GraSPP-DP-J-15-002

日本企業と中国企業が海外で供給した石炭火力発電プラントの効率比較− 比較手法と分析結果の提示 −

柳

美樹

上野貴弘

2015 年 5月

GraSPP Discussion Paper J-15-002

GraSPP-DP-J-15-002

日本企業と中国企業が海外で供給した石炭火力発電プラントの効率比較− 比較手法と分析結果の提示 −

柳

美樹１）

上野貴弘２）

２０１５年 ５月

１）一般財団法人日本エネルギー経済研究所地球環境ユニット主任研究員〒104-0054 東京都中央区勝どき1-13-1 イヌイビル・カチドキ10F
TEL: 03-5547-0231
e-mail: yanagi@tky.ieej.or.jp
２）東京大学公共政策大学院客員研究員〒113-8656 東京都文京区本郷7-3-1
TEL: 03-5841-0217
一般財団法人電力中央研究所主任研究員
e-mail: t-ueno@criepi.denken.or.jp

注： 著者の所属、連絡先はいずれも執筆当時のものです。

日本企業と中国企業が海外で供給した石炭火力発電プラントの効率比較－比較手法と分析結果の提示－
柳

美樹・上野

貴弘1

要旨
二酸化炭素の排出原単位が大きい石炭火力の発電効率は、温暖化対策における論点の１つである。これまで多くの研究で、国内の石炭火力発電所の熱効率に関する国際比較が行われてきたが、近年、海外の石炭火力発電所への公的ファイナンス（輸出信用等）の是非が政策上の論点となっており、各国企業が海外で供給する発電プラントの効率比較が必要となっている。しかし、その方法は未だ確立されていない。そこで、本稿では、Platts UDIWEPP データベースを用いた比較手法の提示を目的とする。また、2015 年 3 月版のデータベースを用いて、日本企業と中国企業を比較した分析結果も示す。
Platts UDI WEPP データベースは世界中の様々なタイプの発電所について、2015 年 3
月時点で約 20 万ユニット分のデータを所収している（大きな発電所には複数の発電ユニッ
トが並置されていることが多く、データベースにはユニット別に情報が示されている）。海外で供給する石炭火力発電プラントの効率を比較するには、この中から燃料として石炭を用いるユニットを抜き出した上で、①商業運転開始年、②対象地域、③ユニットのステー
タス、④対象企業を、分析の目的に応じて絞り込む必要がある。その上で、効率を左右す
る蒸気条件（亜臨界圧、超臨界圧、超超臨界圧）に注目する。また、商業運転を開始していないユニットを分析に含める場合には、運転開始年の不確実性が大きいことから、単年の比較やその経年変化ではなく、累積値で比較を行う必要がある。
この方法に沿って、Platts UDI WEPP データベース 2015 年 3 月版を用いて、日本企業と中国企業が海外でボイラーを供給する石炭火力発電プラントの蒸気条件を比較したところ、近い将来（2015 年～2017 年の累積値）の見通しにおいて、日本企業が海外で供給するプラントは、中国企業が海外で供給するものよりも高効率であることが明らかになった。
本稿で示した分析には、①蒸気の温度や圧力という定量的な指標で比較できていない、②企業の多国籍化に対応しきれていない可能性がある、③専らメーカーという供給側に着目しており、技術ニーズや規制のあり方などの需要側の要因を捉えられないといった限界があり、これらへの対応が今後に残された課題である。

1

本稿に示された内容や見解は著者のものであり、いかなる機関の見解を示すものではない。
1

目次
１．はじめに ........................................................................................................................ 3
２．各国企業が海外で供給した石炭火力発電プラントの効率の国際比較方法 .................... 3（１）対象ユニットの抽出方法 ........................................................................................ 3（２）効率の国際比較方法 ............................................................................................... 6
３．Platts UDI WEPP データベース 2015 年 3 月版による分析 ........................................ 8（１）対象ユニットの抽出方法と日中企業の比較方法 .................................................... 8（２）日本企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条件 ........... 12（３）中国企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条件 ........... 16（４）日本企業と中国企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条
件の比較結果................................................................................................................... 20
４．まとめと今後の課題 .................................................................................................... 21
参考文献 ............................................................................................................................. 22
付録：「計画中」の案件を含まないケースの比較分析について ......................................... 232

１．はじめに二酸化炭素の排出原単位が大きい石炭火力の発電効率は、温暖化対策における論点の１つである。これまで国内の石炭火力発電所の熱効率に関する国際比較について多くの研究がなされてきたが（たとえば Hussy et al. 2014）、近年、海外の石炭火力発電所への公的ファイナンス（輸出信用等）の是非が政策上の論点となっており（柳 2015）、各国企業が海外で供給する発電プラントの効率比較が必要となっている。しかし、その比較方法は未だ確立されていない。
そこで、本稿では、Platts UDI WEPP（World Electric Power Plants）データベースを用いた効率比較手法を提示し、2015 年 3 月版のデータを用いて、日本企業と中国企業に関する比較結果を示すことを目的とする。
本稿の著者らが執筆した Ueno, Yanagi and Nakano (2014)では、Platts UDI WEPP データベースの 2012 年版を用いて、日本企業および中国企業がボイラーを供給した海外の石炭火力発電プラントの蒸気条件（＝発電効率を左右する最大の要因）を比較したが、同ペーパーは海外石炭火力に対する中国の公的ファイナンス額の定量化を目的としていたため、効率の国際比較の方法を詳しく示さなかった。そこで、以下の２章では、Ueno, Yanagi andNakano (2014)で示した日中比較を例として用いながら、国際比較の方法を提示する。そのうえで、３章ではより最近の 2015 年 3 月版のデータベースに基づく比較結果を示し、最後に４章において、本稿で示した分析の限界を整理する。

