ジェンダーを学ぶ授業の実践報告（銭坪 玲子） 2022年度［実践報告］

ジェンダーを学ぶ授業の実践報告

銭坪玲子

１．はじめに2015 年に国連で採択された「 持続可能な開発目標（SDGs: SustainableDevelopment Goals）」では、2030年を期限とする17の目標が設定されている。
そのうち、目標５はジェンダーである。ジェンダー平等の実現を達成し、すべての女性及び女児をエンパワーメントすることが掲げられている。同時に、SDGs で目標とされる社会を創る担い手を育むために、「持続可能な社会の担い手を育む教育（ESD: Education for Sustainable Development）」が求められている。日本では、小学校・中学校・高校の学習内容や各教科の教育内容、目標を定めた学習指導要領の改訂で、「持続可能な社会の創り手の育成」が明記された。この「新学習指導要領」は、小学校では 2020 年度、中学校では2021年度、高校では2022年度入学生から実施されている。SDGs の担い手の育成が教育現場に求められている。
しかし、日本社会におけるジェンダー平等の実現への道のりは遠い。World
Economic Forum（2022）によれば、「経済」「教育」「健康」「政治」の４つの分野で男女格差を測るジェンダー・ギャップ指数（Gender Gap Index）で、日本は146か国中116位であった。先進国の中で最低レベルである。「教育」「健康」がハイ・スコアなのに比べて、「経済」「政治」分野の低さが際立っている。前回と比べて、ほぼ横ばいの結果となり、日本社会において、ジェンダー平等が促進されていない現状が浮き彫りとなった。
一方、日本国内の大学では、近年、ジェンダーやセクシュアリティ、女性学等に関する授業や教育プログラムが盛んに行われており、関連する教材も―1―
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日本語とジェンダー第21号 (2023)

数多く出版されている。高等教育機関である各大学で、ジェンダーについて実際にどのような教育や授業実践が行われているのだろうか。小学校、中学校、高等学校での報告や研究に比べると、大学における授業実践の報告や研究はあまりないようにも思われる。本実践報告は、長崎県の私立大学の授業におけるジェンダーに関する学習活動についての報告である。授業は、性差別のない社会の実現を目指して行われているが、本稿で取りあげるのは、配偶者の呼称、とりわけ、他者の配偶者の呼称についてのクラス内活動とする。本稿が大学におけるジェンダー教育の検討に少しでも貢献できれば幸いである。

