日本転倒予防学会誌
第5巻
目

次

3

特

集

第1号

2018 年 6 月

新たな視点での各科領域から見た転倒予防

5

特集に寄せて

7

転倒予防のための足下視力重視の屈折矯正

13

耳鼻科医からみた転倒とその予防について

17

足の皮膚・爪所見からみる下肢機能23

歯科から考える転倒予防

27

薬剤の転倒・転落への影響～睡眠薬を中心に～

33 特

原田
鈴木
石川
今井
山本
石郷

集

敦
武敏
和夫

小泉

洸

椎名

和弘

亜希子
龍生
友之

最新転倒・転落リスクアセスメントツールを求めて～現状の課題と展望～特集に寄せて

35

鈴木

みずえ

征矢野

あや子

杉山

智子

41 学会        日本転倒予防学会会員を対象とする転倒・転落リスクを把握する方法に関する質問紙調査の報告
征矢野 あや子
鈴木 みずえ
原田 敦
岡田 真平
上内 哲男
調査報告
51

転倒・転落リスクアセスメントのあり方をツール開発評価の観点から検討する

57

転倒・転落予防の実態～赤十字病院における転倒・転落リスクアセスメントの現状～

61

介護老人保健施設における転倒・転落事故予防の課題

65 原

横田
黒川
杉山

著
著

美知代
智子

安延

由紀子

征矢野
梅原

上内

あや子

里実

哲男

杉山

鈴木

良子

みずえ

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス
丸岡

81 原

慎一郎

直子

鈴木

みずえ

水谷

信子

谷口

好美

岡本

恵理

小林

小百合

 倒による骨折後患者における回復期リハビリテーション病棟入棟時の栄養状態が日常生活動
転作能力及び自宅復帰率に及ぼす影響：後ろ向きケース・コントロール研究
山本

悠太

髙松

泰行

金子

真理子

饗場

郁子

91 日本転倒予防学会より
91 お知らせ細則

97 第 13 回理事会議事録

99 会則

102 名誉会員名簿 役員・評議員名簿

転倒予防学会誌』投稿規程・執筆要項 他

101 役員および評議員の選出および任期に関する103 賛助会員一覧，施設・団体会員一覧

113 編集委員会

104『日本

114 日本転倒予防学会おやくだちグッズ（学会推奨品）登録企業一覧

シンボルに込めた想い
ゆらいでも決して倒れない「起き上がりこぼし」をモチーフとして，しなやかな安
定感と活力を表現しています。
ゆらぎの造形は美しく咲く花にも通じ，転倒予防で人生が明るく美しく花開く様相を象徴します。
シンメトリカルな安定感あるフォルムは，JSFP の組織的な強さと多様性をも表現しています。
シンボルマークデザイン：株式会社中西元男事務所（PAOS）

Japanese Journal of Fall Prevention
Vol.5  No.1 June 2018
Contents
3

Special Issue

A New Perspective on Fall Prevention in Each Medical Field
Introduction

5

Atsushi HARADA

The Importance of Vision at One’s Feet to Prevent from Falling

7

Taketoshi SUZUKI

Falls and Fall Prevention from Otolaryngologist’s Viewpoint

13

Kazuo ISHIKAWA

Hikaru KOIZUMI

Kazuhiro SHIINA

Nail and Skin Disorders of the Foot Impair Lower Limb Functions

17

Akiko IMAI

Falls Prevention From a Viewpoint of Dentistry23

Tatsuo TAMAMOTO

Association between Use of Drugs and Risk of Falls ~Mainly on Hypnotics~

27

Tomoyuki ISHIGO

33

Special Issue

Searching the Latest Fall Risk Assessment Tools
	   Contributing to Present Issues and Prospects
Introduction

35

Mizue SUZUKI

Ayako SOYANO

Tomoko SUGIYAMAJSFP                    Fall Risk Assessment Tool Usage and Issues：Results of a Survey of Japanese Society for Fall             Research Report      Prevetion Members

41             Ayako SOYANO  Mizue SUZUKI  Atsushi HARADA  Shinpei OKADA  Tetsuo KAMINAI

Thinking about Fall Risk Assessment through a Viewpoint of Development and Evaluation of Tools

51

Shinichiroh YOKOTA  Yukiko YASUNOBE  Tetsuo KAMINAIThe Facts of Falls Prevention : Risk Assessment at the Red Cross Hospitals

57

Michiyo KUROKAWA  Ayako SOYANO  Yoshiko SUGIYAMA

Problems of Fall Prevention in Long-term Care Health Facilities

61

Tomoko SUGIYAMA Satomi UMEHARA  Mizue SUZUKI

65

Original

Structure and Process of Clinical Judgments by Dementia Specialist Nurses in Fall Prevention
Naoko MARUOKA  Mizue SUZUKI  Nobuko MIZUTANI  Yoshimi TANIGUCHIEri OKAMOTO  Sayuri KOBAYASHI

81

Original

The Influence of Nutritional Status at the Time of Hospitalization for Convalescent Rehabilitation
Wards in Patients after Fracture Caused by Falling on Activities of Daily Living Ability and Rate ofDischarge to Home：Retrospective Case-Control StudyYuta YAMAMOTO  Yasuyuki TAKAMATSU  Mariko KANEKO  Ikuko AIBA

91

Information from The Japanese Society for Fall Prevention

What the Symbol Tells
The three overlapping patterns show the swaying movement of an okiagari-koboshi,
a Japanese doll that rights itself whenever knocked over. The symbol represents
resilience and stability that our society aspires for.
The patterns also show three petals of a blooming flower. We believe that life could bemade better and more beautiful through our effort toward fall prevention.
The patterns also represent the structural strength and versatility of our society.
logo design：Motoo NAKANISHI（PAOS）

特集
日本転倒予防学会 第 4 回学術集会（2017 年 10 月 7 日，8 日盛岡）

シンポジウム
新たな視点での各科領域から見た転倒予防

特集に寄せて原田敦（国立研究開発法人国立長寿医療研究センター）

転倒予防のための足下視力重視の屈折矯正鈴木武敏（医療法人如水会・鈴木眼科吉小路）

耳鼻科医からみた転倒とその予防について石川小泉和夫（秋田赤十字病院 耳鼻咽喉科・めまいセンター）洸 （秋田大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科）

椎名

和弘（秋田大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科）

足の皮膚・爪所見からみる下肢機能今井

亜希子（東京医科歯科大学大学院皮膚科学教室 / ひかり在宅クリニック）

歯科から考える転倒予防山本龍生（神奈川歯科大学大学院歯学研究科口腔科学講座社会歯科学分野）

薬剤の転倒・転落への影響～睡眠薬を中心に～石郷

友之（札幌医科大学附属病院薬剤部）

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：5

特

2018

集

新たな視点での各科領域から見た転倒予防
特集に寄せて原田敦

国立研究開発法人国立長寿医療研究センター

第 4 回日本転倒予防学会学術集会のシンポジウムには，菅栄一会長によって，「新たな視点での各科領域から見た転倒予防」が採用され，視覚，聴覚，足，歯，そして薬剤における転倒予防との関連がそれぞれのスペシャリストによって講演され，議論された。視覚，聴覚，足が独立してシンポジウムに扱われたのは，研究会時代も含めて初めてである。そこでは，大変に斬新な切り口でこれまでにない照明を独自の方向から当てることで，新たな転倒リスクを浮き彫りにさせ，聴衆には大いなる刺激と充実した勉強の機会になった。
感覚器機能（視覚，聴覚）の障害は，高齢者の生活機能や認知機能を低下させ，高齢者の自立を大きく妨げる要因となる。眼科から鈴木武敏氏（医療法人如水会・鈴木眼科吉小路）は，これまでの転倒予防研究は視力という曖昧な基準で検討しており，もっとも寄与するはずの足下視力が重要だが，現在の眼科診療においてはその配慮が不足しており，白内障手術における多焦点眼内レンズでさえ，足下が見えにくいという欠点があり，今後の課題であること，また適切な眼鏡の処方の重要性を指摘したことは注目に値する。
つぎに，石川和夫氏（日本赤十字社秋田病院 耳鼻咽喉科・めまいセンター）は，転倒要因として大きな位置を占めるめまいであるが，転倒予防との関連や対応策については，これまで必ずしも正面から取り組まれてきたとは言えないとし，今回は，耳鼻科のめまい専門医の視点から中枢性や末梢性の原因の診断と適切な治療が転倒予防につながることを報告した意義は大きい。
また，足の機能や歯・口腔機能も高齢者自身の本来備わっている力を統合的ケアによって高めることが求められているが，今井亜希子氏（東京医科歯科大学大学院皮膚科学教室／ひかり在宅クリニック）は，足の鶏眼などの皮膚過角化や陥入爪などの爪疾患が下肢筋力と姿勢制御機能両者の低下と相関することを示し，フットケアにより機能が回復することを示した。転倒予防，介護予防の一環としてのフットケアという視点は，今後極めて有望である。
山本龍生氏（神奈川歯科大学大学院歯学研究科口腔科学講座社会歯科学分野）は，歯科の視点より，大規模コホート研究から残存歯数が減ると転倒リスクや骨折リスクが増加するという驚くべき高いエビデンスを示した上で，多くの歯を維持するために歯周病と虫歯の予防が重要であるとしたことは，転倒予防における歯科の重要性を大いに再認識させた。
さらに，多剤投与が転倒リスクに大きな位置を占めているが，石郷友之氏（札幌医科大学附属病院薬剤部）は，薬剤の転倒・転落への影響について睡眠薬自体が転倒・骨折のリスクとなり，睡眠不足との相互作用について解説し，院内での多職種連携の重要性を強調したことの意義は深い。
以上のように，本シンポジウムでは，転倒予防について従来にない新しい視点から議論がなされ，聴衆に大変多くの感銘を与え，菅会長の期待に沿った成果を得ることができた。

連絡先：国立研究開発法人国立長寿医療研究センター〒 474-8511

原田敦

愛知県大府市森岡町 7-430

TEL：0562-46-2311

FAX：0562-46-8364

受付日：2018. 5. 20

受理日：2018. 5. 20

E-mail：aharada@ncgg.go.jp

5日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：7- 11

特

2018

集

転倒予防のための足下視力重視の屈折矯正鈴木武敏

医療法人如水会・鈴木眼科吉小路

要

約

高齢者にとって，転倒は身体的，精神的問題を引き起こす軽視できない課題であり，その予防対策はさまざまな分
野で研究されている。転倒予防と視機能の関連は視力，コントラスト視力，視野，両眼視，空間認知機能などで検討され，視機能と転倒が深く関わっていることが報告されている。しかし，眼科医目線で転倒予防を考えると，いくつかさらなる検討を要する点がある。これまでの検討に用いられた視力は，遠方の視力であり，転倒のきっかけである
躓きに関わる足下の視力でない点と，転倒予防に資する白内障手術や眼鏡提供がなされているのかという点が挙げられる。眼科にとって転倒予防は，高齢者の運転事故の減少，認知症の進行予防とも深い関係があり，これからの高齢社会を考えると，決して無視できない重要な課題であり，眼科と他科とのさらなる共同研究が必要である。

キーワード

Ⅰ

転倒予防

足下視力

屈折矯正

白内障手術

はじめに

眼鏡矯正

Ⅱ

方法

高齢者の転倒はさまざまな因子の複合によって起こ

一般的に視力が良い，悪いは視力検査による 5m の結り，転倒予防対策は健康寿命を延ばすための重要課題で果で表現している。視力 1.0 以上が正常とされるが，こある。そこで，これまでの視機能と転倒の関係を述べたの結果はあくまで 5 m の距離の視標が見えているかの論文を渉猟してみると，視機能と転倒が深く関わってい評価でしかなく，それ以外の距離も明瞭に見えていると1）

ることが示されている 。しかし，多くの論文は視力ということではない。

いう曖昧な基準で転倒との関連を検討している場合がほ

目は調節作用によって，焦点を合わせられる遠近（前とんどである。転倒に至る過程を考えてみると，そのほ後）の範囲が決まる。調節がない状態での ｢遠点｣ から，

とんどは，足下の段差などに躓くことがきっかけになっ調節力を限度まで働かせて焦点を近方にずらせる限界のているはずである。足下ということであれば，つま先｢近点｣ までが，焦点が合って視力が良い状態で見るこから 1 m 前方以内の距離になるはずである。となると，とができる範囲である。

眼科で通常測定する遠方視力（5 m）や近方視力（30 cm）

ところが，この調節力は加齢によって，徐々に減弱などをもとに転倒のしやすさを検討すると，評価が低く

し，屈折値で決まる遠点に変動はないものの，近点は出てしまう可能性が高い。

徐々に遠ざかる。そのため高齢になるとともに，すべてそこで，新たな ｢足下視力｣ という概念で，｢転倒との人が調節力の低下によって，調節によって近方に焦点視力の関係｣ を説明し，さらに他の視機能との関係を含をずらす能力が低下し，近点が遠ざかるのである。これ

めて，転倒リスク対策において眼科的な関わりの重要性を老眼（老視）と呼ぶ。
そのため，老眼の場合は，遠方視力が良い人の場合，を説明したい。

足下付近から手前は全然焦点が合っていないという人が連絡先：医療法人如水会鈴木眼科吉小路〒 023-0054



鈴木武敏

岩手県奥州市水沢区吉小路 16

TEL：0197-22-2522
受付日：2018. 4. 8

FAX：0197-22-3619

E-mail：suzu-takke53@wine.ocn.ne.jp

受理日：2018. 4. 9

7

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

多くなる。屈折値と調節力によって見える範囲が大きく

は，ちょうど一歩踏み出す少し遠方のところで，つま先変わるため，どのような人が足下が見えないのか，躓き

から 75 cm の距離とした。足下視力と躓き，および転やすいのかを考える必要がある。近点と遠点の間に，足倒歴との関連を分析したところ，やはり，足下視力の不下の距離が入っていることが躓かない必要条件となる。

良（0.5 以下）例で転倒の頻度が高かった。それ以外の

単純にまとめると，老眼年齢の高齢者では，遠くが見視覚的な因子として次項の転倒と関係する視機能に挙げえる状態，いわゆる視力が良いと思われる人ほど，足下た視野障害，立体視の低下も，足下視力の低下よりは低が見えないために躓きやすく，逆に，足下が見えている

かったものの，転倒と強く関わっていた（図 2）。

状態の人は，遠方の視力が悪いということになる。視力

足下視力の重要性は高齢者だけに限られない。なかなは良い（通常は遠方視力）が，すべての距離が見えていか歩けない，あるいは転倒の多い幼児の場合は，足下視るわけではないことを意外と知らない人が多い。

力が不良である場合が多いことは診療上で経験している。強い遠視，あるいは左右眼の度数に大きな差があるⅢ

足下視力と転倒のしやすさ

場合（不同視）は，弱視の子どもが多く，適切な眼鏡を装用させることで，転ばなくなったという両親からの喜足下視力は新たな概念である。そのために，図 1 に示びの言葉を何度も聞いている。

すような視標を自作し，段差を評価することも考慮して，水平な 2 本の平行線の間隔で測定した。測定距離

何 mm の間隔を判断できるか

つま先から 75 cm
つま先から 75 cmの位置に視標を置き，0.5 mm から 4.5 mmの 10 段階で評価する。
今回は6/10以下を不良足下視力と判定した。

図1

足下視力の測定70～96 歳（平均 81 歳）63 名良（ 7 以上）不良（ 5／9 以下）良（ 6／9 以上）
あり

視野障害

累進眼鏡

躓かない

不良（ 6 以下）

足下視力

立体視

躓く

なし
非装用
装用
0

20

40

60

80

100（％）

足下視力，立体視，視野障害，累進眼鏡常用の有無で躓きやすさを比較した。
立体視はチトマステストのサークル 9 段階で評価した。

図28

躓きやすさの比較

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 20181）緑内障 1

3）同名性半盲右転倒予防のための足下視力重視の屈折矯正

2）緑内障 2

4）虚血性視神経症

5）加齢黄斑変性

左緑内障でも中心と下方部が残存する。2）の場合は躓きにくい。片眼でも原疾患にかかわらず足下の立体視が低下するために下方部あるいは中心部の欠損が躓きやすい。

図3

視野と躓きやすさ

Ⅳ

転倒と関係する視機能

1.

視力

3.

視野

視野障害が起こると，足下が見えないことがしばしば｢視力が良い｣ は ｢目が良い｣ と同義語であると考えあり，躓きのきっかけになる。また，視野障害の場所にている人がほとんどであるが，視力と目の健康の関係

よって，躓きやすさが大きく異なる。なぜ，視野障害がは，白内障のようにある程度相関するものもあるが，異転倒の原因として無視できないかというと，視野障害なる場合が多い。｢視力が良ければ目は健康｣ という誤は，かなり進行するまで，ほとんどの人が自覚しないか

解が，失明につながる視野障害を引き起こす緑内障がらである。それは，視野障害の進行が遅いことと，視野放置されている原因となっている。先に述べたように，の欠損を脳が補填するためである。さらに，注意して欲「視力が良い」を遠方の視力検査データから解釈すると，しいのは，視野障害が視力障害を引き起こすとは限らな

実際は足下が見えていない場合もあり，視力と転倒の関い点である。視力が良いから視野が良いわけではない。

係を考える場合には注意を要する。

この点も，視力のみで転倒のしやすさを評価することはまた，高齢者になると，認知機能の低下などにより，できない理由である。

視力が低下していることを自覚していない人も少なくな

視野障害には図 3 に示すように，さまざまなパターン

く，転倒予防のためには，視力検査のみでは不十分で，があり，転倒しやすい視野欠損は，下方の視野欠損であ背景に進行する眼疾患がないかどうかの確認のために定る。片眼の下方欠損の場合，両眼視野では異常がなく，期的な眼科健診が必要である。

自覚がなくても，両眼視が不可能であり，転倒の原因に

2.

なりうる。

コントラスト視力

コントラスト視力の低下は，立体視の低下も来し，通4.

両眼視としての遠近感と立体視

常の遠方視力よりも，近方視力の低下と深い関係があ

視野障害の一つである中心暗点を起こす病気の代表

る。どちらも，躓きの原因になる。特に，夜間のトイレが，近年，日本でも増加している加齢黄斑変性である。

に行く場合，わざわざ眼鏡を装用する人は少なく，薄暗

中心暗点に加えて変視症（ゆがんで見える）をおこし，いところを歩くことも多く，コントラストの悪い状態か足下の固視が難しく，両眼視異常を起こし，段差の認識

ら，段差などの認識が悪くなり，躓きの原因となりやすが低下し，躓きの原因となる。

2）という報告がある

高齢者は，眼疾患の増加によって，視力の左右差が現が，実際は，躓く視覚的な因子が増えているためであろれたり，脳疾患によっても，両眼視の障害が増えて躓きう。

やすくなることから，視力だけでなく，両眼視検査も日い。夜間頻尿の症例に転倒が多い

9

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

どを考慮して，眼科医個々の考え方によると思われる

常的な検査として行われることが望まれる。
付け加えるに，スマホの長時間使用も両眼視異常を引が，白内障による視力低下は，遠方に先立って近方視力

き起こし，悪化すると眼位の異常を引き起こす。両眼視が低下することが多いことから，著者は，たとえ遠方視機能は小児期に発達する能力であり，阻害されれば，運力が良くても，足下視力の低下による転倒予防を考えた動能力も低下し，将来の転倒予備軍になることが危惧さ手術実施を考慮すべきであると考えている。

れる。

2.

5.

高次脳機能と認知機能

眼鏡矯正

先に述べたように，高次脳機能や認知機能に関係する

私たちは歩行する際，意識していないつもりであってことを考慮すると，転倒予防を考えた眼鏡矯正は，視も，過去の経験なども加えながら，意識外でさまざまな力，特に遠方視力の矯正が目的であってはいけないと考ものを視覚的な空間認識を行って行動しているのであえている。

る。これらのことは，車の運転でもまったく同様であ累進眼鏡が転倒の危険性を増加させる可能性があ

3）4）

。

る 5），という報告があるが，累進眼鏡の非装用者と当院

そして，認知症予防にも深く関わっており，今後の高齢で処方された累進眼鏡装用者を比較してみると，図 2 に社会にとって，軽視できない項目である。

示すように，装用者の方が躓く割合は低かった。そしり，交通眼科の領域で指摘されている通りであるて，装用していても躓く人の多くは，視野欠損あるいはⅤ

高齢者の転倒予防を考えた屈折矯正

立体視障害のある人であり，正しい累進眼鏡の装用は躓

1.

