特別支援教育実践センター研究紀要＜原第20号，11-19，2022

著＞

特別支援学校（聴覚障害）高等部におけるメディア・リテラシーの育成をねらいとした学習活動―― 担当教員に対する質問紙調査をもとに ――
林田

真志 *・河原麻子 **・新海晃 *・澤隆史 ***・相澤宏充 ****

特別支援学校（聴覚障害）高等部においてメディア・リテラシーを育む授業を担当した教員を対象として、質問紙調査を実施した。情報科を中心とした複数の教科・領域を合わせたかたちで授業が実施されることが多く、そのねらいは各種メディアの特徴やそこでのコミュニケーションの方法、個人情報の取り扱い、メディアの信頼性といった内容を理解することが主であった。主な学習成果として、個人情報保護や書き込み内容などに注意するようになる、メディアが発信する情報を吟味するようになる、各種メディアの特徴を捉えて利用するようになる、といった点が挙げられた。回答者はメディアに関する学習をとおして判断力を育む、生徒の自立や社会参加に役立てる、生徒の知識を深めたり思考を広げたりする、といった意義を実感しながらも、生徒の言語力の実態と学習目標の達成、メディアを取り巻く倫理や情報モラルに関する指導、メディアに関する当事者意識や危機管理意識の育成、教材に関する情報保障、学校と家庭の連携といった点に困難を感じていた。
キーワード：特別支援学校（聴覚障害）高等部

メディア・リテラシー

Ⅰ．はじめにする、③メディア機能の観点からメディア・コンテンツを批判的に評価する、④自己表現、異文化間対話、

情報通信技術の発展に伴い、近年では様々な媒体（メ民主主義的参加のためにメディアに取り組む、⑤ユーディア）を通じて膨大な情報にアクセスすることが可

ザー・コンテンツを創造するのに必要なスキル（ICT能になっている。その一方で、誤報や虚報、特定の対を含む）を身につけて用いる、の５つをメディア・リ

象を誹謗・中傷するような情報が発信・受信される状テラシーの主要素として挙げている。

況なども生じている。高度に情報化された社会におい将来の社会を担う子どもたちは、メディア・リテラて、各種メディアの役割や特性を理解したり、情報のシーを学校教育段階で身につけておく必要があり、こ信頼性などを評価したり、情報発信のモラルを理解しのことは聴覚障害のある児童生徒にとっても同様であたりすることの重要性は日増しに高まっている。

る。様々なメディアから発信される情報にアクセスしメディアと適切に関わっていく力は、「メディア・たり、情報を利用したりする能力を身につけることは、リテラシー」とよばれる（坂本，2008）。たとえば、聴覚障害のある児童生徒の生活範囲の拡張や職業選択

米国の CML（Center of Media Literacy）は、メディの多様化にもつながるだろう。その一方で、言語運用

ア・リテラシーを「多様な形態のメディアにアクセス能力や情報活用能力、道徳的判断力が十分でないと、したり、メディアを分析・評価・創造したりするためメディアをとおしたコミュニケーションにおいて誤解の能力」と定義している。また UNESCO は、①民主を招いたり、情報入手の面で不利益を被ったり、イン主義社会におけるメディアの役割と機能を理解する、ターネット上の犯罪に巻き込まれたりする可能性も考②メディアがその機能を十分に発揮しうる条件を理解えられる。聴覚障害のある児童生徒の自立や社会参加を実現するうえで、メディア・リテラシーを育むため* 広島大学大学院人間社会科学研究科** 国立特別支援教育総合研究所*** 東京学芸大学総合教育科学系**** 福岡教育大学特別支援教育ユニットの学習活動は重要な意義をもつと考えられるが、そのような学習活動に関する報告は少ない。そのため、聴覚障害のある児童生徒を対象としたメディア・リテラシーを育むための学習活動の実態や課題についても、― 11 ―

