（別紙様式４）
令和５年10月10日

職業実践専門課程等の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

大原簿記情報医療専門学校

昭和57年3月1日

榊原 義久

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人名古屋大原学園

昭和57年9月28日

理事長
杉山 慎太郎分野
商業実務認定課程名
商業実務専門課程

学科の目的

所在地
450-0002
愛知県名古屋市中村区名駅三丁目20番8号
052-582-7733
所在地
450-0002〒（住所） 愛知県名古屋市中村区名駅三丁目20番8号（電話） 052-582-7733
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
情報処理科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

ＩＴ業界で必要となるプログラミング、パソコンの システム構成に関連した知識・技能を学び、グループワークにより独自開発もできる人材を育成を目的とする。

学科の特徴（取得 取得可能な資格 基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、ＩＴパスポート試験
可能な資格、中退
中退率 6.4％（令和４年度）
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
100 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

演習

2,160 単位時間

630 単位時間

0 単位時間単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実習
2,010 単位時間
単位実験

実技

0 単位時間0 単位時間

単位単位

留学生割合(B/A)

1人
53 人
20
■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：1919■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)16■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
84■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
95
■進学者数
0
■その他

2%
人
人人
人％％％
人

語学留学 １名（令和4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

IT関連企業、通信業界等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.ohara.ac.jp/nobs/course̲nobs/z
総授業時数

2,640 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

90 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

90 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

30 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

450 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

6人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

7人

上記①〜⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本校学生の主な就職先であるＩＴ分野の企業・機関と連携して教育課程の編成を行うことにより、専門的かつ実践的な知識・技術を習得した即戦力となる人材を育成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記①「学校法人名古屋大原学園教育課程編成委員会規程」に基づき、校長が校内に教育課程編成委員会を設置する。
②教育課程編成委員会においては、業界における人材の専門性に関する動向、それに対応する授業科目とそれに伴う授業手法を検討し、課題点に関する改善案を検討する。
③委員長は改善案を取りまとめて提言を校長に報告する。
④校長は教育課程編成委員会による提言を受け、教務部長および就職サポート本部と協議して次年度以降の教育課程（授業科目、内容、手法など）の編成に反映させることができる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前所属

任期

種別

中部アイティ協同組合 常任理事

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）①

岡 田 伸 夫

旭情報サービス株式会社 中部支社 次長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）③

榊 原 義 久大原簿記情報医療専門学校 校長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）−

甲 村 和 哉

大原簿記情報医療専門学校 情報処理科 科長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）−

名 倉 義 人大原簿記情報医療専門学校 情報処理科 主任

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）−

今 井 幸 利名古屋大原学園 就職サポート 部長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

−

坂 井徹

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①〜③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「−」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 6月及び12月に開催 90分程度（開催日時（実績））
第１回 令和4年6月7日 17：00〜18：15
第２回 令和4年12月6日 17：00〜18：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

①以前の会議でＷｅｂサイトの再構築についての業務案件が増えているという状況を伺ったため、現在の講義内容を見直しその取り組みを検討した。
従来の言語習得中心であったＷｅｂサイト開発の講義内容を、デザイン分野の講義を現役デザイナーを外部講師として招聘し充実を図った。
その結果、単にＷｅｂサイトを構築できるだけでなく、スタイリッシュかつ利用しやすいＷｅｂサイトが構築できるようになった。
②以前の会議でインターンシップについて積極的に参加させて頂きたいとの意見を伺ったため、その取り組みを検討し実施した。
学生にとって直接企業に出向き業務体験をすることは非常に貴重な経験となるため、積極的に参加するように促した。
その結果、クラス28名中24名の学生が冬休み期間中にインターンシップに申し込みを行い、さらに就職に対する意識向上も見られるようになった。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ＩＴ関連企業で求められる人材育成に向けて実践的に指導するため、当該実習について理解・協力を得られる企業を選定する。
また、名古屋大原学園の教育方針を理解したうえで、授業内容や教員の指導力に対しても提言を得られることを考慮して提携を要請する。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記①企業における実習訓練の授業実施に関して、企業等と協定書または覚書等を締結し、校内通常授業への講師派遣、校内実習授業への講師派遣、企業等の施設を利用した実習授業実施等において連携している。
②当然ながら当校専任教員も該当分野のプロフェッショナルであるが、企業等の第一線で活躍する専門家が直接学生を指導することで圧倒的な臨場感が生まれるので、学生の習熟度向上に役立たせる。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要システム開発能力を身に付けることを目的とする。連携企
企業における実習訓練 業からの指示に基づき、設計開発及び企業へのプレゼンテーションまで実施する。