白内障手術

きの予防になることが確認された。

白内障手術は，見えない目の視力を改善するという考

転倒予防を考えると，矯正した後の遠点から近点の間えではなく，転倒予防も考えた屈折矯正手術であることで足下が見える視環境を作ることが眼鏡矯正には求めらが求められる。前者の考えでは，遠方視力が改善すれれる。そこで，遠方から近方まで，足下も含めて，一つば，患者側は喜ぶかもしれない。しかし，白内障手術での眼鏡で明視することができる累進屈折力レンズ眼鏡

挿入する眼内レンズは調節力がないために，遠方が見え（累進眼鏡）の装用が理想なのだが，ゆがむから歩きにれば，足下や近方は見えにくくなる。そこで，手術後にくいという理由で，眼科医から奨めらない場合も多い。

適切な眼鏡を装用させ，目的の距離の視力を改善するこ

実は，累進眼鏡の評価が低い理由は，日本人のほとんどとが必要になる。その際，考えて欲しいのは，何らかのが，老眼という言葉に対する嫌悪感をもち，装用開始が理由で眼鏡を装用できない時に，どこが見えることが望遅くなってしまうことから，必要十分な近用度数を装用ましいかである。著者は，転倒予防に関心を持ってからできにくくなることと，不正確な度数の眼鏡を装用しては，白内障の手術後の屈折状態に関して，遠方を見えるいるからである 4）。

ようにすると術翌日に感激されるが，あえて，裸眼でもさらに，眼鏡矯正で無視できない問題がある。日本で足下が見える状態に合わせて挿入眼内レンズの度数を決

は年齢を問わず，不適切な眼鏡を装用している人の割合定することに努めている。その際，術前後に裸眼で足下が多いが，その原因は二つある。一つは，世界的には眼が見えることの意義を説明しているが，｢足下が見えて鏡店の開設に複数年の専門教育を受けての国家資格が必躓かなくなった｣ と言われることはあっても，最終的に要なのに，日本では眼鏡店の開設に資格がまったく不要

不満を言われたことはない。

な点である。そのため，視機能，眼光学，眼疾の知識に

最近，通常の単焦点の眼内レンズに加えて，多焦点眼

乏しいスタッフが検眼，眼鏡調整をしており，日常生活

内レンズが，すべてが見える理想のレンズという触れ込での視機能を考慮しての適切な眼鏡がほとんど提供されみで，普及し始めている。現在，主流の多焦点眼内レンていない。もう一つは，眼科医が眼鏡矯正に力を入れてズは，遠くと読書距離が中心で，足下が見えにくいといいないことも挙げられる。眼鏡作製には，法的に眼科医

6）

う欠点があり，コントラスト感度も低下する 。転倒予の処方が必要なはずだが，転倒予防のために，足下視力防を考えると，もう少し改良される必要があるというのと両眼視，高次脳機能も含めた視覚機能を考慮しての日が著者の評価である。さらに，多焦点として働くにはあ

常生活に適切な屈折矯正が行われているのか残念ながらる程度の瞳孔径が必要であり，高齢化で瞳孔径が小さく疑問である。

なることを考えると，果たして多焦点としての効果が保たれるのかの疑問も残る。
白内障手術の施行時期に関しては，車の免許の有無な
10

著者は，眼科医として，往診でいくつかの高齢者施設を訪れるが，いつも気になっている点がある。それは，入居者のほとんどが眼鏡を装用していないことである。

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

転倒予防のための足下視力重視の屈折矯正

この点は，海外の高齢者施設との大きな違いであり，足2）Stewart RB, et al. Nocturia: a risk factor for falls

下が見える環境作りが不足しているように感じている。

in the elderly. J Am Geriatr Soc. 40（12）：1217-

高齢者は見えなくてもよい，という誤った認識が自力歩1220, 1992.

行の意欲を減らし，筋力の低下から，転倒を起こしやす
くしているのではないか。

3）高橋宏．交通眼科に関する諸問題（特集：クロー
ズアップ！交通眼科）．Monthly Book OCULISTA.
49（4）：1-7, 2017.

Ⅵ

まとめ

日本転倒予防学会・第 4 回学術集会のシンポジウム「新たな視点での各科領域から見た転倒予防｣ を担当し，

4）二宮正樹ほか．運転と高次脳機能（特集：クロー
ズアップ！交通眼科）．Monthly Book OCULISTA.
49（4）：8-14, 2017.

転倒予防と眼科の関連に改めて目を向けてみると，日常

5）Lord SR. Vision and falls in older people : risk

生活に関わる屈折矯正の重要性を再認識することができ

factors and intervention strategies. Clin Geriatr

た。さらに，この分野は，高齢者の車の運転事故予防，Med. 26（4）：569-581, 2010.

認知症予防とも共通する関連分野であり，これらの分野
での眼科との連携が深まることを期待している。

6）林研．多焦点眼内レンズ 2）屈折型（増刊号：新
しい時代の白内障手術）. 臨床眼科．64（11）：170 –
175, 2010.

引用文献1） 牧迫飛雄馬．高齢者の認知・精神機能と転倒リス
ク（特集：フレイルと転倒予防）日本転倒予防学会

7）鈴木武敏．累進屈折力眼鏡作製の問題点（総説：
眼鏡に関するシンポジウム）．視覚の科学．29：9598, 2008.

誌．3（3）：5-10, 2017.

11日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：13- 15

特

2018

集

耳鼻科医からみた転倒とその予防について
和夫 1）

石川

小泉

洸 2）

椎名

和弘 2）

1）秋田赤十字病院耳鼻咽喉科・めまいセンター
2）秋田大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科

要約

転倒・転落による死者数は，交通事故による死者数をはるかに上回り大きな社会問題の一つになっている。その 8割強は高齢者であり，加齢による身体・平衡機能の低下がこれに深く関与している。具体的には，加齢による高次機能，体性感覚，視力，聴・平衡機能，筋力，意欲が低下し，これに加えて，骨格の変形やいろいろな合併疾患と服薬増加がみられる。
以上の特徴を有する高齢者で耳鼻科を受診する契機で多いのが『めまい』である。高齢者のめまいが増加してきていて，今後もしばらく増加が見込まれる。原因疾患としては，頭位性めまいが多いが，原因は多岐にわたる。
めまい患者が転倒と結びつくことがしばしばある。転倒歴と背景疾患との関係でみてみると，中枢性めまい例，末梢性めまい例，それぞれおおむね 20 ％の症例でみられる。さらに転倒症例の検査上の特徴について検討すると，1）
両側の半規管機能低下，2）暗所開眼下に自発眼振のみられるもの，3）視運動性眼振の開発不良，が認められた。重
心動揺面積の大きな症例や，合併症に伴う多剤併用とその副作用にも注意しなければならない。
加齢に伴う身体・平衡機能の低下は避けられないが，めまいは，それに加えてバランス障害を引き起こす何らかの原因があって発症するのであるから，その原因を突き止めて，適切な治療を施すことが，めまい患者の転倒リスクを減らすことに繋がる。さらに，適切な運動など，身体・平衡機能の低下に対するリハビリも大切であり，環境面からの整備も必要である。

キーワード
Ⅰ

転倒

めまい

加齢

多剤投与

予防

はじめに

Ⅱ

めまいの成り立ち

転倒・転落による年間死亡者数が，交通事故による死

人の平衡機能は，視覚系，固有知覚系，前庭迷路系か

亡者数よりも多くなって大きな社会問題となり，身体的らの入力が，中枢で適正に統合されて維持されており，側面と環境的側面からいろいろな予防対策が検討されてこれによって出力系としての空間認知，知的作業，姿勢

きているが，いまだ不十分である。学際的な観点からこ維持，恣意的眼球運動，歩行運動や複雑な動作が保証さの問題にアプローチし，協調して対応しなければ有効なれている（図 1）。

方策を講じるのは困難であろう。

このうち，入力系や，中枢での統合機能に何らかの障

ここでは，耳鼻科医としての立場から，転倒とその予害が生ずると，めまい─空間における自己の定位につい防について述べさせていただくが，特に当該専門領域のて異常を感じること─として自覚される。そして，そのこめまいと平衡障害の観点から簡潔にまとめてみたい。

とが出力系に影響を及ぼして，転倒の一因となる 1）2）。
耳鼻科では，特に末梢前庭迷路系の障害に基づくめまいを取り扱うことが多く，何らかの原因で惹起されるめ

連絡先：秋田赤十字病院耳鼻咽喉科・めまいセンター〒 010-1495

石川和夫



秋田県秋田市上北手猿田宇苗代沢 222-1

TEL：018-829-5000
受付日：2018. 2. 1

E-mail：ishioto@med.akita-u.ac.jp
受理日：2018. 2. 15

13

転倒予防 5 巻 1 号：石川氏

図1
転倒予防 5 巻 1 号：石川氏

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

出力系

視覚

空間認知
知的作業

大脳，小脳
網様体
錐体外路系

眼球運動
制御

固有知覚
表在知覚

59

69

79

89

01

90

〜

49

〜

〜

39

〜

29

〜

〜

図3

19

80

めまい患者の男女別，年代別頻度（文献 1より転載）
BPPV
前庭神経炎
メニエール病
突発性難聴
遅発性内リンパ水腫
その他の耳性めまい

193
132
105
29
29
531

外リンパ瘻，迷路震盪症，
NVCS，真珠腫性中耳炎
外傷性内耳障害，SCDSなど

中枢性432（16.5％）

127
頭位性めまい
107
起立性調節障害
163
聴神経腫瘍
42
鬱状態
226
その他
（高血圧，先天性眼振，
頭部外傷，薬物性など）

〜

末梢性
1,019
めまい患者 （39％）
2,612例665（25.5％）

〜

不明：
めまい症
496
（19％）
その他

9

2516

年齢（y）
図2

人の身体平衡制御機構

〜

歩行運動
繊細な
運動

情報の統合
と貯蔵

前庭迷路

図3

Male
Female〜姿勢制御

転倒予防 5 巻 1 号：石川氏

図1

350
331
N＝2052300
257
250
199 206
184
182
200
150
129 120
118
85 83
100
55
50
30 28
0 3
0
0 10 20 30 40 50 60 70

症例数

入力系

図2

274
VBI
41
SCD
4
ワレンベルグ症候群
その他の中枢性めまい 113
小脳梗塞，小脳出血，小脳腫瘍，
MLF症候群，延髄梗塞，Fisher症候群，
脳幹腫瘍，転移性脳腫瘍，髄膜腫など

めまいの原因疾患別頻度

まいを背景に持つ転倒予備軍の治療に関わることになであり，そのことが転倒事故予防の一つにも繋がる。

る。

Ⅴ
Ⅲ

めまいの年代別頻度

高齢者のめまいめまいに関わる転倒事故は，高齢者に多い傾向があめまい患者は，全年齢層に認められるが，実年期〜初る。

老期の患者に多い（図 2）。女性に幾分多い傾向がある。

人の老化は，多少個人差はあるものの，高次機能の低超高齢化社会を反映して，高齢者のめまい患者の割合が下，聴・平衡機能・筋力の低下と共に，関節変形や姿勢多くなってきており，今後も暫く高齢化が進行するの異常，体性感覚の低下，視力・意欲の低下をもたらし，

3）

で，この傾向は続くことになろう 。

さらに，いろいろな合併症を持つようになって，多くの薬を服用し，それが原因でめまいを誘発させることもあⅣ

めまいの原因疾患

る。また，末梢前庭器の感覚細胞も加齢と共に減少する

めまいの原因は多岐にわたるが，耳鼻科では，末梢前ことが知られている。それ故に 40 代以降から起立姿勢

庭系の異常に基づくめまい患者を取り扱うことが多くなの保持機能は坂を下るように低下していくことが知られる。図 3 に秋田大学で経験した 2,612 症例の原因疾患別ている 4）。これとともに，とっさの姿勢変化に対する対頻度を示した。適正な治療のためには，必要に応じて他応能力も低下して，結果的に大きな傷害に繋がる。

科専門医との協調の下で診療することも必要である。
長引くめまい患者を一人で囲い込むことは回避すべき
14

図 4 は，頭位性めまいの患者さんが，薬を飲もうとして上方を向いた時に，突然回転性めまいが生じてバラン日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

頸動脈

表1

食道入口部

耳鼻科医からみた転倒とその予防について

転倒ハイリスク患者

・高齢者
・めまいが長引いている・多剤服用
・重心動揺面積が大きい
・両側半規管機能の低下
喉頭・暗所下に自発眼振が出現

声門・視運動性眼振の解発低下

表2
めまいでガラス戸に倒れ込み重症を負った症例。舌骨直下で頸部が大きく水平に離開し，頸動脈が露出している。
図4

緊急手術時所見

スを崩し，ガラス戸に倒れ込んで，頸部を大きく切り，頸動脈も露出するなど既の所で命拾いした症例である。
高齢者は，多剤服用に陥りやすく，特にベンゾジアゼ
ピン系薬物の多用による起立姿勢保持機能の低下には注意し，早急に服薬コントロールをしなければならない。

予防対策

・身体機能の維持・向上（バランス運動，筋力増強，ストレッチング，
有酸素運動，歩行運動，太極拳など）
・環境整備（段差のない床面，照度や照明法の工夫，
適正な気温・室温）・自己管理能力の向上
・めまいに対する適正な治療

副作用にめまいを有する薬には注意する必要がある。

Ⅵ

めまい患者の転倒歴からみられた特徴

特に，65 歳以上の高齢者のめまい患者 100 名について，その転倒歴を調べてみると，20 ％弱の 18 名にみら明，段差のない床などの環境面の整備にも配慮することが求められる。また，これらを自覚しながら自己管理に努めることも大事である（表 2）。

れ，疾患の内訳との関係を検討すると，耳性めまいや聴さらに特にめまいの原因として最も頻度の高い頭位性神経腫瘍例で約 30 ％前後とやや高いが，特定の疾患でめまいは，症例によっては，頭位療法で速やかに改善でその頻度が高くなるという傾向は確認できない。障害のきるものが少なくないので，平衡不全の状態を長引かせ程度も関わってくると思われるが，この件については，ず早期に適切な治療介入を行って，めまいから開放させさらなる検討が必要である。

ることも重要になる。多剤服用にも注意したい。

しかし，転倒症例にみられる神経耳科的検査所見の特徴をみてみると，1）暗所開眼下に自発眼振が認められ（本論文には利益相反に関わる特記事項はない。）

3）る。2）両側の温度刺激反応が低下している 。視運動性眼振の解発低下が認められるといった特徴が確認される。また，重心動揺検査での動揺面積の大きい症例も気
2）

参考文献

をつけなければならない 。つまり，転倒の背景には，

1）石川和夫ほか．高齢化社会におけるめまい．高齢

代償不全，末梢前庭器官（いろいろな動きに対するセン者 の め ま い・QOL へ の 影 響 と 対 策．Equilib Res.

サー）の機能低下，中枢前庭系の機能不全が関わってい65：84 - 90. 2006.

ることを示している（表 1）。

2）石川和夫．平衡障害と転倒．JOHNS. 28：1347 〜
1352. 2012.

Ⅶ

予防法について個々人が自分の平衡機能についてある程度は把握して気をつけ，身の程知らずのことをしないように心掛ける

3）Yin M, Ishikawa K, Wong WH, Shibata Y：A
clinical epidemiological study in 2169 patients withvertigo. ANL. 36：30 - 35. 2009.

べきであろう。積極的な予防対策としては，普段から，

4）Luc Vereeck,et al. Clinical assessment of balance:

散歩，ラジオ体操，ストレッチ，太極拳など身体機能のNormative data, and gender and age eﬀects. Int J低下を予防する運動を行うことに心掛けたい。部屋の照Audiol. 47：67 - 75. 2008.
15

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：17- 21

特

2018

集

足の皮膚・爪所見からみる下肢機能今井亜希子

東京医科歯科大学大学院皮膚科学教室 / ひかり在宅クリニック

要

約
べん ち

けいがん

かんにゅうそうひ こうそう足の胼胝（たこ）・鶏眼（うおのめ）などの過角化性疾患や，陥入爪・巻き爪や肥厚爪などの爪疾患は，皮膚科医が日常的によく遭遇する疾患群である。各種の足変形および慢性疾患の合併，生活機能の低下を背景として，多数の高齢者がこのような足のトラブルを抱えている。近年，足部疾患の存在が歩行をはじめとする下肢の運動機能に影響すること，特に高齢者においては転倒のリスク因子となりうることが報告されている。筆者らが行った 263 名の成人を対象とする臨床研究の結果，母趾の爪病変およびそれによる痛みは，下肢筋力と姿勢制御機能の両方の低下に有意に相関していた。また，爪病変を持つ対象者に対しフットケアを行うことにより，低下していた運動機能の回復が認められた。
従来，医療におけるフットケアは，壊疽などの重症足病変やそれによる下肢切断を予防・治療するための技術として発達してきた。しかし足のケアを行い健康に保つことは，起立・歩行という運動機能を守るという観点から言えば，糖尿病や末梢動脈疾患など，ハイリスク患者だけでなくすべての高齢者にとって不可欠なものである。転倒予防，介護予防の一環としてのフットケアの位置づけは，ようやく認知されてきたばかりであり，今後，医療者・介護者が協力して取り組むべき課題と考えている。
足の皮膚・爪所見は，循環障害，関節の変形や筋力アンバランス，歩容異常などのさまざまな異常を反映している。
現在皮膚科医が行っている足の診療は，外用や処置などの局所治療にとどまらない。足の変形や関節可動域の低下，歩行状態などを総合的に評価し，その上で適切な靴や矯正・除圧作用を持つ下肢装具を装用することや，個人の能力に応じた運動療法を指導することが有効と考えている。

キーワード

Ⅰ

皮膚科疾患

足

フットケア

運動機能

はじめに

転倒

は，骨折の発生リスクが高いだけでなく，転倒そのもの

わが国は超高齢社会を迎え，高齢になっても自立してが高齢者に恐怖心を植え付け，その後の生活空間の狭小

充実した生活を送ることのできること，つまり健康寿命

化や QOL を低下させて「転倒後症候群」を引き起こすの延長が望まれている。しかし，中高年以降，加齢にことが指摘されており 1），各科の医師，理学療法士，看伴って運動器疾患が急増し，これにより要支援・要介護

護師，介護職従事者など，多職種により転倒予防のため状態に陥る高齢者が増加しており，今後もその傾向が強の対応策が講じられている。従来，高齢者の転倒の主なまることが予想される。介護予防は差し迫った重要な社

リスクファクターは，整形外科的疾患，神経内科的疾会問題であり，この中でも歩行をはじめとする下肢運動

患，また内服薬剤などとされてきたが 2），近年，足の皮機能の低下は，高齢者の自立，生活機能の維持・向上を膚，爪のトラブルも転倒発生のリスクを高めることが指妨げる要因として大きな比重を占めている。特に転倒

摘されている 3）。

連絡先：ひかり在宅クリニック〒 244-0003



今井亜希子

横浜市戸塚区戸塚町 4111 番地 吉原ビル３Ｆ

TEL：045-435-5239

FAX：045-435-5610

受付日：2018. 4. 22

受理日：2018. 4. 23

E-mail：a-imai@hikari-hc.com

17

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018
べん ち

足部に発生する皮膚科疾患は多いが，特に胼 胝（た義した。陥入爪は，形態的な爪の陥入と炎症所見の存在

こ）・鶏眼（うおのめ）などの過角化性疾患や，陥入爪を診断基準とし，臨床病期分類は Heifetz の分類〔第 1や肥厚爪などの爪疾患は頻度が高い上，痛みを伴うこと期（軽度の発赤と炎症が認められる），第 2 期（発赤がが多い。高齢患者においては，この痛みのために活動量増強し滲出を認める），第 3 期（肉芽が形成される）〕をが減った，行動範囲が狭くなったという訴えを日常診療用いた 5）。肥厚爪は爪甲の最大厚 2 mm 以上とした。爪の中でしばしば経験する。しかし，足の爪や皮膚の異常

真菌感染症の合併の有無は問わない。疼痛の程度は faceの保有と下肢運動機能の関係を医学的に評価し，検証しscale を用い 0（疼痛なし）から 5（最大の痛み）のスコ

た報告は少なく，十分な検討がされているとは言えな

アで記録した。

けい がん

かん にゅう そう

ひ こうそうい。

c）下肢機能検査

このような観点から，足爪の異常と下肢機能の関係，およびフットケアの効果に関して検証するために筆者ら
4）①開眼片足立ち検査

One-footed standing（OFS）test

静的バランス機能の指標として用いた。平らな床上でが行った臨床研究の概要を述べる 。これを踏まえ，高支えのない状態で開眼したまま片足起立していられる時

齢者の足と歩行機能を守るためのフットケアの重要性に間（最長 60 秒）を記録した 6）7）。検査が不可能な場合

ついて解説する。

は 0 秒とした。
②ファンクショナル・リーチテスト Functional reach（FR）

Ⅱ
1.

足爪の異常と下肢機能の関係，およびフットケ

test

アの効果

動的バランス機能の指標として用いた。対象者が壁と研究の目的

平行に立ち，手を水平に伸ばして自然に指先が到達した

成人において，母趾の異常（外反母趾，陥入爪，肥厚

場所を 0 cm とする。足底全体が着地した状態でできる

爪および疼痛）が下肢の筋力およびバランス機能に与えだけ遠くに上肢を伸ばすよう指示し，指先が届く最大到る影響を検討した。本研究においては，他趾と比較して達点までの距離を測定した。測定値を身長で除して補正

歩行時に大きな荷重がかかるために痛みおよび機能低下

する 8）。FR ＝測定距離（cm）／対象者の身長（cm）×100の原因になることが多いという観点から，母趾に焦点を③趾間圧力計 Toe-gap force（TGF）（図 1）

当てて調査を行った。さらに，母趾に爪疾患を持つ対象

高齢者の転倒リスクの評価法として山下らが開発した者に対しフットケアを行うことにより下肢機能が改善す

下腿から足部の筋力を反映する検査である 9）。従来の下るか否か，その効果を評価した。

肢機能評価である 10 m 歩行速度，最大 1 歩幅との相関2.

が証明されている。膝関節が 90 度になるように椅子に方法（1）足爪の異常と下肢運動機能の関係

座り，床に置いた測定器のセンサーを第 1 趾間で挟み，

a）対象者

その圧力を測定する。筋力の差を考慮し男女別に比較し対象者は，21 〜 85 歳（平均 49.7 ± 18.8 歳）の成人た。

263 名（男性 65 名，女性 198 名）であり，済生会川口総合病院に足爪の異常を主訴として受診した外来患者と「足の検診」イベント参加者，および同院の職員である。
対象者の基準としては自立歩行が可能で，検査の内容を理解し同意を得ることができた者とした。下肢の機能に影響を与える可能性のある整形外科疾患，神経疾患を持つ者は除外した。検査に先立って，対象者にすべての手順と起こりうる有害事項について説明し同意を得た。
臨床研究の内容に関しては，前述の病院の倫理委員会の了承を得た。
b）足部の評価法
皮膚科医が視診を行い，外反母趾と爪の異常の有無，
母趾の疼痛の有無および程度を記録した。外反母趾は外反拇趾角の程度により，軽度（15 度以上 20 度未満），
中等度（20 度以上 40 度未満）
，重度（40 度以上）と定18

図1

趾間圧力計（文献 4 より転載）

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

上記 3 つの下肢機能検査はすべて裸足で 2 回ずつ施行

足の皮膚・爪所見からみる下肢機能な低下を認め，外反母趾のある群では，女性で TGF がし，高いほうの値を代表値とした。

低下していたが，他 2 検査の結果には差を認めなかっ（2）フットケアが下肢機能に及ぼす効果に関する検討た。

上記（1）の対象者から母趾の爪に異常をもつ年齢 21

フットケアの効果に関しては，疼痛スコアはケア前と〜 85 歳（平均 62.9 ± 14.2 歳）の成人 55 名（男性 11 名，

比較し，ケア直後に有意に改善が認められ，さらにケア

女性 44 名）を抽出し，十分な経験のある看護師 1 名が直後とケア 4 週間後のスコアには有意差がなかった。こ

すべての対象者に対してフットケアを行った。その内容

転倒予防 5 巻 1 号：今井氏 OFS,
図 2FR, TGF ともフッれに伴い下肢機能検査の結果もは，足浴後に爪郭部をゾンデで清掃し古い角質を取り除

トケアの前と直後で有意な改善を認め，フットケア直後

き，適切な長さに爪を切り，やすりをかけるというものと 4 週間後では有意差はなかった（図 5）。

である。さらに陥入爪がある場合はコットンパッキング法，肥厚爪がある場合はマイクログラインダーを用いて爪甲を削る処置を行った。陥入爪と肥厚爪を合併する場
合は両方の処置を行った。ケアの直後と 4 週後に疼痛ス
コアの記録と上記 3 つの下肢機能検査を行った。対象者には，この期間中に自分で爪を切らないよう指示した。
3.

