投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日 2024年6月15日

VTX 生涯設計プラス
60／40（資産成長型）
追加型投信／内外／資産複合●
本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第13条の規定に基づく目論見書です。
●フ ァンドに関する金融商品取引法第15条第3項に規定する目論見書（以下「請求目論見書」といいます。）
は委

託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることができます。また、本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。

委 託 会 社［ ファンドの運用の指図を行う者 ］
バーテックス・インベストメント・ソリューションズ株式会社
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第3355号

設立年月日：2022年8月1日
資 本 金：15億円
運用する投資信託財産の合計純資産総額：377,907百万円（2024年3月末現在）

照会先

バーテックス・インベストメント・ソリューションズ株式会社

電 話 番 号 0120-43-7472（受付時間：委託会社の営業日の午前9時から午後5時まで）
ホームページ https://www.vtx-is.com/

受 託 会 社［ ファンドの財産の保管および管理を行う者 ］
みずほ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

●こ の目論見書により行う「VTX 生涯設計プラス60／40（資産成長型）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2023年10月11日に関東財務局長に提出しており、2023年10月27日にその届出の効力が生じています。

●
請求目論見書については販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

●フ ァンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。

●フ ァンドの財産は、信託法（平成18年法律第108号）に基づき受託会社において分別管理されています。

商品分類

属性区分

単位型・
追加型

投資
対象地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

追加型

内外

資産複合

その他資産
（
（注）
）

年2回

投資
対象地域

投資形態

為替ヘッジ

グローバル ファミリーあり（日本を含む） ファンド （適時ヘッジ）（注）
投資信託証券（（株式・債券）
資産配分変更型）※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、「一般
社団法人投資信託協会」のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご覧ください。
※上記属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
主として日本を含む世界の株式および債券に実質的に投資を行い、信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

ファンドの特色
定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式60％、債券40％の＊基本資産配分で実質的に投資を行い、資産形成の「山頂をめざす運用」
を行います。
＊短期的な下落を受け入れ、長期で老後資金等の将来必要となる資産額に到達するためのリターン獲得をめざすことをいいます。

山頂をめざす運用－3つのポイント

1

主要投資対象は日本を含む世界の株式および債券● VTX 60／40バランス
・マザーファンド受益証券（以下「マザーファンド」といいます。）
への投資を通じて、主として日本を含む世界の株式および債券に投資します。

※マザーファンドにおける株式および債券への投資は、原則として上場投資信託証券（ETF）への投資を通じて行います。

2

マザーファンドは株式60％、債券40％の基本資産配分を原則維持● 株式60％、債券40％の基本資産配分は、リスクに配慮しつつ長期的な株価上昇による資産成長をめざす伝統的な資産配分の一つと考えられています。

●マ ザーファンドの組入比率は高位とすることを基本とします。

※市況動向および資金動向等により基本資産配分から乖離する場合があります。

3

独自の定量モデルを活用● 株式では投資対象国・地域および業種等、債券では債券種別および年限等を選別し、魅力的と判断される資産に投資することで追加的収益の獲得をめざします。

● 市場環境に応じて米ドル売り円買いの為替予約取引比率を調整し、円ベースでのリスクの管理およびリ

スクに対するリターン効率向上をめざします。
● 市場リスクが大きく高まったと判断される場合には、
マザーファンドの組入比率を大幅に引き下げます。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。

1

ファンドの目的・特色ファンドの仕組み
当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、受益者から投資された資金をまとめた投資信託をベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、マザーファンドにおいて実質的な運用を行う仕組みです。
ベビーファンド
申込金

VTX 生涯設計プラス
60 ／ 40（資産成長型）

分配金・
解約金等

マザーファンド
投資
損益

VTX 60 ／ 40バランス・
マザーファンド

投資
損益※マザーファンドは原則として上場投資信託証券（ETF）への投資を通じて主要投資対象に投資します。
※当ファンドはわが国の公社債等に投資する場合があります。

主な投資制限● 株式への実質投資割合には制限を設けません。
● 外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
● デリバティブの使用はヘッジ目的に限定します。

