸器内科は死亡例が多い診療科であり、剖検の承諾が得られた症例ではその検討を診療科内や院内 CPC で行っている。また
希少疾患や診断・治療が問題となった症例にあたった場合は、積極的に学会発表、論文作成を行うよう勧めている。
【具体的な研修項目】
以下疾患群毎に研修項目について記載する。
１．気道・肺疾患
１）感染性呼吸器疾患
感染症全般は、当院の感染制御部の医師の指導、協力のもと、診療に当たっている。特に広域抗生剤の使用の際には、感染制御部に報告し、その適正使用について指導を受けるシステムとなっている。
市中肺炎や高齢者にみられる嚥下性肺炎の治療は、当院においては内科系医師が分担して診療にあたっているが、当科ローテーション中に、診療ガイドラ
インに準拠した標準的治療法を学習し、習得できるように努める。
当院には結核病床は存在しないため、肺結核の塗抹陽性例が当院に入院することは原則としてないが、培養陽性例や塗抹陰性化例が入院することがあり、これらの症例は優先的に研修医が担当することにより、その標準的治療法や届出業務について学習することにしている。
感染性呼吸器疾患のうち、急性上気道感染症、急性気管支炎など、外来や救急外来で遭遇することが多い疾患群については、その診断と適切な治療方針について講義を行い、学習する。外来での診療後にはその診療内容について、指導医が診療録上でチェックを行い、フィードバックを行うシステムをとる。その他、市中肺炎、抗酸菌感染症についても、研修医向けのレクチャーが開催されている。
感染症の迅速診断として有用性の高いグラム染色を用いた診断方法とその後の治療については、感染制御部の指導の下に毎週月曜日に院内で開催されているグラム染色カンファレンスに参加して学習する。

59２）気管・気管支・肺の形態・機能異常、外傷
気管支拡張症における慢性気道感染の増悪、閉塞性肺疾患の急性増悪は、入院患者の10～20％を占めており、これらの患者を担当することにより研修を行う。当科ローテーション中に経験することができなかった希少疾患については、連携病院の研修や、院内カンファレンスにおける供覧、院外の症例検討会や学会への参加などにより、学習する。
３）免疫学的機序が関与する肺疾患
Common diseaseである喘息のほか、希少疾患を含む多数の疾患が含まれる。
気管支喘息の増悪期の診断および治療については主として救急外来や入院診療において研修し、慢性期の長期管理は、後期研修２年目以降に外来担当を行う
ことにより研修する。当院における、間質性肺炎をはじめとするびまん性肺疾
患による入院患者の割合は、他施設に比較して多く、研修医には上級医の指導のもと、優先的に担当してもらっている。この領域に含まれる希少疾患も少なからず入院しているが、ローテーション中に経験できない疾患については、院内のCRPカンファレンスや、専門医が参加している研究会への参加を促し、間接的に学習する。
４）特発性間質性肺炎（IIPs）
診断指針が確立し、新しい治療薬の開発が行われつつある領域であり、専門医の指導下で適切なインフォームドコンセントに基づいた早期からの治療介入を積極的に進めていく。
５）薬物、化学物質、放射線による肺障害
薬剤清肺障害は各診療科からの紹介例に多く含まれる疾患であり、近年発症率の増加がみられている。それらを主担当することにより、診断手順および適切な治療・管理方針を学習する。
６）じん肺症
粉塵曝露歴の聴取は、呼吸器疾患全般において重要な事項であり、呼吸器内科研修時に指導を行う。入院症例が存在した場合には、優先的に担当する。
７）肺循環異常緊急治療を要する疾患が含まれ、診断においては主として放射線科と、治療においては循環器内科、胸部外科、集中治療を担当する麻酔科との連携が重要な疾患群である。ARDS、肺高血圧症は診断方法・治療指針の変遷・発展が大きい疾患領域であり、最新の診断・治療指針を学習し患者の診療にあたっている。