２．授業実践
本稿では、2022年度に開講された「社会言語学」「日本研究」の授業のなかで、他者の配偶者の呼称について学習・検討した事例について報告する。
いずれも必修科目であり、留学生も約半数在籍しているクラスである。授業
では、それぞれ１コマ90分を用いて、科目の概要や学年に応じた内容と難易度で、ジェンダーに関する概況や具体的事例について学習し、留学生と日本人学生が混在したグループでのワークを複数回行なった。そして、授業後の課題として、Google Forms による課題に取り組んでもらった。
授業では、日本社会における配偶者の呼称の現状と課題について確認し、その後、ネパール、ベトナム、中国、タイの留学生たちに出身国における状況について発表してもらった。受講生たちの出身国のほとんどで性別や結婚の有無によって呼称が異なるらしい、ということがわかった。次に、他者の配偶者に対して用いる日本語の呼称である「ご主人」の代替語についてグループで検討してもらった。
「ご主人」には性差別的な意味合いが含有されていると感じ、使いたくない・使われたくないという人々がいることを説明した上で、いくつか選択肢となり得る候補の言葉を伝えた。新しい日本語を自分たちで作ってもいい、といったところ、新しい呼称を考案したグループもあった。授業終了後の課題でも、同様の内容について、個人で取り組んでもらい、提出してもらった。これらの結果について、以下、整理したい。
まず、留学生があげたもののうち、もっとも多かったのは「パートナー」―2―
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で、「旦那さん」「ダーリン」がそれに続いた。その他、「パパ（さん）」「お父さん」「ハズバンド」「夫」「配偶者さん」
「丈夫」
「愛人」
「先生」
「相手」
「baby」「love」「サー」があった。日本人学生でもっとも多かったのは、留学生と同様、「パートナー」であった。その次に、「お相手（さん）」、「旦那さん」、「夫さん」「相方さん」が続き、その他、「〇〇さんパパ」「〇〇ちゃん（君）パパ」「パパさま」「パパさん」「お父さん」「ご家族の方」「婿さん」「お連れ合い」
「添う方」
「彼」
「ハズ」
「ダーリン」「ハニー」「バディ」があった。相手に何と呼べばいいか聞けばいい、という意見もあった。また、新しく考案された呼称として、「偶士（ぐうし）」（「偶」の「二つならぶ、対になる、向かい合う、ともがら、つれあい」に、「男、成年の男子、立派な男」という意味の「士」をつける）や「愛約士（あいやくし）」（結婚して永遠の愛を誓った
男という意味、愛し愛される関係を表わす）などがあった。その他、「シュジン」という発音はそのままで、漢字を変えてはどうか、という意見もあった。
同じ「シュジン」という読み方でも、漢字を変えるだけで異性婚や同性婚のどちらにも使えるから、というのが理由であった。「主人」に代わる漢字の代替案としては、「樅人」（樅木・もみのきの花言葉が「誠実」や「永遠」だから）や「守人」「戍人」（「まもる」という意味の漢字だから）等の案が出された。
次に、授業や課題に対するコメントの中で、他人の配偶者の呼称について述べたものを見ると、相手に対する配慮が必要だとするものと、現状をとくに変える必要はないとするものとに二分された。前者については、自覚のないまま相手を不快にさせる恐れがあることに対する気づきや自分の話す言葉に責任を持つ必要性、さらには、同性婚の人々に対する配慮の必要性等のコメントが見られた。後者については、いつも使っている言葉だから問題ないとか、ジェンダーについて考えすぎだとか、現状を深刻に捉えすぎており、変な感じがするといったコメントが見られた。