分配方針●
年2回の決算時（毎年3月・9月の15日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。
●
分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を促すため原則として分配を抑制する方針とします。
（基準価額や市況動向等によっては、
この限りではありません。）※上記は将来の分配金の支払いおよびその金額を保証するものではありません。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。

2

投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けます（外貨建資産については為替変動の影響も受けます。）。信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
株価変動リスク当ファンドは実質的に株式に投資します。株式の価格は国内外の政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式の価格変動は当ファンドの基準価額の変動要因となります。

金利変動リスク当ファンドは実質的に世界の国債、社債等の債券に投資します。債券の発行通貨の金利水準が上昇（低下）
した場
合には、一般的に債券価格は下落（上昇）
し、当ファンドの基準価額の変動要因となります。また、債券の残存期間や利率等も価格変動に影響を与えます。

信用リスク
実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額は下落し、損失を被ることがあります。

カントリーリスク株式および債券の発行国・地域の政治や経済、社会情勢等の変化（カントリーリスク）
により市場が混乱して、株式および債券の価格が大きく変動する可能性があります。
新興国のカントリーリスクとしては主に以下の点があり、これらの結果として新興国資産への実質的な投資が著し
い悪影響を被る場合があります。
●
先進国と比較して経済が一般的に脆弱であると考えられ、経済成長率やインフレ率等の経済状況が著しく変化する可能性があります。

●政 治不安や社会不安、
他国との外交関係の悪化により海外からの投資に対する規制導入等の可能性があります。
●
海外との資金移動に関する規制導入等の可能性があります。
●
先進国とは情報開示にかかる制度や慣習等が異なる場合があります。

為替変動リスク当ファンドが実質的に組み入れる外貨建資産については、適宜米ドル売り円買いの為替予約取引を行い為替変動リスクの部分的な低減を図りますが、実質的な通貨配分における各通貨と米ドルの間に発生する為替変動の影響を受けます。例えば当ファンドが実質的にユーロ建資産を保有している場合には、米ドルとユーロの間に発生する為替変動の影響を受けます。また、米ドル売り円買いの為替予約取引を行う比率は適宜調整いたしますので、実質的な通貨配分の一部または全部について対円での為替変動の影響を受ける場合があります。
なお、米ドル売り円買いの為替予約取引を行った場合、円金利が米ドル金利より低いときには、金利差相当分が為
替予約取引のコストとなります。また、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上の為替予約取引のコストとなる場合もあります。

3

投資リスク
流動性リスク
有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、市況動向、市場における取引量、取引にかかる規制または当ファンドの解約金額の規模等により、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。ファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に有価証券を売買できない場合があります。例えば市
場規模が小さく取引量が少ない場合等には、市場実勢より低い価格で売却しなければならないことがあり、当ファンドの基準価額の下落要因となります。
※上記は主なリスクであり、当ファンドのリスクがこれらに限定されるわけではありません。

その他の留意点●
投資信託（ファンド）の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

●
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。

●
受益者の個別元本によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

●
当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドからの設定解約等に対応するための売買が発生した場合、当ファンドの基準価額に当該売買の影響がおよぶ可能性があります。

●
当ファンドのお取引に関しては、
クーリングオフ（金融商品取引法第37条の6の規定）の適用はありません。
●フ ァンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性
や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。

●
有価証券の貸付行為等においては、取引相手方の倒産等による決済不履行リスクを伴ない、ファンドが損失を被る可能性があります。

4

投資リスク
リスクの管理体制ファンドの投資リスクについては、以下の通り管理を行います。
●
運用担当部署から独立したリスク管理・コンプライアンス担当部署が、投資リスクの状況を確認します。また、パフォーマンスについて計測・評価を行います。これらの確認結果については、運用担当部署にフィードバックすると共に、問題等あれば運用担当部署に確認を行い、必要に応じて対応を協議します。

●
上記の投資リスクの状況やパフォーマンスの状況については、定期的にリスク管理に関する委員会へ報告する体制としており、お客さまや経営に重大な影響を与える場合等には緊急度に応じて速やかに取締役会、
リスク管理に関する委員会へ報告する体制としています。