林田

真志・河原麻子・新海晃・澤隆史・相澤宏充

答するよう依頼した。回答完了後，質問紙１部を返送不明な点が多い。
このような現状を受け、特別支援学校（聴覚障害）するよう依頼した。

高等部の担当教員を対象として、メディア・リテラシーの育成をねらいとした授業に関する質問紙調査を５．分析方法実施し、その現状と課題について検討することとした。

単純集計（問１〜４の一部、問５の一部、問６、問

本稿では、質問紙調査で得られた結果のうち、主と11の一部、問12の一部）、「（該当する回答数／全有効

して授業の教育課程上の位置づけ、授業での学習内容、

回答数）
×100」の算出式に基づく割合の算出（問５の授業実施後にみられた生徒の変容、担当教員が考える一部、問７〜10の一部、問11の一部、問12の一部、問授業の意義、授業実施上の課題や困難について報告す13）、平均値及び標準偏差の算出（問１の一部、問２る。の一部、問４の一部、問５の一部）、言語的データのカテゴリー分類（問８〜12の一部、問13）を行った。

Ⅱ．方法

６．倫理的配慮
１．調査対象

調査協力依頼文及び調査用質問紙の表紙に、調査目高等部を設置している全国の特別支援学校（聴覚障的、調査協力の任意性、回答方法、個人情報保護、収集データの管理方法、調査結果の公表形態、返送方法、害）63校を対象とした。

問い合わせ先について記載した。調査用紙への回答と２．調査期間返送をもって、調査への協力に同意したとみなした。

201Ｘ年７月24日から同年９月７日であった。

Ⅲ．結果及び考察

３．調査項目
回答者が担当する学年・学級の基礎的情報について

調査用質問紙を発送した63校のうち、42校から回答問う項目と、メディア・リテラシーを育む授業の内容があった（回収率66.7％）。それらのうち、欠損デーや方法等について問う項目で構成した。

タを含む回答１部を除外し、41校からの回答を分析の回答者が担当する学級・学級の基礎的な情報につい対象とした（有効回答率65.1％）。て問う質問項目群は、教職経験年数（問１）、特別支援学校（聴覚障害）での通算勤務年数（問２）、役職（問１．回答者の基本属性３）、担当学年・学級及び在籍生徒数（問４）、情報モ

回答者の平均教職経験年数は20.3年（SD＝10.9）、ラル教育研修の機会の有無と頻度、ならびに研修内容特別支援学校（聴覚障害）での平均通算勤務年数は9.3（問５）の５項目とした。

年（SD＝8.1）であった。平均教職年数、平均通算勤

メディア・リテラシーを育む授業の内容や方法等に務年数ともに若干のばらつきがみられ、回答者の教職ついて問う質問項目群では、授業実施の有無（問６）、経験や聴覚障害教育に携わった経験は多様であったこ

授業の教育課程上の位置づけ（問７）、授業内容（問８）、とがうかがえた。回答者の役職については、高等部教使用した教材・教具（問９）、授業実施後の生徒の変諭が29名、高等部主事が12名であった。

容（問10）、授業実施上の課題や困難の有無及び内容（問11）、生徒の家庭と学校との連携の有無及びその内容

２．回答者の担当学年及び学級在籍生徒数（問12）、授業の意義（問13）の８項目とした。

高等部教諭のうち、最も多かった担当学年は２年生（回答数13）、次いで１年生（回答数12）が多く、３年４．調査手続き生（回答数２）と専攻科１年生（回答数２）は同値で調査対象校にむけて、調査協力依頼文１部、調査用あった。学級の平均在籍生徒数は7.9名（SD＝6.7）で質問紙１部、ならびに返信用封筒を送付した。学校長あった。
担当学年の回答数より、高等部においてメディを通じて、高等部（専攻科を含む）においてメディア・ア・リテラシーを育む授業を実施する学年は、１年生リテラシーを育む授業を実施した教員、または高等部や２年生が相対的に多いことが明らかになった。卒業主事の教員１名に回答を依頼した。担当する生徒が複後の進路選択に備え、高等部の比較的早い時期から授数名在籍する場合は、生徒の平均的な姿を想定して回業を実施している実態がうかがえた。また、学級の平― 12 ―