２．各国企業が海外で供給した石炭火力発電プラントの効率の国際比較方法
Platts UDI WEPP データベースには、石炭火力だけではなく、世界中の様々なタイプの発電所に関する各種情報が網羅的に収められており、データベースで扱われているユニッ
ト数は約 20 万件に及ぶ（2015 年 3 月時点）。大きな発電所には複数の発電ユニットが並置されていることが多く、データベースにはユニット別に情報が示されている。
各国企業が設備を海外で供給した石炭火力発電所の効率を比較する際には、まず、デー
タベースに所収されている約 20 万件のユニットの中から、対象となるユニットを特定する必要がある。その上で、抽出されたユニットの効率に関する情報を抽出し、国際比較を行う。以下では、Ueno, Yanagi and Nakano (2014)が示した比較分析を例として用いながら、「（１）対象ユニットの特定方法」と「（２）効率の国際比較方法」を提示する。
（１）対象ユニットの抽出方法
データベースに含まれる全ユニットから、燃料として石炭を使用しているユニットを抜き出した上で、以下の方法で対象ユニットを抽出する。

3

① 対象とする商業運転開始年
Platts UDI WEPP データベースには、各ユニットの商業運転開始年が記載されており、
既に商業運転を開始したものについては実際に運転を開始した年、それ以外のものについては運転開始が見込まれる年が入力されている。
Ueno, Yanagi and Nakano (2014)では、2012 年版のデータベースにおいて、商業運転開始年が実績値であれ、見込値であれ、2007 年以降となっているものを対象とした。2007年以降としたのは、同ペーパーが中国の公的金融機関による海外石炭火力へのファイナン
ス額を定量化することを目的として、2007 年から 2013 年の間に融資合意が締結されたものを分析対象としたためである。
その結果、「2007 年から 2012 年の間に実際に商業運転を開始したユニット」と「データベースのリリース時点で 2012 年から 2016 年までの間に運転開始見込みであるユニット」が抽出された（なお、後述の③で示すように、ユニットのステータスにしたがって更なる絞り込みを行っている）。
当然のことながら、運転開始年の絞り込みは、分析の目的に応じて異なる。たとえば、
今後供給されるユニットの効率を比較する場合であれば、運転開始年が将来となっている
ユニットだけを用いる。歴史的な変遷を分析する場合であれば、さらに過去に遡ってユニットを抽出する。なお、後述の（２）に示すように、将来の運転開始年については不確実性が大きい点に注意が必要である。
② 対象地域
各国企業が海外で設備を供給するプラントの効率を比較することが目的であるため、分析対象とする企業が本国で供給したユニットを除外する必要がある。Platts UDI WEPP データベースには、各ユニットの所在国が記載されており、この情報をもとに本国以外で供給されたユニットに絞り込む。
Ueno, Yanagi and Nakano (2014)では、日本企業と中国企業の双方について、それぞれの本国以外のアジア地域に供給したユニットを対象とした。Platts UDI WEPP データベー
スにはユニット毎に所在国に加えて、所在地域の情報も含まれており、アジア地域に絞り込んだ上で、本国で供給されたユニットを除外した。アジア地域としたのは、現時点において、石炭火力導入の中心的な地域であるためである。
③ ユニットのステータス
データベースには、「稼働中」、「建設中」、「計画中」など、各ユニットのステータスを示
す項目がある。
Ueno, Yanagi and Nakano(2014)では、「稼働中」および「建設中」のものだけを対象とし、「計画中」のものは対象外とした。同ペーパーは主要国（中国、日本、韓国、ドイツ、
フランス、米国）が海外の新設石炭火力発電所に提供した公的ファイナンスの金額を比較4したが、その際、「融資合意」が締結された案件だけを比較対象とし、その一歩手前の覚書（Memorandum of Understanding, MoU）段階のものを含めなかった。MoU 段階のもの
は本当に実行されるかどうか不確実性が高いためである。実際に、インドでは MoU という形式で中国の公的金融機関が多額のファイナンス（72.4 億ドル）を提供することになっていたが、最近になって、MoU のもとで支援対象になるとみられたインド Reliance Power社の Tilaiya 発電所（3,960MW）の建設が予定通りに進んでおらず、竣工の見通しが立た「計画中」の案件では、融資合意が結ばれていないことが多くないことが明らかになった2。
（Tilaiya 発電所も Platts UDI WEPP データベースでは「計画中」と分類されている）、金額の国際比較において MoU 段階のものを含めなかったことから、効率の比較においても「計画中」のものを除外した。
分析の目的によっては、「計画中」のものを含めたほうが良い場合もある。たとえば、今後の見通しを分析する際には、商業運転開始年を将来に絞った上で、「建設中」のユニット
だけではなく、「計画中」のユニットも含めてもよいかもしれない。ただ、その場合、計画通りには進まない可能性に留意すべきである。
④ 対象企業
上記①～③に沿って抽出されたユニットに対して、ボイラー、または蒸気タービンを供給した企業をリスト化し、その企業名称から分析対象とする企業を絞り込む。
Ueno, Yanagi and Nakano(2014)ではボイラーを供給した企業をリスト化し、企業名称から日本企業および中国企業を絞り込んだ。ただし、日本企業については、国際協力銀行（JBIC）
が日印合弁企業に融資をしていることから3、日印合弁企業も分析対象に含めた。また、中国メーカーについては、上海、東方、哈爾浜（ハルビン）という三大重電メーカーのほか、多数の中小企業も分析対象とした。
（抽出された企業は３章に示す）。
なお、企業を抽出する際に、その企業の「国籍」をどのように判断するかは一筋縄にはいかない問題である。上記の日印合弁企業がその例であるように、企業が多国籍化しているためである。この問題については、３章で詳述する。
また、ボイラーではなく、蒸気タービンを供給した企業を絞りこむ方法もある。ボイラ
同社の 2015 年 4 月 29 日プレスリリースによると、土地収用や石炭の購入契約が順調に進まなかったことから、Tilaiya 発電所の電力購入契約が破棄され、2023～2024 年まで竣工は不可能であるとのことである（http://www.reliancepower.co.in/1100/Tilaiya-Mediarelease-VFINALFINAL-27Apr15Clean.pdf 最終アクセス日：2015 年 5 月 20 日）。
州政府は Reliance Power に再考するよう要請している模様であるが、Reliance Powerは案件の保証金返還を要求するなどしており、現時点ではどのように決着するのかを見通せない（Economic Times 2015）。
3 下記リンクのリリースを参照。
https://www.jbic.go.jp/ja/information/press/press-2009/0728-6009 （最終アクセス日：2015 年 5 月 20 日）
25

