看護職の腰痛予防のための体操を勤務時間内に取り入れた成果の検討

小林たつ子 1) 乙黒真喜 2) 福島吉乃 2)
要

中橋淳子 1) 古屋伴仁 3) 新藤裕治 4)
旨

本研究の目的は、業務中でも行える立位の腰痛予防体操を作成し、実施することで腰痛軽減、腰痛予防になり得るか、また実施継続する可能性について明らかにすることである。看護師 24 名が 5 ヶ月間腰痛予防体操を実施した。24 名のうち 12 名はすでに腰痛がある対象であった。結果は、身体的評価の前屈は平均で 3.07㎝、後屈は平均 3.3 度のそれぞれに有意な増加が見られ、本体操を実施したことによって、体に柔軟性が増したことがわかる。また腰痛有り群では、導入前の症状を点数化したもの(3.91)と 5 ヶ月後（3.0）では有意に軽減していたことから、本体操は腰痛を軽減させることがわかった。腰痛有り群は腰痛予防体操の実施状況が、腰痛無し群に比べて有意に高く、取り組みも積極的であった。看護業務開始前に各自で実施し、動機づけられ、腰痛予防体操の有効性を対象者も実感していた。
キーワード : 腰痛予防体操 勤務時間内 看護師ている５）。そのような中で、平成 19 年度に看護

Ⅰ．はじめに腰痛は二足歩行の人間にとって宿命とも言わ管理者を対象に、山梨県看護協会で県内におけれており、労働災害の中でも圧倒的多数を占める看護職の労働安全衛生に関する実態調査を行ている重要な課題である。中でも看護職は他のった結果、看護管理者の多くは腰痛を問題視し職種と比較して、中腰姿勢や捻転作業が多く、ているが個人任せになっており、有効な予防策

職業性腰痛の出現率が高いことが指摘されていがとられていない現状にあることを明らかにしる。１）２）。

ている 19)。また、平成 20 年厚生労働省より 20)、

高齢社会の到来、高度な医療技術の進歩、入職場における腰痛発生状況の分析について、腰院患者の高齢化、重度化等が、看護職の業務量痛が発生したときの作業状況を調査した結果、および身体的･精神的負担を増加させており、腰痛指針に基づく総合的な腰痛予防対策が十分「看護師が腰痛をもっている割合は 60～70％に講じられていない可能性が認められると通達

３）４）である」という報告もある。平成 6 年にはが出された。今回、研究対象病院の看護職全員

厚生労働省から、「職場における腰痛対策指針」に腰痛の有無と状況について訪ねたところ、91が通達され、また平成 18 年に独立行政法人労働人の回答がありその内 72 人（79%）に腰痛が発

安全総合研究所より労働安全衛生の観点から、症したことがあり、現在もある人は 59 名（65%）、「介護者のための腰痛予防マニュアル」が示さ

離職を考えたことがある人が 19 名（20%）であれ、その中で移乗介護用具の有用性や腰痛体操ったことからも腰痛は看護職にとって大きな問などが明記され、適切な使用と実施が推奨され

題である。

（所

属）

1) 山梨県立大学看護学部 基礎看護学領域
2) 韮崎市立病院 看護師
3) 韮崎市立病院 理学療法士
4) 山梨県立大学大学院生－21－

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.14（2012）

忙しい日々の中で、主体的に自主的に個人個

2．研究デザイン：準実験研究

人で腰痛の予防体操が行われ継続されることは

3．研究期間：23 年 3 月～8 月

難しい。腰痛の軽減や腰痛予防に対して腰痛体

4．データ収集方法

操の効果があることは報告されているが、病院

1）腰痛予防体操の考案ならびにパンフレットのの勤務時間中に取り入れた取り組みの報告はな

作成

かった。

腰部を支える筋肉と関節は、体幹・脊柱・骨そこで本研究のプレ研究となる取り組みを本

盤周囲の筋肉と股関節である。体幹は前後左右研究の対象者と同じ看護職および看護補助者にに曲げる、また、ひねる動作をするところで自行った。勤務前体操(8 項目)、
勤務中体操(3 項目)、由に動かせないと、しなやかで大きな動きがで

勤務後体操(7 項目)の 3 種類、18 項目の腰痛予

きず手先や足先だけの動きになってしまう。姿防体操を「ウィリアムスの腰痛体操」「マッケン

勢を支える骨盤の S 字カーブがうまく作れず腰

ジーの腰痛体操」を参考に作成し、勤務の中で痛を引き起こしてしまう。体幹には腹直筋、内・3 ヶ月間実施したところ、客観的評価では、“上外腹斜筋、腰方形筋がある。脊柱起立筋は、骨体起こし”が有意に高くなっており、主観的評