60

８）呼吸器新生物（気管・気管支・肺）入院患者の50％弱を常時占める疾患群であり、当院では現在のところ腫瘍内科が存在しないため、手術症例以外は呼吸器内科が治療にあたっている。肺癌学会のガイドラインに準拠した適正治療に努め、３次治療以降においては、患者への適切なインフォームドコンセントに基づいて治療を継続している。緩和医療については、当院には緩和病棟は存在しないが、緩和ケアチームの協力のもとで治療を行っている。
２.胸膜・縦隔・横隔膜・胸廓の疾患
１）胸膜疾患
気胸や膿胸は頻度の高い疾患であり、再発例も多く、その長期経過と管理方法について入院患者を担当することにより研修する。胸腔ドレナージについて
も、指導医の監督下で施行する。胸水貯留/胸膜炎は他領域疾患を原因として発症することも多く、胸水の鑑別診断は当科で重点的に学習すべき項目として指導を行っている。
２）縦隔疾患
縦隔の腫瘍疾患は当科に入院することはまれな疾患であり、呼吸器外科・放射線科の合同カンファレンスで供覧する。化学療法を施行する場合は担当を行う。
３）横隔膜疾患、および４）胸廓、胸壁の疾患
これらは入院患者の主病名として登録されることは少ない疾患であり、併存症として見られることの多い病態であるが、各カンファレンスや回診で供覧することにより、治療・管理方法を学習する。
３.呼吸不全・呼吸調節障害
１）呼吸不全
入院患者の約半数近くが入院期間中に呼吸不全を呈し、症例数が多い。病態に応じた酸素投与法、呼吸補助（侵襲性/非侵襲性人工呼吸）について学習する。
これらについては日常臨床のほか、呼吸サポートチームが開催する講習会に研修会に参加することによって学習している。
２）呼吸調節障害
当院には肥満症、メタボリック症候群の患者や、脳血管障害、腎不全の患者が多く通院しており、睡眠時無呼吸症候群や肥満低換気症候群、神経筋疾患に61

ともなう呼吸不全の患者が多くみられ、入院患者数も多い。入院担当医としてそれぞれの病態に応じた管理方法について研修を行う。
呼吸器内科週間予定表
月曜日

火曜日

早朝

水曜日

木曜日

金曜日

・診療科

呼吸器外科・放射病棟回診

線科合同カンフ
ァレンス

午前

（外来）*

午後
夕方

（外来）*
・気管支鏡検査

院長回診・気管支鏡検査（月１回）（第２・４週）・グラム染色カ

・診療科カンフ・診療科抄読会・呼吸器 CRP カ

ンファレンス

ァレンス

・臨床集談会ンファレンス・内科合同カン

（第３週）

（月１回）

ファレンス

・ 院 内 CPC
（第４週）

*外来は個人により曜日が異なる。
8．

血液内科

【研修の目標】血液内科では各種造血器疾患の診療に当たるとともに、造血臓器である骨髄や各血球の構造および機能を学び、正常造血における血液細胞の発生と分化を理解して頂きます。また、止血機序についても理解を深めて頂き DIC をはじめとした出血・血栓性疾患の診療にあたっていただきます。血液疾患とくに造血器悪性腫瘍の患者さんの治療は長期間にわたることが多く、病気だけはでなく患者さんのバックグラウンドを知り全人的な診療を行うことができるようになることが目的と考えています。
【研修の方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の血液内科４疾患群の研修項目のすべてをカバーできるような研修とします。
血液内科には常時４０名程度の入院患者があり、新規年間患者数は急性白血病約２０名、悪性リンパ腫約５０名、骨髄異形成症候群約１０名など内科専門
医研修を充分カバーできる症例数があります。造血幹細胞移植は同種・自家ともに行っています（約１５例／年）ので移植医療を経験して頂くこともできま62