聴覚障害生徒のメディア・リテラシー育成

均在籍生徒数に若干のばらつきがみられたことから、

40

35授業の実施規模にも幅があることが考えられた。

30

３．メディア・リテラシーを育む授業について（１）授業実施の有無：メディア・リテラシーを育む授業の実施有無について、２種の選択肢（「ある」「な回 25
答 20
数 15
105い」）をもとに回答を求めたところ、「ある」の回答0数は37（90.2%）、「ない」の回答数は４（9.8%）であった。
調査実施時における共通科目としての情報科は、「社Fig. 1 メディア・リテラシーを育む授業を行った
教科・領域（N ＝37）

会と情報」と「情報の科学」から構成され、「社会と情報」では「情報の特徴と情報化が社会に及ぼす影響を理解させ、情報機器や情報通信ネットワークなどを適切に活用して情報を収集、処理、表現するとともに「教育の情報化に関する手引（追補版）」では、情報効果的にコミュニケーションを行う能力を養い、情報活用能力や情報モラルといった視点から、メディア・社会に参画する態度を育てる」ことが目標として示さ

リテラシーと関連する学習活動の事例が紹介されていれていた。この目標に照らし、特別支援学校（聴覚障るが、特別支援学校（聴覚障害）高等部においては、害）高等部においても、自立や社会参加の実現、他者複数の教科・領域を合わせた授業のなかで学習活動がとのコミュニケーション能力の育成などを目指して、展開されることも多いと考えられた。

メディア・リテラシーを育むための授業を高い比率で（３）学習内容：メディア・リテラシーを育む授業実施していることが推察された。の学習内容について、11種の選択肢（①web サイト（２）授業の教育課程上の位置づけ：メディア・リの特徴を理解する、②SNS の特徴やそこで行われるテラシーを育む授業を行った教科・領域について、14

コミュニケーションについて考える、③災害時などの種の選択肢（「国語」「地理歴史」
「公民」
「数学」
「理科」

非常事態時における SNS の役割を理解する、④映像「保健体育」
「芸術」
「外国語」
「家庭」
「情報」
「道徳」
「自が視聴者にどのような影響を及ぼすか理解する、⑤新立活動」「総合的な学習」「その他」）をもとに、複数聞の機能を理解したり新聞記事を作成したりする、⑥回答可として回答を求めた。その結果を Fig. 1に示し

テレビ局によって番組の構成や主張、伝え方が異なるた。

ことを理解する、⑦同じニュースを各種メディアがど

Fig. 1より、「情報」（回答数24）、「自立活動」（回答のように伝えているか比較する、⑧SNS やインター数14）、「総合的な学習」（回答数10）、「国語」（回答数

ネットにおける個人情報の取り扱いについて理解す４）、「公民」「道徳」（それぞれ回答数３）、「理科」（回る、⑨メディアの信頼性について考える、⑩映像作品

答数２）、「地理歴史」「保健体育」（回答数１）というを作成する、⑪その他）をもとに、複数回答可として順に回答が多かった。その他の教科・領域として、「専回答を求めた。その結果を Fig. 2に示した。

門学科」「工業」（それぞれ回答数１）が挙げられた。

Fig. 2より、「①web サイトの特徴を理解する」と「⑧これらのことから、メディア・リテラシーを育むため

SNS やインターネットにおける個人情報の取り扱いの学習活動が、情報の時間のなかで多く取り扱われるについて理解する」の回答が最も多く（回答数29）、とともに、国語や地理歴史、道徳、自立活動などの多次いで「②SNS の特徴やそこで行われるコミュニケー岐にわたる教科・領域においても取り扱われているこションについて考える」が多かった（回答数26）。内とが明らかになった。

閣府（2021）によると、高校生のインターネット利用また、複数回答における教科・領域の組み合わせを率は98.9％にのぼる。この傾向は聴覚障害のある生徒みると、「情報」「自立活動」「総合的な学習」間の組にとっても同様であると考えられ、web サイトはメみ合わせが最も多かった（回答数11）。他には、「理科」

ディア・リテラシーを育む授業の題材とされやすいこと「情報」（回答数２）、「国語」と「自立活動」（回答とがうかがえた。また、近年では SNS を含むコミュ数１）、「公民」と「自立活動」（回答数１）といったニケーションツールの利用率が高まっていることから組み合わせも挙げられた。文部科学省（2020）による（内閣府，2021）、特別支援学校（聴覚障害）高等部に― 13 ―