結果
対象者の概要を表 1 に示す。陥入爪，肥厚爪，疼痛の存在する群では，存在しない群と比較して OFS, FR,TGF のすべてが有意に低下していた。外反母趾のある

（sec）
70
60
50

**

**

50.3

49.1

50.4

40

表1

対象者に見られた足病変と自覚症状（文献 4 より転載）

対象者（n）
対象下肢（n）
平均年齢（歳）

高齢者（65 歳以上）

若年者（65 歳未満）

73
146
74.7

190
380
40.1

10
（n）
0

268 258

62 46488 438

外反母趾
陥入爪
肥厚爪
転倒予防
5 巻 1 号：今井氏
図3

疼痛

69 457*p＜0.01，**p＜0.001，***p＜0.0001

図2（arbitrary
unit）

なし

**

**

21.2

21.4

**

30
25
20

20.1 21.1

18.4

18.4

16.6

21.3

15
10
（n）

5

136 127

51 21265 19843 2200
転倒予防
5 巻 1 号：今井氏
図
4
外反母趾
陥入爪
肥厚爪

20
143
16
179 ）

陥入爪（n）
第1期
第2期
第3期
（計

26
1
2
29

33
0
7
40 ）

（kg）
6
40

肥厚爪（n）

38

24

3

20
25
7
1
1
54 ）

あり

母趾の異常の有無と OFS（文献 4 より転載）

18
52
19
89

11
16
3
1
3
34

39.5

20

外反母趾（n）
軽度
中等度
重度
（計

疼痛スコア（n）
1
2
3
4
5
（計

49.5

28.7

様の傾向を示した。65 歳未満の若年者においては，陥入爪，肥厚爪，疼痛のある群では，FR と TGF の有意

***

39.4

30

群，ない群では結果に有意差はなかった（図 2 〜図 4）。
年齢別に検討すると，65 歳以上の高齢者では全体と同

45.5

*

図3

4

**

***

1
0

***

3.9

3.8

3.5 3.7

3.9

2.5

2.3

2.5

33 97

20 11018 11224 106

外反母趾

陥入爪

肥厚爪

2

**p＜0.001，***p＜0.0001
図4なし

母趾の異常の有無と FR（文献 4 より転載）

5

（n）

疼痛
あり

**p＜0.001，***p＜0.0001

疼痛
あり

なし

母趾の異常の有無と TGF（男性）（文献 4 より転載）

19転倒予防 5 巻 1 号：今井氏

図5

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

*
*

（sec）

**
**

4

20

40

3

15

30

2

10

20

1

5

10
ケア前 ケア後

OFS

ケア
4 週後

0

**

5

25

50

**
（kg）

30

60

0

（arbitraryunit）

ケア前 ケア後

ケア
4 週後

FR

0

ケア前 ケア後

TGF

ケア
4 週後

*p＜0.01，**p＜0.001
図5Ⅲ

フットケア前後の下肢機能変化（文献 4 より転載）

足の皮膚 ･ 爪から見る下肢機能Ⅳ

医療におけるフットケアの位置づけ

上記の臨床研究で得られた結果から，母趾の陥入爪，医療におけるフットケアは幅広く，①重症足病変の治

肥厚爪および疼痛を保有する下肢は，バランス機能と下療，②医療的フットケア，③予防的フットケアの 3 つに肢の筋力が共に低下していた。これと同様に足底の胼胝分類される内容を含んでいる。

と下肢機能の関係について検証を行ったところ，やはり①は糖尿病や末梢動脈疾患などの重篤な基礎疾患を持

胼胝の保有と下肢機能の低下に関連性を認めた。足部のつ患者の重症足病変（足潰瘍・壊疽）の治療で，下肢の皮膚・爪疾患と転倒との相関関係を検討したわが国での救済を目的とし，多数の診療科の医師，コメディカルに先行研究は少ないが，足に胼胝や白癬のある在宅後期高よる集学的治療を要する。

齢者において，過去の転倒経験率が高かったという報告
がある

10）

。

②は足の皮膚・爪病変を対象とし，主にフットケア外来や皮膚科外来での診療・処置にあたる。胼胝や鶏眼，

足の皮膚 ･ 爪疾患が転倒を招く機序としては，足部の巻き爪などの難治例に対する足診療は，外用や処置など

疾患やそれによる疼痛が歩容や運動時のバランスを変化の局所的治療にとどまらず，足の変形や関節可動域，歩させること，潜在的に運動機能に対する主観的評価の低行状態の評価，足底装具や靴型装具の処方，運動指導を下を引き起こすことで運動量が減少することなどが指摘行うことも含まれる。

されている。具体的に示すと，母趾の爪異常および疼痛

③は足の洗浄，保湿，爪切りなど日常生活で行う足のがあるために，歩行時に足趾での踏み込み，蹴り出し動手入れであり，本人または介護者が有効に行うために作を避け，他部位に荷重をずらした不適切な歩容が習慣は，医療者の指導や関与が必要となる。

化してしまうことや，室内に閉じこもりがちになり運動

この 3 者は図 6 に示すように疾患の重症度と対象者数量が減少し，筋力低下，廃用症候群へとつながることなから階層的な関係にあると考える。一般的に，疾患の重どが考えられる。

症度は③ ➡ ② ➡ ①の順に高くなり，対象者数は①

つまり，足に胼胝や爪の変形など，何らかの異常が見➡ ② ➡ ③の順に増加する。医療者の間では「フットられた場合には，下肢機能の低下を疑い，歩行状態の変ケア」というと糖尿病性足壊疽に対する治療や予防とい化や履物に注意するなど，転倒ハイリスク群として慎重うイメージが強いが，②や③の重要性は高く，ほぼ健な対応を心がける必要がある。さらには，このような患常な状態または軽症病変のうちに介入して重症化を予防者に対する基本的なフットケアが看護，介護の一環としし，必要時には速やかに上の層へ引き継ぐという予防医て普及することが望ましい。

療的なアプローチは，患者と医療従事者の負担軽減，医研究結果が示すようにフットケアは簡便で安価でありながら疼痛の緩和だけでなく下肢機能の回復に対しても有効であり，まず試みるべき処置であるといえる。
20

療費削減の両面において非常に重要である 11）。

転倒予防 5 巻 1 号：今井氏

図6
日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

重症度

高
対象

重症足病変の治療

足潰瘍・壊疽
対象者

医療的フットケア

多予防的フットケア

Ⅴ

主な担当者 主な場所
複数科医師 病院
コメディカル

足の皮膚・爪疾患 皮膚科医師，診療所，
看護師
病院
足の健康維持図6

足の皮膚・爪所見からみる下肢機能

本人，家族 自宅，
介護施設
介護職
看護師
皮膚科医師

皮膚科医が関与する各種のフットケア（文献 11 より転載）

転倒予防としてのフットケアの普及に向けて医療や看護の場において足の皮膚や爪に病変を持つ高齢者は非常に多く存在する。まず患者の靴下を脱がせて足を見ることから始め，患者本人の活動性，靴や室内履
きなどの着用状況，生活環境にも配慮した上で，適切な

4）今井亜希子．皮膚科医が取り組む転倒予防―母趾
の爪の異常や痛みは下肢機能の低下をもたらす．
MB Derma. 243：40-46, 2016.
5）Heifetz CJ. Ingrown toenail. Am J Surg. 28：298315, 1937.

フットケア指導を行う。さらに足の皮膚や爪の状態に

6）Gehisen GM, et al. Falls in the elderly: Part 2.

よっては速やかに皮膚科へ診療を依頼する。この体制のBalance, strength, and flexibility. Arch Phys Med

普及は高齢者の転倒リスク低減に寄与すると考える。

Rehabil. 71：739-741, 1990.

さらに，生涯を通して歩行・自立できる足を守るため

7）Heitmann DK, et al. Balance performance andのフットケアが十分に行き渡るためには，医療機関だ

step width in non-institutionalized people, elderly,

けでなく，家庭や地域，施設などにおいて足部の健康

female fallers and non-fallers. Phys Ther. 69：923-

チェックや指導が行われることが望ましい。

931, 1989

各地域で行われている介護予防事業としてのフットケ

8）Duncan PW, et al. Functional reach：a new

アは，2003 年に厚生労働省の「介護予防・地域支えあclinical measure of balance. J Gerontol. 45：192-

い事業」の中に「足指・爪のケアに関する事業」が盛り

197, 1990.

込まれたことで一時注目されたが，2011 年に「介護予9）Yamashita K, et al. The role of toe-gap force

防・日常生活支援事業」へ移行してからは継続されていfor the evaluation of falling risk on the elderly.

ない。現在，地域で行われているフレイル予防や転倒予

Proceeding of the World Congress on Medical

防のためのケアの内容は，地域包括支援センターに任さ

Physics and Biomedical Engineering. Seoul, 2006,

れており，四肢・体幹の筋力強化を目的とするトレーニ

p 396-399.

ングのみが行われることが多いのが現状である。

10）姫野稔子ほか．在宅後期高齢者の転倒予防に向け

今後は医療や介護領域のみにとどまらず，保健，教たフットケアに関する基礎的研究―足部の形態・機育，行政機関などに対しても，足の健康に関する情報発能と転倒経験および立位バランスとの関係―．日本

信や啓発活動を行う必要性が増すことが予想される。

看護研究学会雑誌．27（4）：75-84, 2004.
11）今井亜希子．多数の診療科や異業種と連携した

引用文献

フ ッ ト ケ ア の 最 近 の 取 り 組 み． 皮 膚 病 診 療．40

1） 鈴木隆雄．介護予防の経緯と現状．日老医誌．

（4）：344-349, 2018.

49：50-53, 2012.
2）神崎恒一．高齢者の転倒リスクの評価．日老医誌．
48：33-35, 2011.
3）Menz HB, et al. Foot problems, functional
impairment, and falls in older people. J Am Podiatr
Med Assoc. 89：458-467, 1999.
21

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：23- 25

特

2018

集

歯科から考える転倒予防山本龍生

神奈川歯科大学大学院歯学研究科口腔科学講座社会歯科学分野

要約超高齢社会となった日本では転倒予防が重要な課題となっている。筆者らはコホート研究によって，歯の健康と転倒との関連を検討した。過去 1 年間に転倒経験のない 65 歳以上の 1,763 名を対象として 3 年間追跡した結果，19 歯
以下で義歯未使用の者は，20 歯以上の者に比べて，3 年後の転倒リスク（オッズ比）が 2.50（95% 信頼区間：1.21 ～5.17）倍高いことが明らかになった。
歯数と大腿骨近位部骨折との関係は，日本の 50 歳以上の男性歯科医師 9,992 名を平均 6 年間追跡した研究によって明らかになっている。歯数が 14 ～ 28 の者を基準として，1 ～ 13 および 0 の者は，骨折リスクがそれぞれ 4.1（95% 信頼区間：1.2 ～ 14.2），4.5（1.1 ～ 18.0）倍高いことが明らかになった。また，歯を 1 本失うごとに骨折のリス
クが 1.06（1.01 ～ 1.12）倍高くなることも明らかになった。
ヒトは頭部が重いために身体の重心が上半身にある。そして，咀嚼筋や歯根膜から脳に向かう求心性の線維によって頭部の平衡が維持されている。そのため，歯の喪失や義歯未使用による咬み合わせの喪失は，咀嚼筋や歯根膜からの神経伝達を減少させて頭部を不安定にし，その結果，身体の重心が不安定になり転倒しやすくなる可能性がある。
現在，日本人の 70 歳以上では，平均歯数が 20 を下回っている。平均寿命が世界トップクラスの日本では，転倒を防止して健康寿命を延ばすためにも，高齢になってもできるだけ多くの歯を維持すること，すなわち歯を失う原因である歯周病とう蝕（むし歯）の予防がますます重要になっている。

キーワード
Ⅰ

転倒予防

歯科

歯数

義歯

はじめに

予防プログラムは一定の効果が期待できることが示され

超高齢社会となった日本では，転倒・骨折が高齢者ている 5）。しかし，その他のリスク因子を考慮した複合

にとって重要な問題となっている。2016 年の国民生活的な転倒予防プログラムでは，ほとんど効果が認められ

基礎調査

1）

によると，転倒・骨折は，介護が必要とな

る主な原因の第 4 位であり，全体の 12.1 ％を占めている。また，国内外の文献

2）3）ていない 6）。したがって，転倒を防止するために，介入可能なリスク因子を特定することが期待されている。

により，転倒は高齢者の約3 人に 1 人に起こり，そのうち約 6% は骨折に至り，約24 ％は重度の受傷に至ることが報告されている。

Ⅱ

歯数・義歯の使用状況と転倒との関係

筆者らは，地域在住高齢者の大規模コホート研究に

転倒のリスク因子として，高齢，過去の転倒経験，リ

よって，歯の健康と転倒との関連を検討した 7）。日常生

ウマチや脳血管疾患等などの疾患，抑うつ状態，筋力や活動作が全自立で，過去 1 年間に転倒経験がないと回答

4）

バランス機能の低下などが知られている 。これらのリした 65 歳以上の 1,763 名（男性：910 名，女性：853 名）

スク因子の中で，バランス機能の改善を目的とした転倒を対象とした。質問紙によって歯数と義歯の使用状況を

連絡先：神奈川歯科大学大学院歯学研究科口腔科学講座社会歯科学分野〒 238-8580

山本龍生



神奈川県横須賀市稲岡町 82

TEL：046-822-8838

FAX：046-822-8838

受付日：2018. 3. 26

受理日：2018. 3. 27

E-mail：yamamoto.tatsuo@kdu.ac.jp

23

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

半身にある。そして，咀嚼筋や歯根膜から脳に向かう求

オッズ比
6.0

心性の線維によって頭部の平衡が維持されている 9）。そ

5.0のため，歯の喪失や義歯未使用による咬み合わせの喪失

4.0は，咀嚼筋や歯根膜からの神経伝達を減少させて頭部を

3.0

2.50

2.0

1.36

1.00

1.0

不安定にし，その結果，身体の重心が不安定となり転倒リスクが上昇するという可能性がある。
この仮説はいくつかの臨床研究や疫学研究の結果からも支持されている 10）11）。無歯顎者（歯の全くない者）

0

20歯以上

図1

19歯以下で義歯使用

19歯以下で義歯未使用

歯数・義歯使用と転倒との関係（Yamamoto et al., BMJ Open, 2012 7））を対象として総義歯装着の有無による身体の重心動揺への影響を検討した研究では，義歯装着時の方が未装着時よりも重心動揺が少なく直立姿勢が安定することが明らかになった 10）。
また，71 歳の 348 名を 8 年間追跡した研究によって，調べ，3 年後に転倒（過去 1 年間に 2 回以上の転倒の有咬合の喪失が，その後の脚力やバランス機能の低下につ無）を再調査して，歯数や義歯の使用状況と転倒との関ながることが明らかになった 11）。

係について，ロジスティック回帰モデルを用いて分析しⅤた。
その結果，19 歯以下で義歯未使用の者は，20 歯以上

さいごに：歯科からの転倒予防への貢献を目指しての者に比べて，性，年齢，追跡期間中の要介護認定の有

過去 5 回の歯科疾患実態調査 12）による年齢階級別の無，抑うつ状態，主観的健康観および教育歴を調整して歯の平均本数の推移を図 2 に示した。調査ごとに歯の平も，3 年後の転倒リスク（オッズ比）が 2.50（95% 信頼

均本数は増加しているが，直近の 2016 年においても，

区間：1.21 ～ 5.17）倍高いことが明らかになった（図 1）。

日本人の 70 歳以上では平均歯数が 20 を下回っている。

また，19 歯以下であっても義歯を使用している者の平均寿命が世界トップクラスとなった日本では，転倒を転倒リスク（オッズ比）は，1.36（95% 信頼区間：0.76

防止して健康寿命を延ばすためにも，高齢になってもで～ 2.45）であり，20 歯以上の者との間に有意差は見らきるだけ多くの歯を維持することが重要である。

れなかった。

永久歯を失う主な原因は，歯周病とう蝕（むし歯）である。2,001 名の歯科医師に対して行われた抜歯の原因

Ⅲ

歯数と大腿骨近位部骨折との関係

歯数と骨折との関係が，日本の男性歯科医師を対象と8）に関する調査 13）によると，1 週間の歯科診療で 7,499 名の患者が合計 9,350 の抜歯処置を受け，その内訳は歯で報告された。50 歳以上の 9,992 名

周病が最も多く 42 ％であり，次いでう蝕（むし歯）がを平均 6 年間追跡し，自己申告の歯数と，診療報酬請求

32 ％であった。つまり，転倒予防という観点からも，書から入手した大腿骨近位部骨折の関係が検討された。

歯を失う原因である歯周病とう蝕（むし歯）の予防がましたコホート研究

その結果，歯数が 14 ～ 28 の者を基準として，1 ～ 13

すます重要になっている。

および 0 の者は，年齢，飲酒，喫煙，糖尿病の既往，精歯周病の予防には，歯間のブラッシングと定期的な専神的苦痛，睡眠導入剤の使用，エネルギー・カルシウム

門家による歯垢・歯石除去が効果的である。う蝕（むし

摂取量，身長，体重，活発な身体活動の要因を調整し歯）予防には，フッ化物配合歯磨剤（フッ素入り歯みがても，骨折リスクがそれぞれ 4.1（95% 信頼区間：1.2 ～き剤）の使用やフッ化物洗口（学校や家庭内で行われる

14.2），4.5（1.1 ～ 18.0）倍高まることが明らかになった。

フッ素洗口）が効果的である。歯周病やう蝕（むし歯）

また，歯を 1 本失うごとに骨折のリスクが 1.06（1.01の多くは予防可能であり，効果的な予防方法は確立して～ 1.12）倍高まることも明らかになった。

いる。これらの予防方法が普及し，全ての国民が高齢になっても多くの歯を保ち，歯を失うことから高まる可能Ⅳ歯の喪失・義歯未使用から転倒・骨折までの予想経路

歯の喪失や義歯未使用から転倒に至る予想経路は次のとおりである。ヒトは頭部が重いために身体の重心が上24性のある転倒リスクが減少することを期待したい。

転倒予防 5 巻 1 号：山本氏

図2
日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

（本）
30

1993年

1999年

2005年

2011年

歯科から考える転倒予防

2016年

25

20本

20

15

10

5

50

〜

55

〜

60

〜

65

〜

70

〜

75

〜

80

44

49

54

59

64

69

74

79

84

85

〜

45

〜

40

〜

図2

〜

0

年齢
（歳）

年齢階級別の歯の平均本数（歯科疾患実態調査結果 12））

引用文献

meta-analysis. BMJ. 336（7636）：130-133, 2008.

1） 厚生労働省．平成 28 年国民生活基礎調査の概況．

7）Yamamoto T, et al. Dental status and incident

入手先〈http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/

falls among older Japanese: a prospective cohort

k-tyosa/k-tyosa16/index.html〉，参照 2018-3-12.

study. BMJ Open. 2：e001262, 2012.

2）Matsuda R. Life-style choices and falls. In: Kondo K,

8）Wakai K, et al. Tooth loss and risk of hip fracture:ed. Health inequalities in Japan: an empirical study

a prospective study of male Japanese dentists.

of older people. Trans Pacific Press, Balwyn North,Community Dent Oral Epidemiol. 41（1）：48-54,

2010. p37-50.

2013.

3）Tinetti ME, et al. Risk factors for falls among

9）Gangloff P, et al. Dental occlusion modifies gazeelderly persons living in the community. N Engl J

and posture stabilization in human subjects.

Med. 319（26）：1701-1707, 1988.

Neurosci Lett. 293（3）：203-206, 2000.