盤から首の上まで脊柱全体をつないでいる。お価では車椅子操作、臥床から端座位までの介助、もに体幹をそらす、横に曲げる、ねじるなどのベッド上での食事介助等で腰痛が有意に軽減し働きがある。脊柱を背面から支えて、前方からた結果が得られた。このことから腰痛予防対策

支える腹筋群とともに姿勢を支える。股関節周として体操を取り入れることにより、腰痛の改りの筋肉は、大殿筋群(大殿筋、中殿筋、梨状筋、善傾向を示すことが明らかとなった。しかし、

腸腰筋、ハムストリング、内転筋)があり、それ体操が複雑で項目が多すぎるという反応があり、らに関与する脚の筋肉は大腿四頭筋、ヒフク筋、

途中脱落してしまったり実施不十分であったり

ヒラメ筋、前頸骨筋、足底筋群があり、股関節で、継続して体操を行うことが変則勤務していは脚をつけ根から前後左右に振る動きをになう

く中では難しいと思われた。

関節で、骨盤に対して大腿骨を動かすとき、股そこで今回、徳森

６）らが考案した「立位でも関節まわりの柔軟性がよければ脚の動きがスムできる 5 分間ストレッチ」また、澤田７）らの「職ーズになり下半身の動作が大きくなる。今回、場で継続できる腰痛予防体操」を研究者等で改理学療法士と相談し立位でもでき継続できるよ変作成し、勤務時間内に１回、仲間で声を掛け

うに簡易化し、尚且つ腰痛予防に有効に働くス

合い、継続でき習慣づくことを期待し、5 ヶ月

トレッチ体操を考え、徳森６）らの「立位でもで間実施した。その取り組みの成果について報告

きる 5 分間ストレッチ」、澤田７）らの「職場でする。

継続できる腰痛予防体操」を改変し、勤務時間
内 5 分間で行える立位の体操として、
図 1～図 3

Ⅱ．研究目的のストレッチ体操 3 種類と図 4 の筋力強化 1 種

勤務中でも立位で行える腰痛予防体操を考案、類を作成した。

作成し、勤務時間内に腰痛予防体操を実施する①股関節前面(股関節屈曲筋)のストレッチ(図 1)

ことにより、腰痛予防、腰痛軽減になりうるか

右足を前方に出し、両手を右膝関節においてを検証するとともに、腰痛予防体操を継続する

股関節前面を全方へ押し出すように膝を曲ことの可能性を明らかにする。

げていき、左足が伸びたところで、10 秒数える。ゆっくり上体を戻して同じように反対のⅢ．研究方法

右足も伸ばす。これを 2 回繰り返す。この時

1．研究対象：慢性期病棟と医療、療養型病棟のに腰椎が反らないように注意する。また臍部

看護師及び看護補助者 24 名をへこますように腹筋も意識する。
－22－

腰痛予防体操の勤務時間内導入の成果②大腿後面(股関節伸展筋)のストレッチ(図 2)とし「毎日行う」ことを原則とした。

肩幅と同じくらいに足を広げて前屈をす

4）評価項目と評価方法

る。10 秒数えてゆっくり上体を戻す。これ

下記の客観的評価は腰痛予防体操導入前と導を 2 回繰り返す。この時に腰椎より股関節

入 5 ヶ月後に測定した。

を曲げるように意識する。

(1)客観的評価項目③下腿後面(足関節底屈筋)のストレッチ(図 3)①前屈：台の上に肩幅と同じ幅に立ち両手を軽く右足を前方に出し膝を曲げて後方にあ伸ばして前屈する。

る左足の踵が浮かないようにして伸ばす。10台に対して垂直に定規を固定して測定す

秒数えてゆっくり上体を戻して、同じようにる。台の上面を 0 ㎝として、指先が 0 ㎝を反対の右足も伸ばす。これを 2 回繰り返す。

越し床上に近くを＋値、指先が台の上面を④股関節屈曲筋(腸腰筋)の筋力強化(図 4)

到達しないところを－値として測定した。

壁やテーブルなどに手をつき、上体を支える。

データ分析の際は差を求めるだけなので

右股関節を屈曲させ、膝関節の上部に左手を実測値の最低値を 0 ㎝として計算する

当てて押すように力を加える。この時に、屈②後屈：図 5 のように、床と壁に垂直になる

曲させた足は持ち上げるように力を入れて、ように縦に基礎ラインを決めて、壁に２m双方が抵抗する形をとる。ゆっくり 5 秒数え

程のラインと床に 30ｃｍのラインを色テて力を弛めて足を下ろす。これを３回繰り返

ープで作る。床のラインに肩幅に広げた両し、反対の左関節も同様に行う。

側の踵を合わせて立位となる。合わせた手

5 分間で行える体操
股関節前面のストレッチ

大腿後面のストレッチ

下腿後面のストレッチ

股関節屈曲筋の筋力強化

図1

図2

図3

図4

2）対象者への説明

を胸に当て後屈する。この時なるべく顎がパンフレットを用いて、対象者に勤務の関係上を向かないように注意する。写真撮影を上４回に分けて説明の機会をもった。腰痛予防

して、画像から対象者の大転子部から耳孔体操の意義と効果を説明し、実際に一緒に行いのラインと基礎ラインの交差したところながら体操の手順と体操を行う上での注意点をの度数を測定する。