林田

真志・河原麻子・新海晃・澤隆史・相澤宏充

おいても SNS を題材とした学習内容が取り上げられ数10）については、メディアをとおして発信される情る機会も多いと考えられた。

報を受け取るだけでなく、社会参加や自己実現のため「⑨メディアの信頼性について考える」の回答数もにメディアをとおして情報を発信していく力を育成す24にのぼった。この学習内容は、メディア・リテラシーるためと考えられる。の主要な要素である「メディアの機能を照らしてメ「⑤新聞の機能を理解したり新聞記事を作成したりディアの内容をクリティカルに評価する」に該当すする」（回答数６）の回答は相対的に少なかった。新る。メディアをとおして発信される情報の真偽を判断聞という活字を中心としたメディアが、とくに読み書する力は、社会へ巣立つ時期が迫った高等部生徒にきにつまずきのある生徒の興味・関心を喚起しにくい

とって緊急性の高いものと考えられ、結果的にメディとみなされている可能性も考えられる。

ア・リテラシーを育む授業のねらいとされやすいこと「⑪その他」（回答数２）については、「生徒が運営が推察される。

するブログがある。コメント数を増やすには？適切な「⑥テレビ局によって番組の構成や主張、伝え方が文章や写真はどのようなものか？などを考えながら記異なることを理解する」（回答数12）、「⑦同じニュー事をアップしている。
」「自分たちの言いたいことを表スを各種メディアがどのように伝えているか比較す現するスライド資料（スライド作品）を作る。
」（ともる」（回答数11）についても、一定数の回答がみられた。に原文ママ）といった回答がみられた。とくに前者の各種メディアを比較する活動をとおして、自身にとっ回答に関しては、利用者の興味・関心を喚起するコンて有益な情報をもたらすメディアを判断したり、情報テンツを提供するためのスキルを育成するねらいがあ入手の面で不利益を被らないようにしたりする力の育ると推察される。

成を目指している可能性がある。「③災害時などの非常事態時における SNS の役割を理解する」（回答数

３．授業実施後にみられた生徒の変容

11）が一定数回答された理由としては、非常事態時に授業実施後にみられた生徒の変容について、10種の情報源を確保する力や、他方で「流言」や「デマ」と選択肢（①メディアが発信する情報に興味をもつよういった情報に惑わされずに危険を回避する力を育成すになった、② SNS を通じて自分の意見を世界中の人ることが挙げられる。「⑩映像作品を作成する」（回答と共有できることが分かった、③新聞を読む機会が増えた、④番組の見方や自分に合った番組選びを意識す

40

るようになった、⑤各種メディアの特徴を捉え、それ35

らの利用方法を理解できるようになった、⑥インター

30回

ネットや SNS を使う時に、個人情報や書き込む内容25などに注意するようになった、⑦メディアが発信する

答 20

情報のすべてを信用してはならないことが分かった、

数 15⑧映像制作を通じて、自分の意見や考えが伝わること

10が分かった、⑨映像は相手によって伝わり方が違うこ

50とが分かった、⑩その他）をもとに、複数回答可とし
①

②③④⑤⑥

⑦⑧

⑨⑩⑪

①web
サイトの特徴を理解する①web
サイトの特徴を理解するの特徴やそこで行われるコミュニケーションについて考える②S②SNS
NS の特徴やそこで行われるコミュニケーションについて考える③災害時などの非常事態時における SNSSNSの役割を理解する③災害時などの非常事態時におけるの役割を理解する④映像が視聴者にどのような影響を及ぼすか理解する④映像が視聴者にどのような影響を及ぼすか理解する⑤新聞の機能を理解したり新聞記事を作成したりする⑤新聞の機能を理解したり新聞記事を作成したりする⑥テ
レビ局によって番組の構成や主張、伝え方が異なることを理⑥テレビ局によって番組の構成や主張、伝え方が異なることを理解する
解する⑦同じニュースを各種メディアがどのように伝えているか比較する⑦同じニュースを各種メディアがどのように伝えているか比較する⑧SNS やインターネットにおける個人情報の取り扱いについて理解する⑧SNS やインターネットにおける個人情報の取り扱いについて理⑨メディアの信頼性について考える
解する⑩映像作品を作成する⑨メディアの信頼性について考える⑪その他⑩映像作品を作成する⑪その他