4）American Geriatric Society, British Geriatric

10）丸谷美和ほか．義歯装着および咬合位の変化が無Society, and American Academy of Orthopaedic

歯顎者の重心動揺に及ぼす影響について．補綴誌．

Surgeons Panel on Falls Prevention. Guideline

44（6）：781-785 ，2000.

for the prevention of falls in older persons. J Am
Geriatr Soc. 49（5）：664-672, 2001.
5）Sherrington C, et al. Effective exercise for theprevention of falls: a systematic review and metaanalysis. J Am Geriatr Soc. 56（12）：2234-2243,
2008.
6）Gates S, et al. Multifactorial assessment and11）Okuyama N, et al. Influence of dental occlusion
on physical fitness decline in a healthy Japaneseelderly population. Arch Gerontol Geriatr. 52（2）：172-176, 2011.
12）厚生労働省．歯科疾患実態調査．入手先〈http://
www.mhlw.go.jp/toukei/list/62-17.html〉，参照
2018-3-13.

targeted intervention for preventing falls and13）8020 推進財団．永久歯の抜歯原因調査報告書．入injuries among older people in community and

手先〈http://www.8020zaidan.or.jp/pdf/jigyo/

emergency care settings: systematic review andbassi.pdf〉，参照 2018-3-13.
25

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：27- 31

特

2018

集

薬剤の転倒・転落への影響～睡眠薬を中心に～
石郷友之

札幌医科大学附属病院薬剤部

要約

転倒は，筋力低下や視力障害，履物や照明，障害物などのさまざまな要因が複雑に絡み合い発生するが，その要因の一つに薬剤の影響が挙げられる。影響する薬剤にも降圧薬などの循環器系薬剤や，抗精神病薬や睡眠薬，抗不安薬などさまざまなものがあり，今回はその中でも睡眠薬の使用について考察する。
まず，睡眠薬は患者の希望などで安易に処方されやすい薬剤であるが，転倒・骨折に影響するということを患者を含め理解する必要がある。そして，睡眠薬使用の前に日中の睡眠の有無や必要な睡眠時間のすり合わせ，入浴時間や照明などの就寝準備段階への介入，就寝時間の調整などの非薬物療法の確認・指導も重要となる。
一方，不眠症自体も転倒のリスク因子であり病態の把握と適切な睡眠薬の選択が転倒を減少させるということも忘れてはならない。
睡眠薬の選択では，加齢によるフレイルの影響や代謝機能の低下，併用薬による血中濃度上昇等の可能性があるた
め，不眠症状の種類に加え，年齢や併用薬等も考慮する必要がある。
「睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイ
ドライン」，「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」では，転倒・骨折のリスクのため高齢者へのベンゾジア
ゼピン系睡眠薬の使用は推奨しておらず，非ベンゾジアゼピン系睡眠薬についても漫然と使用せず，少量の使用にとどめるなどの対応が必要とされている。当院の調査でもベンゾジアゼピン系睡眠薬に比べ，ゾルピデムやエスゾピク
ロンなどの非ベンゾジアゼピン系睡眠薬で転倒率は低く，同じ睡眠薬でも高齢者や高用量を使用している症例では転倒率が高くなる傾向が認められた。そのため，高齢者や転倒リスクの高い症例では，非ベンゾジアゼピン系睡眠薬を少量から使用し，投与期間も長期間とならないように定期的な睡眠の評価が必要である。また，新規作用機序のラメルテオンやスボレキサントの転倒・骨折との関連性についても報告が少しずつ出てきており，今後さらなるデータの蓄積が待たれる。

キーワード

Ⅰ

転倒予防

薬剤

ベンゾジアゼピン系睡眠薬

はじめに

非ベンゾジアゼピン系睡眠薬

ガイドライン

低下させる要因の一つであり，入院期間の延長や医療費

転倒・転落は，日本医療機能評価機構の 2016 年 1 月の増大にも繋がる重要な項目である。転倒・転落の原因～ 3 月のヒヤリ・ハット事例収集・分析の中で薬剤関係としては，加齢による筋力の低下や転倒・転落の既往，に次いで報告が多い。また，平成 25 年厚生労働省国民

薬剤の影響などが知られており 1）- 3） ，そこに段差や照生活基礎調査の「要介護別にみた介護が必要となった主明，履物などの外的要因が複雑に関連して発生する。

な原因」として「骨折・転倒」は「脳血管疾患」
「認知症」
「高

薬剤の影響では，近年，多剤併用による副作用や医療

齢による衰弱」に次いで第 4 位であった。このように，費の問題からポリファーマシーが注目されているが，転転倒・転落は患者の ADL（activities of daily living）を倒・転落についても服用薬剤数が 5 剤以上で転倒率が上

連絡先：札幌医科大学附属病院薬剤部〒 060-0061



石郷友之

札幌市中央区南 1 条西 16 丁目

TEL：011-611-2111（内線 3612） FAX：011-615-2524
受付日：2018. 4. 6

E-mail：ishigo@sapmed.ac.jp

受理日：2018. 4. 9

27

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

昇することが報告されている 4）。また，転倒・転落に影ない。例えば，病院の多くは 21 時就寝であり朝 6 時ま響を及ばす可能性がある薬剤には，睡眠薬や抗不安薬，で睡眠を取ろうとすると 9 時間にもなる。また，3 時に

抗精神病薬に加え，抗ヒスタミン薬，抗てんかん薬，麻起床した場合でも 6 時間の睡眠は取れていることになる薬，降圧薬，血糖降下薬，利尿薬，抗コリン薬，パーキが，患者の訴えに対し作用時間の長い睡眠薬を使用する

ンソン病治療薬，H2 受容体遮断薬，β遮断薬，抗悪性ことで持越し効果による転倒や骨折に繋がる危険性があ

腫瘍薬など多くの薬剤が挙げられる。今回はその中の睡る。そうした場合には，睡眠薬使用の前に日中の睡眠の眠薬に注目し転倒予防の観点から適正使用について考え有無や必要な睡眠時間のすり合わせ，入浴時間や照明なる。

どの就寝準備段階への介入，就寝時間の調整などの非薬物療法の確認・指導を行うことで必要な睡眠が得られ，Ⅱ

睡眠薬の適切な使用に向けて不必要な睡眠薬の使用や睡眠薬の副作用による転倒・骨不眠症状には入眠障害や中途覚醒，早朝覚醒などがあ折を減らすことができると考える。一方，不眠症自体もり，若年者では入眠障害の割合が高く，年齢が増すに転倒のリスク因子であり，病態の把握と適切な睡眠薬の5）

つれて中途覚醒や早朝覚醒の頻度が高くなる（図 1） 。

選択は転倒を減少させる可能性があることも忘れてはな

一方，睡眠時間は 20 代では平均 7 時間程度であるが 65

らない（図 3）7）。

歳では 6 時間程度まで低下することが報告されている
6）

睡眠薬の選択であるが，これは主に不眠症状の種類に（図 2） 。そのため，加齢により本人の希望する睡眠時

よって行われる。入眠障害では超短時間型や短時間型な間と実際に睡眠可能な時間や質にギャップが生じ，早朝

どの作用時間の短い薬剤が選択されることが多く，中途覚醒や中途覚醒といった不眠症状を訴える場合は少なく

覚醒では短時間型や中間型睡眠薬が，早朝覚醒では中間転倒予防 5 巻 1 号：石郷氏

（％）
45
40
35
30
25
20
15
10
5
0

図1

入眠困難

20～29 30～39 40～49 50～59 60～69

女性

年齢と睡眠時間の推移（文献 5 より作図）

転倒予防 5 巻 1 号：石郷氏

（分）
600

睡眠時間

400

レム睡眠

300
200
100
0

図2

5

10

中途覚醒

覚醒
時間

余波睡眠

睡眠
時間

ノンレム睡眠

睡眠段階2
睡眠段階1

15

55

25

35 45
年齢

65

75

図3

睡眠薬なし
睡眠薬あり
不眠なし，睡眠薬なし
不眠なし，睡眠薬あり
不眠あり，睡眠薬なし
不眠あり，睡眠薬あり
0.5

85（歳）

年代別の睡眠障害の推移（文献 6 より転載）

reprinted from Chayon MM et al. Meta-analysis of quantitative sleep
parameters from childhood to old age in healthy individuals：
developing normative sleep values across the human lifespan. Sleep. 27（7）：1255-1273, 2004. by permission of Oxford University Press.

28

70～（歳）

不眠なし
不眠あり

睡眠潜時

500

早朝覚醒

70～（歳） 20～29 30～39 40～49 50～59 60～69

男性
図1

中途覚醒

図3

1
1.5
転倒のオッズ比

不眠や睡眠薬の使用の有無と転倒リスク（文献 7 より作図）2

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

薬剤の転倒・転落への影響～睡眠薬を中心に～型や長時間型などの，より作用時間が長い薬剤が選択さ載されている（エビデンスの質：高，推奨度：強い）。

れることが多い。しかし，高齢者では併用薬剤数の増加

非ベンゾジアゼピン系睡眠薬についても，転倒・骨折のや代謝機能の低下により，睡眠薬の血中濃度が上昇し作リスクになるため漫然と使用せず，少量の使用にとどめ

用時間が延長する。超短時間型睡眠薬の一つであるゾル

るなどの対応が必要である（エビデンスの質：中，推奨

ピデムも高齢者では作用時間が 5 倍に延長することが知度：強い）。

られており，短時間型や中間型睡眠薬と同様の作用時間

どちらのガイドラインでも高齢者へのベンゾジアゼピになるかもしれない。そのため，転倒予防の観点から

ン系睡眠薬は推奨されておらず，非ベンゾジアゼピン系

も，高齢者では持越し効果に十分注意が必要であり，高睡眠薬についても投与量や投与期間をより慎重に判断す

齢者に睡眠薬を使用する際は血中濃度の上昇や作用時間る必要があるかもしれない。
また，新規作用機序の不眠症治療薬であるメラトニンの延長を念頭に置いた用量や薬剤選択が求められる。

受容体作動薬のラメルテオンやオレキシン受容体拮抗薬

Ⅲ

睡眠薬の相互作用であるスボレキサントは転倒・骨折へのデータが不十分

睡眠薬の多くは肝臓で代謝されるため，同様の代謝酵
素で代謝される薬剤が併存する場合や代謝酵素を阻害・であり，どちらのガイドラインでも推奨には至っておらず，今後のデータ蓄積が待たれるところである。

誘導する薬剤を併用している場合には血中濃度の上昇または減少を考慮する必要がある。例えばブロチゾラムやトリアゾラムは抗真菌薬のイトラコナゾールと併用する

Ⅴ

札幌医科大学附属病院における睡眠薬の使用状
況と転倒・転落インシデント

ことで血中濃度（AUC）が 5.1 倍，27 倍となるためそ札幌医科大学附属病院（以下，当院）において 2012

れぞれ添付文書では併用注意，併用禁忌となっている。

年 7 月から 2015 年 3 月までの転倒・転落インシデント

一方，ゾルピデムの AUC は 1.3 倍程度とイトラコナを調査し，報告件数は 944 件であった。転倒・転落をゾールとの併用による影響は少ないと考えられる。睡眠起こした症例のうち睡眠薬を使用していたのが 511 例

薬の血中濃度上昇による影響としては，これまでに睡眠（54%）であった。最も使用頻度が高かった睡眠薬はゾ

薬の血中濃度とバランス障害が相関し，ベンゾジアゼピ

ルピデムであり，次いでブロチゾラム，フルニトラゼパ

ン系睡眠薬，非ベンゾジアゼピン系睡眠薬に関わらず姿ムが使用されていた。転倒率はゾルピデム，エスゾピク

勢保持が障害されることが報告されている

8）9）

。これら

ロンの非ベンゾジアゼピン系睡眠薬で低く，短時間型，の報告からも併用薬の影響による睡眠薬の血中濃度の上中間型，長時間型と作用時間が長くなるにつれて転倒率

昇は転倒のリスクとなり得るため，転倒予防の観点からも高くなる傾向があった。

は併用薬を考慮した睡眠薬の選択やアセスメントが必要

一方，トリアゾラムは超短時間型睡眠薬であるが他の超短時間型睡眠薬に比べ高い転倒率を示した（図 4）。

と考える。

これはわが国におけるこれまでの報告と一致する結果でⅣ

ガイドラインなどでのベンゾジアゼピン系，非あり 12）13），非ベンゾジアゼピン系睡眠薬であるゾルピ

ベンゾジアゼピン系睡眠薬の位置づけ

デム，エスゾピクロンの転倒率が低い要因として筋弛緩

ここでは，わが国における二つのガイドラインの内容を紹介する。まず，「睡眠薬の適正な使用と休薬のため10）作用が少なく作用時間が短いことが挙げられる。
また，年齢別では多くの睡眠薬で若年者に比べ高齢者の診療ガイドライン」 では，高齢者の原発性不眠症にで転倒率が高くなる傾向があり，ゾルピデム，エスゾピ

対して非ベンゾジアゼピン系睡眠薬が推奨されており，

クロン，ブロチゾラム，フルニトラゼパム，クアゼパム

ベンゾジアゼピン系睡眠薬は転倒・骨折リスクを高める

は 65 歳未満に比べ 65 歳以上で有意に転倒率が高かった

ため推奨されていない（推奨グレード A）。しかし，非（図 5）。当院で最も転倒率が低かったゾルピデムである

ベンゾジアゼピン系睡眠薬についても長期服用時の治療が，年齢によらず 5 mg に比べ 10 mg で有意に転倒率が効果と安全性についてはエビデンスが乏しく，慎重に処高く（図 6），同じ薬剤でも高用量になると血中濃度の方すべきであるとしている（推奨グレード B）。

上昇により転倒リスクが高まる可能性がある。また，転11）

また，「 高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」

倒時間は睡眠薬を服用していた群（睡眠薬服用群）とでも，ベンゾジアゼピン系睡眠薬は認知機能の低下や転服用していない群（睡眠薬非服用群）で比較したとこ

倒・骨折，日中の倦怠感のリスクになるため可能な限り

ろ，消灯時間の 21 時から朝 6 時までの転倒転落件数は使用は控え，特に長時間型は使用するべきではないと記

睡眠薬非服用群（26.3%：114/433）に比べ睡眠薬服用
29

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

ゾルピデム
超短時間型

エスゾピクロン
トリアゾラムブロチゾラム短時間型

ロルメタゼパム
リルマザホン
ニトラゼパム中間型

エスタゾラムフルニトラゼパム

長時間型

クアゼパム

メラトニン受容体作動薬

ラメルテオン
0

図4

2

4

6

8 10 12 14 16（％）
転倒率

各睡眠薬の転倒率

転倒予防 5 巻 1 号：石郷氏

図5

（％）
25

＊
65歳未満

20

（％）
8

65歳以上

6
5

＊＊

10
＊

5

ns

転倒率

転倒率

＊＊＊

7

15

＊＊＊

ゾルピデム

4

＊＊＊

3

＊＊＊

0

図5

ゾルピデム 5 mg
ゾルピデム 10 mg

2
エスゾピクロン トリアゾラム

ブロチゾラム フルニトラゼパム

クアゼパム

超短時間型

短時間型

長時間型

各睡眠薬の年齢と転倒率＊＜0.05，＊＊＜0.01，＊＊＊＜0.001，

中間型

1
0
図6

65歳未満

65歳以上

ゾルピデムの用量と転倒率＊＊＊＜0.001

群（36.8%：188/511）で有意に多く（p ＜ 0.001），睡眠眠薬を開始する前に，不眠の種類や年齢，睡眠時間，併薬を服用している場合には夜間の転倒に注意が必要であ用薬など十分にアセスメントを行うことが重要である。

る。

また，漫然と継続されているケースもあり，睡眠薬開始
後の睡眠状況や副作用の発現の有無などのフォローアッ

Ⅵ

まとめ

プも忘れてはならない。高齢者への睡眠薬選択では，ガ

転倒・転落には多くの因子が関連するため，転倒予防

イドラインでもベンゾジアゼピン系睡眠薬の使用は転のためにはそれぞれの専門性を生かした多職種の介入が倒・骨折を増加させるため推奨されておらず，当院の調必要であると考える。今回は，その中の一つの視点とし査でもベンゾジアゼピン系睡眠薬に比べゾルピデムやエて薬剤師の立場から転倒と睡眠薬の影響について考えてスゾピクロンなどの非ベンゾジアゼピン系睡眠薬で転倒きた。

率は低い結果であった。また，同じ睡眠薬でも高齢者やまず，睡眠薬の使用自体が転倒・骨折のリスクになる

高用量では転倒率が高くなる傾向があり，高齢者や転倒ことを忘れてはならない。しかし，不眠も転倒・骨折のリスクの高い症例では，非ベンゾジアゼピン系睡眠薬のリスクとなり，適切な睡眠薬を使用することで転倒・骨少量からの使用を考慮し，投与期間も長期間とならない

折を減少させる可能性も報告されている。そのため，睡ように定期的な睡眠の評価が必要である。また，新規作

30

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

薬剤の転倒・転落への影響～睡眠薬を中心に～用機序のラメルテオンやスボレキサントの転倒・骨折とto old age in healthy individuals: developingの関連性についても報告が少しずつ出てきており今後さ

normative sleep values across the human lifespan.

らなるデータの蓄積が待たれる。

Sleep. 27（7）：1255-1273, 2004.
7）Avidan AY et al. Insomnia and hypnotic use

Ⅶ

利益相反

利益相反自己申告：申告すべきものなし

recorded in the minimum data set, as predictors offalls and hip fractures in Michigan nursing home,
JAGS. 53：955-962, 2005.

引用文献
1）Woolcott JC et al. Meta-analysis of the impact of 9
medication classes on falls in elderly persons, Arch
Intern Med. 169：1952-1960, 2009.

8）Mets MA et al：Effect of hypnotic drugs on bodybalance and standing steadiness,Sleep Med Rev.
14：259-267, 2010.
9）Nakamura M et al：Temporal changes in2）Hayakawa T et al. Risk factors of falls inpostural sway caused by ultrashort-acting

inpatients and their practical use in identifying

hypnotics: triazolam and zolpidem, ORL J

high-risk persons at admission：Fukusima medical

Otorhinolaryngol Relat Spec. 67：106-112, 2005.

university hospital cohort study. BMJ Open. 4,10）厚生労働科学研究班・日本睡眠学会ワーキンググ

e005385, 2014.
3）Koshi K et al. Physiological factors andmedications as predictors of injurious falls byelderly people：a prospective population-based
study: Age Ageing. 25：29-38, 1996.
4）Kojima T et al. Polypharmacy as a risk for
fall occurrence in geriatric outpatients. Geriatr
Gerontol Int. 12（3）：425-30, 2012.
5）Kaneita Y et al. Excessive daytime sleepinessamong the Japanese general population. J
Epidemiol. 15（1）：1-8, 2005.
6）Ohayon MM et al. Meta-analysis ofquantitative sleep parameters from childhood

ループ．睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガ
イドライン．東京，国立精神・神経医療研究セン
ター，2013.
11）日本老年医学会；日本医療研究開発機構研究費・高齢者の薬物治療の安全性に関する研究研究班．高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015. 東京，メ
ジカルビュー社，2015.
12）大谷道輝ほか．転倒事故に及ぼす睡眠薬の選択の影響とその防止策―医療安全対策における薬剤師の役割―．医療薬学．37：253-260, 2011.
13）小田真司ほか．入院患者の転倒事故における睡眠薬の使用実態調査．新薬と臨牀．60：1809-1812,
2011

31

特集
日本転倒予防学会 第 4 回学術集会（2017 年 10 月 7 日，8 日盛岡）

パネルディスカッション 1
最新転倒・転落リスクアセスメントツールを求めて～現状の課題と展望～特集に寄せて
鈴木

みずえ

征矢野

（浜松医科大学臨床看護学講座）

杉山

あや子（佐久大学看護学部）智子（順天堂大学大学院医療看護学研究科高齢者看護学）〈学会調査報告〉日本転倒予防学会会員を対象とする転倒・転落リスクを把握する方法に関する質問紙調査の報告
征矢野 あや子（佐久大学看護学部）
鈴木 みずえ （浜松医科大学臨床看護学講座）
原田敦（国立研究開発法人国立長寿医療研究センター）岡田真平（公益財団法人身体教育医学研究所）

上内哲男（JCHO 東京蒲田医療センターリハビリテーション科）

転倒・転落リスクアセスメントのあり方を
ツール開発評価の観点から検討する
横田慎一郎（東京大学医学部附属病院企画情報運営部）

安延

由紀子（大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学）

上内哲男 （JCHO 東京蒲田医療センターリハビリテーション科）

転倒・転落予防の実態～赤十字病院における転倒・転落リスクアセスメントの現状～
黒川
征矢野

美知代 （武蔵野赤十字病院医療安全推進センター医療安全推進室）

杉山

あや子（佐久大学看護学部）
良子（パラマウントベッド株式会社技術開発本部）

介護老人保健施設における転倒・転落事故予防の課題
杉山智子（順天堂大学大学院医療看護学研究科高齢者看護学）

梅原里実（高崎健康福祉大学看護実践開発センター）鈴木

みずえ （浜松医科大学臨床看護学講座）※本特集においては，患者における転倒・転落発生の危険性（転倒・転落リスク）を評価・対策立案するためのツールを「転倒・転落リスクアセスメントツール」と総称することとし，
各文中においては「アセスメントツール」の表記で統一した。

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：35- 39

特

2018

集

最新転倒・転落リスクアセスメントツールを求めて〜現状の課題と展望〜
特集に寄せて鈴木

みずえ 1）

征矢野

あや子 2）

杉山

智子 3）1）浜松医科大学臨床看護学講座
2）佐久大学看護学部
3）順天堂大学大学院医療看護学研究科高齢者看護学

キーワード

転倒・転落リスクアセスメントツール

転倒リスク

看護

わが国では，多くの保健・医療・福祉において転倒・転落の危険性（リスク）を把握するためにアセスメントを行い，その結果に基づいた転倒予防の取り組みが行われている。転倒・転落リスクアセスメントツール（以下，アセス
メントツール）は，効果的に転倒リスクを予測できる項目を組み合わせた包括的な評価法であり，転倒スコアシート，
チェックリストなどと呼ばれている場合もある。さらに，フローチャートは，プロセスの各ステップや流れを表すことで，転倒予防の対策のプロセスを示すものもある。平成 27（2015）年，本学会では施設や地域で活用されている
アセスメントツールを収集し，効果や課題を概観するために調査を実施し，その結果の一部を平成 28 年度第 3 回学術集会で報告 1）した。同学術集会の発表では，アセスメントツールの感度・特異度も含めた信頼性・妥当性，評価項目の指標の評価基準，活用方法など課題が山積していることが明らかになった。
アセスメントツールは，図 1 のように転倒・転落リスクに対するケアプランを作成し，実践により転倒・転落を減少させるものである。例えば，歩行機能やバランス機能の低下に対して機能訓練や生活場面での看護を行うことで転倒・転落リスクを減少させる。さらに，PDCA サイクル（plan-do-check-act cycle）にそっており，該当する転倒・転倒・転落リスクアセスメントの使用