加えて説明をした。
3）腰痛予防体操を行う時間
腰痛予防体操を行う時間は、一勤務帯に 1 回以上行うように、日勤と準夜勤は出勤してきた順に各自で実施することとした。深夜勤務は朝のラウンド前に必ず実施することとした。2 回
目は個々の自由とした。体操を行った日にはカレンダーに○印をつけ、休日は自宅で行うこと

図5
－23－

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.14（2012）

これらの測定はカンファレンス室で研究者等有無、業務との兼ね合いについての 5 項目。

が写真撮影し測定した。

（アンケート設問①～⑤）(2)主観的評価項目

b 腰痛予防体操の持続について：腰痛予防体操①腰痛有群と腰痛無群に分けて集計するたを続けていきたいか、今回の体操で腰痛へのめ、腰痛予防体操実施前の客観的評価の測

意識の変化、自分の体に関心が持てたかの 3

定時に腰痛の有無を調査し、腰痛有無欄に項目。
（アンケート設問⑥～⑧）

記入したアンケート用紙を配布した。各自

c 腰痛予防に対して：今後も職員へのケアは必保管し、5 カ月後の測定時にアンケート記

要か、腰部への負担が少ない介助方法などを入を依頼し提出を求めた。

知りたいかの 2 項目。(アンケート設問⑨～⑩)②アンケート①～⑩の設問については、5 段(3)分析方法

階のリッカート法で回答を得た。
（表 1）

客観的評価のデータは、腰痛予防体操導入前

a 腰痛予防体操について：軽快感が得られたか、と 5 ヵ月後の測定値を excel21 で対応のある t

体操を行えたか、体操の難易、体操の負担の検定を行なった。

表 1 アンケート設問本文
腰痛予防体操導入前の腰痛の有無
有無腰痛予防体操を導入してからのアンケートにご協力ください。
下記の質問で該当するものに○印をつけてください。
① 腰痛予防体操をして腰痛の軽快感は
1.とても悪化した 2.悪化した 3.変わらない 4.軽減した 5.とても軽減した② 腰痛予防体操を
1.しなかった 2.あまりしなかった 3.半分した 4.時々した 5.毎日した③ 腰痛予防体操は
1.とても難しかった 2.難しかった 3.どちらでもない

4.簡単だった 5.とても簡単だった④ 腰痛予防体操にかけた時間は業務に支障をきたしたか
1.とても感じた 2.感じた 3.どちらでもない 4.感じなかった 5.全く感じなかった⑤ 腰痛予防体操を負担に感じた
1.とても感じた 2.感じた 3.どちらでもない 4.感じなかった 5.全く感じなかった⑥ 腰痛予防体操としてこれからも同じメニューをやっていきたい
1.全く思わない 2.思わない 3.どちらでもない 4.思う 5.とても思う⑦ 腰痛予防体操を行って、腰痛への意識が
1.全く高まらない 2.高まらない 3.どちらでもない 4.高まった 5.とても高まった⑧ 今後も腰痛予防にたいして職員へのケアは必要だと
1.全く思わない 2.思わない 3.どちらでもない 4.思う

5.とても思う⑨ 腰痛予防体操を行って、自分の体に関心が
1.全く持たない 2.持たない 3.どちらでもない 4.持てた 5.とても持てた⑩ 腰痛予防体操をきっかけに、腰への負担が少ない介助方法などを知りたいと
1.全く思わない 2.思わない 3.どちらでもない 4.思う 5.とても思う
腰痛予防体操を行って感じたこと思ったこと等を自由に記載してください。

ご協力ありがとうございました。

－24－

腰痛予防体操の勤務時間内導入の成果

主観的評価については、腰痛予防体操導入前

いた。表 4 で示すように腰痛予防体操導入前との腰痛有無の結果を、全く無かった１点・無か実施後 5 ヶ月の平均値に有意な差が見られた。

った 2 点・少し有った 3 点・あった 4 点・強く

（ｐ＝0.0000091）

あった 5 点と数値化して、1 点・2 点を腰痛無群、

表2
前屈の結果
ID 体操導入前 5 ヵ月後
A
1
6
B
0
3
C
18
28
D
5
9
E
7
11
F
1
6
G
8.5
18
H
8
10
I
4.5
9
J
9
16
K
0
2
L
2
5
M
5
5.5
N
0
2
O
24
25
P
5
7.5
Q
12
12
R
19
21
S
11
14
T
18
18
U
5
8
V
8
15.5
W
18
24
X
6
18
平均
8.13
12.23