ーと蒸気タービンで供給企業が異なるユニット、さらには供給企業の国籍も異なるユニットも多い。Ueno, Yanagi and Nakano (2014)においても、以下の３章で示す比較においても、分析の第一歩としてボイラー供給企業を対象としたが、蒸気タービンに注目した分析も同時に行うことが本来的には望ましい。
（２）効率の国際比較方法
以上の手順で国籍別に抽出されたユニットについて、以下の方法でその効率を国際比較する。
①

蒸気条件データの抽出
Platts UDI WEPP データベースには、各ユニットの蒸気条件に関する情報が記載されている。蒸気条件はユニットの発電効率を左右する最大の要因であり、これを効率の代理変数と見なす。Platts UDI WEPP データベースでは、蒸気条件として、(a)技術タイプ（亜臨
界圧、超臨界圧、超超臨界圧の３区分。データベースでは“STYPE”の項目）、(b)蒸気温度（主蒸気、再熱蒸気）、(c)蒸気圧力といった項目が含まれているが、(b)蒸気温度と(c)蒸気圧力については欠損値が多いことから、比較の際には、(a)技術タイプのデータを用いる。
（１）で絞り込まれたユニットについて、発電容量と技術タイプの情報を抽出し、設備供給企業の国籍別に各技術タイプの発電容量を集計し、亜臨界圧と超臨界圧と超超臨界圧の比率を計算する。
②

データの累積表示
Ueno, Yanagi and Nakano(2014)の Table 6 と Table 7 では、2007 年～2016 年に竣工または竣工予定のユニットの蒸気条件を、「経年変化」ではなく「累積値」で示した。その理由は、将来の運転開始年（2012 年版のデータベースでは、2012 年以降の運転開始年）に大きな不確実性があり、Platts 自身もこの点をデータベースの説明文書に明記しているためである。
Platts UDI WEPP データベースの“Data Base description and research methodology
UDI WORLD ELECTRIC POWER PLANTS DATA BASE”4（以下、Methodology）には以下の記述がある。

ある年に運転開始と提案されたプロジェクトの総数は、実際に完工したプロジェク
ト数を常に下回る。これはユニットサイズや技術を問わず当てはまる。多くの発表済みのプロジェクトが完工されないことから、プロジェクトが発表されたタイミン
4Platts “Data base description and research methodology - UDI World Electric Power

Plants Data Base”
http://www.platts.com/IM.Platts.Content/downloads/udi/wepp/descmeth.pdf （最終アクセス日：2015 年 5 月 20 日）
6

グでの運転開始の見込み年は、前倒しの場合もあるが、しばしば後ろ倒しになる。
（中略）毎年の年初から、前年に運転開始予定だがまだ「運転中」のステータスになっていない全てのユニットについて、そのステータスを精査しなければならない。（中略）調査完了には往々にして約半年を要する。（中略）提示された年に本当に運転開始するかどうかについて、特別な仮定を置くことはできない。
つまり、データベース上の将来の運転開始年はしばしば事後的に後ろ倒しされる。Platts
UDI WEPP データベースは四半期に一度（3 月、6 月、9 月、12 月）に更新されるが、「後ろ倒し」を確認するために、本稿執筆時点の最新版である「2015 年 3 月版」とその 1 つ前の「2014 年 12 月版」を用いて、データを比較してみよう。
図１は、中国企業がボイラーを供給した海外の石炭火力発電所の発電容量を、運転開始年別にみたものである。破線で「2014 年 12 月版」における導入量を表し、実線の赤・青塗りで「2015 年 3 月版」の導入量を示している。なお、実線のうち、赤色は亜臨界圧（subcritical）、青色は超臨界圧（supercritical）となっている。
ここで 2014 年に注目する。
「2014 年 12 月版（破線）」では 24,203 MW となっていたものが、「2015 年 3 月版（赤・青塗り）」では 13,270MW に留まっており、その差分は 10,933MWである。一方、2015 年を見てみると、「2014 年 12 月版（破線）」では 24,340MW であった導入量が、「2015 年 3 月版（赤・青塗り）」では 34,574MW に増えており、その差分は10,234MW である。つまり、データベースの更新によって、約 10GW 分が 2014 年から 2015
年に後ろ倒しされたことになる。
また、図１より明らかなように、最新のバージョンでは 2015 年の値が突出している。仮にこの多くが 2016 年以降に繰り越されるとすれば、2015 年以降の亜臨界圧・超臨界圧の比率は、最終的な繰り越し分が分かるまでは見極められないことになる。
データベースの以上のような特徴を踏まえると、特に将来のデータについては、単年値ではなく、累積値で傾向を把握する必要がある。
Ueno, Yanagi and Nakano(2014)は、Platts UDI WEPP データベースの「2012 年版」に基づき、これまでに述べた方法でデータを抽出し、日本メーカーと中国メーカーがそれぞれの本国以外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条件を比較した結果、日本メーカーでは超臨界圧以上の比率が 62%、中国メーカーでは 35%であることを示した。
また、これにより、日本企業が海外で供給するプラントは、中国企業が海外で供給するものよりも高効率であると論じた。次章では、より最新の「2015 年 3 月版」に基づき、運転
開始年、対象地域、案件のステータス、対象企業の絞り込み方を変えた分析結果を示し、データベースのバージョンやデータの絞り込み方によって、この結論が変わるかどうかを
検討する。