Fig. 2 メディア・リテラシーを育む授業の学習内容（N ＝37）て回答を求めた。その結果を Fig. 3に示した。
Fig. 3より、最も回答が多かった選択肢は、「⑥イン
ターネットや SNS を使う時に、個人情報や書き込みなどに注意するようになった」（回答数30）であった。
これは、メディア・リテラシーを育む授業の学習内容として回答の多かった、「web サイトの特徴を理解する」「SNS の特徴やそこで行われるコミュニケーションについて考える」「SNS やインターネットにおける個人情報の取り扱いについて理解する」学習内容を取り扱った授業の後にみられた変容と考えられる。インターネットや SNS は生徒にとって馴染みのあるメディアであるため、それらを題材とした授業は生徒の― 14 ―

聴覚障害生徒のメディア・リテラシー育成

主体性を喚起しやすく、結果として授業後に変容をもあった。これらの回答数がさほど多くなかった理由とたらしやすかったのかもしれない。

して，SNS を含めた様々なメディアが発信する情報「⑦メディアが発信する情報のすべてを信用してはが、すでに生徒にとって身近なものであり、授業前後ならないことが分かった」の回答数は28であった。こで変容が生じにくかった可能性が挙げられる。

れは、主として「メディアの信頼性について考える」「②新聞を読む機会が増えた」「⑧映像制作を通じて、学習内容を取り扱った授業の後にみられた変容である自分の意見や考えが伝わることが分かった」の回答数可能性が高い。この学習内容を取り扱った授業の回答

８、「⑨映像は相手によって伝わり方が違うことが分数と、対応した変容がみられた回答数が同値であった

かった」の回答数は７で、相対的に少なかった。「④ことから、ほとんどの事例で学習活動のねらいが達成

番組の見方や自分に合った番組選びを意識するようにされたことがうかがえた。

なった」の回答はみられなかった。

「⑤各種メディアの特徴を捉え、それらの利用方法「⑩その他」の回答数３名であり、「各メディアの特を理解できるようになった」の回答数は14であった。

徴について、概要は理解できているつもりだが、実際この変化は、主として「同じニュースを各種メディアに使っていないために分からないことが多い。」「SNSがどのように伝えているか比較する」学習内容を取りの基本的なルール（小学生向け）や注意事項を〇×方扱った授業の後にみられた変容であると考えられる。

式で行った。意外に基本的なこと（既読スルーは悪い

聴覚障害のある生徒にとって、様々なメディアの特徴ことではない）を知らなかった。
」（それぞれ原文ママ）

を知り、それらに応じた利用方法を理解することは、といった、授業から生徒の新たな実態がみえたことが自立・社会参加を実現するうえで重要になる。他方で、述べられていた。

各種メディアの利用方法に習熟するためには、設定する授業時数や使用教材の数もおのずと多くなることが

４．回答者が考えるメディア・リテラシーを育む授業の意義推察された。
「①メディアが発信する情報に興味をもつように回答者が考えるメディア・リテラシーを育む授業のなった」「② SNS を通じて自分の意見を世界中の人と意義について、５種の選択肢（「①メディアの使い方共有できることが分かった」の回答数はそれぞれ10でや信頼性を学ぶなかで、生徒の判断力を育む」「②生徒の知識を深めたり、思考を広めたりする」「③生徒40の将来の進路の選択に役立てる」「④生徒の自立や社35会参加に役立てる」「⑤その他」）をもとに、複数回30回答可として回答を求めた。
その結果を Fig. 4に示した。

25

Fig. 4より、「メディアの使い方や信頼性を学ぶなか答 20で、生徒の判断力を育む」（回答数30）、「生徒の自立数 15や社会参加に役立てる」（回答数27）という回答が多10くみられた。これらの意義は、メディア・リテラシー