3 点・4 点・5 点を腰痛有群と 2 群に分けて比較した。
アンケート調査については 5 段階のリッカート法を用い、Mann-Whitney の U 検定を行い腰痛有群、腰痛無群で比較した。
また、アンケートの自由記述については腰痛の有無郡に分け、研究者間で全員が納得いくま
で、類似性のある内容ごとに分類し、カテゴリ
ーにネーミングした。
5．倫理的配慮
研究目的・方法について、また協力承諾後も中断・拒否することができる。得られた情報は
本研究以外で使用されることはなく、データから個人が特定できないようプライバシーに配慮すること、研究への参加はあくまでも自由であ

(㎝)
差
5
3
10
4
4
5
9.5
2
4.5
7
2
3
0.5
2
1
2.5
0
2
3
0
3
3.5
6
12
4.10

2) 後屈

り、不参加によって不利益を受けることはない

表 3 に示すように、測定値の差が－1～－8 度ことを説明した。なおこの研究は研究対象者のまで 5 名いた。一方プラスは 18 名で最高 19 度

所属施設の倫理委員会の承諾を得た。

であった。全体平均 3.29 度上昇していた。表 4で示すように体操導入前と実施後 5 ヶ月の平均

Ⅳ．結果

値に有意な差が見られた。
（ｐ＝0.04）

1．研究対象の状況

表3
後屈の結果
ID 体操導入前 5 ヵ月後
A
35
48
B
44
45
C
25
44
D
45
48
E
32
31
F
35
41
G
36
30
H
36
36
I
46
46
J
51
54
K
37
50
L
30
35
M
39
46
N
36
41
O
30
39
P
46
38
Q
43
43
R
36
54
S
39
46
T
31
26
U
45
45
V
45
38
W
40
43
X
50
44
平均
38.83
42.12

1) 対象者数：看護師 17 名、看護補助者 7 名の合計 24 名の女性
年齢：20 歳代 2 名、30 歳代 5 名、40 歳代 10
名、50 歳代 7 名
2) 本研究は個々の腰痛軽減、腰痛予防体操の継続を目的としたもので個人が特定されないよう
経験年数、体格指数などの属性が分かるデータは省略した。
2. アンケートの有効回答数は 24(100％)
3．客観的評価
1）前屈
表 2 に示すように腰痛予防体操導入前に比べ5 ヵ月後に、測定値の差が、0 ㎝の 2 名を除く他の全員が上昇していた。最高の差があったのは10 ㎝と変化していた。平均は、4.10 ㎝上昇して
－25－

(角度)
差
13
1
19
3
-1
6
6
0
0
3
13
5
7
5
9
-8
0
18
7
-5
0
-7
3
-6
3.29

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.14（2012）

表 4 測定結果

表 7 に示すように、腰痛有群、腰痛無群の 2

体操導入前

5 か月後

平均値 SD

平均値 SD

p値

8.13 6.86

12.23 7.50

0.0000019 *後屈(角度) 38.83 6.77

42.12 7.07

0.04

前屈(㎝)

群で腰痛の変化をそれぞれ見ると、腰痛有群は腰痛予防体操実施前は 3.91 が腰痛予防体操導*入後は 3.0 と軽減している。腰痛無群は 1.83 が（*:P<0.05）

1.75 と減少しているが、有意差があるとは言え4．主観的評価なかった。

1）腰痛について
表 7 体操導入前と 5 ヵ月後の腰痛の有無(1)腰痛予防体操導入前の腰痛の有無

体操導入前

表 5 で示すように、腰痛予防体操を導入する
前に腰痛が強くあったと回答したのは 1 名、腰痛があったと回答したのは 9 名、少し有ったと

5 か月後

平均値

SD

平均値

SD

p値

腰痛有群 3.91

0.51

3

1.04

0.005 *

腰痛無群 1.84

0.39

1.75 0.45

回答したのは１名、無かったと回答したのが 10

0.34（*:P<0.05）

名、全く無かったと回答したのは 2 名であり、

2)アンケート設問①～⑩の回答と腰痛有･腰痛

腰痛予防体操導入前に腰痛が有った (腰痛有無群別の比較（表 8）群)12 名(50%)、腰痛が無かった(腰痛無群)12 名①腰痛予防体操導入前と 5 ヵ月後の腰痛の軽快(50%)であった。

感
腰痛有群(3.75±0.79)と腰痛無群(3.42±0.79)

表 5 体操導入前の腰痛の有無
点 腰痛の有無(人) 合計人数(％)