連 携 企 業 等
旭情報サービス株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

職員研修規定に基づき、必要に応じて教員の研修を実施する。研修機会としては、技術の習得を目的とする場合、ＩＴ企業との連携に必要な場合、さらには自己啓発的な場合などがある。研修場所としては、ＩＴ企業主催で直接実施する、業界団体が会場で実施する、学校で講師を招いて実施する場合などがあり、必要に応じて教員が参加する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 指導者向けAI教育セミナー「 AI技術 の今とこれから」期間：

令和4年9月8日(木) 17：30〜19：00

AI技術の現状及び人材育成のための授業
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： システム開発業務における技術修得研修
期間：

令和5年1月28日(金) 10：00〜13：00

システム開発業務における実務的な能力及び指導方法を習得する。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
指導者向けWebセミナー
研修名： 〜実際の授業実践事例を紹介！「TechFUL」活用で期待されるプログラミング教育効果とは〜

連携企業等： サーティファイ情報処理能力認定委員会
対象： 情報処理科教員

連携企業等： 旭情報サービス株式会社
対象： 情報処理科教員

連携企業等： サーティファイ情報処理能力認定委員会

令和5年6月13日(火) 17：30〜19：00

対象： 情報処理科教員

プログラミング教育についての授業実践事例の紹介
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： システム開発業務における技術修得研修

連携企業等： 旭情報サービス株式会社

期間：

令和6年1月29日(木) 10：00〜13：00

対象： 情報処理科教員

内容

システム開発業務における実務的な能力及び指導方法を習得する。

期間：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当学園の教育理念は、学生に対して資格取得教育、実務教育を施し、人格の陶冶を行い、もって有為な産業人を育成することである。この教育理念に基づき実践的な教育が実現出来ているか、また、その教育を実現するために必要な環境が整っているかについて、学校関係者評価委員会を設置して下記に示す評価項目から評価する。評価結果については、校長を通じて即座に次年度の学校運営に反映させる。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標①学校の理念・目的・育成人材像は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）②学校における職業教育の特色は明確になっているか③社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか④学校の理念・目的・育成人材・特色・将来構想などが学生・保護者等に周知されているか⑤各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営①目的等に沿った運営方針が策定されているか②運営方針に沿った事業計画が策定されているか③運営組織や意思決定機能は、規則等において明確化されているか、有効に機能しているか④人事、給与に関する規程等は整備されているか⑤教務、財務等の組織整備など意思決定システムは整備されている
か⑥業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか⑦教育活動等に関する情報公開が適切になされているか⑧情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動①教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか②教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか③学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか④キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫・開発などが実施されているか⑤関連分野の企業・関連施設等や業界団体等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか⑥関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ、実技・実習等）が体系的に位置づけられているか⑦授業評価の実施・評価体制はあるか⑧職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか⑨成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか⑩資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか⑪人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか⑫関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務・兼務含む）を確保するなどマネジメントが行われているか⑬関連分野における先端的な知識・技能等を修得するための研究や教員の指導力育成など資質向上のための取り組みが行われているか⑭職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果①就職率の向上が図られているか②資格取得率の向上が図られているか③退学率の低減が図られているか④卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか⑤卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用しているか

（５）学生支援①進路・就職に関する支援体制は整備されているか②学生相談に関する体制は整備されているか③学生に対する経済的な支援体制は整備されているか④学生の健康管理を担う組織体制はあるか⑤課外活動に対する支援体制は整備されているか⑥学生の生活環境への支援は行われているか⑦保護者と適切に連携しているか⑧卒業生への支援体制はあるか⑨社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか⑩高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているか（６）教育環境①施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるように整備されているか②学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修等について十分な教育体制を整備しているか③防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集①学生募集活動は、適正に行われているか②学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか③学納金は妥当なものとなっているか（８）財務①中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか②予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか③財務について会計監査が適切に行われているか④財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守①法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか②個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか③自己評価の実施と問題点の改善を行っているか④自己評価結果を公開しているか①学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか②学生のボランティア活動を奨励、支援しているか③地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか―（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
企業等から参画した委員の意見につき、以下の項目について教育活動その他の学校運営の改善に活用を図った。

①教員の職務能力向上のための長期計画を策定し、進捗状況を定期的に評価している。
②学校独自のビジネス教育プログラムを開発し、全学生に対し統一した評価基準をもって実施している。
③学生の発信力向上のため、プレゼンテーション企画等を含むカリキュラムの強化を行っている。
④オンライン、オンデマンド授業等タブレット端末等を利用した新しい学習法を実践し、リモート環境での授業を実施している。
またその研究に継続的に取り組んでいる。
⑤快適な学習環境提供のため、定時的な設備の更新を実施している。
⑥人材育成に関する要件を備えた教員確保のため、継続的な採用活動を実施している。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