再アセスメント

転倒・転落のリスク評価

転倒・転落の予測
評価

ケアプランの作成

ケアの実践
図1

転倒・転落リスクアセスメントツールのプロセス

	
連絡先：浜松医科大学臨床看護学講座 鈴木みずえ〒 431-3192

静岡県浜松市東区半田山 1-20-1

TEL：053-435-2831

FAX：053-435-2831

受付日：2018. 3. 20

受理日：2018. 3. 20

E-mail：m~suzuki@hama-med.ac.jp

35

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

転落リスクに対して Plan（計画），Do（実行），Check（評価），Act（改善）の段階を繰り返すことによって，転倒・転落を減少させる取り組みである。
【アセスメントツールにおける転倒リスク】
アセスメントツールの開発は看護介入の重要な転倒予防介入の一つであり，国内外でも転倒者を的確に予測するためにさまざまなアセスメントツールが開発された。Perell 2） らは，転倒予防に関連した身体機能アセスメント
ツールと看護アセスメントツールの 2 種のアセスメントツールについて 21 論文をレビューした。身体機能検査としては，Berg Balance test，Timed Up & Go，Tinetti Performance test などの信頼性・妥当性が検証された。これらはわが国にも紹介されているが，転倒に関連するバランス，立位，歩行機能などを評価する尺度であり，主に医師，理学療法士らが利用している。看護アセスメントツールとして信頼性，妥当性ともに高いものは，Hendrich
Fall Risk Model（Hendrich），Morse Fall scale（Morse），Resident Assessment Instrument（Morris），Fall Risk
Assessment Tool（Schmid），Assessment for High Risk to Fall（Spellbring）などである。表 1 に看護リスクアセ
表1

看護リスクアセスメントにおける転倒のリスク
項目

数
13
10
10
8
8
7
7
5
4
4
4
4
3
3
1

・精神症状，認知機能障害・転倒歴・可動性障害・転倒リスクに影響するといわれている二次診断，特別な診断・失禁，排泄動作の障害
・バランス／認知機能に影響する薬物・複数の薬物内服・感覚障害（視覚，聴覚，感覚など）
・バランス障害・年齢・ADL 制限・身体的状態（虚弱，切断など）・補助員の使用・急性期の疾患・性別・抑制の使用Perelk, et al. Fall risk assessment measures：an analytic review, Journal of Gerontology,
M 761-766, 20012）より一部転載し著者作成

表2

日本看護協会3）

転倒・転落アセスメントスコアシート（横浜市立市民病院）

分類

特徴

評価スコア

年齢

◇ 70 歳以上

既往歴◇ 転倒したことがある感覚◇ 視覚障害機能障害◇ 麻痺がある◇ 骨・関節異常

3

活動領域◇ 足腰の筋力低下 ◇ 車いす，杖，歩行器の使用◇ 移動に介助要 ◇ ルート類 ◇ ふらつきがある◇ 寝たきりである3

記憶力◇ 見当識障害，意識混濁 ◇ 不穏 ◇ 判断力・理解力の低下 ◇ 記憶力の低下，再学習困難

4薬剤◇ 鎮痛剤 ◇ 麻薬 ◇ 睡眠・安定剤 ◇ 降圧利尿剤 ◇ 浣腸，緩下剤 ◇ 化学療法 ◇ 抗パーキン
ソン薬それぞれ 1排泄◇ 尿，便失禁がある ◇ 頻尿 ◇ トイレ介助が必
要 ◇ 尿カテーテル留置 ◇ 夜間トイレに行く◇ トイレまで距離がある ◇ ポータブルトイレ使用

それぞれ 2

その他◇

それぞれ 1◇ 9 歳以下

2◇ 意識消失の既往◇ 聴覚障害◇ 平衡感覚異常◇ しびれがある◇

日本看護協会編：日本看護協会看護業務基準集．2005年

36

2
1

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018表3

転倒・転落の危険防止対策

特集に寄せて3）

横浜市立市民病院作成より（一部改変）

危険度Ⅰ（ 1 ～5 点）
転倒を起こす可能性がある

危険度Ⅱ（ 6～15 点）
転倒転落をよく起こしやすい

危険度Ⅲ（ 16 点 以 上）
転倒転落をよく起こす患者の観察

1．ADLの評価，自立度を把握する。
2．排泄の頻度，時間などのパターンのアスセメント及び男女のフィジカルアスセメ
ントを加味した状態把握をする。
3．鎮痛剤，睡眠剤などの服用
後はその影響をアスセメン
トする。

危険度Ⅰに加えて
1．ADLに変化がないか観察する。
2．全身状態の把握から起こりうる認識力の変化などを予測する。

危険度Ⅱに加えて
1．医師を含めたチーム全体で連携して，観察できるよう協力を得る。

環境整備

1．シフトが替わる毎に担当者は以下のチェックをする。
①ベッドの高さ，ストッパ
ー固定の確認。
②ベッド柵及びその効果の確認。
③ベッド周囲の障害物の確認整理。
④ナースコール，ポータブル
トイレの適切な位置の確認。
2．患者の身の回り，床頭台に必要なものの確認と整理。

危険度Ⅰに加えて
1．患者の安全を確認できるよ
うな照明の工夫。
2．注意マークなどで，他のメンバーの関心を引く工夫をする。
3．オーバーテーブル，点滴ス
タンドは，可動性のないものと交換する。
4．離床センサーマットなどの使用を検討する。

危険度Ⅱに加えて
1．ナースステーションに近い観察の目が行き届く部屋への転室。
2．ベッド周囲にマットや枕などで打撲のショックをやわらげる工夫を行う。
3．必要時は床敷きマットにする。
2．ベッド柵を患者が外さない
ように頻回な観察を行う。

指導・援助

危険度Ⅰに加えて
1．排泄パターンに基づいた指1．ナースコールには素早く対導。
応する。
2．適切な衣類，履き物の選択
2．患者に理解できるよう相手の指導。
のペースにあわせた十分な
3．ベッド，周辺の器具，装置，説明を行う。
ナースコールなどの使用方
3．患者歩行時の歩き方などの法の説明。
指導と見守り。
4．日中の離床を促し，昼夜の4．正しいトランスファー技術
リズムを付ける。
で介助する。
5．家族，チームメンバーと事5．頻回な巡視を行う。
故の危険を共有し，理解を得る。

危険度Ⅱに加えて
1．車いす乗車時は，ずり落ちないように見守る。また，
滑りにくいメッシュのマットを活用する。

日本看護協会編：日本看護協会看護業務基準集．2005年

スメントツールにおける研究の中で，転倒のリスクとして挙げられた項目を分析しているが，最も多いのは精神症状・認知機能障害であり，転倒歴，可動性障害と続いている。認知症などによる徘徊，焦燥，混乱などの精神症状はどのツールでも転倒リスクに含まれていた。転倒歴は 2 番目に多く挙げられており，転倒を起こした高齢者はその後たびたび転倒を引き起こしており，歩行動作や移乗動作の障害も転倒を引き起こす要因である。わが国では，日本看護協会が，横浜市立病院の転倒・転落アセスメントスコアシート（横浜市立市民病院）を日本看護協会看護業務基準
3）
集（2005 年）に掲載したことを契機に（表 2 ，3），現在は，ほとんどの病院が同基準集を使用している。転倒・転落の危険防止対策が，得点から危険度Ⅰ～Ⅲに分類されているが，個別の対策というより一般的な対策のみしか示されていないのが課題でもある。
【多職種による転倒予防チームにおける多職種介入とアセスメントツールの役割】
図 2 に，北米看護診断協会（the North American Nursing Diagnosis Association：NANDA）の看護診断の「転倒・転落リスク状態の考え方」4）を示した。
「転倒・転落リスク状態」とは，身体に害のある転倒や転落が起こる，または起こす危険のある状態であり，病院など組織全体でシステムを構築し，転倒・転落を予防する必要がある。転倒・転落リスクに関するインフォームドコンセント，事故後のインフォームドコンセントも含めて，転倒・転落アセスメン
37

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

リスク管理（病院全体で考えるもの）

医師，看護師，コ・メディカルなど
全員が対応する転倒転落リスク状態

インフォームド・コンセント

事故後の対応転倒転落

事故後の対応をどのように行うかによって問題の重大性が変わってくる。この時の対応は，管理の問
題として病院全体で対応する。

看護師の援助によって取り除ける危険因子がある場合の転倒転落リスク状態
医療

医療問題（CP・合併症）

インフォームド・コンセント

看護診断

看護ケア
（ADL介助）T. Heather Herdman（原著），日本看護診断学会（翻訳），NANDA-Ⅰ看護診断―定義と分類〈2012-2014〉.
東京，医学書院，2012，p.262.

図2

転倒転落リスク状態の考え方 4）

トツールは，単なる看護の包括評価だけではなく，インフォームドコンセントとして本人・家族に伝える項目としても重要である。転倒・転落予防は，ケアを提供する看護師のみだけではなく，健康障害，治療，薬物の副作用なども関連していることから医師も，さらに運動療法などの関係から理学療法士なども含めて，多職種連携して対応策を進める必要があり，それらの対応策はアセスメントツール共通のツールとしても用いられている。
日本転倒予防学会では，平成 28 年 12 月に転倒・転落リスクアセスメントツール検討委員会を立ち上げ，A 研究グループ（安延由紀子，横田慎一郎，上内哲男），B 急性期病院グループ（黒川美知代，杉山良子，征矢野あや子），
C 高齢者施設グループ（梅原里実，杉山智子，鈴木みずえ）の 3 つのグループで検討している。
キーノートレクチャーとして，征矢野あや子氏が学会調査の報告を行い，改変されたアセスメントツールや，独自で作成した多様なアセスメントツールが使用されていることが明らかになった。
岩手開催の第 4 会学術集会（2017）では，「転倒・転落アセスメント・ツールの現状の課題と展望」と題して，パネ
ルディスカッションを行った。以下は，検討された内容である。
1 . 英語の“fall”は転倒・転落の両方を含んでいるが，身体のバランスを崩しての転倒とベッドからの転落にはその原因に大きな違いがあるために転倒・転落のそれぞれの定義や対策を明確化する必要がある
2 . 転倒リスクアセスメントによるスクリーニング，ハイリスク者の確定から多職種による精査，対策導出，実施評価などのモデル，一連のシステム化を明確にする
3.

各施設によって開発されたアセスメントツールの妥当性・信頼性を検証し，定期的な追跡評価する必要がある

4.

わが国の一般病院で活用されているアセスメントツールを収集し，転倒・転落の実態を把握するとともに，
アセスメント項目と対策の実態を把握・分析する

5.

老人保健施設では，アセスメントツールの活用をしていない施設も多いために，どのような転倒予防体制や取り組みがあるのか十分に明らかではない。さらに施設の安全管理体制や転倒予防体制が転倒の発生に影響を及ぼしている可能性が高い。そのため，施設の転倒予防の体制と転倒の関係を明らかにする

会場の参加者とのディスカッションでは，看護師だけでなく，医師，理学療法士等も含めて活発な意見交換が行われ，身体拘束しないアセスメントツールはあるのか，アセスメントツールだけではなく，身体拘束も含めた体制やケアプランの必要性，筋肉に関係した転倒予防の対策，現在のツールの評価方法などについて討議された。特に，転倒予防を意識しすぎて身体拘束してしまうことも多いため，身体拘束の廃止と転倒頻度の関係や，身体拘束廃止や解除と介入の関係の明確化の必要性が明らかになった。
38

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

引用文献

特集に寄せてM761-766, 2001.

1） 征矢野あや子，鈴木みずえ，原田敦，岡田真平，

3）日本看護協会（編集）．日本看護協会看護業務基準

上内哲男．転倒・転落リスクのアセスメントツール

集〈2005 年〉第 4 版．東京．日本看護協会出版会．

に関する調査の概要報告．日本転倒予防学会誌，3

2005．

（2）
：68, 2016.

4）T. Heather Herdman（原著），日本看護診断学会

2）Perell KL, et al. Fall risk assessment measures：（翻訳）．NANDA - I 看護診断―定義と分類〈2012 -an analytic review. J Gerontol Med Sci. 56（12）：2014〉．東京，医学書院，2012, p.262.

39

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：41- 49

特

集

2018

〈学会調査報告〉日本転倒予防学会会員を対象とする転倒・転落リスクを把握する方法に関する質問紙調査の報告
あや子 1）征矢野鈴木

みずえ 2）

原田

敦 3）

岡田

真平 4）

哲男 5）

上内

1）佐久大学看護学部
2）浜松医科大学臨床看護学講座
3）国立研究開発法人国立長寿医療研究センター
4）公益財団法人身体教育医学研究所
5）JCHO 東京蒲田医療センターリハビリテーション科

要約【目的】日本転倒予防学会会員を対象に，転倒・転落リスクアセスメントツール（以下，アセスメントツール）の使用の有無，改変・開発の状況，アセスメントツールの効果や課題などの情報を得て，現状の課題と学会の役割を検討することを目的とした。
【方法】2016 年度末時の日本転倒予防学会正会員 712 名と施設・団体会員 63 施設を対象に質問紙調査を行い，イン
ターネットまたは郵送で回答を得た。質問内容は，使用しているアセスメントツールの種類，目的，対象，評価時
期，アセスメントツールの効果と課題，属性などであった。
【結果】264 件の回答を得て，無効回答 5 件を除く 259 件を分析対象とした。アセスメントツールの使用状況は，使用していない 79 件（30.5%），既存のツールをそのまま使用 111 件（42.9%），既存のツールを改変して使用 35 件
（13.5%），独自に開発したツールを使用 34 件（13.1%）であった。アセスメントの目的（複数回答）は，スクリーニ
ングが 87%，転倒・転落の要因分析 44%，転倒予防対策やケアプランの検討が 70% で，一つのアセスメントツールに多くの効果を期待している可能性が考えられた。アセスメントツールの有効性について，7 割が効果があると回答し，その理由を自由記述から類推すると，アセスメントの視点の標準化や，多職種間，対象者や家族との共通言語として有用であり，その結果，転倒の質や転倒の対策が変化していた。一方で，3 割は有効性を感じておらず，自由記
述では信頼性，妥当性など尺度としての課題と，アセスメントの業務負担の増強や対策に活かされていないという運用上の課題が指摘された。
【考察】学会として，アセスメントの信頼性を高め，目的に合ったものを選択できるような情報提供やアセスメント
ツールの改変に関する研修，主な転倒予防の場に応じた標準的なアセスメントツールの開発などを検討していく必要
がある。

キーワード

アセスメントツール

連絡先：佐久大学看護学部〒 385-0022

転倒リスクスクリーニング征矢野あや子長野県佐久市岩村田 2384

TEL：0267-68-6680

FAX：0267-68-6687

受付日：2018. 3. 24

受理日：2018. 3. 25

E-mail：a-soyano@saku.ac.jp

41

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

Ⅰ

はじめに

確立されたアンケートの専用サイトを利用し，暗号化通医療，看護，介護，福祉サービスが提供される場で信で収集した。インターネットや郵送により回収されたは，スタッフによる転倒の予見と回避措置が求められ回答と資料は日本転倒予防学会事務局が管理し，研究者る。そのためには，転倒の発生リスクが高い人をスクは匿名化された情報を得た。

リーニングし，個別の転倒リスクを精査し，対策を導出
1）する必要がある 。このために各種の転倒・転落に関連

本研究は，佐久大学研究倫理委員会における承認を得て実施した（第 20150002 号）。

するアセスメントの方法（以下，アセスメントツール）が国内外で作成されてきた。アセスメントツールは歩行Ⅲ

結果

速度やバランス能力などを測定する実測形式，転倒・転2016 年 3 月末時の正会員は 712 名，施設・団体会員

落の内的要因を列挙したチェックリスト形式，転倒のリは 63 施設であった。264 件の回答を得て，無効回答 5

スクに応じて対策とリンクさせるようなフローチャート

件を除く 259 件を分析対象とした。回答者の職種（表 1）

形式の 3 種に大別できる。わが国では，横浜市立市民病（複数回答）は理学療法士 72 件（27.8%），看護師 70 件

院が作成し，日本看護協会が紹介したことで全国に広（27.0%）など医療職種が多かった。

まった転倒・転落リスクアセスメントスコアシートが普1 ．アセスメントツールの使用状況及している印象を受ける。また尺度の項目の表現の曖昧

アセスメントツールの使用状況（表 2）では，全体のさや感度の問題2）

から多種多様なアセスメントツール

へと改訂されている

3）4）。そこで，アセスメントツール

について，その効果と課題を把握することにした。
本調査の目的は，日本転倒予防学会会員を対象にアセ

約 3 割はアセスメントツールを使用しておらず，約 4 割が既存のアセスメントツールをそのまま使用していた。
所属が病院と回答した 133 件に限ると，90% 以上の回答者が何らかのアセスメントツールを使用していた。

スメントツールの使用の有無，改変・開発の状況，アセアセスメントツールを使用する目的（表 3）は，87%

スメントツールの効果や課題などの情報を得て，現状にがスクリーニングであり，併せて転倒・転落の要因分析

おける課題と学会として果たすべき役割を検討すること
である。

Ⅱ

方法
2016 年 4 月から 6 月に質問紙調査を行った。調査対

象者は，2016 年 3 月末日時点の本学会の正会員と施設・団体会員から選出された正会員登録者とした。2016 年
冬に日本転倒予防学会が発行するメールマガジンで調査の告知と協力を呼びかけ，3 月末に正会員と施設・団体
会員に質問紙を郵送し，郵送またはインターネットで回収した。
質問内容は，会員が使用しているアセスメントツールの種類，目的，対象，評価時期，アセスメントツールの効果と課題，属性などであった。また，参考資料として，独自に開発した，または改変したアセスメントツー
ルの写しを任意で提供していただいた。
それぞれの度数分布や記述統計量を算出し，また，自由記述については，研究者が，意味内容が類似するもの
を集約整理し，内容を検討した。
正会員と施設会員に研究の目的，方法，期待される結果と対象者にとっての研究協力に関する利益，不利益，学会総会や本誌で公表すること，自由意思の保証を記した文書を同封し，研究に同意する場合のみ回答していただいた。インターネットアンケートは，セキュリティが42

表1

回答者の職種等（ n = 259，複数回答）

職種

n （％）

医師
看護師
理学療法士
作業療法士
薬剤師
保健師
ケアマネジャー
介護福祉士
ヘルパー
社会福祉士
その他の介護福祉系職種
健康運動指導士
その他の運動指導者
ボランティアその他

38 （14.7）
70 （27.0）
72 （27.8）
17 （6.6）
4 （1.5）7 （2.7）19 （7.3）
11 （4.2）
2 （0.8）3 （1.2）6 （2.3）
11 （4.2）
16 （6.2）
7 （2.7）37 （14.3）

表2

転倒・転落リスクアセスメントツールの使用（ n = 259）
再掲）
所属が「病院」（n=133）n （％） n （％）
全体

使用していない79 （30.5）
既存のツールをそのまま使用 111 （42.9）
既存のツールを改変して使用 35 （13.5）
独自に開発したツールを使用 34 （13.1）

12 （9.0）68 （51.1）
29 （21.8）
24 （18.0）

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

日本転倒予防学会会員を対象とする転倒・転落リスクを把握する方法に関する質問紙調査の報告や対策導出も目的としていた。目的に応じて複数のアセ転落アセスメントスコアシートだった。回答者は平均スメントツールを使い分けている可能性と，1 つのアセ

3.06（標準偏差 2.61）個のアセスメントツールを使用しスメントツールに多様な効果を求めている可能性が考えていた。1 個使用する場合は転倒リスク全般を評価するられる。

ツールを，複数個使用する場合は歩行・バランス能力のアセスメントの対象者（表 4）は，病棟患者が多かっアセスメントツールと認知機能のアセスメントツールを組み合わせて使用しているケースが多かった。

た。
アセスメントツールを用いて評価する職種（表 5）で最も多いのは看護師で，次いで理学療法士，作業療法士

2 ．アセスメントツールの改変，開発
アセスメントツールを改変したと回答した 35 件が，改変のベースにしたツール（表 8）は，転倒を総合的になど医療職種だった。
転倒・転落リスクのアセスメントのタイミング（表 6）

観察評価し得点化するものだった。

は，入院などサービスを開始するときが最も多く，また改変した理由（表 9）は，選択肢の不足や，ハイリス

ADL や身体機能などの変化があるときに行われていた。

ク者をスクリーニングできる精度ではなかったことが挙そのまま使用していると回答した既存のアセスメント

げられた。

ツール（表 7）を，評価内容に応じて転倒リスク全般，

改変した・独自に開発したとき，カットオフ値をど

歩行バランス能力，認知機能，認知機能が低下した人ののように設定したか（表 10）の問いに対して，解析結

身体機能・行動，ADL・IADL・生活機能に分類した。

果に基づいてカットオフ値を決めたのは 18 件（26.0%）

最も使われていたのは看護協会で紹介されている転倒・

だった。

表3

転倒・転落リスクアセスメントツールの使用目的（ n = 180，複数回答）
n

スクリーニング
要因分析
転倒予防対策やケアプランの検討
その他

表5

157
80
126
10

表4

転倒・転落リスクアセスメントの対象者（ n =180，複数回答）（％）（87.2）（44.4）（70.0）（5.6）

転倒・転落リスクアセスメントの評価者（ n = 180，複数回答）

職種

n

（％）

医師
看護師
理学療法士
作業療法士
言語聴覚士
臨床心理士
薬剤師
管理栄養士
保健師
ケアマネジャー
介護福祉士
ヘルパー
相談員
社会福祉士
その他の介護福祉系職種
健康運動指導士
その他の運動指導者
ボランティア
その他

26
124
53
33
7
2
6
7
7
6
19
9
6
3
3
9
8
4
8

（14.4）（68.9）（29.4）（18.3）
（3.9）
（1.1）
（3.3）
（3.9）
（3.9）
（3.3）
（10.6）
（5.0）
（3.3）
（1.7）
（1.7）
（5.0）
（4.4）
（2.2）
（4.4）

外来患者
一般病棟患者
回復期リハ病棟患者
医療療養・介護療養病棟患者
精神科病棟患者
集中ケア病棟患者
その他の病棟の患者
リハビリテーション室の患者
老健利用者
特養利用者
デイケア・デイサービス利用者
グループホーム利用者
訪問看護・介護利用者
その他の高齢者向け住宅利用者
介護予防事業利用者
運動推進事業利用者
その他