す。血液３疾患群だけでなく、疾患の治療を行う上で関連の深い総合内科Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、感染症の一部に関しても必然的に研修して頂くことになります。入院患者の主担当医として診療を行って頂き、血液専門医の指導を受けて頂きます。
稀な疾患に関しては症例検討会、専門分野の学会・研究会、CPC などで間接的に経験できる機会を設けます。また、積極的に学会発表や論文発表を行うことを勧めています。
【具体的な研修項目】
症例を通じて、種々の病態を理解するとともに精神的、社会的背景を考慮した診療法、治療法を習得する。血液内科で行う基本的な検査や処置として、骨髄穿刺、骨髄生検、腰椎穿刺、髄腔内注射、中心静脈カテーテル挿入は主担当
医として実施する機会が与えられる。骨髄像や細胞表面抗原検査、染色体検査、
分子遺伝学的検査といった専門的検査の結果を検討し解釈するトレーニングを行う。
１ 赤血球系疾患
種々の原因によっておこってくる貧血の鑑別診断・病因の検討・治療を習得する。しかし、出血性貧血については消化管出血により引き起こされる頻度が高
いため、消化器内科で研修中に経験されることとなる。鉄欠乏性貧血については外来で診断・治療を行うことがほとんどであり、一般内科外来の診療の中で経験できるように配慮する。
２ 白血球系疾患、血漿蛋白異常症
この分野は、造血器悪性疾患（いわゆる血液がん）の診療が主になる。各種
造血器悪性疾患の患者さんを担当して頂くが、悪性リンパ腫および急性白血病の患者さんは必ず担当して頂くよう配慮する。化学療法の計画および実施、副作用のマネジメント（好中球減少時の対応、発熱性好中球減少症の治療、輸血など）、効果判定の実際について体得できるように指導する。造血幹細胞移植に関しては、直接受け持つことができない場合は、カンファレンス等を通じて間
接的に経験して頂く。
３ 出血・血栓性疾患
特発性血小板減少性紫斑病を主とした血小板減少症の鑑別診断および治療、播種性血管内凝固（DIC）を主とした出血性疾患の鑑別診断および治療について経験して頂く。DIC は原因が多彩であり、他科と共同診療となることも多い。これらの疾患の鑑別を通じて、血小板や凝固線溶系の各種検査について造詣を深
めて頂く。

63

週間予定表
月曜日

火曜日

水曜日

木曜日

金曜日

午前
院長回診（第 2 週）

午後

血液病理カンファレ
ンス（第 1・3 週）

夕方

9.

内科合同カンファレンス
血内抄読会（第 2・
4 週）

臨床集談会（第 3 週）
、 血内カンファレン
ス
CPC(第 4 週)

脳神経内科

【研修の目標】住友病院脳神経内科の後期研修プログラムは、内科学・老年医学全般の知識を幅広く理解した上で、神経内科学に必要な基礎・臨床の専門的知識と技術を習得し、神経救急、アルツハイマー型認知症やパーキンソン病など高齢者に多い慢性進行性の変性疾患、各種の神経難病、内科疾患による様々な神経系の障害など、いかなる患者に対しても十分な診療ができる医師を養成することを目指している。当科では、稀な神経変性疾患も多く、神経内科専門医を目指す医師も十分な症例を経験することができる。
【研修の方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の脳神経内科 9 疾患群の研修項目のすべてをカバーできる研修とする。
9 疾患群のうちの主要な疾患は入院・外来患者を併せれば当院のみで経験可能である。入院の主担当、外来診察などで指導医とともに診療に携わるとともに、脳神経内科の専門的な検査も専門医の指導のもとで修練する。
図書館には専門図書が揃っており、インターネット環境も完備されているため、最新の知識を取得し、すぐに患者の診療に反映できる。日本神経学会をはじめ、多くの学会・研究会での発表を指導している。
【具体的な研修項目：総論】
神経疾患の理解に必要な神経解剖、神経生理、病態生理の基本を再学習する。
正確で詳細な病歴の聴取、基本的な神経症候学を学習する。
専門的身体診察として、大脳機能の診察（意識状態・精神状態・言語・認知機能）、脳神経の診察、四肢ならびに体幹の診察（運動系、反射系、運動調節系、
64