任期

種別

間 野 友 長MACミッドランド税理士法人 常務理事

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

市 川 紘 二学校法人安達学園中京高等学校 元事務長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

学校運営に関する専門家

山 本 和 夫

株式会社ユニモール 常務監査役

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

企業等委員

岡 田 伸 夫

旭情報サービス株式会社 中部支社 次長

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

企業等委員

宇佐見 栄 二株式会社ウサミハウス 代表取締役（平成5年度卒業生）
医療法人大真会 大隅病院
（平成23年度卒業生）

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

卒業生

令和5年4月1日〜
令和7年3月31日（２年）

卒業生

速 水 亮 晴※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/assessment̲n̲obs.pdf
公表時期：
令和5年6月22日

企業等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
実践的な職業教育における成果を広く周知することにより、入学希望者の適切な学習機会選択に資すること。そのために学校関係者評価結果も含めて教育活動の状況や課題など学校全体に関する情報を分かりやすく示すこと。
また企業等との連携による教育活動改善を活発にし、専修学校に対する社会的信頼を高めること。さらに情報公開を通して学校教育の質の確保と向上を図ることを目的とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標・方針・特色、所在地および連絡先（２）各学科等の教育
カリキュラム、時間割、目指す資格、検定、資格取得合格実績卒業生の進路（３）教職員担当教員紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育
研修及び実習紹介（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事、クラブ活動（６）学生の生活支援
学校生活に対する不安解消（先輩の声）（７）学生納付金・修学支援
学生納付金、奨学金制度、学費減免制度（８）学校の財務
学園財務状況公開
（９）学校評価
学校関係者評価公開（１０）国際連携の状況―（１１）その他―※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/assessment̲info̲obs.pdf（学校情報）https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/zaimu.pdf（財務情報）
https://www.ohara.ac.jp/info/pdf/nagoya̲obs.pdf（自己点検・自己評価）
公表時期：

令和5年6月22日授業科目等の概要（商業実務専門課程 情報処理科）
分類

必 選
択
必修 修

自由選択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授業方法
場所
教員
企
実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実
時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技授

1

○

情報処理担当者として必要なハードウェア、ソ1
フトウェアの知識を講義により学習し、コンピュータシステムの構築についての必要知識を ②理解する。(コンピュータシステムⅠ)

2〇

情報処理担当者として必要なシステム開発の知識を講義により学習し、システム開発計画から 1運用・保守に関する様々な技法を理解する。
②(システム開発Ⅰ)

60〇 △〇〇

3〇

情報処理担当者として必要なマネジメントの知識を講義により学習し、業務に利用されている 1
様々なマネジメント技法を理解する。(ITマネ ②ジメント)

30〇 △〇〇

4〇

情報処理担当者として必要なストラテジの知識
1を講義により学習し、業務に利用されている②様々な知識を理解する。(ITストラテジ)

30〇 △〇〇〇

情報処理担当者として必要なデータベースの知識を講義により学習し、データベースの構築か 1
らデータの蓄積及びそれらの操作、管理方法を ②理解する。(データベースⅠ)

60〇 △

○

○

〇

情報処理担当者として必要なネットワークの知識を講義により学習し、ネットワークの構築か 1らセキュリティを含めた運用管理を理解する。 ②(ネットワークⅠ)

60〇 △

○

○

〇

情報処理担当者として必要なセキュリティの知識を講義により学習し、情報セキュリティの目 1的と考え方、セキュリティ技術及び運用管理を ②理解する。(インターネットセキュリティー)

30〇 △

○

○

8○

情報処理担当者として必要なプログラム開発に1おけるアルゴリズムの知識を講義により学習し、基本情報技術者試験レベルのアルゴリズム ②を理解するための素養を身に付ける。
③(アルゴリズムⅠ・Ⅱ)

60〇 △〇〇

9〇

情報処理担当者として必要なハードウェア、ソ1
フトウェアの知識を講義により学習し、コンピュータシステムの構築についての必要知識を ③理解する。(ITテクノロジ理論)

30

〇 △〇

〇

10〇

情報処理担当者として必要なセキュリティの知 1
識を講義により学習し、情報処理システムのセ ③
キュリティに関する様々な技法を理解する。
2(情報セキュリティ)
①