7

40,000
Supercritical (Mar.
2015 version)

35,00030,000Subcritical(Mar.
2015 version)MW

25,00020,00015,000Total (Dec. 2014
version)

10,000
5,000
0

2007

Supercritical (Mar. 2015 version)

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

1,890 1,920 5,054 4,500 8,314 18,180 7,920 4,570 3,296 1,800

Subcritical(Mar. 2015 version)

80

2,547 2,201 6,345 8,132 7,465 7,801 4,956 16,394 1,891

Total (Dec. 2014 version)

80

2,547 2,201 8,235 10,052 12,519 12,294 24,203 24,340 9,811 5,365 6,910 1,925

495

4,090 1,025

Year of starting commercial operation

図１

Types of boiler technology supplied by Chinese manufacturers to overseas

markets based on UDI World Electric Power Plants Database(March 2015 (red andblue) and Decemnber 2014 (dash line))（中国企業が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ）

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月および 2014 年 12 月）に基づき著者作成

３．Platts UDI WEPP データベース 2015 年 3 月版による分析
2 章では Platts UDI WEPP データベースを用いた比較方法を Ueno, Yanagi and Nakano(2014)で示した分析結果を例に提示したが、その際、分析対象とするユニットの絞り込みの基準は、分析の目的に応じて異なることを繰り返し指摘した。そこで、本章では、本稿執筆時点（2015 年 5 月）での最新版である Platts UDI WEPP データベース「2015 年 3 月版」
を用いて、Ueno, Yanagi and Nakano (2014)とは異なる抽出方法で比較分析を行う。具体
的には、より最新のデータを用いることから、過去の傾向ではなく、将来の見通しに焦点を当てる。
（１）対象ユニットの抽出方法と日中企業の比較方法
データベースに含まれる 20 万件弱のユニットから、燃料として石炭を使用しているユニットを抽出し、対象ユニットの更なる絞り込みを以下のように行った。
① 商業運転開始年

8商業運転開始年が実績値であれ、見込値であれ、2007 年以降となっているものを対象として、ユニットを抽出した。その結果、日本企業については「2007 年から 2014 年の間に実際に商業運転を開始した案件」と「データベースのリリース時点で 2015 年から 2021 年までの間に運転開始見込みである案件」が、中国企業については「2007 年から 2014 年の間に実際に商業運転を開始した案件」と「データベースのリリース時点で 2015 年から 2019年までの間に運転開始見込みである案件」が抽出された。
なお、データとしては、2007 年以降のものを抽出したが、後述するように効率比較の際には、2015 年～2017 年に運転開始見込みのユニットのみを対象とする。将来の見通しの分析を目的としているためである。
② 対象地域
対象を拡大し、日本企業と中国企業の双方について、それぞれの本国以外の国（アジア地域以外も含む）に供給したユニットを対象とした。
③ ユニットのステータス「稼働中」、「建設中」、「計画中」のものを対象とした。「計画中」のものを含めたのは、将来の見通しの分析を目的とするためである。ただし、本稿の付録に「計画中」のものを除外した分析結果を提示し、「計画中」を除外しても結論に影響がないことを示している。
④ 対象企業
上記①～③に沿って抽出された案件に対して、ボイラーを供給した企業をリスト化し、その企業名称から日本企業および中国企業を絞り込んだ。ただし、２章でも述べたように、企業は多国籍化しており、その国籍の特定は単純ではない。そこで、以下のように、複数のパターンを分析する。
日本企業の抽出
企業名称から、明らかに日本企業と判定された企業は以下である。これをパターン１とする。
（パターン１）Babcock-Hitachi, Ishikawajima-Harima Heavy Industries, Kawasaki
Heavy Industries, Mitsubishi Heavy Industries, Mitsubishi Hitachi Power Systems,
Mitsui Engineering & Shipbuilding, Sumitomo Heavy Industries, Takuma Company
日本企業の海外関連会社のうち、インドにおける合弁企業は国際協力銀行（JBIC）の支援を受けたことがあることから、日印合弁企業も日本企業に含めると以下になる。これをパターン２とする。
9

（パターン２）Babcock-Hitachi, Ishikawajima-Harima Heavy Industries, Kawasaki
Heavy Industries, Mitsubishi Heavy Industries, Mitsubishi Hitachi Power Systems,
Mitsui Engineering & Shipbuilding, Sumitomo Heavy Industries, Takuma Company +BGR-Hitachi, L&T-MHI
さらに、その他の日本企業の海外関連会社も含めると、以下になる。これをパターン３とする。
（パターン３）Babcock-Hitachi, Ishikawajima-Harima Heavy Industries, Kawasaki
Heavy Industries, Mitsubishi Heavy Industries, Mitsubishi Hitachi Power Systems,
Mitsui Engineering & Shipbuilding, Sumitomo Heavy Industries, Takuma Company +BGR-Hitachi, L&T-MHI+

Babcock-Hitachi/Ansaldo

Caldaire,

Babcock-Hitachi

Dongfang

Boiler,Babcock-Hitachi Europe, Hitachi Power Europe, Mitsui Babcock Harbin Boiler, Mitsui
Babcock Energy, Mitsubishi Hitachi Power Systems Europe
日本企業については、この 3 つのパターンを分析する。
中国企業の抽出
企業名称から中国企業と判定された企業は以下である。
（パターン１）Babcock & Wilcox Beijing, Sichuan Chuanguo Boiler, China National
Machinery Import & Export Corp., China Western Power Industrial, Dongfang,
Guangdong Machinery Import & Export Corp., Hangzhou Boiler Group, Harbin,
Jiangxi Jianglian Energy & Env. Protection Co.Ltd, Qingdao Jieneng Power