感覚系、不随意運動、起立・歩行、自律神経系、髄膜刺激症状）を学習する。
診察後に暫定的な診断をたて、専門的検査計画を組んでいく。
専門的検査では、頭部・脊椎単純 X 線検査、頭部 CT・頭部/脊椎脊髄 MRI 検査（頭/頚部 MRA、3D-CT Angiography を含む）を自ら判定し指導を受ける。
腰椎穿刺、テンシロンテストを自ら施行し指導医と判定を確認する。
その他、特殊検査として、脳血流シンチグラフィー、MIBG 心筋シンチグラフ
ィー、DAT スキャンの読影、脳波、SEP、ABR、VEP など中枢神経電気生理検査、
および、筋電図、末梢神経伝導検査など神経筋疾患の電気生理学的検査の習得が可能である（電気生理学的検査の指導医は常勤 1 名・非常勤 1 名で検査室にて診察・discussion しながら、検査手技を学ぶ）。
薬物療法は、抗凝固薬・抗血小板薬（経口および静注）、抗脳浮腫薬・脳保護薬、パーキンソン病治療薬、振戦治療薬、アルツハイマー病治療薬、抗てんかん薬、片頭痛治療薬、向精神薬（抗不安薬を含む）、抗めまい薬、抗ウイルス薬・抗菌薬などの具体的な使用法、副作用などについて学ぶ。
神経救急と初期対応に関しては、脳卒中、意識障害・せん妄、けいれん・てんかん、悪性症候群、頭痛発作（片頭痛・群発頭痛）などの救急処置と初期対応を随時学ぶ。
その他の治療法として、ステロイド療法、人工呼吸器管理、栄養管理（胃瘻・IVH）を習得する。
リハビリテーション（嚥下リハビリを含む）を見学する。
社会資源の利用、生活支援、地域連携、各種書類作成の指導を受ける（特定疾患、身体障害者手帳、介護保険導入、訪問看護やリハビリ指示など）。
他科との連携・協力（神経疾患は、脳神経外科、耳鼻科、眼科、整形外科、他の内科と overlap するものが多く、他科とのコミュニケーション能力も磨く）。
剖検例の脳切（脳神経内科と病理部共同で実施）見学、脳のマクロ所見を学ぶ。
【具体的な研修項目各論：研修手帳案の 9 疾患分類に準拠】
１．脳血管障害
脳梗塞（アテローム血栓性脳梗塞、心原性脳塞栓症、ラクナ梗塞、その他の脳梗塞）、一過性脳虚血発作（TIA）、脳出血・その他の血管障害（脳出血、くも膜下出血、慢性硬膜下血腫ほか）について、急性期・慢性期の患者の診療を学ぶ。
外科的適応のある疾患は脳外科医の指導を受け、手術適応について学ぶ。
２．感染性・炎症性疾患
髄膜炎・脳炎、帯状疱疹の診断・治療について学ぶ。帯状疱疹は皮膚科医の指導を受ける。感染性心内膜炎、神経サルコイドーシス・神経ベーチェット病な65

どの疾患についても随時学習する。
３．中枢性脱髄疾患、免疫性末梢神経疾患、免疫性筋疾患
多発性硬化症、視神経脊髄炎の臨床診断、画像診断、髄液検査、電気生理学的検査（VEP、SEP、ABR など）、急性期治療と予防的治療を学ぶ。Guillain-Barré症候群への救急対応、慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチー（CIDP）、多発性筋炎・皮膚筋炎などの診断、副腎皮質ステロイドや免疫抑制剤による治療を学ぶ。
重症筋無力症については臨床診断、自己抗体検査、電気生理学的検査、テンシ
ロンテストなどを学ぶ。胸腺摘出手術も当院呼吸器外科で多数行っている。
４．末梢神経疾患、筋疾患
糖尿病性ニューロパチー、ビタミン欠乏性/中毒性ニューロパチー、単ニューロ
パチー（Bell 麻痺・動眼神経麻痺を含む）、圧迫性ニューロパチー（手根管症候群・腓骨神経麻痺・橈骨神経麻痺を含む）、神経痛（三叉神経痛、大後頭神経痛を含む）、内分泌・代謝性ミオパチー（低カリウム性ミオパチーを含む）などの症候、神経伝導検査・針筋電図による電気生理学的診断、治療について学ぶ。
必要に応じて筋および末梢神経の生検も行う（病理標本作製は外部の専門医に委託している）。
５．変性疾患
パーキンソン病・パーキンソン症候群、筋萎縮性側索硬化症、脊髄小脳変性症、多系統萎縮症について診断、治療、社会的支援を学ぶ。特にパーキンソン病は頻度の多い疾患であり、当科では、初期から晩期までの患者が通院あるいは入院しており、特定疾患取得患者のみで数百人が通院している。本症の臨床経過、神経学的所見、更に、MRI、DAT スキャン、MIBG シンチグラフィー、脳血流シンチグラフィーなどの画像診断も加えた確度の高い鑑別診断を行うとともに、薬物療法とリハビリテーションの基本を学ぶ。
６．認知症疾患
アルツハイマー病、レビー小体型認知症、血管性認知症、正常圧水頭症などについて、主として外来で診察法、中核症状と周辺症状の重症度評価、画像診断、介護保険サービス利用などの社会的支援、他医療機関との連携などを学ぶ。認知症患者が内科的・外科的疾患で入院している場合の対応の仕方、合併しやす
いせん妄の予防・診断・治療法を学ぶ。必要に応じ、当院メンタルヘルス科の精神科医の指導を受ける。
７．機能性疾患66