50の側面のうちのとくに「自己実現と民主主義社会への①②

③

④⑤⑥

⑦

⑧

⑨参加のために、メディアと関わる」の内容につながる⑩といえる。メディア・リテラシーを育む授業の効果が①メディアが発信する情報に興味をもつようになった②SNS を通じて自分の意見を世界中の人と共有できることが分かった③新聞を読む機会が増えた④番組の見方や自分に合った番組選びを意識するようになった⑤各種メディアの特徴を捉え、それらの利用方法を理解できるようになった⑥インターネットや SNS を使う時に、個人情報や書き込む内容などに注意するようになった⑦メディアが発信する情報のすべてを信用してはならないことが分かった⑧映像制作を通じて、自分の意見や考えが伝わることが分かった⑨映像は相手によって伝わり方が違うことが分かった⑩その他

早期かつ直接的に、生徒の自立と社会参加に結びつくとは限らないが、中・長期的な視点に立つと大きな意義をもつことがうかがえた。
「②生徒の知識を深めたり、思考を広げたりする」の回答数は25であった。メディア・リテラシーを育む
授業をとおして、知識を増やしたり深めたりするだけでなく、多角的に物事を考えられるようになるきっかけとなると推察された。
「⑤その他」の回答数は７であり、「わが県が ICT

Fig. 3 授業実施後にみられた生徒の変容（N ＝37）

利活用に力を入れているので、パソコンやインター― 15 ―

林田真志・河原麻子・新海晃・澤隆史・相澤宏充

40の実態が多様であり、授業の目標設定が難しい」「⑤35

その他」）をもとに、複数回答可として回答を求めた。

30

その結果を Fig. 5に示した。

25

Fig. 5より、最も多く選択されたのは、「②生徒の言答 20

語力に課題があり、授業の目標を達成することが難し数 15い」「④言語など生徒の実態が多様であり、授業の目10標設定が難しい」（それぞれ回答数15）であった。こ回50のことから、聴覚障害生徒の抱える言語面の課題が、
①

②

③④

メディア・リテラシーを育む授業の実施において困難⑤を生じさせていることが明らかになった。

①メディアの使い方や信頼性を学ぶ中で、生徒の判断力を育む①メディアの使い方や信頼性を学ぶ中で、生徒の判断力を育む②生徒の知識を深めたり、思考を広めたりする②生徒の知識を深めたり、思考を広めたりする③生徒の将来の進路の選択に役立てる③生徒の将来の進路の選択に役立てる④生徒の自立や社会参加に役立てる④生徒の自立や社会参加に役立てる
⑤その他
⑤その他

「①生徒が生活の中で各種メディアに触れる機会が少なく、メディアに関する知識が乏しい」の回答数は11名であった。これまでの調査から、１日に１時間以上テレビを視聴する聴覚障害者は82.2％にのぼること

Fig. 4 回
 答者が考えるメディア・リテラシーを育む授業の意義（N ＝37）

（総務省，2011）、インターネットを利用する聴覚障害ネットの学習での利用は活発である。各教科や HR 活省，2012）。そのため、回答者が指摘しているメディ動、総合などの時間における使用で役立っている面がアとは、これら以外のメディアである可能性が高い。

者は93.4％にのぼることが明らかになっている（総務あると思う。」「将来、高度情報化社会の中で情報機器「③テレビ番組では字幕が必要となり、特徴などのを適切に扱い、社会の構成員としてたくましく生きる本質をつかみにくいことがある」の回答数は７であり、力を育むことができる。」「スマホを使いこなせること相対的に少なかった。

が必須。」「聴覚障害生徒はメールなどの媒介が最重要「⑤その他」の回答数は11であり、自由記述の内容であり、メディア・リテラシーについてしっかりと理を「社会的環境」「教材」「教育現場の状況」「生徒本解してほしい。」などの回答がみられた。地域の教育人の意識」のカテゴリーに分類した。
「社会的環境」

方針や聴覚障害者によるコミュニケーション・ツールについては、「授業で知ったり、考えたりすることにの利用状況という点から、メディア・リテラシーを育反するような（そのように見える）社会の実態があるむ授業に意義をみいだしていると考えられる。