StationEngineering, Jinan Boiler Group, Shanghai, China National Machinery Industry Corp.
(Sinomach), Shandong Machinery Export & Import Corp., Taiyuan Boiler Group,
Wuhan Boiler, Wuxi Huaguang Boiler, Yantai Hyundai Moon Heavy Industry、その他名称が特定されない中国企業（Platts UDI WEPP データベース上は unidentified Chinese
supplier と表記）
また、 中国メーカーのうち、Dongfang、Harbin、Shanghai の３社は三大重電メーカーとして知られている。三大メーカーは他の中小メーカーよりも高効率な発電プラントを供給すると予想されることから、これらに絞り込む場合も分析する。これをパターン２とする。
10（パターン 2）Dongfang, Harbin. Shanghai
さらに、フランス企業の Alstom は 2007 年に Wuhan Boiler を買収して、2009 年に Wuhanに新工場を建設した。同社はマレーシアの Manjung 発電所で導入される超超臨界圧発電所の建設を受注し、ボイラー耐圧部を武漢（Wuhan）の新工場で製作している5。しかし、Platts
UDI WEPP データベース上は、ボイラー供給企業は Wuhan Boiler ではなく、Alstom となっており、中国からの出荷を認識できない。このように、Platts UDI WEPP データベース
だけでは企業の多国籍化を捉えきれないという限界があるため、インターネット上で入手できる Wuhan Boiler の Annual Report に基づき6、同社が海外で設備を供給する発電所を探索した。その結果、マレーシアの Manjung 発電所 4 号機（1,080MW、超超臨界圧、2015
年運転開始予定）、インドネシアの Tanjung Bin 発電所 4 号機（1,000MW、超臨界圧、2016
年運転開始予定）、スロベニアの Sostanj 発電所 6 号機（600MW、超超臨界圧、2015 年運転開始予定）にボイラーを供給することが分かった。そこで、全ての中国企業を含むパターン１に、これら 3 つの案件を追加したものをパターン３とする。なお、2011 年度以降のAnnual Report はウェブ上で入手可能であったが、これ以前の Annual Report は入手できなかった。そのため、ここで取り上げた３件以外に、Wuhan 工場からボイラーが出荷されるプラントが存在する可能性を排除しきれない点に注意が必要である。
（パターン３）Babcock & Wilcox Beijing, Sichuan Chuanguo Boiler, China National
Machinery Import & Export Corp., China Western Power Industrial, Dongfang,
Guangdong Machinery Import & Export Corp., Hangzhou Boiler Group, Harbin,
Jiangxi Boiler Factory, Jinan Boiler Group, Shanghai, China National Machinery
Industry Corp. (Sinomach), Shandong Machinery Export & Import Corp., Taiyuan
Boiler Group, Wuhan Boiler, Wuxi Huaguang Boiler, Yantai Hyundai Moon Heavy
Industry、その他名称が特定されない中国企業（Platts UDI WEPP データベース上は5

下記リンクを参照。
http://www.alstom.com/Global/Power/Resources/Documents/Brochures/manjung-4-malaysia-ultra-supercritical-coal-plant-editorial.pdf （最終アクセス日：2015 年 5 月 20 日）
6 下記リンクを参照。
http://www.cninfo.com.cn/finalpage/2012-04-27/60921154.PDF （最終アクセス日：2015
年 5 月 20 日）
http://www.cninfo.com.cn/finalpage/2013-06-27/62617685.PDF （最終アクセス日：2015
年 5 月 20 日）
http://www.cninfo.com.cn/finalpage/2014-04-29/63944570.PDF （最終アクセス日：2015
年 5 月 20 日）
http://www.cninfo.com.cn/finalpage/2015-04-29/1200934181.PDF （最終アクセス日：2015 年 5 月 20 日）
11unidentified Chinese supplier と表記）＋データベース上は Alstom がボイラーを供給とされているマレーシアの Manjung 発電所 4 号機（1,080MW、超超臨界、2015 年運転開始予定）、インドネシアの Tanjung Bin 発電所 4 号機（1,000MW、超臨界、2016 年運転開始予定）、スロベニアの Sostanj 発電所 6 号機（600MW、超超臨界、2015 年運転開始予定）
中国企業については、この 3 つのパターンを分析する。
⑤ 日中企業の比較方法
以下の（２）では、日本企業と中国企業の各パターンについて、商業運転開始年でみた2007 年以降の経年変化と、2015 年～2017 年及び 2015 年～2021 年の累積値を示す。２章で述べたように、将来のデータ（今回の場合、2015 年以降）は経年変化ではなく累積値を見るべきであるためである。また、2015 年～2017 年の期間を示すのは、Platts のMethodology に、「近い将来（2～3 年）のデータは、それ以降に運転開始するプラントのデータよりも信頼できる」と記載されており、2017 年までと 2018 年以降を区別すべきと考えたためである。
また、日本企業と中国企業の比較に際しては、2015 年～2017 年の累積値で比較を行う。
既に述べたように、将来の見通しの分析を目的とするためである。
（２）日本企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条件
図２および図３は、上記パターン１について、運転開始年別に、亜臨界圧（subcritical）、
超臨界圧（supercritical）、超超臨界圧（Ultra-supercritical）の導入量および比率を示したものである。パターン１の 2015 年～2017 年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界
圧：超臨界圧：超超臨界圧＝10:0:90 である。
図４および図５は、インドにおける合弁企業（BGR-Hitachi と L&T-MHI）を加えたパ
ターン２について、同様の図を作成したものである。2015 年～2017 年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝5:47:48 である。
図６および図７は、パターン２にその他の日本企業の海外関連会社も含めたパターン３
について、同様の図を示したものである。2015 年～2017 年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝3:55:42 である。