めまい（良性発作性頭位眩暈症・メニエール病）は耳鼻科と協力して診療を学ぶ。てんかん（特発性・症候性）については発作時の救急処置、外来での薬物による発作予防、生活指導などを学ぶ。片頭痛・緊張型頭痛・群発頭痛、半側
顔面痙攣、本態性/老人性振戦などについても、外来診療を学ぶ。
８．自律神経疾患、脊椎・脊髄疾患、腫瘍性疾患
起立性低血圧への対応、脊椎病変による神経根・脊髄症（頚部脊椎症・後縦靱帯骨化症・椎間板ヘルニアを含む）、脳腫瘍（原発性・転移性）、脊髄腫瘍、髄膜癌腫症の診断・治療について学ぶ。手術適応については脊椎外科医、脳外科医の指導を受ける。
９．代謝性疾患、medical neurology、その他
腎/肝/内分泌疾患等に伴う神経障害、膠原病に伴う神経障害、血液疾患に伴う神経障害などについて、当該科と協力して診断・治療を学ぶ。
脳神経内科週間予定表（外来、救急当番など各種当番を除く）
月曜日

火曜日

水曜日

木曜日

金曜日

午前
午後

病棟回診
臨床 臨床神経生理検
脳神経内科

臨床神経生理査検査

画像ｶﾝﾌｧﾚﾝｽ
夕方

内科系カン

脳神経内科

脳神経内科

ファレンス

抄読会

ｶﾝﾌｧﾚﾝｽ

ブレインカ

臨床集談会

ッティング

（第 3 週）、（随時）

CPC（第 4 週）

10. 感染制御部【研修の目標】感染症は全身のすべての領域に起こり、病床を持つすべての診療科において見られる疾患である。初期研修で習得した基本的な診療能力に加え、後期研修
カリキュラムを経ることで、感染症疾患および同時に鑑別としてあがる非感染症疾患を適切に診断し、診断に基づいた治療が行えることを目標とする。
【研修の方法】67

卒後 3 年から 5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の感染症 4 疾患（ウイルス感染症、細菌感染症、真菌感染症）の研修項目のすべてをカバーできるような研修とする。感染制御部は病床を持たず、主治医になることはなく、また感染制御部への研修は必須ではないことから、これらの疾患は主に研修カリキュラムの各科研修中に経験することとなる。各科において、研修項目中の感染症を診療している場合、診療科内での指導に加え、感染制御部からの指導教育をあわせて受ける事が出来る。また研修項目の中には入院対象となりにくい疾患もあるため、これらは外来および救急部門で経験することが必要となる。輸入感染症など稀な疾患に対しては症例検討会や専門分野の学会、研修会などで間接的に経験できるように配慮する。
当院では救急外来にグラム染色が実施できる環境にあり、主に研修医が行ったグラム染色を元に毎週、症例カンファレンス（グラム染色カンファレンス）を開催し、グラム染色を通して感染症の症例のディスカッションを行っている。
研修医は交替でプレゼンターを務め、参加者全体でのオープンディスカッショ
ンおよび感染症専門医や細菌検査技師からの指導を受ける。
【具体的な研修項目】
感染症領域における修了用件は感染症の 4 領域（ウイルス感染症、細菌感染症、真菌感染症、その他の感染症）のうち、2 領域以上であり、病歴要約提出 2例である。ウイルス感染症のインフルエンザは一般内科外来あるいは救急外来で担当可能である。また尿路感染症や肺炎などで細菌感染症も確実に主治医として診療可能である。場合によっては残り２領域を診療する機会を得る事も稀ではなく、修了用件を達成することはそう難しくない。
以下にそれぞれの領域に該当する疾患について述べる。
（※カッコ内は到達レベ
ルを表記）●ウイルス感染症
この領域は入院対象になる疾病が多くない。多くは外来や救急外来での研修となる。
インフルエンザ（A）は救急外来を担当していれば、年間数例は確実に経験することになる。流行状況にも左右されるがノロウイルス感染症(A)も診療できる可能性が高い。麻疹(B)、風疹(B)、流行性耳下腺炎(B)、水痘(B)などはワクチンの普及に伴い減少してきていることや、主に小児科や皮膚科を受診するケースが多いことから間接的な経験となる可能性が高い。伝染性単核球症(B)は一般内科外来で、帯状疱疹(A)は救急外来で、サイトメガロウイルス感染症(B)や HIV
感染症(B)は病棟で診療する機会がある可能性があるが、全員に充足するほどにはなりえない。いずれにせよこの領域で１症例は困難ではない。
 細菌感染症
尿路感染、肺炎、敗血症などは頻度の多い疾患であり、これらの原因菌とな

