令和 6 年度（2024 年度）
三浦学苑高等学校

部活動ガイドライン
本ガイドライン策定の趣旨等〇

部活動は、共通の興味・関心のある生徒たちの自主的・自発的な参加により組織され行われるもので、個性の伸長、自主性や協調性、責任感、連帯感などが養われ、互いに協力し友情を深めるといった好ましい人間関係の形成にも資するものである。また、学校教育の一環として、教育課程との関連を図りながら行われなければならない。
〇 この様に教育的価値の高い部活動の在り方について、スポーツ障害やバーンアウトの予防、生徒のバランスのとれた生活と成長の確保など様々な観点に立ち、併せて教員の働き方改革にも資するよう、平成 30 年 3 月にスポーツ庁において、「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」が策定され、文化庁が平成 30 年 12 月に「文化部活動の在り方に関する総合的なガイドラインが策定されました。県では、国のガイドラインを受け、神奈川県としての「部活動の在り方に関する方針」がそれぞれ策定された。
〇 本校では、国のガイドラインに則り、県の方針を参考に、本ガイドラインを策定した。
〇

また、本ガイドラインでは、運動部活動と文化部活動の区別をすることなく、適用することとした。

１． 適切な運営のための体制整備（１） 部活動の方針の策定等
ア 本校の教育目標等を踏まえ、学校組織全体で部活動の指導の目標や運営の方針を検討し作成する。
イ 顧問の教員及び部活動指導員（コーチ）（以下「部活動顧問」という。）は、適切な活動を推進するため、目標や運営の方針等を踏まえ年間指導計画を作成し、校長に提出する。
ウ 活動時間や場所、年間の経費等については、保護者・生徒に明示し理解を得ること。その際、保護者説明会等を設けるなど、適切な機会を捉えて説明することが望ましい。
（２） 指導・運営に係る体制の構築
ア 部活動は、部活動顧問の積極的な取組に支えられるところが大きいが、学校教育の一環として行われることから、各部活動の運営、指導は校長の適切な管理・指導のもとで行うこと。

イ

部活動顧問は複数名配置することが望ましく、部活動顧問間や部活動コーチ、と役割を分担して、生徒の活動が充実するよう努めること。
ウ 日常の運営、指導に関して、校長の指導・監督のもと、部活動顧問の間で意見交換を行い、指導の内容や方法について研究するとともに、情報共有を図るよう努めること。
エ 部活動顧問には、部の運営や活動に係る部員の生活指導、技術指導など、多岐にわたる役割があることを踏まえ、指導方針や部の目標を明確にし、その達成のために生徒を支援すること。
オ 年間指導計画及び活動実績の確認等により、各部活動の活動状況を把握し、生徒が安全に部活動を行い、また、教員の負担が過度にならないように、必要に応じて指導・是正を行うこと。

２． 合理的でかつ効率的・効果的な活動の推進のための取組
部活動顧問は、過去の実績や経験によるものだけではなく、科学的かつ合理的理論に基づいて指導することが求められる。また、生徒の発達段階、技術レベルに合わせた指導により、卒業後も活動を継続できるよう、心身ともに安全・安心な活動として留意することが重要である。さらに、生徒それぞれの興味・関心や体力、技術等に応じて、自主的・自発的に部活動を楽しめるような環境を 整備し、けがや事故の未然防止や熱中症、光化学スモッグ等の事故防止に努めるとともに、体罰・ハラスメントを根絶することが重要である。

３． 適切な休養日の設定
部活動においては、成長期にある生徒のスポーツ障害やバーンアウトを予防するとともに、運動、食事、休養及び睡眠のバランスのとれた生活を送ることができるように設定する。
設定に当たって、過度な練習が生徒の心身に負担を与え、部活動以外の様々な活動に参加する機会を奪うことや、特に運動部活動については、スポーツ医・科学の観点からジュニア期におけるスポーツ活動時間に関する研究で、休養日について示されていることを考慮する。
上記のことを踏まえ、適切な休養日等の設定については、各部活動の実情に合わせ柔軟に設定することとする。
◎週当たり平日 1 日以上、週休日 1 日以上の休養日を設けること。
[具体的な運用について]① 各部活動の状況により、練習場所、公式戦やコンクール等の時期等の条件が異なるため、統一的、定期的な休養日をとることは難しいことから、別の日に振り返ることや半日を単位とすることも可能となる。
② 年間 52 週と考え、平日及び週休日 52 日以上に相当する休養日を設定する。その際、ひと月のうち、平日及び週休日にそれぞれ少なくとも 1 日（週休日は半日×2日も可）以上の休養日を設けるようにする。
③ 本校の学習指導・部活指導・学校経営等のバランスを踏まえ、それぞれのニーズと実態に則した休養日等を設けるようにする。
[52 日の考え方]① 平日は放課後の部活動が行われない日を 1 日とする。
② 週休日（祭日等を含む）は、全日の休養日を 1 日とし、半日の休養日を 0.5 日とする。
③ 長期休業中は、生徒が終日活動できることから、週休日と同様の扱いとする。