12

14,000
12,00010,000Ultrasu
percriti
cal

MW

8,000
6,000

Supercritical

4,000
Subcriti
cal

2,000
0
2007

2008

2009

2010

2011

2012

Ultrasupercritical

2013

2014

2015

1,590

Supercritical

1,640

Subcritical

2,213

36

2,861

1,377 1,172 1,728

925

872

102

660

760

2016

2017

2018

2019

2020

5,700 1,600 2,386 1,000

770

247

2021

2015‐ 2015‐
17
21

800

7,300 11,486

530

0

0

777

777

Year of starting commercial operation

Types of boiler technology supplied by Japanese manufacturers to overseas

図２markets based on UDI World Electric Power Plants Database 2015 (March) (capacity)（日本企業が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成

100%
90%
80%
70%
60%
Ultrasupercritical

50%
40%

Supercri
tical

30%
20%

Subcritic
al

10%
0%
2007

2008

2009

2010

2011

2012

1377

1172 1727.9 925

872

660

Ultrasupercritical

2013

2014

2015

1590

Supercritical

1640

Subcritical

2213

36

2861

760

102

770

247

2016

2017

2018

2019

5700

1600

2386

1000

2020

2021

2015‐ 2015‐
17
21

800

7,300 11,486

530

0

0

777

777

Year of starting commercial operation

図３

Types of boiler technology supplied by Japanese manufacturers

to overseas

markets based on UDI World Electric Power Plants Database 2015 (March) (share)（日本企業が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（シェア））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成

13

25,000

MW

20,00015,000Ultrasu
percritical

10,000Supercr
itical

5,000

Subcriti
cal

0
2007

2008

2009

2010

2011

2012

Ultrasupercritical

図４

Supercritical

1,640

Subcritical

2,213

36

2,861

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

2015‐ 2015‐
17
21

800

7,300 11,486

1,590

5,700 1,600 2,386 1,000

1,377 1,172 1,728

925

2,060 3,960 1,980 1,320 1,860 1,320

7,260 10,440

872

102

770

777

660

760

247

530

777

Year of starting commercial operation
Types of boiler technology supplied by Japanese manufacturers (including joint

ventures with Indian firms) to overseas markets based on UDI World Electric Power
Plants Database 2015 (March) (capacity)（日本企業（インド企業との合弁を含む）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成
100%
90%
Ultra
super
critic
al

80%
70%
60%

Super
critic
al

50%
40%
30%

Subcr
itical

20%
10%
0%
2007

2008

2009

2010

2011

2012

Ultrasupercritical

図５

Supercritical

1,640

Subcritical

2,213

36

2,861

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

2015‐ 2015‐
17
21

800

7,300 11,486

1,590

5,700 1,600 2,386 1,000

1,377 1,172 1,728

925

2,060 3,960 1,980 1,320 1,860 1,320

7,260 10,440

872

102

770

777

660

760

247

530

777

Year of starting commercial operation
Types of boiler technology supplied by Japanese manufacturers (including joint

ventures with Indian firms) to overseas markets based on UDI World Electric Power
Plants Database 2015 (March) (share)（日本企業（インド企業との合弁を含む）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（シェア））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成
14

40,000
35,00030,000Ultrasu
percritical

MW

25,00020,000Supercr
itical

15,00010,000Subcriti
cal

5,000
0
2007

2008

2009

2010

2011

Ultrasupercritical 1,000 1,660 1,000 1,320

2012

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2015‐ 2015‐
17
21

2021

2,915 1,590 1,600 2,846 5,700 1,600 2,386 1,450

800

10,146 14,782

Supercritical

12,680 6,620 2,400 1,997 2,006 1,728

925

2,060 4,755 2,775 5,574 5,039 3,570

13,104 21,713

Subcritical

2,213

102

1,370

777

36

2,861

872

660

760

247

530

777

Year of starting commercial operation
Types of boiler technology supplied by Japanese manufacturers (including

図６

affiliated companies in other countries) to overseas markets based on UDI WorldElectric Power Plants Database 2015 (March) (capacity)（日本企業（海外関連会社を含む）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成
100%
90%
80%

Ultrasupercri
tical

70%
60%

Supercritical

50%
40%
30%

Subcrit
ical

20%
10%
0%
2007

2008

2009

2010

2011

Ultrasupercritical 1,000 1,660 1,000 1,320

2012

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

2,915 1,590 1,600 2,846 5,700 1,600 2,386 1,450

2020

2021

2015‐ 2015‐
17
21

800

10,146 14,782

Supercritical

12,680 6,620 2,400 1,997 2,006 1,728

925

2,060 4,755 2,775 5,574 5,039 3,570

13,104 21,713

Subcritical

2,213

102

1,370

777

図７

36

2,861

872

660

760

247

530

777

Year of starting commercial operation
Types of boiler technology supplied by Japanese manufacturers(including

affiliated companies in other countries)

to overseas markets based on UDI WorldElectric Power Plants Database 2015 (March) (share)（日本企業（海外関連会社を含む）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（シェア））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成
15

（３）中国企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条件
図８および図９は、パターン１の中国企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電所
について、運転開始年別に、亜臨界圧、超臨界圧、超超臨界圧の導入量および比率を示したものである。2015 年～2017 年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界圧：超臨界圧：
超超臨界圧＝38：62：0 である。
図１０および図１１は、中国メーカーのうち、Dongfang、Harbin、Shanghai という三大重電メーカーに絞ったパターン２について、同様の作図を行ったものである。2015 年～
2017 年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝32：68：
0 である。
図１２と図１３は、パターン１に、Alstom が買収した Wuhan Boiler から出荷される 3
つの案件を追加したパターン３について、同様の図を示したものである。2015 年～2017
年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝36：61：3 となる。

16

60,000
50,000MW

40,000Supe
rcritical

30,00020,00010,000Subcr
itical02007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 20192015‐ 2015‐2017 2019