ことで、その現実の方から学んでしまう負の影響があこれらの結果より、特別支援学校（聴覚障害）高等まりにも大きい。
」という回答がみられた。
「教材」に部においては、多くの教員がメディア・リテラシーをついては、「良い教材になる CM や映像があっても字育む授業の意義を感じていることが明らかになった。

幕 が な く、 使 え な い こ と が 多 い。
」「 字 幕 の 入 っ た
DVD は送られてこない。こちらで文字おこしをして、５．授業を実施するうえでの課題や困難入れるので面倒。
」「本人が普段利用していない機器がメディア・リテラシーを育む授業を実施するうえで多いため、学習教材となりにくい。
」（すべて原文ママ）の課題や困難の有無について、２種の選択肢（「ある」という回答がみられた。
「教育現場の状況」については、「ない」）をもとに回答を求めたところ、「ある」の回答「家庭との連携不足（ルール作り、利用状況の把握）」数が33（89.2％）、「ない」の回答数が４（10.8％）であっ「教師の知識不足」といった回答がみられた。
「生徒本た。この結果より、聴覚障害生徒に対してメディア・人の意識」については、「授業と私生活とは別だと感リテラシーを育む授業を実施するうえで、約９割の者じてしまう部分があり、想像が難しい」「理解したこが課題や困難を感じている実態が明らかとなった。とを活用することが難しい」「危機意識不足」という課題や困難の具体的内容について、５種の選択肢回答がみられた。

（「①生徒が生活の中で各種メディアに触れる機会が少自由記述の内容から、メディアを取り巻く倫理や情なく、メディアに関する知識が乏しい」「②生徒の言報モラルに関する指導、メディアに関する当事者意識

語力に課題があり、授業の目標を達成することが難しや危機管理意識の育成、教材に関する情報保障、学校い」「③テレビ番組では字幕が必要となり、特徴などと家庭の連携といった点に困難を感じている実情があの本質をつかみにくいことがある」「④言語など生徒ることが示された。

― 16 ―

聴覚障害生徒のメディア・リテラシー育成

40

もとに、優れた取り組みを学校間で共有することによ35

り、聴覚障害生徒のメディア・リテラシーを育む教育

30の発展が期待できると思われる。また、平成31年に告25示された特別支援学校高等部学習指導要領（2019）で答 20

は情報科の内容が改訂され、そのうち「情報Ⅰ」につ数 15

いては2022年度より全面実施される。調査結果よりメ

10

ディア・リテラシーを育む学習活動が情報科を中心と回

50

して実施されていた実情をふまえると、特別支援学校
①

②

③

④

（聴覚障害）高等部における学習活動もこれから変容⑤

していく可能性が高い。新しい情報科の学習内容のな①生徒が生活の中で各種メディアに触れる機会が少なく、メディ
アに関する知識が乏しい①生徒が生活の中で各種メディアに触れる機会が少なく、メディアに関する②生徒の言語力に課題があり、授業の目標を達成することが難しい
知識が乏しい③テ②生徒の言語力に課題があり、授業の目標を達成することが難しい
レビ番組では字幕が必要となり、特徴などの本質をつかみにくいことがある③テレビ番組では字幕が必要となり、特徴などの本質をつかみにくいことが④言語など生徒の実態が多様であり、授業の目標設定が難しい
ある⑤その他

かでのメディア・リテラシーの位置づけを考慮していFig. 5 授業を実施うえでの課題や困難（N ＝37）

いがどのように構造化され、それらが具体的な学習過く必要があるだろう。
本研究の限界点として、次のようなことが挙げられる。第一に、サンプル数が多くないため、調査結果の一般化には慎重さが求められる。第二に、授業のねら④言語など生徒の実態が多様であり、授業の目標設定が難しい⑤その他程にどのように反映されていたのかについて、検討でⅣ．まとめと今後の課題きなかった。第三に、特別支援学校（聴覚障害）小学部と中学部の教員を対象とした調査を実施していない