表6

n

（％）

16
95
44
18
10
21
9
8
8
1
25
4
6
6
18
13
8

（8.9）
（52.8）（24.4）（10.0）（5.6）（11.7）
（5.0）
（4.4）
（4.4）
（0.6）
（13.9）
（2.2）
（3.3）
（3.3）
（10.0）（7.2）（4.4）

転倒・転落リスクアセスメントのタイミング（ n = 180，複数回答）

入院・入所・サービス開始時
介入前後
ADLや身体機能などの変化がある時
認知機能の変化がある時
転倒転落のインシデント・アクシデ
ント発生時
転倒転落以外のインシデント・アク
シデント発生時
その他

n

（％）

79
19
72
26
84

（43.9）（10.6）（40.0）（14.4）（46.7）

12

（6.7）

25

（13.9）

43

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表7

使用している既存の転倒・転落リスクアセスメントツール（ n = 111，複数回答）

ツールのタイプ

ツール

n

（％）

転倒リスク全般

転倒・転落アセスメントスコアシート
武蔵野赤十字病院アセスメントシート
転倒リスクアセスメントツール（泉ら）
長寿医療研究センター方式転倒・転落アセスメントシート
回復期リハビリテーション病棟用転倒リスクアセスメントシート
在宅高齢者用の「転倒スコア」（鳥羽ら）
Berg Balance Test
ファンクショナルリーチ
10ｍ（5ｍ）歩行時間
Timed Up and Go Test またはUp and Go Test
改訂版長谷川式認知機能検査
MMSE
CDR
認知症を有する高齢者における移動能力尺度
Stop walking when talking
GBSスケール
バーセルインデックス
FIM
老研式活動能力指標
JST版新活動能力指標
基本チェックリスト

61
3
2
6
7
5
18
19
35
38
33
23
2
3
1
3
17
24
3
1
15
13

（55.0）
（2.7）
（1.8）
（5.4）
（6.3）
（4.5）
（16.2）（17.1）（31.5）（34.2）（29.7）（20.7）
（1.8）
（2.7）
（0.9）
（2.7）
（15.3）（21.6）（2.7）（0.9）（13.5）（11.7）

歩行・バランス能力

認知機能

認知機能が低下した人の身体機能・行動
ADL・IADL・生活機能

その他＊＊FAB，GARS-M（修正歩行異常性尺度），NPI，SPPB，リハビリテーション時に行われる評価をケースカンファレ
ンスで伝える。ROM－T，MMT，感覚検査，姿勢反射検査など。握力，開眼片足立ち，ロコチェック，握力測定，
CS30，最大一歩幅，踏み台昇降，認知症高齢者の日常生活自立度，障害老人の日常生活自立度（寝たきり度）判定
基準，福祉見聞録

表8

改変前の既存の転倒・転落リスクアセスメント
ツール（ n = 35，複数回答）
n

表9

既存の転倒・転落リスクアセスメントツールを改変した理由（ n =35，複数回答）
n（％）

転倒・転落アセスメントスコアシート
14 （40.0）
武蔵野赤十字病院のアセスメントシート
5 （14.3）
東京都 医療事故予防マニュアルのもの
2 （5.7）
厚生労働省から出ているもの
1 （2.9）不明/複数のアセスメントツールを基に作成 7 （20.0）
無回答
7 （20.0）

選択肢不足
ハイリスク者を見つけられなかった
難しい，統一できない，ばらつきがあった
時間がかかる
結果を対策に活かせなかった
その他＊

（％）

12 （34.3）
12 （34.3）
7 （20.0）
2 （5.7）
4 （11.4）
11 （31.4）＊経緯が不明，病院の特性にあわせるため（2），転倒した患者がスコアのどの項目に当てはまっているのかを分析し点数を評価しやすくした，内容に不要な部分があったため

表 10 改変・開発した転倒・転落リスクアセスメント
ツールのカットオフ値（ n = 69）nないある
解析結果に基づいて決めた
既存尺度のカットオフ値を使用
直観
その他＊
無回答

（％）

18 （26.1）
45 （65.2）
18
24
23
4
6 （8.7）＊医療安全の観点から「陰性的中率（転倒しないと判断した患者から転倒者が出ない）」を限りなく100％にする目的で決めている，現時点では大まかな分類で実施（研究結果より），転倒・転落対策チームで議論したうえで決定した

44

3 ．アセスメントツールの有効性と課題
アセスメントツールの有効性（表 11）については，7割が「とても効果がある」「まあ効果がある」と回答した。アセスメントツールの種類別に有効性を比較（図 1）
したところ，歩行・バランス能力のツールを使用している回答者は約 80 ％が「とても効果がある」，「まあ効果がある」と答え，高率だった。認知症高齢者の身体機能・行動に関するツールを用いている場合は 33 ％にとどまった。（図 1 のグラフ中の数字は度数を示す）。

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 20180
転倒リスク全般

日本転倒予防学会会員を対象とする転倒・転落リスクを把握する方法に関する質問紙調査の報告

10

20

10

40

50

7

まあ効果がある

全く効果がない

欠損値

転倒・転落リスクアセスメントツールの種類別

8

11 5
11
11 2

6
12
どちらともいえない

11 2

あまり効果がない

ツールの効果

転倒・転落リスクアセスメントツールの有効性（ n = 180）n

とても効果がある
まあ効果がある
どちらともいえない
あまり効果がない
まったく効果がない
無回答

表 12

100（％）

623

とても効果がある

90

16

2

4

表 11

80

25

認知症高齢者の身体機能・行動
ADL .IADL. 生活機能

70

26

4

認知機能

60

47
7

歩行・バランス能力

図1

30

（％）

28 （15.6）
98 （54.4）
40 （22.2）
5 （2.8）3 （1.7）4 （2.2）

転倒・転落リスクアセスメントの結果の集積（ n = 180）

電子データベース
台帳（ファイリング）
集積していない
その他
無回答

全体

既存のツールをそのまま使用

既存のツールを 独自に解発した
改変して使用ツールを使用

n （％）

n （％）

n （％）

n （％）

62 （34.4）
24 （13.3）
74 （41.1）
4 （2.2）16 （8.9）40 （36.0）
18 （16.2）
41 （36.9）
3 （2.7）9 （9.1）

12 （34.2）2 （5.7）20 （57.1）
1 （2.9）14 （41.2）
4 （11.8）
13 （38.2）
3 （8.7）

表 13 転倒・転落リスクアセスメント結果に応じた転倒・転落予防対策の用意（ n =69）
n
ない
ある
無回答

4 ．結果の活用（％）

26 （37.7）
38 （55.1）
5 （7.2）と回答したのは 34% であった。

転倒・転落リスクアセスメントの結果は，個人の転倒

転倒・転落リスクアセスメントの結果に応じた転倒・予防に用いられるほか，集積して統計学的に分析するこ転落の予防対策を用意している（表 13）と回答したのとによって，標準予防策の立案やアセスメントツールのは 55% にとどまった。自由記述では，アセスメント結

改変に役立つ。電子カルテやエクセルなど電子データ

果が対策に活かされないことや，アセスメント結果に対ベースでアセスメント結果の集積（表 12）をしている

応した予防策の標準化を要望する言及が多くみられた。
45

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 20185 ．自由記述回答（表 14）いるために，個別性のある転倒減少につながるプランに

自由記述による回答はのべ 199 件で，会員の活動報告

至っていないという趣旨のコメントが 21 件にも及んだ。

や抱負（30 件）を除き，169 件の回答を整理した。

日本転倒予防学会に対して，これらのアセスメント

アセスメントツールの導入によって，ある程度の転ツールの特性を整理しまとめること，より簡便に使える

倒・転落リスクのアセスメントの視点の標準化ができ，

アセスメントツールを開発または推奨すること，アセス

また転倒リスクが可視化できた。また，転倒リスクの注

メント結果とリンクする対策の教材を作成することなど

意喚起になったため見守りが強化され，対象者や家族への要望が記されていた。

の転倒リスクの説明にも活用できた。その結果，転倒

6 ．提供資料が減少したり，あるいは転倒の発生率は変化しないものの，転倒の質が変化したりした。

44 件の回答者から，既存のツールを改変または独自に開発したアセスメントツール，ケアプラン，インシデ

その一方で，アセスメントツールとしての課題が多くント報告の具体例などの資料を提供していただいた。ア

指摘された。実際の転倒の起こりやすさと危険度があっ

セスメントツールは，「転倒・転落アセスメントスコアていないという妥当性の課題，評価者の能力に左右されシート」や武蔵野赤十字病院の「アセスメントシート」

るという信頼性といった課題が挙がった。また，アセスを改変したと思われるものが多く，平易で具体的な表現

メントの実施やハイリスク者に対する離床センサーなどに置き換えられたり，具体的な症状名が追加されたりしの対策によって業務の負担感が増したり，過剰な予防策ていた。足や靴に関する詳細なカルテもあった。ほとんをとるという指摘がみられた。より簡便なアセスメント

どは観察結果に基づき合計得点を算出するチェックリス

方法，対策につながるアセスメントツールが求められてトタイプだったが，フローチャートタイプやカルテ形式

いた。とくに，アセスメントと対策の立案が形骸化しても散見された。

表 14 - 1

自由記述コメント（抜粋）記述内容（抜粋）
転倒効果
・転倒・転落（件数，率） が減少した
転倒発生は4.34‰→2.6‰に減少した。
・転倒・転落予防の成功事例があった
危険度が高く，認知機能障害が疑われる患者の要因分析を行い，転倒・転落予防ができた事例がある。
・転倒・転落の質が変化した
転倒率の軽減効果は十分得られていないが，重大事故の減少につながっている。
転倒発生率は横ばいだが，スタッフの予防に対する意識は高くなってきており，対策を早めに行っているため，重症化することは少ない。
・転倒・転落対策の質が変化した
以前は形ばかりのアセスメントで根拠のある対策につながっていなかったが，現在は朝のカン
ファレンスを活用して，アセスメントした患者の情報共有や離床センサーの有効活用をはじめとした対策の検討につなげている。
アセスメントにより各病棟の患者の傾向が明確になったため，事前に対策を立てた。
・アセスメントの視点を標準化できた
在宅での活用においては，個別性が高いが，評価者が異なっても，同一の視点を持ちやすくなる。
ツールを活用することで，看護の経験年数にとらわれず，同じ評価ができる。
チェック項目の記載があることで，確認事項の見落としが減るため，カンファレンスなどで他職種の方に情報提供しやすくなる。
・転倒・転落リスクを可視化できた定量的な評価を経時的に行うことによって，転倒発生リスクを視覚的にフィードバックすることができた。そのことによって職種間の連携強化や全体周知につながっており，転倒予防の意
識づけが深まった。
・スタッフに対する転倒・転落リスクの注意喚起になった
スコアシートを活用してリスクが高まる薬物についてスタッフが認識できた。
・転倒・転落リスクを情報共有しやすくなった
情報共有のツールとして活用には効果あり。平易でどの職種でも理解しやすい。
・対象者と家族への転倒・転落リスクの説明に活用できた
転倒リスクが高いことを患者，家族に説明し，理解を得ること，お互いに協力することの重要性を認識できる。
・転倒・転落予防効果を感じない
あまり役立っているとは思えない。転倒発生率の変化も感じられない。

46

コメント数
9
1
4

4

5

7

7
5
7
5

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表 14 - 2

日本転倒予防学会会員を対象とする転倒・転落リスクを把握する方法に関する質問紙調査の報告

自由記述コメント（抜粋）つづき

記述内容（抜粋）
アセスメントツールの課題
・信頼性（同じ条件下でアセスメントすれば同じような結果が出るか）
評価者のレベルに差がある。誰が評価しても同じ結果が出るように評価項目の基準が定められているとよい。
立ち上がり，歩行，痛みなどは日によって変化する。
入院の初期では十分把握できなかったり，環境の変化から，危険度が高くなったりと，スコアの付け方が難しいことがある。
・妥当性（その検査が測定しようとしているものをどれくらい的確に測定できているか）
危険度がⅠ～Ⅲまであるが，必ずしもⅢが転倒しやすいとは限らない状況がある。
寝たきり患者でも危険度が高くなる。要因分析の優先順位があるとよい。
・天井効果（高得点に集中し，差が出ない）
ほとんどの患者に高齢，認知機能低下などが当てはまるため，得点を計算するまでもなく危険度が高いことになる。
当初のアセスメントシートでは危険度Ⅲに該当する患者がほとんどおらず，危険度Ⅰでの転倒者も多かった。そこで改変した結果，現在では危険度Ⅲの患者の転倒率が一番高く，予測するには良好な結果を示している。
対策が早くなった。しかし，活動性の高い患者さんの多い病棟ではセンサー使用率が高くなり，センサー対応に追われている。転倒・転落の発生は少ないが，看護師の疲労感は高い。
・使いやすさ・簡便さ
アセスメント，対策，看護計画と書類も多く，もっと簡便な方法を検討中。
忙しい現場では煩雑なツールは記入率を低下させる。またいくら評価しても認知症高齢者の多い現在の現場ではカットオフ値が決められない現実があり，既存のツールは現場になじまない。
・アセスメントのタイミング，変化時の評価
入院時にアセスメントとを実施するがその後の定期的な評価が定着していない。
利用者様の些細な変化（認知面や疼痛など）を周囲に伝えることが大事な印象を受ける。
・不足しているアセスメント項目
院内の看護研究での結果は，酸素吸入中，点滴中，床上安静中，せん妄発生が転倒発生の要因であったため，現在院内で検討中である。
足，足趾，靴の観察項目を加えるべき。
・アセスメント結果の分析方法
統計学の知識少なく，アセスメントツールでのカットオフ値の出し方が分からず困っている。
集積したデータベースはあるが，分析・評価・方法について，アドバイスがほしい。
・総合的な評価
運動機能，認知機能，年齢，性格などの総合的な評価が必要。環境への配慮は院内では限界を感じる。
・多様な専門領域の視点
転倒に関しては理学療法士の意見・視点を取り入れた方がよいように思う（よりアセスメントの情報，対策が明確になる）。 現状では看護職が 1 人で評価することが多いので，多職種の記入欄を作るとよい。
・特性別／状況別の評価方法の難しさ，ツール開発の必要性
認知機能が低下した高齢者，認知症高齢者，高次脳機能障害患者，外来患者，退院後の患者。
認知症がある場合は，特に，認知症の症状と老化による身体機能の低下とあわせて，アセスメ
ントする必要性を実感している。
それぞれの分野で求める情報が異なると思うので統一化は難しいが，改変も可能なテンプレー
トがあると良い。医療回復期，デイサービス老健，在宅版などがあるとよい。
・転倒・転落リスクの解釈転倒をすること恐れすぎて過剰な予防策をとる場面が時折みられる。
予防の視点として，多職種での情報共有が必要である。しかし，どうしても予防できない転倒もあるのでその対策を考えたい。
・アセスメントと対策のリンク
アセスメントをした内容が看護計画立案にうまく反映しない。個別性が計画に出てこない。
アセスメントツールを入院時に実施しても，当院では転倒スコアの表示とプラン作成が形式的になり，活用されていない。転倒とはうまく関連付けされていないのがほとんどである。
・独自のアセスメント方法
その他
・学会への要望
多様なアセスメントの長所短所を整理し，冊子にまとめてほしい。
転倒予防学会が独自に開発または推奨する簡易的なアセスメントツールがほしい。
アセスメント結果とリンクする看護計画の教材を作ってほしい。
・取り組みの詳細
・その他・他の目的で得た情報を転倒リスクの把握に 2 次利用している
院内歩行の自立基準の判定に用いており，院内転倒発生率の低下，自立支援につながっている。
（TUG，BBS）機能回復の経時的な変化を把握しやすい。

コメント数
10

5
9

8

4
6

2
2
5

9

6

21

9
10

18
12
9

47

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

Ⅳ考察

高め，目的に合ったものを選択できるような情報提供

病院に所属する回答者に限ると，9 割がアセスメント

や，アセスメントツールの改変に関する研修，主な転倒

ツールを使用しており，広く普及していると考えられ予防の場に応じた標準的なアセスメントツールの開発，た。しかし，全回答者の約 3 割は使用していないと回答

特にアセスメントが難しい認知症高齢者が療養生活を送した。これは日本転倒予防学会が多様な場で活動する多る場で使いやすいアセスメント方法などを検討していく

職種や市民で構成されているためと考えられる。

必要がある。

転倒・転落リスクを査定し，対策樹立につなげるために各種のアセスメントツールが開発されてきたが，転倒Ⅴ

限界

発生の抑制に関する自由記述の言及は 9 件とコメント全

本調査は，対象者を日本転倒予防学会の会員としてい体に占める割合としては少ない。これは，課題としてる。会員は，病棟と通所リハビリテーションなど複数の87 件もコメントされているように，アセスメントツー

場でアセスメントツールを使用していたため，転倒予防

ルにおいて，統計学的な分析や評価項目の吟味が十分に実践の場ごとのアセスメントツールの使用状況は把握で行われていないこと，アセスメント結果と対策の不一致

きなかった。

が一因と考えられる。その一方で，アセスメントツール
がアセスメントの視点の標準化，注意喚起，共通言語として役立ち，その結果，転倒・転落件数に変化はなくとも重症の事故が抑制されていることがうかがわれた。

Ⅵ

謝辞

本調査にご協力くださった日本転倒予防学会会員の皆様に感謝申し上げます。

認知症を併せ持つ人々の転倒・転落リスクのアセス
メントの難しさが図 1 からうかがわれ，自由記述でも引用文献

認知症患者に対するアセスメント項目の不足や，日に

1） 横田慎一郎ほか．転倒・転落リスクアセスメント

よって変化する症状の予測の難しさがコメントされていのあり方をツール開発評価の観点から検討する．日た。予測の難しさは，転倒リスクを見過ごすことを恐れ

本転倒予防学会誌．5（1）：51-55 ，2018.

て over-predict となり，過剰な予防策を招いたり業務負2）檜山明子ほか．入院患者の転倒リスクアセスメン

担の増強につながる。認知症高齢者は認知機能と身体機

トツールの予測精度─国内データベースを用いた文能の低下を併発するだけではなく，ちょっとした環境要

献検討─．日本医療・病院管理学会誌．53（1）：31-

因で行動・心理症状が強まるため，一つのアセスメント

39, 2016.

ツールで把握するのは極めて難しく

5）6），従来のアセス3）森田恵美子ほか．転倒アセスメントスコアシート

メントツールとは全く異なる視点と方法でアセスメントの改訂と看護師の評定者間一致性の検討 . 日看管会を考えていくべきとも考える。学会として，まずは認知誌．14（1）：51-58, 2010.

症を併せ持つ人々の転倒の実態を調査し，それに基づいてアセスメントツールの内容や方法を検討する必要がある。

4）杉山良子．転倒・転落防止パーフェクトマニュア
ル．Gakken，東京，2012.
5）鈴木みずえ．急性期病院で治療を受ける認知症高学会への要望として，標準的なアセスメントツールの齢者のケア．日本看護協会出版会，東京，2013.

開発，普及しているアセスメントツールの特徴と正しい

6）日本転倒予防学会監修．認知症者の転倒予防とリ利用方法の紹介が求められていた。
これらのことから，学会は，アセスメントの信頼性を48

スクマネジメント

病院・施設・在宅でのケア第 3

版．日本医事新報社，東京，2017.

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.5 No.1 2018

Special Issue〈JSFP Research Report〉
Fall Risk Assessment Tool Usage and Issues: Results of a
Survey of Japanese Society for Fall Prevention Members
Ayako SOYANO 1） Mizue SUZUKI2） Atsushi HARADA 3） Shinpei OKADA 4）
Tetsuo KAMINAI 5）
1）Saku University2）Hamamatsu University School of Medicine
3）The National Center for Geriatrics and Gerontology
4）Physical Education and Medicine Research Foundation5）Department of Rehabilitation, Japan Community Health care Organization, Tokyo Kamate Medical Center

Abstract【Purpose】The purpose of this study was to obtain information on Japanese Society for Fall Prevention（JSFS）
members’usage of fall-risk assessment tools, including whether they revise existing tools or develop their own,
what purposes they use for, the usefulness of the tools and what issues they may have with existing tools, so that
the JSFS would better understand the current situation and consider how to address the issues there may be.
【Methodology】In March 2016 a survey questionnaire was distributed by Internet or mail to 712 individual
members and 63 organizational members of the society. The survey included questions regarding respondent
characteristics, types of assessment tools used, purposes of assessment, who were assessed, when they wereassessed, whether the tools were useful, and what issues there might be.
【Results】After eliminating 5 invalid responses, 259 of the 264 responses received were used for the analysis.
79（30.5%）of the respondents reported not using any assessment tools, 111（42.9%）reported using existingassessment tools with no revisions, 35（13.5%）reported using existing tools with revisions they had made,and 34（13.1%）reported having developed their own tools. Reported assessment purposes（multiple responses
possible）consisted of screening（87%）, factor analysis（44%）, and development of fall prevention and care plans（70%）, suggesting that a single assessment tool was expected to serve many purposes. 70% of the respondents
felt that assessment tools were useful. Categorization of the free responses showed that the tools were founduseful for standardizing the perspective taken in assessing fall risk and the language used at the discussion about
falls among professionals of different disciplines, with subjects or with their families. As a result, preventive
measures and the quality of falls reportedly changed. On the other hand, 30% did not feel assessment tools were
useful, citing issues such as scale reliability and validity, the operational problems of increasing workload and fall
prevention measures not basing on risk assessment.
【Discussion】Results suggested that, as an academic association, the JSFS needs to gaze at improving thereliability of risk assessment, training members to revise assessment tools and providing information to enable
them to choose tools that fit their purposes, and developing standard of risk assessment tools for the prevention of
the principal types of falls.