1,890 1,920 5,054 4,500 8,314 18,180 7,920 4,570 3,296 1,800

30,67035,766

Supercritical
Subcritical

80

2,547 2,201 6,345 8,132 7,465 7,801 4,956 16,394 1,891

495 4,090 1,025

18,78023,895

Year of starting commercial operation

図８

Types of boiler technology supplied by Chinese manufacturers to overseas

markets based on UDI World Electric Power Plants Database 2015 (March) (capacity)（中国企業が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成

100%
90%
80%
70%
60%

Supercritical

50%
40%
30%

Subcrit
ical

20%
10%
0%
2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 20192015‐ 2015‐2017 2019

1,890 1,920 5,054 4,500 8,314 18,180 7,920 4,570 3,296 1,800

30,67035,766

Supercritical
Subcritical

80

2,547 2,201 6,345 8,132 7,465 7,801 4,956 16,394 1,891

495 4,090 1,025

18,78023,895

Year of starting commercial operation

図９

Types of boiler technology supplied by Chinese manufacturers to overseas

markets based on UDI World Electric Power Plants Database 2015 (March) (share)（中国企業が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（シェア））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成

17

60,000
50,000MW

40,000Supe
rcritical

30,00020,00010,000Subcr
itical0Supercritical
Subcritical2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 20192015‐ 2015‐2017 2019

1,890 1,920 3,300 4,500 8,314 17,520 7,920 3,970 1,320 1,800

29,41032,530

2,445 2,145 4,275 6,478 6,495 7,155 3,350 12,096 1,591

395 2,070 1,025

14,08217,177

Year of starting commercial operation

図１０

Types of boiler technology supplied by three major Chinese manufacturers(Dongfang, Harbin, Shanghai) to overseas markets based on UDI World Electric Power
Plants Database, 2015 (March) (capacity)（中国三大メーカー（東方、哈爾浜、上海）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量））MW

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成

100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%
0%

Super
criticalSubcr
iticalSupercritical
Subcritical2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 20192015‐ 2015‐2017 2019

1,890 1,920 3,300 4,500 8,314 17,520 7,920 3,970 1,320 1,800

29,41032,530

2,445 2,145 4,275 6,478 6,495 7,155 3,350 12,096 1,591 395

2,070 1,025

14,08217,177

Year of starting commercial operation

図１１

Types of boiler technology supplied by three major Chinese manufacturers(Dongfang, Harbin, Shanghai)

to overseas markets based on UDI World ElectricPower Plants Database 2015 (March) (share)（中国三大メーカー（東方、哈爾浜、上海）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成
18

70,000
60,000MW

50,000Ultraｓupercritic
al

40,00030,000Supercriti
cal

20,00010,000Subcritical

0
2007

2008

2009

2019

2015‐ 2015‐2017 2019

1,890 1,920 5,054 4,500 8,314 18,180 8,920 4,570 3,296 1,800

31,670 36,766

2010

2011

2012

2013

2014

Ultraｓupercritical

2015

2016

2017

2018

1,680

Supercritical
Subcritical80

1,680 1,680

2,547 2,201 6,345 8,132 7,465 7,801 4,956 16,394 1,891

495

4,090 1,025

18,780 23,895

Year of starting commercial operation

Types of boiler technology supplied by Chinese manufacturers and Alstom’s

図１２

Wuhan factory to overseas markets based on UDI World Electric Power Plants
Database 2015 (March) (capacity)（Alstom の武漢工場を含む中国企業が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成
100%
90%
80%
Ultraｓupercritic
al

70%
60%
50%

Supercriti
cal

40%
30%
20%

Subcritical

10%
0%
2007

2008

2009

2019

2015‐ 2015‐2017 2019

1,890 1,920 5,054 4,500 8,314 18,180 8,920 4,570 3,296 1,800

31,670 36,766

2010

2011

2012

2013

2014

Ultraｓupercritical

2016

2017

2018

1,680

Supercritical
Subcritical

2015

80

2,547 2,201 6,345 8,132 7,465 7,801 4,956 16,394 1,891

1,680 1,680

495

4,090 1,025

18,780 23,895

Year of starting commercial operation

図１３

Types of boiler technology supplied by Chinese manufacturers and Alstom’s

Wuhan factory to overseas markets based on UDI World Electric Power Plants
Database 2015 (March) (share)（Alstom の武漢工場を含む中国企業が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（シェア））

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成
19

（４）日本企業と中国企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条件の比較結果（２）と（３）で示した蒸気条件比率（2015 年～2017 年の累積値）を整理すると表１のようになる。
表１

日本企業と中国企業が海外でボイラーを供給した石炭火力発電プラントの蒸気条件

の比較
ケース名

2015 年～2017 年の累積値における比率

日本企業（パターン１：海外関連会社な

亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝10：0：90

し）日本企業（パターン２：インドにおける亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝5：47：48

合弁含む）
日本企業（パターン３：全ての海外関連

亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝3：55：42

会社を含む）
中国企業（パターン１：全て）

亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝38：62：0

中国企業（パターン２：三大重電メーカ

亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝32：68：0

ーのみ）
中国企業（パターン３：パターン１に亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝36：61：3

Alstom の武漢工場からの供給を追加）
出典：UDI World Electric Power Plants データベース（2015 年 3 月）に基づき著者作成
この数字から以下の 2 点を読み取ることがきる。
第一に、日本企業も中国企業も、2015 年 3 月版のデータ（2015 年～2017 年に運転開始見込みであるユニット）では、2012 年版のデータ（2012 年時点で既に運転開始していたユ
ニットとその時点で着工していたユニット）と比べて、より高効率なタイプの技術を海外に供給するようになっていることである。日本企業については、亜臨界圧の比率が大幅に減り、超超臨界圧の比率が大幅に増えている。一方、中国企業については、亜臨界圧の比率が大幅に減り、超臨界圧の比率が大幅に増えているが、超超臨界圧は、ほぼ存在しない。
第二に、ともに効率が向上したため、近い将来（2015 年～2017 年の累積値）の見通しにおいても、日本企業がボイラーを海外で供給する発電プラントは、中国企業が海外で供給するものよりも高効率であることである。この点は、両者の亜臨界圧の比率および超超臨界圧の比率を比べると明白である。なお、不確実性がより大きくなる 2015 年～2021 年の累積値で見てもこの傾向に変わりはない。
2015 年 3 月版のデータベースに基づけば、日本企業が海外で供給する発電プラントは中国企業よりも高効率であると言えるが、将来的に中国企業が日本企業に完全にキャッチア
20