68

るブドウ球菌(A)、連鎖球菌(A)、グラム陰性腸内細菌群(A)を経験できるかどう
かは、抗菌薬投与前に確実に細菌学的検査を提出できるかにかかっている。幸
いに当院では救急外来などにおいて、グラム染色を行う習慣を持ち、血液培養を始めとして細菌学的検査を提出する傾向が強いため、これらの疾患を主治医として診療することは難しくない。グラム陰性球菌(A)、インフルエンザ菌感染症(A)、ブドウ糖非発酵グラム陰性桿菌群(A)はやや少ないが、グラム染色を漏れなく行うことで体験することはできる。嫌気性菌感染症(A)は嫌気性菌の関与が多い感染症として誤嚥性肺炎、胆道系感染症、消化管系感染症などで体験可
能だが、嫌気性菌が実際培養から得られることは多くない。レジオネラ菌感染症(B)は希少疾患であり当院で経験するのは難しい。抗酸菌感染症(A)は主に呼吸器内科で診療することとなる。
●リケッチア感染症、クラミジア・クラミドフィラ・マイコプラズマ感染症、原虫スピロヘータ感染症など
この領域を主治医として担当するのはやや困難である。
クラミドフィラ・ニューモニエとマイコプラズマ感染症は稀な感染症ではないが、入院することが少ないので経験するとすれば外来となる。マイコプラズマ
は従来、2 週間後の抗体価上昇の確認が必要なことが多かったが、当院では LAM
P 法導入に伴い、迅速に診断が可能となった。
クラミドフィラ・シッタシ(B)は全国で一年間に 20 例前後であり、体験することは難しい。クラミジア。トラコマティス(A)は救急外来で経験できる可能性があるが、全員は難しい。
原虫・スピロヘータ感染症など
希少疾患であり体験することは難しい。
アメーバ赤痢(C)、梅毒(B)、寄生虫疾患(B)は年間 1-2 例見られるため、一部経
験することはできるが、十分ではない。
つつが虫病(C)、日本紅斑熱(C)、発疹チフス(C)、その他のリケッチア感染症(C)、コクシエラ感染症(C)、マラリア(C)、トキソプラズマ(C)、クリプトスポリジウ
ム(C)、ライム病(C)、レプトスピラ症(C)、プリオン病(C)はは希少疾患であり,多くはレクチャーなど勉強する機会を通して研修する。


真菌感染症
アスペルギルス感染症(A)、クリプトコッカス感染症(B)、ニューモシスティ
ス感染症(B)、は主に呼吸器内科、血液内科で経験することが出来る。カンジダ
感染症(A)は食道カンジダにせよ、カンジダ血症にせよ、入院中に起ってくるので、全員が主治医となるのは容易でない可能性がある。輸入真菌症(C)は希少疾患であり難しい。