60〇 △

○

○

11〇

AIリテラシーに関する基礎を講義により学習
2
し、AIの知識を理解し、適切に使いこなせる①
技術を身につける。（AIリテラシー）

60

○

○

○

5

6

テクノロジ

760〇 △〇〇

12〇

13

○

データベースのＳＱＬについてＤＢＭＳを通2じて実践的な開発ができる素養を身に付け①る。（データベース演習）

60△

マネジメント

情報処理担当者として必要なマネジメントに関する知識を講義により学習し、プロジェクトの 1立ち上げからサービスの実行、監視に利用され ③る技法を身に付ける。(ITマネジメント理論)

30

ストラテジ

情報処理担当者として必要な企業活動、システ
ム戦略に関する知識を講義により学習し、経営
1の基本・業務の分析に関する技法、情報システ③ムの戦略と企画に関する技法を身に付ける。
(ITストラテジ理論)

○ ○

○〇 △〇

〇

30〇 △〇〇

15 〇ＨＴＭＬ言語に関するプログラミング技術を講義により学習し、文法や機能を十分理解し 1たＷＥＢページ作成を行うための素養を身に ①付ける。(ＨＴＭＬ基礎)

30

△○ ○

○

16 〇

JavaScriptに関するプログラミング技術を講義により学習し、文法や機能を理解したプロ 1グラム開発を行うための素養を身に付ける。 ①(JavaScript基礎)

30△○ ○○〇

〇

14○

17○

表計算を通じてソフトウェア開発の知識及び1技術を学び、プログラミングに必要な素養を②身に付ける。（表計算応用）

30〇 △

18〇

ＨＴＭＬ言語に関するプログラミング技術を講義により学習し、文法や機能を十分理解し 2たＷＥＢページ作成を行うための素養を身に ①付ける。(ＨＴＭＬ応用)

30

△○ ○

○〇

JavaScriptに関するプログラミング技術を講義により学習し、文法や機能を理解したプロ 2グラム開発を行うための素養を身に付ける。 ①(JavaScript応用)

30

△○ ○

○

〇

Ｊａｖａ言語に関するプログラム形式、命令を講義により学習し、Ｊａｖａ言語プログラムを 2理解するための素養を身に付ける。(Ｊａｖａ ①言語)

60

△○ ○

○

〇

Ｊａｖａ言語に関するプログラミング技術を講義により学習し、Ｊａｖａ言語の文法や機能を 2十分理解したプログラム開発を行うための素養 ①を身に付ける。(Ｊａｖａ言語演習)

60

△○ ○

○

22

○

Pythonに関するプログラミング技術を講義により学習し、Pythonの文法や機能を十分理解 2したプログラム開発を行うための素養を身に ②付ける。(Python・演習)

60

△○ ○

○

23〇

Ｗｅｂシステムに関する基礎技術を講義により2学習し、Ｗｅｂシステムの仕様を理解するため①の素養を身に付ける。(Ｗｅｂプログラミング)

60

△○ ○

○〇

Ｗｅｂシステムの構築及び保守運用に必要な技術を講義により学習し、Ｗｅｂシステムの環境 2構築から保守運用に利用される技術を身に付け ①る。(Ｗｅｂプログラミング演習)

60

△○ ○

○

プログラム言語

1920

2124

CMSを使ってWebサイトの実装を学習し、デザ2インやフロントエンド開発に関わる素養を身120①につける（Webデザイン・演習）

△○ ○

○○

情報システム設計に関する知識を講義により学習し、計画の立案からプログラム作成、テスト 2など設計作業に利用される様々な技法を身に付 ②ける。(システム設計)

30

△○ ○

○〇

アジャイル開発の迅速・適応的な考え方や開発方法を理解し、従来の開発と異なる点を学 2習することでアジャイル開発の素養を身に付 ②ける（アジャイル開発）

30

△

○ ○

○

〇

アプリケーションの主な機能を学習し、マイクロソフトスペシャリストが取得できる素養 1を 身 に 付 け る 。 （ MOS Word ・ Excel ・ ①
PowerPoint）

90

△○ ○

○〇

クリエイティブ制作分野でのツールを学習す1る。基本操作や画像制作の基礎スキルを習得①
し、目的に合った制作技術を身に付ける。
②（デジタル表現Ⅰ・Ⅱ）60

△○ ○

○

クリエイティブ制作分野でのツールを学習す1る。基本操作やグラフィックデザインの基礎①スキルを習得し、目的に合った制作技術を身②に付ける。（グラフィックデザインⅠ・Ⅱ）