ップするかどうかは両者の相対的な向上速度次第であり、引き続き、状況を注視する必要がある。

４．まとめと今後の課題
本稿では、Ueno, Yanagi and Nakano(2014)が示した Platts UDI WEPP データベースの「2012 年版」を用いた日中比較を例として、各国企業が海外で設備を供給する発電プラン
トの効率比較の方法を提示した。その上で、執筆時点での最新版である「2015 年 3 月版」
を用いて、Ueno, Yanagi and Nakano(2014)とは異なるデータ抽出基準で分析を行い、「近い将来（2015 年～2017 年の累積値）において、日本企業が海外で供給するプラントは、中国企業が海外で供給するものよりも高効率である」であることを明らかにした。
最後にこれまでの分析の限界を整理して、本稿を締めくくりたい。
第一に、本稿では蒸気条件を亜臨界圧、超臨界圧、超超臨界圧という大きな分類で扱ったが、それぞれの分類の中でも、蒸気温度や蒸気圧力にバリエーションがあり、それに応じて熱効率にも差が生じる。Platts UDI WEPP データベースでは蒸気温度や蒸気圧力について十分なデータを得られないことから、3 つの分類に沿った分析しかできなかったが、より精緻に論じるには、別の手段によって温度や圧力のデータを補完する必要がある。
第二に、Alstom が買収した Wuhan Boiler のように、Platts UDI WEPP データベースに依拠した分析では企業の多国籍化に対応しきれない可能性がある。また、日本企業について 3 つのパターンを示したように、そもそも企業の国籍をどのように定義すべきかも論点である。国際比較を行うには国籍を特定する必要があるが、一方で企業は多国籍化しており、更なる検討が必要である。
第三に、本稿の分析では専ら設備の供給側に注目したが、技術ニーズや規制のあり方といった需要側の要因を捉えられていない。どのような技術や設備が採用されるかは、供給側と需要側の双方の要因が相まって決まるものである。本稿で示した分析をさらに精緻にしていくには、需要側に着目した検討も必要である。
最後に、本稿では、日本企業と中国企業を対象としたが、世界全体の傾向を捉えるには他国企業についても分析を行うべきである。また、２章でも述べたように、同じユニット
でも、ボイラー供給企業と蒸気タービン供給企業の国籍が異なることがあるため、蒸気タービンに注目した分析も必要である。
これらの限界に対応することが、今後に残された課題である。

21

参考文献
Economic Times(2015), “Jharkhand government urges Reliance Power to reconsider
Tilaya decision”, Economic Times, May 5, 2015.
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Ueno T.,

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柳美樹（2015）「米政府による石炭火力発電への公的融資停止措置とその限界―OECD

輸出信用アレンジメントへの波紋－」『エネルギー経済』第 41 巻、日本エネルギー経済研究所（2015 年 6 月、所収予定）22

付録：「計画中」の案件を含まないケースの比較分析について
計画中を含む場合の分析において、日本企業の超超臨界圧比率が低かったのはパターン
３（全ての海外関連会社を含むケース）、中国企業の超臨界圧比率が高かったのはパターン
２（三大重電メーカーに限るケース）であった。
そこで、これらのケースを用いて、Ueno, Yanagi and Nakano (2014)と同様に、Platts
UDI WEPP データベース 2015 年 3 月版において計画中とされている案件を含めない場合を計算し、「近い将来（2015 年～2017 年の累積値）の見通しにおいて、日本企業が海外で供給するプラントは、中国企業が海外で供給するものよりも高効率である」という状況が変わらないかどうかを確認する。
図１４は、日本企業のパターン３について計画中の案件を含まない場合を示したものである。2015 年～2017 年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界圧：超臨界圧：超超臨
界圧＝3：59：38 である。

Year of starting commercial operation

図１４ Types of boiler technology supplied by Japanese manufacturers (including
affiliated companies in other countries) to overseas markets, excluding units at aplanning stage, based on UDI World Electric Power Plants Database 2015 (March)(capacity)（日本企業（海外関連会社を含む）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量、計画中のものを除く））出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成

23図１５は、中国の三大重電メーカーについて計画中の案件を含まない場合を示したものである。2015 年～2017 年の累積値における蒸気条件の比率は、亜臨界圧：超臨界圧：超超臨界圧＝42：58：0 である。

60,00050,000MW

40,000Supe
rcritical

30,00020,00010,000Subcr
itical02007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019
Supercritical
Subcritical

1,890 1,920 5,054 4,500 8,314 18,180 3,960 2,590 1,976
80

2,547 2,201 6,345 8,132 7,465 7,801 4,956 16,394 1,346

100 1,170

2015‐ 2015‐2017 201924,73026,706
17,84019,010

Year of starting commercial operation

図１５ Types of boiler technology supplied by three major Chinese manufacturers(Dongfang, Harbin, Shanghai) to overseas markets, excluding units at a planning stage,
based on UDI World Electric Power Plants Database, 2015 (March) (capacity)（中国の三大重電メーカー（Dongfang, Harbin, Shanghai）が海外市場で供給したボイラーの技術タイプ（容量、計画中のものを除く）

出典：UDI World Electric Power Plants Database（2015 年 3 月）に基づき著者作成

このように計画中のものを含めない場合の比較分析においても、「近い将来（2015 年～
2017 年の累積値）の見通しにおいて、日本企業が海外で供給するプラントは、中国企業が海外で供給するものよりも高効率である」という結果になることが確認された。

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