●
流動性リスクに関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングを実施すると共に、緊急時の対応策の策定・検証等を行います。
リスク管理に関する委員会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢等について、監督を行います。

5

投資リスク（参考情報）
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較
グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。

2019年4月末～2024年3月末
当ファンドの年間騰落率（右軸）25,0002019年4月末～2024年3月末（％） 最大値（当ファンド）
100

分配金再投資基準価額
（左軸）
（％）
100

20,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

-60
2019年4月 2020年3月 2021年3月 2022年3月 2023年3月 2024年3月-60＊分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。設定日前日を10,000として指数化し、設定日の属する月末より表示しております。
＊年間騰落率は、運用期間が1年未満であるため掲載しておりません。

当ファンド 日本株（％）

最小値
（当ファンド）

－

最小値

－

平均値

－

最小値

平均値

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

当ファンド 日本株

最大値

最大値

42.1

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
62.7

5.4

15.3

21.5

△ 11.4 △ 12.4 △ 19.4

△ 5.5

△ 6.1

△ 8.8

△ 0.8

4.3

5.9

10.7

59.8
17.9

8.4

＊全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
＊2019年4月から2024年3月の5年間の各月末における1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。なお、当ファンドの騰落率につきましては、運用期間が1年未満であるため掲載しておりません。
＊決算日に対応した数値とは異なります。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。
各資産クラスの指数
日 本 株・・・東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株・・・MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・・・MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債・・・NOMURA-BPI国債
先進国債・・・FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・・・JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）（注）
海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
○代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社野村総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。
また、当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害及び一切の問題について、何らの責任も負いません。
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。
なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。
MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
は、MSCI Inc. が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、
円ベース）
は、
MSCI Inc. が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

6

運用実績
2024年3月29日現在●基準価額・純資産の推移
2023年10月31日～2024年3月29日
分配金再投資基準価額（左軸）（円）
12,000

基準価額（左軸）

純資産総額（右軸）

（億円）
120

11,500100

11,00080

10,50060

10,000

基準価額

11,405円

純資産総額

22.7億円●分配の推移（1万口当たり、税引前）
2024年 3月

0円

－

－

40

－

－

9,500

20

－

－

9,000

0

－

－

設定来累計

0円

国・地域
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

比率
（％）
19.29
14.37
7.24
7.24
7.14
7.08
7.03
5.68
4.29
4.08

設定日

2023年12月

2024年2月※基準価額は1万口当たり、運用管理費用（信託報酬）
控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。

●主要な資産の状況
資産の組入比率

資産
VTX 60／40バランス・マザーファンド
現金等
合計

比率
（％）
99.84
0.16
100.00※比率はファンドの純資産総額に対する組入比率です。

マザーファンドにおける資産の状況
資産

株式
債券
合計

比率
（％）
59.64
39.28
98.92

マザーファンドにおける組入上位銘柄

銘柄名
VANGUARD SHORT-TERM TREASURYISHARES 1-5Y INV GRADE CORP
ENERGY SELECT SECTOR SPDRCONSUMER DISCRETIONARY SELTCOMM SERV SELECT SECTOR SPDRCONSUMER STAPLES SPDRFINANCIAL SELECT SECTOR SPDRVANGUARD TOTAL INTL BOND ETF
ISHARES MSCI NETHERLANDS ETF
ISHARES MSCI DENMARK ETF

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

種別
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券
投資信託受益証券※比率は、
マザーファンドの純資産総額に対する組入比率です。

●年間収益率の推移（暦年ベース）
（％）
15

11.2

10
5

2.6

0
-5
-10

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

※当ファンドにベンチマークはありません。
※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2023年は設定日（2023年10月31日）
から12月末までの騰落率です。2024年は3月末までの騰落率です。

※運用実績は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を約束（示唆・保証）するものではありません。
※ファンドの運用状況は別途、委託会社のホームページで開示しています。