60

△○ ○○

○

25

○26

27

28

29

プログラム
実習

アプリケー
ション実習

30

〇

31

〇

ポートフォリオ制作の基礎を学習し、目的に合った制作や制作内容をPRするためのプレゼ 1
ンテーション技術を身に付ける。（制作実習 ③
Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ）

90

△

○ ○

〇

クライアントの要求する内容を理解し、その2制作に必要な過程を学習する。クリエイター① 180として必要な素養を身に付ける。（クライア②
ントワークⅠ・Ⅱ・Ⅲ）

△○ ○

〇

システム開発能力を身に付けることを目的とす2る。
企業における連携企業からの指示に基づき、設計開発及び企 ② 360
実習訓練
業へのプレゼンテーションまで実施する。(卒 ③
業研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ・Ⅴ)△○ ○ △ ○

32

33

○

34 ○

組織で生活していく中での基本的知識を理解
1
し、集団の中でどのような行動を取ればよいか①のセンスを学ぶ。(協調行動力)

30

△○ ○

○

35 ○

目標達成のために、自らの生活向上を見直し、1なにをするべきかを理解することを学ぶ。(自①己管理力)

30

△○ ○

○

36 ○

タブレット端末を活用しその基本操作から、パ
1
ソコン、インターネットとの連携、ネット活用①のマナーを学ぶ。(ＩＴ活用力)

30

△○ ○

○

海外で活躍できるよう国際センスと英語版基礎 1能力を学ぶ。(海外行動力)
①

30

△○ ○

○

37 ○

ビジネス実習○基本的なビジネスマナーを身に付けることを目的とする。就職活動で必要とされる立ち振る舞 1
いを中心にトレーニングを行う。(ビジネスマ ③
ナー就職活動編)

38 ○

30

△○ ○

○

30

△○ ○

○

40 ○

企業内で必要とされる基本業務を身に付けることを目的とする。電話対応、接客、接遇などの 2
基本ルールを学ぶ。
②(ビジネスマナー演習基礎)

60

△○ ○

○

41

○

就職試験等における対策として、出題頻度の高い四字熟語、慣用句、ことわざ、故事成語、文1法、長文読解について学習し、応用的な内容に②対応できることを目的とする。(一般常識 国語)

15

△○ ○○

○

就職試験等における対策として、出題頻度の高い数の式の計算、方程式・不等式、関数、グラ
1
フ、図形、文章題について学習し、応用的な内②容に対応できることを目的とする。(一般常識数学)

15

△○ ○

○

○

就職試験等における対策として、出題頻度の高い地理、政治、日本経済、日本史、世界史につ1いて学習し、応用的な内容に対応できることを②目的とする。
(一般常識 社会）

15

△○ ○○

○

就職試験等における対策として、出題頻度の高い基本単語、語彙、基本熟語、基本文法につい1て学習し、応用的な内容に対応できることを目③的とする。
(一般常識 英語)

15△○ ○○○基本用語を理解した状態で就職活動へ入ることができるように、課題シートを与え、それに基1づく効果測定を繰り返し行うことで、基本用語③を習得させる。
(時事用語編)

30

△○ ○

○

○

旬な時事テーマを取り上げ、情報収集を行い、自分の意見を持てるようにする。面接において話題が豊富になり、制限時間の中でレポートを 2作成する作成スキルをアップさせることを学②
ぶ。
(時事実践編)

30

△○ ○

○

47

○

学生自身が選択したテーマにより情報収集を行いプレゼンテーションを実施する。人に伝える 2ことにより、情報共有の喜びを体感する。(時 ②事プレゼンテーション)

30

△○ ○

○

48

○

時事に対する興味・関心を持ち、様々な媒体を活用した情報収集を継続的に実施することで習 2慣化を図る。幅広い知識を身につけ、自分の考 ③
えや意見をもつことを学ぶ。(時事個人研究)

30

△○ ○

○

職場において必要な実践的かつ専門的な能力 1③を身に付ける。(インターンシップ)

30

企業等の第一線で活躍する専門家が講演を行 1
い学生を直接指導することで学生たちが業界 ③の動向を把握し、実務に関する最新の知識を 2学ぶ。(企業実習)②60

電卓技能の向上を目的とする。企業内でも多く 1活用されている電卓のスピード、正確性を高め ②る実技練習を行う。(電卓初級)
239 ○

②

4243

44

一般常識
・倫理

454649 〇企業における実習訓練

50 〇
合計

50

科目

〇

△ △ ○ ○

2640

〇

〇

○

〇

単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 教育課程の修了又は卒業は、所定の課程を修了し、試験などに合格
履修方法： 教育課程の修了又は卒業は、所定の課程を修了し、試験などに合格

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

3期
12 週