３．考察
今回、大学の授業の中で、ジェンダーに関する内容を取り上げ、「ご主人」―3―
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日本語とジェンダー第21号 (2023)という言葉の使用について考察する機会を設けたが、学生からのコメントを整理すると、以下のように３つに分けられる。
１．これまで「ご主人」という言葉についてとくに考えたこともなかったが、不快だという人がいるなら、考え直すべきだ。
２．同性婚の人にも配慮した呼称にすべきだ。
３．現状に問題がないのに、小さなことを深刻に捉えすぎており、そこまでする必要はない。
１については、授業目的にやや沿ったコメントともいえるが、ジェンダー平等という問題を自身の問題として捉えているとは言い難いところもある。
今回の授業で取り上げた「ご主人」という言葉は、実は、大学生にとって使用頻度があまり高くない言葉であり、身近な問題としては受け取りにくい側面があったのかもしれない。２については、同性婚や LGBTQ に対する大学生の関心の高さが伺えるものであった。授業内ではとくに同性婚については言及しなかったにもかかわらず、学生たちは自ら同性婚や LGBTQ に対する配慮を示すコメントを残した。この問題が一定程度社会に浸透していることを感じた。３については、性差別に限らず、あらゆる社会問題について「異議申し立て」をするマイノリティの当事者たちに向けられてきたまなざしと同様のものが見受けられたと思う。
「ご主人」に代わる新しい呼称の有力な候補の一つとして、しばしば「夫さん」があげられる。
水本（2017）は、配偶者の呼び方に関するアンケート調査を実施し、「パートナー」「お連れ合い（さま）」、「夫さん・妻さん」の３種類について、会話において話者（会話の相手）が自分（会話の聞き手）の配偶者のことをそれらの呼称で言ったらどう感じるか、について調べた。その結果、「パートナー」「お連れ合い（さま）」では、男女ともに「別に構わない」がもっとも多かったが、「夫さん・妻さん」では、女性は「違和感を覚える」、男性は「なぜそのような言い方をするのか不思議」がもっとも多かったという。
三浦（2021）では、パートナーの呼び方についてのアンケートの結果、「夫さん」「妻さん」という呼び方については、「どちらでもいい」が31.1％でもっとも多く、賛成派は29.9％（「賛成」18.9％、「どちらかといえば賛成」11％）、―4―
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反対派は23％（「反対」8.5％、「どちらかといえば反対」14.6％）であったと「旦那さん」「奥様」という呼び方いう。自由回答では、「主人」「ご主人様」を日常的にしているが、違和感がある、という記述も見られたというが、「適当な呼び方がない」ことに困惑している様子もうかがえたという。
今回の受講生には、「ご主人」に代わる新しい呼称として、「夫さん」「妻さん」という選択肢も提示していたが、それらを選ぶ者は非常に少なかった。
ジェンダーに配慮した「看護師」や「客室乗務員」などの比較的新しい言葉が定着しつつある現状からいえば、配偶者を表す新しい呼称の定着も可能性がないわけではないだろう。しかし、今回の授業実践において、「ご主人」という言葉に性差別的な意味合いがあるから不快に感じる、という学生はほとんど見られなかったし、ジェンダー的に不均衡な日本社会に対する言及もそれほど多くはなかった。当事者として、ジェンダーの問題を捉えようとする姿勢があまり見られなかったともいえる。ジェンダー問題を取り上げた学習は効果がなかったのであろうか。
石田（2008）は、「学校教育におけるジェンダーを考える」というテーマの授業を行ない、受講者を対象に、「授業の前と後とでジェンダーに対する意識がどのように変化するか」について調べ、授業の効果を検討した。その結果、ジェンダーに関する感受性を高めるため、授業に一定程度の効果があることが認められたが、十分に示すことはできなかったという。
湯川（2006）は、ジェンダーフリーを目指した授業の効果について調査した結果、授業の効果が見られなかったという。原因として考えられるのは、大学の授業では、対象とする年齢が高すぎることである。つまり、ジェンダーに関する教育は、大学では遅すぎるのではないか、という仮説が考えられる。
「ジェンダー認知の変容を意図した授業実践は、もっと早い年齢、少なくとも大学入学以前、既存の理論を参照するならば、小学校入学前後にまで時期を早めるべきということであろう」というのである（湯川 2006：50）。
一方、楠見（2013）によれば、大学の大衆化によって、日本の大学でも、入学者に対する学習スキル教育や導入的な教育が求められるようになり、批判的思考教育が行われるようになったという。批判的思考の実行は日本社会では難しいが、まずは社会的問題解決の実践の場として、「対話ができる場―5―
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日本語とジェンダー第21号 (2023）（批判的コミュニティ）」をつくり、「自分のもつ認知バイアスを自覚し、多角的な視点で物事を見ることによって、異なる価値観や視点を理解する姿勢」を養う必要がある（楠見 2013：８）。
小学校、中学校、高等学校、それから高等教育における教育の現場で、ジェンダーをめぐる現状を批判的に考察し、ジェンダー平等の実現やすべての女性・女児に対するエンパワーメントに貢献し得るような「持続可能な社会の担い手」をいかに育成することができるだろうか。