では、腰痛有群の方に多く軽快感が得られたが、

強くあった

5

1

両群間に有意な差があるとはいえなかった。

あった

4

9

少しあった

3

2

無かった

2

10

全くなかった 1

2

12(50) 腰痛無群

は、腰痛有群の方が体操を実施しており、腰痛

合計

2424(100)無群とに有意な差が認められた。ｐ＝0.04＊

回答内容

12(50) 腰痛有群

②腰痛予防体操の実施状況
腰痛有群(3.92±1)と腰痛無群(3.08±0.79)で③腰痛予防体操の難易(2)腰痛予防体操導入前の腰痛と 5 ヵ月後の腰腰痛有群(3.92±1.16)と腰痛無群(3.92±0.9)で痛の変化
表 6 に示すように、腰痛有群では、7 名(58%)

は、両者ともに腰痛予防体操をそれほど難しい

が腰痛の軽減を示している。腰痛無群では 1 人とは思っていなかった。腰痛有群に数名が「難(8.3%)が、腰痛が「無かった」から「全くなかっしい」と回答していた。両群間に有意な差があた」の軽減を示し、他の 11 名は変化がなかった。

るとはいえなかった。

両群共に腰痛の増強は示されていない。

④業務への支障(点)

腰痛有群(3.83±1.33)と腰痛無群(3.67±1.30)

腰痛無群
ID 以前腰痛 現在腰痛
A
2
2
D
2
1
E
2
2
F
2
2
I
2
2
N
2
2
O
2
2
R
2
2
T
2
2
W
2
2
H
1
1
L
1
1
1.84
1.75

では、両者ともに業務に支障をきたしたとの回

表 6 操導入前後の腰痛
腰痛有群
ID 以前腰痛 現在腰痛
C
5
3
B
4
2
G
4
3
J
4
4
M
4
4
P
4
4
Q
4
3
S
4
4
U
4
2
V
4
4
K
3
2
X
3
1
平均 3.913

答はわずかであった。両群間に有意な差があるとはいえなかった。
⑤勤務中の腰痛予防体操の負担感
腰痛有群(3.75±1.28)と腰痛無群(3.17±1.27)
では、腰痛有群の方が腰痛無群に比べ負担を感じず腰痛予防体操を行っていたが、両群間に有意な差があるとはいえなかった。
⑥同じメニューの腰痛予防体操の継続希望
腰痛有群(4.5±0.68)と腰痛無群(3.83±1.03)で－26－

腰痛予防体操の勤務時間内導入の成果

は、有意傾向は若干見られたが、有意な差があ3）自由記述内容

るとは言えなかった。腰痛無群に比べ腰痛有群

腰痛有群の方が同じメニューの腰痛予防体操を行いたい

カテゴリー１：電動ベッド導入による腰痛のと関心が高い傾向がみられた（ｐ＝0.09）。

軽減⑦腰痛への関心

・電動ベッドの導入率が高い病棟への異動で、

腰痛有群(4.41±0.79)と腰痛無群(3.91±0.67 )腰痛の出る頻度や痛みの強さなどとても軽減

では、有意な差があるとは言えないが、腰痛有された。全病棟に電動ベッドの導入を是非希群の方が腰痛無群に比べ腰痛への関心が高い傾望したい。

向がみられた（ｐ＝0.09）。
表8

アンケート調査の結果
腰痛有群

アンケート内容

腰痛無群

平均

SD

平均

SD

p値

問①軽快感が得られたか

3.75

0.97

3.42

0.79

0.28

問②腰痛体操の実施状況

3.92

1

3.08

0.79

0.04

問③腰痛体操の難易

3.92

1.16

3.92

0.9

0.88

問④業務に支障の有無

3.83

1.33

3.67

1.3

0.76

問⑤負担の有無

3.75

1.28

3.17

1.27

0.28

問⑥同じメニューをするか

4.5

0.68

3.83

1.03

0.09

Δ

問⑦腰痛への意識が高まったか

4.41

0.79

3.91

0.67

0.09

Δ

問⑧自分の体に関心が持てたか

4.33

0.78

4.08

0.79

0.42

問⑨職員へのケアは必要か

4.41

0.79

4.67

0.49

0.5

問⑩負担の少ない介助方法

4.33

1.23

4.67

0.65
0.59
(*:ｐ<0.05,Δ:ｐ<0.1)⑧腰痛予防体操をとおし、自分の体への関心*

カテゴリー2：腰痛の軽減やダイエットのため

腰痛有群(4.33±0.78)と腰痛無群(4.08±0.7)にに腰痛予防体操の継続

有意な差はなく、両者ともに腰痛予防体操をと・プレ研究後から刺激を受け、腰痛軽減のため

おして、自分の体への関心を持っていた。両群のダイエット実施中である。

間に有意な差があるとはいえなかった。

・体重減少も順調で腰痛もだいぶ良くなってき⑨今後も腰痛に関して職員へのケアの必要性

た。

腰痛有群(4.41±0.79)と腰痛無群(4.67±0.49)