調査結果より、ほとんどの特別支援学校（聴覚障害）ため、学校全体での指導体制や学部間連携について明高等部において、情報を中心とした複数の教科・領域らかにすることができなかった。今後はこれらの点をを合わせたかたちでメディア・リテラシーを育む授業ふまえた調査が求められる。

が行われており、そのねらいは各種メディアの特徴やそこでのコミュニケーションの方法、個人情報の取り謝

辞扱い、メディアの信頼性といった内容を理解することが主であった。授業後の主な学習成果としては、個人ご公務でご多用の中、本調査にご協力いただいた特情報保護や書き込み内容などに注意するようになる、別支援学校（聴覚障害）の多くの先生方に、心より御メディアが発信する情報を吟味するようになる、各種礼を申し上げます。なお、
本調査を実施するにあたり、メディアの特徴を捉えて利用するようになる、といっ小島遙氏の協力を得た。

た点が挙げられた。
回答者はメディア・リテラシーを育む授業につい文

献て、メディアに関する学習をとおして判断力を育む、生徒の自立や社会参加に役立てる、生徒の知識を深め

文部科学省（2019）特別支援学校高等部学習指導要領．

たり思考を広げたりする、といった意義を実感しなが海文堂．

らも、生徒の言語力の実態と学習目標の達成、メディ文部科学省（2020）教育の情報科に関する手引き（追アを取り巻く倫理や情報モラルに関する指導、メディ補版）． 文 部 科 学 省，2020年 ６ 月，https://www.

アに関する当事者意識や危機管理意識の育成、教材に

mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/関する情報保障、学校と家庭の連携といった点に困難を感じていた。

mext_00117.html（2020年11月25日閲覧）．
内閣府（2021）令和２年度 青少年のインターネット

今後は、聴覚障害生徒のメディア・リテラシーを育むための授業のさらなる改善にむけて、より生徒の理利用環境実態調査報告書．19-62.
坂本旬（2008）米国におけるメディア・リテラシー

解を促すような視聴覚教材や情報保障、教員のメディ教育論の現段階：AMLA のメディア・リテラシー

ア・ツール操作習熟度の向上、系統的・継続的な取り教育の中核原理を中心に．法政大学キャリアデザイ

組みが生徒たちにもたらす効果といったことついて、調査を行う必要性が挙げられる。それらの調査結果を

ン学部紀要，5，181-200.
総務省（2011）国内における視聴覚障害者のテレビ利― 17 ―

林田真志・河原麻子・新海晃・澤隆史・相澤宏充年６月），https://www.soumu.go.jp/iicp/chousa

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利用に関する調査研究［結果概要］．総務省（2012― 18 ―（2022．
2．
10受理）

聴覚障害生徒のメディア・リテラシー育成

Learning Activities Aimed at Fostering Media Literacy in High School for the Deaf:
A Questionnaire Survey for Teachers
Masashi HAYASHIDA
Graduate School of Humanities and Social Sciences, Hiroshima University
Asako KAWAHARANational Institute of Special Needs Education
Akira SHINKAI
Graduate School of Humanities and Social Sciences, Hiroshima UniversityTakashi SAWA
Department of Developmental Disabilities, Tokyo Gakugei University
Hiromitsu AIZAWA
Special Needs Education Unit, University of Teacher Education Fukuoka
A questionnaire survey was conducted for teachers who held classes to foster media literacy in the highschools for the deaf.   The classes were often held in a form that combines multiple subjects and areas
centered on the information science, and the aim of the classes were mainly to learn the characteristics ofvarious media, communicating in media, handling of personal information, reliability of the media.  The mainlearning outcomes are as follows: 1) Students came to be careful about personal information protection andwriting contents in the media, 2) Students came to examine the information through the media, and 3)
Students came be able to understand and use the characteristics of various media.   Teachers realized thesignificance of developing judgment, helping students to become independent and participating in society,deepening their knowledge and broadening their thinking through learning about the media.  On the otherhand, teachers felt difficulty to achieve learning goals in classes because of students’ language skills, toprovide guidance on ethics and information morals, to foster awareness of ownership and crisis management,
to provide support service regarding teaching materials, and to   cooperate between schools and students’families.
Keywords: high school for the deaf, media literacy― 19 ―