４．おわりに様々な調査結果から、日本社会のジェンダー的不平等は明らかであるにもかかわらず、また、日本政府が目標として掲げる SDGs にジェンダー平等の実現が含まれているにもかかわらず、女性差別について訴え、共感を求めることは実際には難しく、次世代を担う若者たちを教え導くことも容易ではない。異議申し立てをするマイノリティがトーンポリシング（Tone Policing）にしばしばさらされることはよく知られている。ジェンダー不平等を訴えるフェミニストも例外ではない。異議申し立ての内容ではなく、異議申し立てをする者のふるまいに焦点があてられ、批判の対象となる。日々直面している社
会的課題についてマイノリティが声をあげると、感情的でなく「理性的」になるように、「礼儀正しく」振舞うように、「わきまえる」ように諭される。
また、女性が差別されている事例を取り上げて並べれば、その行動が「不寛容」さの現れであるとして、批判されることも少なくない。本授業実践で、受講生によるコメントの一部にも同様のものが見受けられた。現実社会にはびこる「不寛容」を訴える側が、「不寛容」であると批判される構図である。
しかし、「不寛容」な人々に「寛容」であれば、社会の「寛容」さを守ることはできない。まさに、「不寛容のパラドックス」（ポパー 1945 ＝ 1980）である。ロールズ（1971 ＝ 2010）は、「寛容」さが危機に直面している場合は、「不寛容」は制限されるべきだといっている。
清水（2022）は、アメリカの高等教育において、「中立」や「学問の自由」という名の下、これまでの学術的知見の蓄積が無視され、「学問の自由」が脅―6―
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かされる現象がおきていると指摘する。そこでは、差別や抑圧をめぐる構造が逆転し、「差別されている」「抑圧されている」「自由を侵害されている」という形で、マジョリティ（＝抑圧者側）が自分たちを被害者側、被抑圧者側に置くという現象が生まれているという。マイノリティ（＝被抑圧者側）の異議申し立てを「不寛容」さと表現し、差別を批判してきた側の差別に対する「不寛容」さを暴力的、抑圧的だとして、異議申し立てを封じようとする。
この現実に対抗するためには、「不寛容」を主張する者との「対話」を「拒絶」しなければならないと清水はいう。
現代社会で「寛容」さを求めるためには、「不寛容」との分断しか道は残されていないのであろうか。日本社会でジェンダー平等を実現するためには、具体的にはどのようなプロセスが効果的なのだろうか。大学での教育や研究を担う教員が貢献できることには何があるだろうか。

2022年に国立女性教育会館が主催した「NWEC グローバルセミナー」のテーマは、「デジタル技術はジェンダー平等を推進するか？」であった。インド、シリア、日本の研究者・活動家による発表が行われたが、「ジェンダー（意識）はテクノロジーにも影響を与える」「既存のテクノロジーは男性中心である」というメッセージは非常に示唆的であったと同時に、デジタル技術やコンピュータ・プログラミングで女性たちをエンパワーメントしようとする試みに大きな可能性を感じた。テクノロジーの分野だけでなく、法曹界や政治、メディア、芸術等のあらゆる分野でジェンダー平等を達成することがSDGs の目標とするところであるにちがいない。
ふりかえってみれば、「セクハラ」「児童虐待」「毒親」「ヤングケアラー」
等の新しい言葉の出現によって、「新しい」社会問題が多くの人々に認識され、それまで個人の問題であったものが社会の問題へと変化していった。言葉による定義や問題提起をやめるわけにはいかない。ジェンダー平等をこれまで達成できなかった私たちは、次の世代に新しい言葉やテクノロジー、期待の持てる将来のイメージを与えなければならない。それが私たちにできることの一つである。
狭間（2017）は、低学歴の若年層ほど現在志向が強く、政治委任意識と格差肯定意識が強いことを明らかにし、「異議申し立てを行わない、おとなしい―7―
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日本語とジェンダー第21号 (2023）