４． 1 日の活動時間
活動時間① 平日は 120 分程度とする。
原則
15:45～17:45※アリーナ

15:45～17:45（前半）17:45～19:45（後半）18:00 完全下校
18:00 完全下校
20:00 完全下校

※ 理事会強化指定部活動
15:45～18:45
19:00 完全下校
（軟式野球部・陸上部）4 月～9 月
16:00～19:0019:30 完全下校
（硬式野球部・サッカー部・ソフトテニス部）
16:00～19:00
19:30 マイクロバス出発② 週休日・長期休業中は 180 分程度とする。17:30 完全下校（校内）※アリーナ

8:00～11:00 (A)
11:00～14:00 (B)

14:00～17:00 (C)※練習試合、強化練習、コンクール（発表会）等で活動時間が超えてしまう場合は届け出をする。

③ 各定期試験前の 1 週間（試験初日から起算）の活動は 90 分程度とし、試験直近の日曜日（試験中の日曜日）と前日は活動しないことを原則とする。
④ 各定期試験中は活動しないことを原則とする。
※大会参加やコンディション維持のために活動する場合は届け出をする。活動時間は 90 分程度とする。ただし、朝練習は活動しないこと。

合宿・遠征について① 原則 3 泊 4 日とするが、合宿先・遠征先が遠方の場合、移動日を含め 5 泊 6 日を限度とする。
② 合宿・遠征の回数は原則として各長期休業中（夏・冬・春）1 回とする。
③ 費用については 1 泊につき 1 万円程度の範囲で計画する。（交通費を含む）④ 週休日に練習試合等で宿泊する場合は届け出をする。（練習試合扱い）

５． 生徒のニーズを踏まえた活動環境の整備（１） 生徒のニーズを踏まえた部活動の設置
部活動は、生徒一人ひとり興味・関心に応じて行われるものであることから、「技能を高めたい」、「良い結果を出したい」、「体力を向上させたい」、「有意義な時間を過ごしたい」、「仲の良い友達を作りたい」など、生徒の様々な目的や目標に応じた活動の場を設定することが大切である。
本校においては、「競技力・表現力向上志向」、リクリエーション志向」、「健康志向」、「複数部活動志向」など多様な選択肢の部活動を設定するなど、大会やコンクールの結果や成績等を追及するだけでなく、生涯にわたってスポーツや文化的な活動に親しむ基礎を培うことや生徒の心身の調和のとれた発達そ促すことができるよう活動環境の整備に努めることとする。
（２） 地域との連携等
本校では、生徒のスポーツ・文化的な活動の環境の充実の観点から、学校や地域の実態に応じて、地域の関係団体との連携、保護者の理解と協力、民間事業者の活用等による、学校と地域が共に子供を育てるという視点に立った、学校と地域が協働・融合した形での地域における環境整備に努めることとする。
また、学校と地域・保護者が共に子どもの健全な成長のための教育、スポー
ツ・文化的な活動の環境の充実を支援するパートナーという考え方のもとで、こうした取組を推進することについて、保護者の理解と協力を促すこととする。

６． 働き方改革の一環としての教職員（顧問）の勤務の軽減について教職員の心身ともに充実した教員生活を過ごせるように努める。
〇健康面のバランス〇教科指導とのバランス〇自己の生活面等とのバランス等々のバランスのとれた働き方を実施していく。

７． 感染症防止ガイドラインについて
本校の感染症防止ガイドラインに従って感染防止対策を徹底し、安全な活動に取り組むようにする。なお、ガイドラインは、新たな感染対策の情報や、神奈川県の感染状況等により適宜見直しを行うこととします。

８． 理事会強化指定部活動について
S 硬式野球部、サッカー部、卓球部、吹奏楽部、女子バレーボール部
A
B 女子柔道部、陸上部競技、駅伝競走部、男子バレーボール部、軟式野球部
水泳部、ソフトテニス部、弓道部、

９．落雷事故の防止について
屋外での体育活動をはじめとする教育活動においては，指導者は，落雷の危険性を認識し，事前に天気予報を確認するとともに，天候の急変などの場合にはためらうことなく計画の変更・中止等の適切な措置を講ずること。

10．取組の検証
本ガイドラインに示す本校部活動に係る取組については、毎年取組状況を把握し、検証するとともにその結果をふまえて、必要な改善を図っていくものとする。

11．見直しこのガイドラインは、必要に応じて見直しを行う。
今年度 [ 9 ]について追加をした。

附則

この方針は、平成 30 年 10 月 29 日から施行する。

附則
附則
附則
附則

この方針は、平成 31 年 3 月 29 日から施行する。
この方針は、令和 3 年 3 月 31 日から施行する。
この方針は、令和 5 年 3 月 31 日から施行する。
この方針は、令和 6 年 3 月 31 日から施行する。
三浦学苑高等学校部活動改革推進委員会