・体操は継続することに意味があると思う。

に有意な差はなく、両者ともにほとんどが、職・体操期間、転倒してしまいそうな患者を一人員の腰痛についてケアが必要であると回答してで中腰のまま支えたため腰痛がひどくなっていた。両群間に有意な差があるとはいえなかっしまったが、この体操はよかったと思うた。

・仕事以外にも体操は行っている。この体操は⑩腰部への負担の少ない介助方法の学びの希望

腰痛に役だっていてよいと思う。

腰痛有群(4.33±1.23)と腰痛無群(4.67±0.65)
では、腰痛無群の方が腰痛有群に比べ腰部へのカテゴリー３：腰痛予防効果のための方法や負担が少ない介助方法を知りたいと回答してい物品の紹介る。腰痛無群で「全く思わない」と回答したの・年齢と共に身体が固くなっていることを感じが１人いたが、「既に知っているから」と補足回た。看護シューズなどで腰痛にいいものを紹答があった。両群間に有意な差があるとはいえ介してほしい。

なかった。

・より効果的な援助技術方法を学びたい。

－27－

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.14（2012）

腰痛無群

勤務時間内に行うわずか 5 分間の簡単な体操

カテゴリー４：体を動かす趣味や目標がみえが、腰痛を予防し軽減に寄与すると思われる。

た・腰痛予防体操で仕事以外に体を動かすことに

２．主観的評価について興味がわき、登山に興味が出てきた。

1）腰痛予防体操導入前後の腰痛の変化について

・運動に対する視点の変化や目標を持って体操

腰痛予防体操導入前の腰痛の有無について、をするよう心掛けて日々行っている。

今回の調査では腰痛有りと無しが 50％ずつであった。腰痛保持者について、住田 13)は介護職員の 66％に、峯松 21)は 55.6％、富永 22)は 62％

Ⅴ．考察
腰痛は看護職にとって重要な課題である。しが保有していると報告しており、本調査とほぼかし腰痛予防対策がとられている現状になって一致している。

いるとはいえない。そこで今回、勤務時間の中また、腰痛予防体操導入前の腰痛と導入 5 ヶで腰痛予防体操を 5 ヶ月間導入した成果を分析

月後の腰痛の変化は、腰痛有群の痛みの得点が考察する。

腰痛予防体操導入前は 3.9 であったのに対し、

１．客観的評価について

導入 5 ヶ月後には 3.0 に痛みが有意に(p=0.005)

腰痛予防体操を 5 ヶ月間、勤務時間帯の中で軽減していた。腰痛無群ははじめから痛みはな

実施し、前屈と後屈の体の柔らかさの変化を測いので導入前が 1.8、導入後も 1.75 と変化はな定した結果、前屈は腰痛予防体操導入前は平均かった。すなわち腰痛予防体操の導入実施は腰8.7 ㎝であったのが 5 ヶ月後には 11.9 ㎝に有意痛を軽減することがわかった。

に変化していた。また後屈においても、38.8 度

プレ研究では腰痛予防体操導入後、「車イスのであったのが 5 ヶ月後には 42.1 度に有意に変化

操作時」「臥床から端坐位までの介助」「ベッド

していた。腰痛予防体操を 1 日１回、勤務時間での食事介助」の援助時に腰痛が有意に軽減し内で立位で 5 分間くらいの時間行うだけでも、ていた。

このように効果があることがわかった。徳森のしかし、腰痛の軽減がみられなかった援助は

報告 6)においても 32 名中 18 名に改善がみられ「車イスへの移乗介助(1 人の場合も 2 人の場合

（p=0.078）ており、本研究成果と一致する。

も)」「オムツ交換」の援助であった。陸上貨物

腰痛予防のためには、体幹・脊柱・骨盤周囲運送事業労働災害防止規定 23)での重量物取り扱の筋肉などの筋力強化が重要である。
そのため、い作業では「女性は最大 30Kg 未満、常時取り

特に股関節周囲筋や下肢の筋肉、骨盤周囲筋に扱う場合は 20Kg 未満で、かつ、当該作業者の働く腰痛予防体操を考案・作成し実施した。そ体重の 40％以下であること」となっている。臨の体操によって上記筋群の強化と柔軟性が増強

床現場では、2 人で行うか機器を使用するか等されたと考える。このことは、澤田

７）

が体操の

無理をしないことであるが、現状では 1 人で行評価として行った指床間距離で 12 名中 8 名の改っていることが多く、腰痛予防体操も重要であ８)