若年層」が現代日本社会で生まれていると指摘している。個人の努力の見返りが期待できないなら、現在を楽しむという合理的な選択が行われている構図がそこにある。背景には、固定化された階層性という現代日本の社会的構造がある。「＜社会的弱者＞に転落」した若者たち（宮本 2002）が現状や将来に対する異議申し立てを選択せず、「現在」にのみ意識を向けることで、既存の社会構造が維持され、若者にとって不利益な状況が継続する結果となる。
政治への働きかけや格差是正のための異議申し立てに導くためには、低学歴の若年層の現在志向を弱体化する必要があり、いまの努力がよりよい将来につながるという明るい見通しを提供できるような社会を実現しなければならないという。
ここで言われていることは、低学歴の若年層に限った話ではなく、現代日本社会で抑圧されているあらゆるマイノリティに対してもあてはまるのではないだろうか。
岸（2016）は「生活史」という手法を用いて、「個人の語りに徹底的に寄り添いながら、『歴史と構造』を考える」こと、そして、「野生の」語りを聴きとることを提唱する（岸 2016：184）。
また、「実践するフェミニズム」を提唱してきた牟田（2001）は、今後のジェンダー研究・フェミニズムには、これまでとは異なるアプローチが求められるという。フェミニズムの原点に立ち戻り、アカデミア内部の制度的な「教育」から開放され、アカデミアの外の「野生」での学びあいや共感を通して、社会をより公正なものへ導くために挑戦することが不可欠であるという（牟田 2022：155）。
これらの先行研究からすれば、大学で求められるジェンダー・フェミニズ
ム教育とは、カリキュラム内に整備された科目や教育プログラムとしてあるだけでなく、より広い社会的文脈の中で、多様な「現実」や「女性」について深く理解することを学生たちに促し、明るい将来を目指して行動することができるように学生たちを導く「もの」ではないだろうか。
SDGs の目標達成のためにも、ジェンダー平等の実現を目指す試みが今こそ求められている。制度化された教育の中でできることは限られているかもしれないが、教育の実践を共有し、検討を重ねていくことには意義があるだ―8―
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ジェンダーを学ぶ授業の実践報告（銭坪玲子）

ろう。今後、ジェンダー・フェミニズムに関する教育のあり方について、さらなる実践や報告が続くことを期待したい。
［参考文献］
石田勢津子（2008）「授業内容が大学生のジェンダー意識に及ぼす影響：ゼミナールの授業を中心に」『名古屋外国語大学外国語学部紀要』35，23-51.
外務省国際協力局地球規模課題総括課（2022）「持続可能な開発目標（SDGs）達成に向けて日本が果たす役割」https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/pdf/sdgs_gaiyou_202206.
pdf（2023年１月25日）
カール・ポパー，内田詔夫他訳（1945＝1980）『開かれた社会とその敵』未来社．
岸政彦他（2016）『質的社会調査の方法：他者の合理性の理解社会学』有斐閣．
楠見孝（2013）「良き市民のための批判的思考」『心理学ワールド』61，5-8.
清水晶子「学問の自由とキャンセル・カルチャー」一般公開シンポジウム「フェミ科研と学問の自由」2022年７月24日 https://www.youtube.com/watch?v=FP8rL7KfisI（2023年１月25日）
ジョン・ロールズ，川本隆史他訳（1971＝2010）『正義論』紀伊國屋書店．
狭間諒多朗（2017）「現在志向が若年層のおとなしさに与える影響：政治委任意識と格差肯定意識に注目して」『ソシオロジ』62（1），79-96.
三浦香代子（2021）「人前でパートナーどう呼ぶ？ 「夫」50％「主人」９％」NIKKEI STYLE（日本経済新聞電子版）2021年８月23日 https://style.nikkei.com/article/DGXMZO74438

480T00C21A8000000?page=2（2023年１月26日）
水本光美（2017）「他人の配偶者の新呼称を探るアンケート調査：「ご主人」「奥さん」から「夫さん」「妻さん」への移行の可能性」『日本語とジェンダー』17，13-30.
宮本みち子（2002）『若者が＜社会的弱者＞に転落する』洋泉社．
牟田和恵（2001）『実践するフェミニズム』岩波書店．
牟田和恵編（2022）『フェミニズム・ジェンダー研究の挑戦：オルタナティブな社会の構想』松香堂書店．
文部科学省「持続可能な開発のための 2030 アジェンダ（仮訳）」https://www.mext.go.jp/
component/a_menu/other/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/2019/07/01/1418526_002.pdf（2023年１月25日）
湯川隆子（2006）「大学生におけるジェンダー認識の変容過程：本学『ジェンダー論』講義の学習効果から」『奈良大学総合研究所所報』14，29-51.
World Economic Forum（2022）. Global Gender Gap Report 2022”. https://www.weforum.org/
reports/global-gender-gap-report-2022/（2023年１月27日）（ぜにつぼさちこ・鎮西学院大学准教授）―9―
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