7

2024年

手続・手数料等
お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位とします。

※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購入価額【当初申込期間】1口当たり1円とします。
【継続申込期間】購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり）
とします。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。

※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間

【当初申込期間】当初申込期間の最終日（2023年10月30日）の午後3時までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを申込受付分とします。
【継続申込期間】原則として、販売会社の営業日の午後3時までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とします。

購入の申込期間【当初申込期間】2023年10月27日から2023年10月30日まで【継続申込期間】2023年10月31日から2024年12月17日まで※2024年11月5日以降は、原則として、販売会社の営業日の午後3時30分までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とする予定です。
販売会社によっては異なる場合がありますので、詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

※継続申込期間は、上記期間終了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ニューヨーク証券取引所の半日休業日
購入・換金申込不可日
・ニューヨークの銀行の休業日 ・フランクフルト証券取引所の休業日
・フランクフルト証券取引所の半日休業日
換金制限
購入・換金申込受付の中止および取消し

信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金には制限を設ける場合があります。
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金の申込みを取り消すことがあります。

信託期間

無期限
（2023年10月31日設定）

繰上償還

次のいずれかの場合には、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
・ 繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

原則として、毎年3月15日および9月15日（休業日の場合は翌営業日）
第1決算日は2024年3月15日とします。

収益分配
信託金の限度額
公告

原則として、年2回の毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

※販売会社との契約によっては再投資が可能です。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

1,000億円
電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
ホームページアドレス https://www.vtx-is.com/※なお、やむを得ない事情によって公告を電子公告によって行うことができない場合には、日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎期決算後および償還後に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

8

手続・手数料等ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入時手数料は、商品および関連購入価額に対して、2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が する投資環境の説明や情報提供定める率を乗じた額とします。
詳しくは販売会社にご確認ください。 など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、ファンドの純資産総額に対して、年率1.199％（税抜
1.090％）を乗じて得た額とします。
※この他にマザーファンドを通じて投資する上場投資信託証券（ETF）には運用等にかかる費用がかかりますが、上場投資信
託証券
（ETF）
への投資比率は固定されていないため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

運用管理費用は、
日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）

運用管理費用の配分（年率／税抜）
委託会社

販売会社

受託会社

0.53％

0.53％

0.03%

※表中の率は税抜です。別途消費税がかかります。

役務の内容

その他の費用・手数料

委託会社

委託した資金の運用の対価

販売会社

運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価

受託会社

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価①信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息、借入を行う場合の借入金の利息および借入れに関する品借料は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
②信託財産にかかる監査費用（消費税等相当額を含みます。）
は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。支弁時期は信託報酬と同様です。
③信 託財産（投資している投資信託を含みます。）の組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等（消費税等相当額を含みます。）、先物取引・オプション取引等に要する費用および外貨建資産の保管等に要する費用についても信託財産が負担するものとします。
④有価証券の貸付を行った場合は品貸料がファンドの収益として計上されます。その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。
この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜45.0％）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。委託会社と受託会社が受け取る品貸料の配分は1：1の割合となります。

※監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査にかかる費用です。
※これらの費用・手数料等については運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。
＊上記費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および投資者の皆様の保有期間等により異なるため、事前に記載することができません。

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手続・手数料等
税金● 税金は表に記載の時期に適用されます。

● 以下の表は、
個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時

期

項 目

税

金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金
（解約）
時および
償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」
をご利用の場合NISAは、少額上場株式等に関する非課税制度です。
NISAをご利用の場合、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年3月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専
門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下のとおりです。
作成対象期間：2023年10月31日～2024年3月15日
総経費率（①＋②＋③＋④）
1.41%

ファンド

マザーファンドで組み入れているETF

運用管理費用の比率①

その他費用の
比率②

運用管理費用の比率③

運用管理費用以外の
比率④

1.19%

0.04%

0.18%

0.00%

※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。）
を対象期間の平均受益権
口数に平均基準価額（1口当たり）
を乗じた数で除した値（年率）です。
※各比率は、年率換算した値です。なお、四捨五入の関係により、合計が一致しない場合があります。
※ETFの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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