善を認め、有吉 は長座位体前屈で、ストレッるが、能力を超えた実施をしないことなどの自チ体操を導入して 5 年間調査した結果、年々有

己管理や業務管理も重要といえる。

意差があったと述べており、柔軟性が高められ次に、アンケート設問内容についてであるが、た結果とほぼ一致している。看護業務時間中、

まず、a．腰痛予防体操について、①軽快感は腰６）

腰背部が疲労しやすいため 、勤務開始前に腰痛有群も腰痛無群も 3.8、3.4 と有意な差はなか

背部の筋の緊張を解き柔軟にしておくことは、ったが、腰痛有群の方が軽快感を感じていた。

動きをなめらかにし、腰部への負担を軽減する②腰痛予防体操の実施状況は腰痛有群は 3.9､腰ことになると思われる。

痛無群は 3.1 と有意な差がみられた。③腰痛予－28－

腰痛予防体操の勤務時間内導入の成果

防体操の難易度については両群とも 3.9 と同じが変わり目標を持って体操をしている」など本であった。④業務に支障の有無については、腰体操の実施がよい刺激になっており、体を動か痛有群、腰痛無群は 3.8､3.7 で差は無かった。

すこと、体操をすることなどが動機づけられて⑤腰痛予防体操が負担であったかについて、有いる。このような意識が継続され、実際に実施

意な差はなかったが、腰痛有群が 3.8、腰痛無されていくことができるような取り組みが早急

群 3.2 で腰痛有群の方が負担に思っていなかっに必要である。

た。これらのことから、手軽にできる体操で業腰痛が発症してからではその回復には時間が務に支障をきたすことはないと述べており、こかかり、看護業務にも支障をきたすことになる。

れからもしたいと答えている。腰痛有群はしっ発症を予防し看護師自身が健康体で看護できる

かり腰痛予防体操をしており、体操することにことが重要である。腰痛予防体操を勤務前に行対して肯定的であり、熱心に継続して前向きにうことは、業務に支障が「有る」「無し」の受け取り組んでおり、成果が実感できるからではな

止め方は半々であったが、たった 5 分間の体操

いかと思われる。

であり、業務中に積極的にこのような体操を取次に b．腰痛予防体操の持続について、⑥同り入れていけるゆとりある体制作りが必要と考じメニューを今後もするかの問いに対し、腰痛える。

有群 4.5､腰痛無群 3.8 でやや有意な傾向(p=0.09)

3）腰痛予防体操の継続性についてが見られた。また、⑦腰痛への意識が高まった

腰痛予防体操は、簡単で簡便で効果がある体かについて、腰痛有群 4.4､腰痛無群 3.9 で、こ操であることが重要である。本研究では、いくの項目ついてもやや有意な傾向(p=0.009)が見ら

つかの先行研究や労働省からの腰痛予防対策のれた。⑧自分の体への関心について、腰痛有群、体操を参照し、理学療法士の専門家にも相談し

腰痛無群 4.3､4.1 で有意な傾向が見られた。こ

作成設定した。腰痛を防ぐためには、体幹・脊れらのどの項目においても､腰痛有群は腰痛無柱・骨盤周囲の筋肉などの筋力強化が必要であ群を上回っており、腰痛があるが故に自己の体り、腰痛予防体操を毎日行うことによって筋への関心は高く腰痛への意識もある。そのため力・筋肉は強化される 5）ことが示されている。

簡便にできる本体操を今後も実施したいと考え

また有吉９）や Barbara E18) らは運動により、年ていることがわかった。

齢が上がっても筋力・筋肉は増加することを報

2）腰痛予防のために告しており、今回の腰痛予防体操は、5 分間でｃ．腰痛予防に対して、⑨今後も職員へのケ

簡単にできるのでこのままスタッフが継続してアは必要かについて、腰痛有群、腰痛無群は 4.4、

行っていけるような意識づけが重要である。プ4.7 とほとんど差がない。また⑩負担の少ない

レ研究の結果で個々の業務の関係上、出勤して介助法を知りたいかについても 4.3、4.7 とほぼから一緒に体操を行うのは難しいという反応か同じである。この 2 項目については腰痛無群がら、今回は仲間で行っているという仲間意識をやや高い値であった。これは、今は腰痛がない

つくるため、カレンダーに○をつけてスタッフ

が、今後、腰痛になる可能性があるのではないで声を掛け合って実施できる方法をとった。半かという不安のため、職員へのケアや予防方法

強制的ではあったが、それによって継続ができ、を希求している結果といえる。これらのことよ

自由記述カテゴリー2・3 などから「体操は継続

り、腰痛無群ははじめから腰痛症状がないため、することに意味がある」「年齢とともに体が硬く

実施後においても大きな変化はなかったが、自なっていることを感ずる。腰痛にいいものを紹

由記述カテゴリー４に「体操に刺激を受け、仕介して欲しい」など、意識も変化している。立事以外に体を動かすことに興味がわき、登山に位で行える体操には、著しい筋肉の増強を求め興味が出ておこなっている」「運動に対する見方