Keywords

assessment tool, fall risk, screening

Corresponding author：Ayako SOYANO, Saku University 2384 Iwamurata, Saku-city, Nagano 385-0022, Japan
TEL：＋81 26768 6680

FAX：＋81 26768 6687

Received：March 24, 2018

e-mail：a-soyano@saku.ac.jp

Accepted：March 25, 201849

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：51- 55

特

2018

集

転倒・転落リスクアセスメントのあり方をツール開発
評価の観点から検討する
横田慎一郎 1）

安延

由紀子 2）上内哲男 3）1）東京大学医学部附属病院企画情報運営部
2）大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学
3）JCHO 東京蒲田医療センターリハビリテーション科

要

約

転倒・転落リスクアセスメントのあり方を，用語の整理やツールの開発評価の観点から検討した。まず始めに臨床現場に立脚した転倒・転落に関する用語について検討した結果，転倒・転落は概念として曖昧さを含み，臨床現場レ
ベルでの必要以上の区別は不要であるため，転倒・転落としてひとまとめに取り扱うとの結論に至った。次に転倒・転落リスクアセスメントツール（以下，アセスメントツール）を，スクリーニング，精査，対策導出の目的別 3 種類に分類し，アセスメントの循環モデルを提案した。最後にアセスメントツールを開発や評価の観点で整理した。

キーワード

Ⅰ

転倒・転落

リスクアセスメント

患者安全

医療安全管理はじめに

スメントツール）の開発導入に関する検討

多くの医療機関・施設・地域において，患者等対象者④その他の諸課題の転倒・転落リスクアセスメントが行われており，アセ

本稿では現在までの議論を紹介する。学会会員等各位のスメントには何かしらのツールが使用されている。しかご意見を頂戴できれば幸いである。

し，これらのツールは自施設外から導入されたものや，
独自に開発されたものが多く，臨床現場の様子を見る限

Ⅱ

用語の整理

り，自施設における有効性がきちんと検証されないまま

1 ．転倒・転落の定義について使用されているケースがあるように考える。臨床現場に

日本語で転倒や転落と表現する事象は，どちらも英語おいてあるべき適切な転倒・転落リスクアセスメントのでは Falls と表現する。世界的には，大規模研究が行わ運用とは，果たしてどのような形なのだろうか。日本転れ始めた当初から“Falls”の定義が複数存在する。例

倒予防学会内に設置された転倒・転落アセスメントツー

えば，「他人による外力，意識消失，脳卒中などにより

ル検討委員会では，複数職種の観点から下記 4 点を柱と突然発症した麻痺，てんかん発作によることなく，不して「転倒・転落リスクアセスメントに先立つ検討」を注意によって，人が同一平面あるいはより低い平面へ課題とし，検討・議論を行っている。

倒れること」（高齢者の転倒予防に関する Kellogg 国①用語の整理1）
際 ワ ー ク グ ル ー プ（1987 年 ）），「 自 分 の 意 志 で は な②望ましい転倒・転落リスクアセスメントのモデル

く，地面・床またはより低い面へ体が設置すること」③転倒・転落リスクアセスメントツール（以下，アセ（FICSIT（Frailty and Injuries：Cooperated Studies

連絡先：東京大学医学部附属病院企画情報運営部〒 113-8655

横田慎一郎



東京都文京区本郷 7-3-1 管理研究棟 4 階企画情報運営部

TEL：03-5800-8685

FAX：03-3813-7238

受付日：2018. 3. 23

受理日：2018. 3. 23

E-mail：yokotas@hcc.h.u-tokyo.ac.jp

51

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 20182）of Intervention Technics）（1993 年））
「地面や床，あるいはそれ以下の面に自ら意図せず接地するイベント」
3）（World Health Organization（WHO） ），などである（和4）

実は医療の現場における転倒と転落の区別は非常に曖
昧で，発見者あるいは報告者の主観に基づいて転倒報告
書か転落報告書かを選択して提出・集計されている。まより）。

た臨床においては患者の虚偽申告・申告漏れ・スタッフ

一方，WHO による国際疾病分類第 10 版（Internationalの報告漏れがあるので，医療機関・介護施設が全ての転Classification of Diseases：ICD-10）
では Falls を 20 個に倒・転落事例について把握できるわけではない。第三者

訳はいずれも日本転倒予防学会の Web サイト

5）

分類しており ，この中にも表 1 に示すような転倒・転6）

評価機関による調査などにおいて転倒と転落を分けて集落に関する項目がある 。なお「疾病及び関連保健問題

計されている場合もあるので，臨床において何が転倒での国際統計分類：International Statistical Classification

何が転落なのかはっきりさせておくことはある程度必要

of Diseases and Related Health Problems（ICD）」とは，だが，臨床上は転倒と転落を正確に区別していない，あ異なる国や地域から，異なる時点で集計された死亡や疾るいはできないケースがあるので，そもそも区別して報病のデータの体系的な記録，分析，解釈及び比較を行う

告・集計することは不向きなのではないかと考える。

ため，WHO が作成した分類である（厚生労働省 Web
7）以降，本稿では，臨床で転倒と転落を正確に区別したサイト ）。しかし日常の医療・介護における転倒・転評価・対策・集計は困難という観点から，事象としての落の予防については，前述 ICD-10 のような細かい粒度

転倒と転落を区別せずに，ひとまとめに転倒・転落としを気にしながら評価・記録・実践を行う必要はない。でて取り扱うこととする。

は，現場で扱うべき転倒とは何で，転落とは何だろう

2 ．アセスメントツール

か。例えば，洋式便器から立ち上がろうとして足底は床

転倒・転落リスクをアセスメントするためのツール類から離れている際に，便座上でバランスを崩して床に落は国内外で数多く開発されており，目的に合わせて以下下という事例は，転倒だろうか，転落だろうか。

の 3 つの分類を提案する。

表1

52

ICD -10における転倒・転落の分類 文献 7）より抜粋し一部著者再構成

コード 原文和訳

W00

Fall on same level involving ice and snow

氷及び雪による同一平面上での転倒

W01

Fall on same level from slipping, tripping andstumbling

スリップ，つまづき及びよろめきによる同一平面
上での転倒

W02

Fall involving ice-skates, skis, roller-skates orskateboards

アイスケート，スキー，ローラースケート又はス
ケートボードによる転倒

W03

Other fall on same level due to collision with, or
pushing by, another persons

他人との衝突又は他人に押されることによる同一平面上でのその他の転倒

W04

Fall while being carried or supported by otherpersons

他人によって運ばれているとき又は支えられているときの転倒・転落

W05

Fall involving wheelchair

車椅子からの転落

W06

Fall involving bed

ベッドからの転落

W07

Fall involving chair

椅子からの転落

W08

Fall involving other furniture

その他の家具からの転落

W09

Fall involving playground equipment

運動場設備からの転落

W10

Fall on and from stairs and steps

階段及びステップからの転落及びその上での転倒

W11

Fall on and from ladder

はしごからの転落又はその上での転倒

W12

Fall on and from scaﬀolding

足場からの転落又はその上での転倒

W13

Fall from, out of or through building or structure

建物又は建造物からの転落

W14

Fall from tree

樹木からの転落W15

Fall from cliﬀ

がけからの転落

W16

Diving or jumping into water causing injury
other than drowning or submersion

溺死又は溺水以外の損傷を生じた水中への潜水又
は飛込み

W17

Other fall from one level to anotherその他の転落W18

Other fall on same level

同一平面上でのその他の転倒

W19

Unspeciﬁed fall

詳細不明の転落

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

転倒・転落リスクアセスメントのあり方をツール開発評価の観点から検討するスクリーニング
適宜再評価

精査

対策導出

対策実施
図1

表2

転倒・転落リスクアセスメント基本モデル

ツールの目的と適した形式 文献13） より引用し一部著者改変

目的

形式

スクリーニング

チェックリスト
実測

精査
チェックリスト対策導出

適した実施者
項目の少ないツール

看護師，介護福祉士，転倒予防指導士

筋力／バランス

理学療法士・作業療法士

テスト等

服薬状況

薬剤師

認知機能評価ツール

医師

項目数の多いツール

看護師

フローチャート

医療チーム・介護チームの全関係者

1）スクリーニング

ツールが目的を混同して区別なく使用されていると考え・ある集団の全員を対象とし，ハイリスクな者を選別る。また対策導出ツールは理想的なアセスメントツール

するためのもの。
・ハイリスクなのかローリスクなのかをある程度ざっだが，現実的には十分エビデンスのあるものが国内で使用されていないのではないだろうか。

とタイムリーに振り分ける。
・医療機関，介護・福祉施設，地域などで限られた人

Ⅲ

モデル員で，より早期に対策を取ることができるようにする事が目的。

望ましい転倒・転落リスクアセスメントの基本

転倒・転落リスクアセスメント基本モデルを図１に示2）精査す。現行における医療機関や施設での対応状況はこのモ・主にハイリスクな者を対象に，転倒の要因となる具デルのどこかに含まれ，前述のスクリーニング，精査，体的な要因を多職種により詳しく調べるためのも対策導出のどこからスタートしてもどのルートを通っての。

もよいモデルとした。

・多 職種でそれぞれの専門分野について評価する目的。

Ⅳ

転倒・転落ツールの形式・開発・評価

・多項目でしっかりリスクを把握する。

1 ．ツールの形式

3）対策導出

ツールは大別して 3 形式が提案されている 8）。

・転倒・転落を予防するために医療機関，行政や福祉・実測形式

関係者，家族，患者自身が行える対策を定式的に導・チェックリスト形式

き出すためのもの。

・フローチャート形式

・施設内・病棟内の共通対策を導く目的。
・個別性重視対策で職種毎の対策を判断する。

これを前述のツールの目的と合わせることで，それぞれの適した形式が表 2 のようになる。具体的な既存のこのように分けられるとした上での課題として，現状のツールがどこに当てはまるのかはさらに整理する必要がアセスメントツールは，スクリーニング・精査とも，どある。

のような方法が適切かのエビデンスが固まっていないた

2 ．チェックリスト形式のツール開発

め，施設ごとに運用方法にばらつきがあり，また，各チェックリスト形式のアセスメントツールは，形にす
53日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

るのも使用するも最も簡便な形式のツールだが，ただ診断に使える。しかし，アセスメントツールは，感度や作って使うだけではケア提供側の自己満足に終始してし特異度がどの程度の値であれば「良いツール」なのかのまう。ここでは開発時の注意点について述べる。

基準が存在しないため，カットオフ値の設定については

1）どの時点の転倒リスクを判断するツールなのかを議論が分かれる所だと考える。また感度と特異度はト明確にする。

レードオフであって片方だけが高いツールを作ることもまずはじめに，いつの状態からいつの転倒・転落を予できるので，片方の値だけを取り上げて「高値だから優想するツールを作るのかを明確にしなければならない。

秀なツールだ」という評価はあり得ない。

例えば，入院中のデータを使って開発したツールでハイ

3 ．ツールの評価

リスクと判定された患者が，退院後に転倒したからツー

1）開発時の評価について

ルがよく予想できている，ということにはならないはず

筆者らの研究 11）では，45,000 患者，1,2000,000 人日分だ。

のデータ（56 変数）を用いたさまざまな条件下でのモ2）データを集める

デル構築実験を行った。集めたデータを開発用とテスト

前向きにデータを集めることが難しい場合，電子カル用に分割し，開発用データでは高成績を示すアルゴリズ

テやインシデントレポーティングシステム等の情報シス

ムも，テスト用データでは低成績となることが示されてテムに蓄積したデータを後ろ向きに用いる，という方法いる。開発用のデータを綺麗に分類できて当たり前なのがある。ただし，臨床現場では転倒・転落という事象がで，集めたデータを分割して開発データで構築してテス

カルテ記載されないケースが存在し，同時にインシデン

ト用データで検証する，のように，未知データに対するトレポート等の事故報告書が出されないという過少報告

成績でツールを評価する必要がある。

9）も発生 することは制限事項として考慮しておく必要が

2）外部で開発したツールを導入する際の評価ある。とはいえ，現行では電子カルテに記載されていた外部で開発したツールを自施設に導入する際は，自施としても自由記載の中に埋もれてしまっており，データ

設に適合するかどうか，本格運用する前に自施設のデーの二次利用が容易ではない場合も多いと考えられるた

タを当てはめたり，あるいは短期間でも試行したりしてめ，転倒・転落というラベルの付けられた事故報告書が，確認しておく必要がある。このステップを省略すると，ツール開発に際しての最も有用なデータソースだと考え低成績で臨床的に意味が薄いことを続けてしまう可能性る。

がある。もし外部で開発したツールを一部改変して導入

3）アルゴリズムを作りカットオフ値を決める

する際はなおさら，本格運用前に評価する必要がある。
3）導入後評価時の注意収集したデータから，ハイリスク患者を判別するアルゴリズムを作る。ロジスティック回帰モデルによるア
ルゴリズム

10）

や人工知能関連技術の機械学習手法によ11）

もし仮にツールによって患者などの転倒・転落リスク
がハイリスクであるとの判定が出た場合でも，転ばせなが挙げられる。次にハイリスクとす

いようにする現場努力が実って最終的に患者が転ばないる境界（カットオフ値）を変化させることで描かれるまま経過すると，最初のリスク判定が正しくなかったと

ROC 曲線下面積などでアルゴリズムの成績を評価する。

いうことになる。すなわち本来発生していたはずの転

また実際に現場でツールを使用する際にはハイリスクと倒・転落を予防してしまう結果を導く程の真に素晴らし判断するためのカットオフ値をひとつに決める必要があいツールは，現場への導入後のツール自体の判別成績はる。点数や感度 A％・特異度 B％となる点で，決め打ち

低くなってしまうジレンマを抱えているので，導入後はする，Youden Index や ROC 曲線グラフにおける座標

ツールの成績のみを評価対象とするのは不十分である。

（0, 1）に最も近い点とする，などの方法がある。

むしろ臨床現場におけるツールの評価においては，施設るアルゴリズム

例えば何らかの疾患である事を判断するツール（例え全体としての転倒・転落発生件数や発生率の減少，転倒・ばインフルエンザ迅速検査キット）において，感度とは転落による受傷件数減少や重症件数減少，リスク評価に

本当に疾患のある人を陽性と判別する割合のことで，陽要するスタッフの負担の減少や評価者間での評価結果の性になりやすいツールで陰性になったらその疾患ではな

一致率上昇を評価対象とし，総合的に評価する必要があい可能性が高いことを意味するので除外診断に使える。

る。

反対に特異度とは本当に疾患のある人を陰性と判別する割合のことで，陰性になりやすいツールで陽性になったらその疾患である可能性が高いことを意味するので確定
54

Ⅴ

最後に

ランダム化比較試験を中心とした臨床試験の分析を行日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

うコクラン（Cochrane）におけるシステマティック・

転倒・転落リスクアセスメントのあり方をツール開発評価の観点から検討する

2018/3/14.

レビューに，「リスク評価に基づいた多因子介入のみ転

6） 厚 生 労 働 省．
「 疾 病， 傷 害 及 び 死 因 の 統 計 分

倒・転落の発生割合を減らす事ができる」とされてい類」．第ⅩⅩ章 傷病及び死亡の外因（V01 － Y98）

る 。すなわち評価だけではなく介入もセットで対策とhttp://www.mhlw.go.jp/toukei/sippei/dl/naiyou20.

して考える必要があることを示しており，ともすれば転pdf Accessed 2018/3/14.

12）

倒・転落のリスク評価という行為に偏重しがちな日本国

7）厚生労働省．
「疾病，傷害及び死因の統計分類」．

内の急性期医療機関における転倒・転落対策において方http://www.mhlw.go.jp/toukei/sippei/Accessed

向性を見直す必要があると考える。

2018/3/14.
8）征矢野あや子．転倒リスクアセスメントツールのⅥ

謝辞

本研究の一部は JSPS 科研費 16K20977 の助成を受けたものである。

活用と評価の留意点．Modern Physician 34（10）：1161-1164, 2014.
9）Hill AM, et al. Measuring falls events in acutehospitals-a comparison of three reporting methods

引用文献

to identify missing data in the hospital reporting

1）Gibson MJ, et al. The prevention of falls in latersystem. J Ame Geriatr Soc. 58（7）：1347-1352,

life. A report of the Kellogg International workgroup on the prevention of falls by the elderly.
Dan Med Bull. 34（Suppl 4）：1-24, 1987.
2）Buchner DM, et al. Development of the common
data base for the FICSIT trials. J Am Geriatr Soc.
41（3）：297-308, 1933.

2010.
10）Yokota S, et al. Establishing a classification
system for high fall-risk among inpatients using
support vector machines. Comput Inform Nurs.
35（8）：408-416, 2017.
11）Yokota S, et al. Construction and evaluation of

3）World Health Organization. WHO global report

FiND, a fall risk prediction model of inpatientson falls prevention in older age. available fromfrom nursing data. Japan Journal of Nursing〈http://www.who.int/entity/violence_injury_

Science 13（2）：247-255, 2016.

prevention/publications/other_injury/falls_
prevention.pdf〉. Accessed 2018/3/14.
4）日本転倒予防学会．転倒の定義．http://www.tentouyobou.jp/member/4.html Accessed 2018/3/14.

12）Cameron ID, et al. Interventions for preventing
falls in older people in care facilities and hospitals.
The Cochrane Database Syst Rev 2012；12：CD005465.

5）World Health Organization. ICD-10 Version. 2016,13）日本転倒予防学会監修．認知症者の転倒予防とリ

available from〈http://apps.who.int/classifications/

スクマネジメント 第 3 版．日本医事新報社，東京，

icd10/browse/2016/en#/W00-W19〉. Accessed2017 . p175.

55

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：57- 60

特

2018

集

転倒・転落予防の実態～赤十字病院における転倒・転落リスクアセスメントの現状～
黒川

美知代 1）

征矢野

あや子 2）

杉山良子 3）1）武蔵野赤十字病院医療安全推進センター医療安全推進室
2）佐久大学看護学部
3）パラマウントベッド株式会社技術開発本部

要

約現在，転倒・転落予防のためのリスクアセスメントは，先駆的に取り組んだ病院が作成したアセスメント内容を，各病院が自施設の状況に合わせて改変して使用しているため，全体としての転倒・転落リスクの評価基準が一定ではない状況がある。今回，赤十字病院を対象として，各病院の転倒・転落リスクアセスメント（以下，アセスメント）の実態調査を行い，アセスメントの標準化に向けた活動を開始した。実態調査で得られた共通項目を用いて標準アセスメント案を作成することおよびアセスメント手順について標準化することを赤十字病院の医療安全管理者間で討議し合意を得た。赤十字病院における転倒・転落予防についての標準化を進め，アセスメントの妥当性を検証していく計画である。

キーワード

Ⅰ

リスクアセスメント

実態調査

標準化

活動目的と背景る必要があると考える。そのため B グループでは赤十日本転倒予防学会，転倒・転落リスクアセスメント

字病院を対象に実績調査行い，アセスメントの標準化にツール検討委員会 B グループ（以下，B グループ）は，向けた活動を展開することにした。アセスメントの実態

病院の実態把握に基づく提言と啓発教育を活動目標とし調査から把握した現状について報告する。

ている。現在，国内の病院で使用されている転倒・転落
リスクアセスメント（以下，アセスメント）は，転倒・

Ⅱ

活動計画

転落予防に先駆的に取り組んだ病院が作成したアセスメ

活動予定期間：3 年

ントツールをもとに，各自の施設状況に合わせて改変し

1．日本赤十字社医療事業推進本部，医療事故対策委員て使用している状況がある。したがって，病院ごとのア会の協力を得て，日本赤十字社 95 施設（92 病院，他 3セスメント項目はその病院に入院する患者の特性をふま施設）を対象に，現在使用しているアセスメントの方法

えた項目に設定されていると推測されるが，転倒リスクと内容，その予防に関するマニュアルの実態調査を行の評価基準が一定でない現状においては，アセスメント

い，現状を把握する。

の妥当性や対策の有効性は全体としては不明確である。

2．赤十字病院のアセスメント内容を全体把握し，赤十

効果的なリスクアセスメントを行い適切な対策を導出す

字病院としての標準アセスメント案を検討する。

るためには，評価基準を標準化し基準の妥当性を検証す

3．標準アセスメント案を赤十字病院の医療安全管理者

連絡先：武蔵野赤十字病院医療安全推進センター医療安全推進室

黒川美知代〒 180-8610



東京都武蔵野市境南町 1-26-1

TEL：0422-32-3111

FAX：0422-32-3525

受付日：2018. 3. 27

受理日：2018. 3. 28

E-mail：mkuro@musashino.jrc.or.jp

57

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018が集まる会議において提示し，グループ討議によりアセであり，転倒の内的要因を網羅した「アセスメントスコ