69なお、感染症診療や感染制御を目指す内科医や感染症領域をより深く習得した
い場合、感染制御部へのローテーションが可能である。感染制御部研修を選択する場合の研修は以下のとおりである。
【研修の目標】外来及び入院患者の発熱に対して適切に対応する能力を育成する。前期研修において各科ローテーションや、救急診療の場面において、感染症の基本的な診療技術は身につけている事を前提として、各科からのコンサルテーション、
輸入感染症診療支援、血液培養などの細菌検査の技能や情報を生かした感染症
診療、Antimicrobial stewardship 推進業務、および院内感染対策を習得する。
また感染症診療は患者や主治医とのコミュニケーションが重要であり、感染対策業務もＩＣＴチームや医療現場との共同作業が欠かせない。このような業務を行うことで、社会的な立ち居振る舞いのスキルを身につける、具体的には、患者や主治医の立場や気持ちを十分に汲みながら、適切な手を打てることを可能とする事も大事な目標である。
【研修の方法】
卒後 3 年目～5 年目までの 3 年間で「新・内科専門医制度研修カリキュラム」の感染症●疾患群をすべてカバーできるような研修とする。基本的に、各科からのコンサルタント業務、血液培養ラウンドや抗菌薬ラウンド、診療科カンファレンスなどへの参加と助言などを行う。また、結核や耐性菌保持患者の感染対策の立案と実行、ICT 活動への参加も行う。熱帯医学など希少な疾患に対しては、専門分野の研究会などで間接的に関わる機会を設けると同時に、連携施設での研修を行う。
【具体的な研修内容】
 各科からのコンサルテーション
当院ではほぼすべての診療科からコンサルテーションの依頼がある。コンサルテーション数はばらつきが多いものの、一例もない日はほとんどなく、多い
日は 10 例以上に上る。たいていの場合、フォローアップも必要なので、日々10例前後の患者の経過を見ていくことになる。コンサルテーションを受けた場合、依頼医からの情報提供を受け、依頼医が何を求めているか理解する。その後、カルテの記録を十分に確認して、明らかにすべき点を整理する。診察を行う場
合は原則として、医師の許可をとり、主治医―患者の信頼関係を壊さないように配慮する。複数のコンサルテーションを同時に受けた場合、重症度などを勘案して優先順位を付けて業務を遂行することになるが、少なくともすべてのコンサルテーションはそれを受けた日のうちに対応する。
 血液培養ラウンド
8：15 より細菌検査室にて、その時点で判明している細菌検査結果を把握する。

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特に新規の血液培養陽性例はその時点では菌種も不明であるが、緊急性や重症度の評価も含め、すべてカルテを確認する。その時点で病状に適切に対応していると判断した場合、血液培養のグラム染色像を見てから、主治医への連絡を行う。適切な診断や治療が行われていないと判断した場合には、直ちに主治医に連絡を取り、ディスカッションを行う。14：00 からは感染制御部で ICMT などの細菌検査技師と血液培養ラウンドを行う。血液培養ラウンドは菌種判明時、感受性判明時にも行い、少なくとも 1 カ月以上経過あるいは退院時点まで、週１回ペースでフォローアップを行う。状態が不安定な場合、適宜、フォローア
ップ回数を増やして対応する。
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Antimicrobial stewardship round
カルバペネムや抗緑膿菌作用を持つペニシリンなど広域スペクトラムを有する抗菌薬や MRSA 薬の使用が新たに開始された場合、薬剤部より情報提供がある
ので、それにそってカルテ回診を行う。カルテ回診では、十分な問診、身体診
察、鑑別診断が行われているか、また想定されている感染症に対して、これらの薬剤を使用することが、患者にとって合理性があるかどうかを判断する。不明な点は主治医に積極的に聞く。また de-escalation や内服抗菌薬へのスイッ
チングでは、主治医がたびたび薬剤を変更しなくて済むように、あらかじめ、
先を見て次の抗菌薬選択の指標を提示する。
 感染制御部ミーティング
週 1 回のミーティングで、検出される病原体の種類や頻度の確認、抗菌薬の使われ方などの情報確認とディスカッションを行う。特に MRSA、耐性緑膿菌などの院内感染の原因菌となりうるグラム陰性桿菌、Clostridium difficile、結核、などの動向に注意し、アウトブレイクの予兆を速やかに見出し、適切な対策を立案、実行する。
 ICT ラウンド
医師や看護師、薬剤師など多くの職種で形成される ICT 活動に参加する。水回りや汚物室などの病棟でのリスク管理、気管支鏡や手術材料などの消毒滅菌管理、手指衛生など、標準予防策や感染経路別予防策の実施状況把握や指導などをメンバーと共同して行う。

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