るのには限界があるが、体操の必要性を認識し、－29－

山梨県立大学看護学部 紀要

Vol.14（2012）

継続して自分の体を健康にするための意識付け

腰姿勢、体幹前屈姿勢、捻転動作を日々反復しになった。本研究がきっかけとなり、継続されて行っている私たちは、膝関節や股関節や足関ていくならば、今後、腰痛の発症を抑制される

節の動きなども重要で、介助時の動作が腰部にことが期待できる。腰痛予防体操の難易につい負担をかかりにくいものとするために、原理・て「やや難しかった」と回答を出したのが、腰原則をふまえた介助方法の習得が必要である。

は「体操を継続

腰痛に関する研究 12）13）14)から勤労年数と腰痛のするために、実施者の負担感を少なくすると、発症は、入職初期の若年に多く出ていると発表

継続は容易になる」と述べている。どのようなされていることからも、就職時から腰痛予防対点が難しいのか聞き、定期的に研究者のフォロ策が必須で、看護師として長く働けるように、ーアップが必要といえる。体操の内容もさるこ

その取り組みは看護管理だけではなく病院全体とながら、無理なく体操を行える環境を提供しで対策を考えることを望みたい。そしてそれは整えることも必要であった。体操を行う環境と看護職として働く以上、継続して介助方法を学しては、各自で行うのではなく、時間を決めてび得て実践する。それが技術であると云える。

みんなで行うことが理想的である。しかし、病

今回、腰痛予防体操を 5 ヶ月間勤務時間内に院という 24 時間態勢の職場の中で、どのように行って、その成果が示されたことから、腰痛予

腰痛予防体操を実施、継続していくか、これは防・腰痛軽減になりうること、継続実践の可能一研究者だけでは限界がある。病院全体で職員性が示唆された。

痛有群から 2 人あった。竹内10）の健康づくりを模索・検討していく必要がある。
また、看護師間の努力も重要であるが、自由記

Ⅵ．まとめ

述カテゴリー１にもあるように、労災者を発生

腰痛予防体操を導入した結果、させないためにも腰痛が予防できる電動ベッド

1．客観的評価として前屈・後屈ともに導入後有の導入や移動などを軽減させる器具・物品の使意に柔軟性が増した。

用は重要である。北欧では腰痛の労災を発生さ

2. 主観的評価では導入後、腰痛が有意に軽減しせないために必ず物品を使うこと、自分の体重た。

より重いものを持たないこと、ボディメカニク

3．腰痛予防体操を腰痛有群は腰痛無群より有意スの習得等を義務化するなど、ハード面においに積極的､継続的に行っていた。

ても対策がとられている。まず、看護師の健康4．腰痛予防への意識が腰痛有群の方が高い傾向を守ることは看護師自身の義務でもあるが、まがあり、継続して行っていきたいと思っている。

た管理部門の義務でもあるといえる。

5．腰痛予防のための関心は対象者全員が高く、11)

宮本らは 「看護従事者の 73％が腰に負担の衛生管理態勢の強化や電動ベッドの導入およびかからない介助法を知っていながら、その方法

腰痛予防技術の修得などを望んでいた。

を実践しているのはわずか 43％であった」と述べている。職員への腰痛を予防するケアの必要

Ⅶ．おわりに性についてほとんどの人が必要だと感じている。

プレ研究での反省をもとに腰痛予防体操を継また、自由記述カテゴリー３にもあるように、続するために体操の簡易化を図り、勤務時間内腰部への負担の少ない介助方法を知りたいと思に腰痛予防体操を行った。普段腰痛が有る人ほっていることから、腰痛予防対策として、体操

どこの取り組みに積極的に実践できていた。理だけではもちろん予防とはならず、作業環境の学療法士からの助言を得て腰痛予防体操の信頼整備や看護ケア・介護ケアを行う時の介助者の性と腰痛予防体操が必要だという意識を高めた

姿勢なども重要であり、体位変換、入浴介助、ことにより効果が得られたのではないかと思わ

移乗、整容の患者へのケア時に、挙上動作、中れる。しかし、対象数が 24 名と少ないことは、－30－

腰痛予防体操の勤務時間内導入の成果

本研究の限界である。

意識調査 ―看護従事者に対するアンケート調査より―,東保学誌,Vol.3 No.4:232-235,2001.

今後は、病院全体で腰痛予防対策について模

17）町田秀人,内田 毅,小西宏昭、他：「事業所における索・検討できるように働きかけていきたい。

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Vol.14（2012）

The Effect of Stretch for Back Pain Prevention
Interventions in the Working Hours
KOBAYASHI Tatsuko, OTOGURO Maki, HUKUSHIMA Yoshino,
NAKAHASHI Junko, HURUYA Tomohito, SHINDO Yuji
key words: stretch for back pain prevention, working hour－32－