スメントの標準化に向けた意見を抽出する。

アシート」を用いている病院は 47 病院，フローチャー

4．1 ～ 3 の実態調査の結果をふまえ，標準アセスメン

ト方式を用いている病院は 15 病院だった。アセスメン

トを運用するための赤十字版転倒・転落ガイドライン

トスコアシートを用いている 47 病院のアセスメント項（仮称）を作成する。

目すべてを一覧にし，分類したところ 12 のカテゴリー

5．赤十字版転倒・転落ガイドライン（仮称）および標に大別され，1 つのカテゴリーにつき 1 ～ 14 のアセス

準アセスメントの完成後，複数の赤十字病院において試メント項目があった。また，アセスメント項目の設定根

行し，標準化したアセスメント項目等の妥当性を評価す

拠を明確に示された病院はなく，項目数は最小 11 項目る。

の病院～最大 53 項目の病院があった（表〈p30〉）。

6．5 の評価結果より標準アセスメントを補完し，赤十③考察：アセスメント項目一覧から読みとれた傾向

字版転倒・転落ガイドラインを修正する。

アセスメント項目の設定方法を明確に表している病院

7．全国の赤十字病院において，赤十字版転倒・転落ガ

はなく，各病院で発生したインシデントを反映したと思

イドラインの活用を開始し，標準アセスメントを推奨使

われる項目や，看護師が体験的にリスクと感じた要因を用とする。

列挙していることが推察された。全体一覧の作成により

8．定期調査による評価を行い，調査結果を赤十字病院

アセスメント項目数のバラつきが大きいことが判明し，内で情報共有し標準アセスメントの定着化を図る。

詳細にリスク要因を網羅する目的で項目数が増大していることが読みとれた。また，アセスメント一覧は，赤十

Ⅲ

経過報告

B グループ初年度の活動として，上記計画 1. ～ 3. の字病院を都道府県順に並べて作成したことから近隣の赤十字病院間での項目の類似性が見られ，アセスメントス

経過について報告する。

コアシートが近隣病院間の情報共有によって広まったも

1 ．赤十字病院の実態調査のであると思われた。

日本赤十字社の 95 施設（92 病院，他 3 施設）は，年2 ．アセスメント手順の標準化について

1 回の赤十字施設における医療安全対策に関する定例調

アセスメント項目を標準化する前段階として，日本転査により，各施設で発生した医療事故件数について情報

倒予防学会転倒・転落リスクアセスメントツール検討委を共有している。しかし，赤十字病院という同じグルー

員会 A グループ（研究グループ）の意見を参考に，アプ病院でも，転倒・転落予防へのアプローチ方法はさまセスメント手順を決定した。従来のアセスメントシート

ざまであり，各施設の転倒発生件数は把握できているがはスクリーニングと精査の項目が混在している状態であ

具体的な活動内容については共有されていない。今回，

り，また，すべての内容をチェックするには時間を要す

アセスメントの標準化を目指すために赤十字病院における。A グループから提案された「アセスメント手順：ス

る転倒・転落予防アセスメントの実態調査を行った。

クリーニング→精査→対策導出」の考え方を用いること今回目指すアセスメントの標準化とは「各施設で使用

で，転倒リスクの低い患者の場合には簡便に，リスクのしているアセスメントの共通項目を決めること」とし高い患者の場合にはより詳細に患者の内的要因をアセスた。アセスメントの標準化によるメリットは，転倒・転メントすることができ，リスク要因に応じた対策導出に落リスク評価の一定基準ができることで，赤十字病院全つながるだろうと考えた。スクリーニング項目は，検討体および自施設の転倒予防活動が客観的に評価しやすくの結果，実態調査で得られたアセスメント項目の 12 のなり，赤十字病院全体としての医療の質・安全の向上がカテゴリーから内的要因と考えられた 8 のカテゴリー：期待できることである。

「年齢」，「転倒の既往」，「認識力」，「身体機能（感覚・①調査方法・内容

運動機能を合わせた）」，「病状」，「薬剤の影響」，「行動

日本赤十字本社医療事業推進本部，病院支援部，医療特性」，「排泄状況」をアセスメント項目とし，残る 3 の課が実施している医療安全対策に関する定例調査時に，カテゴリーのうち「活動領域」，「付属品」は対策導出時

各病院で使用している転倒・転落に関するマニュアル，の環境への考慮につなげ，「入院形態」はアセスメント

アセスメントに使用するシートやフローチャート等の資頻度に関連するものとして除外した。8 カテゴリーのリ料提出を求めた。

スクをスクリーニングし，リスクがないと判断された場②調査結果

合には，基本対策を実施し，リスクが 1 項目でもあった

調査の結果，95 施設中回答を得られた病院は 62 病院

場合には，その項目の精査を行う流れとした。

58

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

転倒・転落予防の実態～赤十字病院における転倒・転落リスクアセスメントの現状～

3 ．赤十字病院，医療安全管理者による討議

すために状況を想起できる表現が望ましいとの意見もアセスメント手順の標準化およびアセスメント項目にあった。

ついて，2017 年 9 月に開催された赤十字病院の医療安

赤十字病院の医療安全管理者による討議により，アセ全管理者が集まる会議にて，赤十字病院としての転倒・スメント項目の内容や表現などの細かい要望はあるが，転落予防の考え方を明確にし，アセスメントの標準化をアセスメントの標準化への合意形成がなされた。

行うことを提案し合意を得た。会議に参加した 91 名の医療安全管理者が 13 グループに分かれてグループワー

Ⅳ

今後の活動展開についてクを行い，2. で検討したスクリーニング項目および精査

今回の実態調査をもとに、赤十字病院における転倒・内容が各施設の実践レベルで活用できるか，項目に過不転落アセスメントの標準化と推奨対策の提示を目指す。

足はないか，重点指向で整理できることはないかを検討

標準アセスメントの運用および赤十字病院としての転倒した。

予防に関する基本姿勢を示すための「赤十字版転倒予防

グループワークにおいて出た意見としては，

ガイドライン（仮称）」を作成していく。「赤十字版転倒

①アセスメントの標準化への異論はなく，赤十字病院

予防ガイドライン（仮称）」に則った標準アセスメント

全体としての医療安全活動のひとつにすることの賛同の運用とアセスメントの妥当性に関する評価は、次なるが得られた。

活動の課題である。グループ病院としてのメリットを活②提案した「アセスメント手順：スクリーニング→精かして転倒予防の標準化を進めることは、今後、赤十字査→対策導出」の流れは理解しやすいとの反応があ以外の病院へ展開するための一助になるだろうと予測しり，アセスメント手順の標準化は受け入れられた。

ている。

③ スクリーニングおよび精査の各項目については，
もっと絞り込みが可能であるという意見と，詳細に項

引用文献

目を追加したいとの意見に分かれた。

1） 杉山良子．転倒・転落防止パーフェクトマニュア

④アセスメントの実施者が患者・家族の回答を引き出ル．学研メディカル秀潤社，東京，2012．

59

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

付属品

入院形態

緊急入院
再入院 一般一カ月以内
転科転棟・転室店室をした
入院１週間以内
入院３日以内点滴、胃管、
ドレーン等付属品がある
点滴・チューブ等を自己抜去したことがある
ベッドでの生活に慣れていない
オムツ使用
排泄に介護が必要（見守りも含む）
留置カテ抜去
留置カテ

既往歴

感覚

運動機能障害活動領域

排泄車椅子トイレポータブルトイレ
夜間にトイレに行くことが多い
排泄行動に時間がかかる
トイレまで距離がある
便意・尿意の切迫下痢・頻尿でトイレに何回も行く
頻尿便、尿失禁がある
寝たきり
寝たきりだが、手足は動く
自力で寝返りがうてる
移動時に介助が必要である
自由に歩ける・動ける
車椅子・杖・歩行器を使用している
突進歩行である骨・関節に異常がある（拘縮・変形・欠損）
麻痺・痺れがある
足腰の弱りがある・筋力の低下がある
聴力障害がある
視力障害がある
平衡感覚障害がある
転倒・転落したこちがある
症状・ＡＤＬが急に回復・悪化している時期
リハビリ開始時期・訓練中

病状

術後３日以内またはドレーンが導入されている

ふらつき（起立性低血圧）がある・起こしやすい

貧血症状がある
３８℃以上の熱／発熱がある

60

認知症（疑）の症状がある、
記憶力の低下がある

７５歳以上
７０歳以上
６５歳以上
６０歳以上
歳以下
歳以下
歳以下
歳以下
歳以下
施設名

Ａ Ｂ Ｃ Ｄ Ｅ Ｆ Ｇ Ｈ ＩＪ Ｋ Ｌ Ｍ Ｎ Ｏ ＰＱ Ｒ Ｓ Ｔ Ｕ Ｖ Ｗ Ｘ Ｙ Ｚａ ｂｃ ｄｅ ｆｇ ｈ ｉｊ ｋ ｌｍ ｎ ｏｐ ｑ ｒ ｓ ｔｕ ｖ ｗ ｘｙ ｚ あ い う え お か

アセスメント項目は12カテゴリーに大別された

認識力

過去にせん妄・不穏行動を起こしたことがある

不穏行動、徘徊、
せん妄がある年齢
３ ４ ５ ６７

アセスメントシート 各施設の状況

薬物

患者特徴

うつ状態
環境の変化に慣れていない
目立った行動を起こしている
何でも自分でやらないと気がすまない
遠慮がち・人に頼みたくないできると思いこむ（過大評価）
落ちつきがない
ナースコールを認識できない・使えない
ナースコールを押さないで行動しがち
多剤併用
抗癌剤（化学療法）
血糖降下剤
抗パーキンソン
抗血小板剤・抗凝固剤
降圧・利尿薬
下剤
麻薬
鎮静薬・鎮痛薬
睡眠薬・精神安定剤・向精神薬
コミュニケーション障害（総合障害・失語など）
意識消失・失神・痙攣したことがある
見当識障害、
意識混濁、混乱がある
判断力・理解力・認知力の低下がある

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：61- 63

特

2018

集

介護老人保健施設における転倒・転落事故予防の課題
杉山

智子 1）

梅原

里実 2）

鈴木

みずえ 3）

1）順天堂大学大学院医療看護学研究科高齢者看護学
2）高崎健康福祉大学看護実践開発センター
3）浜松医科大学臨床看護学講座

要約

介護保険施設の中でも介護老人保健施設（以下，老健）の入所高齢者は，自立を目指して機能訓練を行っており，動くことができる高齢者が多いという点で転倒・転落（以下，転倒）のリスクが高い。加えて，老健は，入所期間が限定されているため，入退所が多く，時間をかけて入所者の把握をすることが難しい。これらのことから，老健はほかの介護保険施設に比べ，転倒予防の必要性が高い施設といえる。
しかし，これまで，転倒を予測する因子は，転倒する当事者の要因である内的要因の検討が主であった。外的要因
では主に環境があるが，施設に関してはそれ以外の要因もあると予測されたものの，これまで系統だった検討はされていない。そのため，アセスメントツールの開発の前にあらゆる転倒事故をもたらす要因を洗い出す上で，転倒予防に関わる施設管理・システムの実態を明らかにする必要があると考えた。
そこでまず，老健スタッフへの転倒事故予防を行う上での現状についてヒアリングを行ったところ，「転倒リスクのアセスメントに関する内容」「連携に関連した内容」「施設特性に関連した内容」「スタッフ・職場環境や体制に関連した内容」の 4 つに分類された。結果より，まずは，系統的だった検討が十分行われていない施設管理・システムの実態を把握する必要性があると考えられた。その上で，今後，老健における転倒・転落リスクアセスメントツールのあり方や位置づけを明確にし，効果的かつ有効に活用していくための方法や内容の工夫まで検討した上でのツール開発が求められると考えられた。

キーワード

介護老人保健施設

施設管理・システム

Ⅰ 老人保健施設の転倒・転落（以下，転倒）事故予防に着目した理由

転倒・転落事故予防

アセスメントツール

健はほかの 2 施設に比べ，転倒予防の必要性が高い施設といえる。

介護保険施設の中で，特別養護老人ホームは終の棲

厚生労働省が出している老健の設置基準では，事故の家，介護療養型医療施設は医療の継続を特徴とした長期発生や再発防止策を講じるよう，職員の研修などが示さ療養施設であるが，介護老人保健施設（以下，老健）は，れている 1）。また，平成 14 年に「福祉サービスにおけリハビリテーションによる在宅復帰を目指す施設としてる危機管理（リスクマネジメント）に関する取り組み指設立された。老健の入所高齢者は，自立を目指して機能針」を提示している 2） が，これらの実施は施設に委ね訓練を行っており，動くことができる高齢者が多いといられ，アウトカムの評価はなされていない。各種団体にう点で転倒のリスクが高い。加えて，老健は，入所期間より施設のリスクマネジャー養成が推進されているもの

が限定されているため，入退所が多く，時間をかけて入の，その充足は十分ではない。

所者の把握をすることが難しい。これらのことから，老連絡先：順天堂大学大学院医療看護学研究科高齢者看護学〒 279-0023

また，全国の老健の看護師を対象に行われた認知症高

杉山智子



千葉県浦安市高洲 2-5-1 順天堂大学医療看護学部

TEL：047-355-3111

FAX：047-350-4087

受付日：2018. 3. 27

受理日：2018. 4. 11

E-mail：tsugiya@juntendo.ac.jp

61日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

齢者の転倒予防の実態調査 3） でも，施設によって設置ているところもあるということも明らかになった。

母体による転倒予防への体制や取り組みの差があること

2 ．連携に関連した内容が明らかになっている。つまり，転倒予防対策が十分に連携に関連した内容としては，「療法士と介護スタッ

行われない，あるいは行えない老健も多いと予測でき

フとの連携が難しいことも多い」「連携自体が難しい」る。

「移動能力やバランスなど専門的なアセスメント結果が老健を含む介護保険事業所に勤務するスタッフへの調あっても，実際にその結果をどのように使って，生活の査からは，日常的なケアの中で今後事故や生活に支障を中で転倒予防策を講じていけばよいのかわからない」が及ぼす事態は，対応が標準化されていない状況下で「介述べられた。このことから，連携の難しさ，アセスメン

4）

護職員の資質や技量に頼ることになる」 といわれていトから転倒予防への具体的対応や対策へつなげる難しさる。そのため，施設の転倒事故予防に関わる体制が十分があることが明らかになった。

整わない中で介護スタッフが日常ケアと併行して，転倒

3 ．施設特性に関連した内容

事故予防を行う配慮が求められている。このことは，介施設特性に関連した内容では，「老人保健施設の入所者も身体合併症をもつ者が増加し，状態の把握や対応が

護スタッフの負担を増すと考えられる。
これまで転倒を予測する因子として，転倒する当事者

難しくなってきた印象がある」「施設入所者の質の変化の要因，特に身体機能や認知機能などの内的要因の検について行けない感じがある」が述べられた。これは，討が主であった5）といわれている。外的要因としては，

前述の通り，老人保健施設という施設特性から自立を目が指した機能訓練を実施しているものの，回復過程にあるあげられてきたが，施設に関してはそれ以外の要因もあこと，病院の入院短縮化の影響もあるためか身体合併症ると予測された。しかし，これらについて，系統だったを伴うなど状態の変化が生じやすい上，入退所者数の多検討はされていない。そのため，アセスメントツールのさという特性から，状態像の把握，アセスメントの難し

開発の前に，あらゆる転倒事故をもたらす要因を洗い出さにつながっていると考えられた。

す上で，転倒予防に関わる施設管理・システムの実態を

4 ．スタッフ・職場環境や体制に関連した内容明らかにする必要があると考えた。

スタッフ・職場環境や体制に関連した内容では，「人床などの物理的な要因やスタッフなど人的な環境

5）

員不足」
「教育歴や経験の背景がさまざまで，施設単位

Ⅱ 介護老人保健施設スタッフへのヒアリングで研修してもリスクマネジメント対策がスタッフごとの老健における転倒事故予防に向けたアセスメントツー

経験に委ねられる傾向があり，積み重ねがない」「業務

ルを検討するにあたり，転倒事故予防を行う上での現状

中心のケアから，認知症者のニーズや個別性を考えるケの把握をするために，老健でのヒアリングを行った。

アの転換が求められているが実際は難しい」「スタッフ

ヒアリングは，縁故法により複数施設に対して実施した。

の入れ替わりが激しい施設も多い」「ゆっくりアセスメ
ントをする時間の確保が難しい」「個人をアセスメント

その結果，転倒事故予防を行う上での難しさについてしても，転倒リスクを回避するためのその時々の仕事のが多く，内容は ,「転倒リスクのアセスメントに関する

優先順位についての判断までは難しい」「スタッフの勤内容」，「連携に関連した内容」，「施設特性に関連した内

務体制により，集まってカンファレンスする機会が十分容」，「スタッフ・職場環境や体制に関連した内容」の 4に持てない」が述べられていた。カンファレンスへの参つのカテゴリに分類された。

加については，シフトパターンが多様であることや，1

1 ．転倒リスクのアセスメントに関する内容

シフトあたりのスタッフが少ないことで参加できないス

転倒リスクのアセスメントに関する内容では，「転タッフとの連携を十分とれないことも考えられた。ま倒・転落のリスクの高い高齢者が集団生活していること

た，ユニットタイプの施設については，「日中は自分のの難しさ」「ヒヤリハット分析や事故後の対策が中心に担当ユニットでうまく対応できても，夜間帯に，複数のなってしまう」「A の場合は B という対応というような

普段かかわらないユニットを担当することでその人の特how to で明確な対応策を求める傾向が強い」「アセスメ

性の把握が十分でなくなることも多い」が述べられていントの意味がとらえられず，その重要性の認識が低い者た。

もいる」などが挙がった。また，認知症をもつ高齢者のスタッフの少なさに関連して，「スタッフも余裕がな

対応については，転倒事故予防以前に転倒リスクにつなく，施設内外の研修参加への推奨や本人の学習意欲ががる認知症のアセスメントやそれに基づくケアに難渋しあっても参加が難しい」「教育体制が十分ではない」な

62

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

ど，学習や教育の機会が持てないことも挙がった。

介護老人保健施設における転倒・転落事故予防の課題

倒リスクマネジメントシステムも含め，多くの施設で活用，普及していくことができるようなツールの開発や教Ⅲ 介護老人保健施設における転倒リスクアセスメ
ントツール（以下，アセスメントツール）の開

育企画を学会として取り組んで行くことができればよいと考えている。

発に向けての課題と方向性
以上の結果から，老健におけるアセスメントツールの引用文献

目的を「スクリーニング」「精査」「対策導出」のどこに

1） 厚生労働省．介護老人保健施設の人員，施設及重きを置けばよいのかということについて検討する必要

び設備並びに運営に関する基準（平成十一年三月があると考えられた。加えて，3 つすべてを網羅するに三 十 一 日 厚 生 省 令 第 四 十 号 ）， 入 手 先〈https://

しても，スタッフにとって実施可能性の高いものを開発

Law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000040.

していく必要がある。

html〉，参照 2018.3.29.

まず，前述の通り，系統的だった検討が十分行われて

2）厚生労働省．福祉サービスにおける危機管理（リいない施設管理・システムの実態を把握する必要がある。

スクマネジメント）に関する取り組み指針．入手先

その実態は，アセスメントツールの導入や運用に影響を〈http://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/04/h0422-

及ぼすもの，実施可能性を左右するものとして考えられ

2.html〉，参照 2018.3.29.

るが，明確ではない。今後，老健におけるアセスメント

3）鈴木みずえほか．老人保健施設の看護師による認ツールのあり方や位置づけを明確にし，効果的かつ有効

知症高齢者のための転倒予防看護質指標の実態とに活用していくための方法や内容の工夫まで検討した上その関連要因．日本転倒予防学会誌．2（1）：9-18，

でのツール開発が求められると考えられる。

2015.

そのために，当グループでは，第一段階として老健の

4）原田欣宏ほか．介護施設における危機管理基準の

転倒事故予防における施設管理・システムの実態を明決定までの要因②－介護職員のリスクマネジメント

らかにするための全国調査を実施する予定である。まに対する意識－．保健・教育・福祉研究．12：21-

た，並行して老健の管理者やスタッフのヒアリングを継

40，2013.

続し，どのような形であればアセスメントツールが活用可能なのか，という現場の声を反映できるようにし，転5）鈴木隆雄．転倒の疫学．日老医誌．40：85-94 ，
2002.

63

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：65- 79

原

2018

著

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス
丸岡

直子 1）

鈴木

みずえ 2）

岡本

恵理 5）

小林

小百合 6）

水谷

信子 3）

谷口

好美 4）

1）石川県立看護大学看護学部
2）浜松医科大学臨床看護学講座
3）元甲南女子大学看護リハビリテーション学部
4）金沢大学医薬保健研究域保健学系
5）富山県立大学看護学部準備室
6）駒沢女子大学看護学部準備室

要約【目的】認知症看護のエキスパートが実践している認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断の構造とそのプロ
セスを明らかにすることである。
【方法】認知症看護認定看護師あるいは 5 年以上の認知症看護の経験を有する看護師 18 名を対象に，6 名を 1 グルー
プとしたグループインタビューを実施した。インタビュー内容は，認知症高齢者に対する転倒予測と判断根拠，転倒防止策の内容であり，質的記述的に分析した。
【結果】認知症看護のエキスパートは，認知症高齢者の〈安全か尊厳かのジレンマ〉に直面しながらも，〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断〉し，〈その人の持つ視点を重視しかかわる〉転倒予防ケアを実施しながら看護職
員や介護職員と〈情報・ケア方法を共有するシステムをつくる〉ことを行い，認知症高齢者の病院や施設での生活が〈落ち着く〉ことを目指していた。
【考察】認知症高齢者に対する転倒予防ケアの特徴は，認知症高齢者の意思を尊重し，認知症高齢者が〈落ち着く〉
ことを目指したケアであった。認知症高齢者の転倒を防止するには，認知症高齢者と行動を共にしながら転倒リスクを判断し，環境適応や生活能力を維持するケアが重要であることが示唆された。
【結論】認知症高齢者の転倒予防には，認知症高齢者が〈落ち着く〉ことを目指したケアの提供が重要である。

キーワード
Ⅰ

認知症高齢者

転倒予防ケア

認知症看護

緒言

臨床判断
：BPSD）を引き起こしやすく，同時に，老年症候群をわが国では，高齢者人口の増加だけではなく，2010 年

引き起こしやすい。特に，認知症高齢者は加齢によるバには高齢者の認知症有病数は．軽度認知機能障害（Mild

ランス機能の低下だけではなく，脳神経系障害による影

Cognitive Impairment：MCI）
も 含めて約 862 万 人 と 推

響，認知症の中核症状や BPSD などが複雑に絡んで頻計され，高齢者の 4 人に 1 人が認知症に直面していると回に転倒を引き起こしている。高齢者施設においては，

1）

報告された 。認知症高齢者は，認知症の行動・心理症

認知症の症状のある高齢者がほとんどであり，繰り返さ状（Behavioral and Psychological Symptoms Dementia

れる転倒は看護・介護事故として扱われることからス

連絡先：石川県立看護大学看護学部〒 929-1210



丸岡直子

石川県かほく市学園台 1-1

TEL：076-281-8336

FAX：076-281-8336

受付日：2017. 11. 15

受理日：2018. 3. 19

E-mail：maruoka@ishikawa-nu.ac.jp

65

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

タッフは疲弊している。

入の方法論の基盤となる臨床判断が具体的に記述されて欧米の転倒予防研究では高齢者施設におけるランダム

おらず，認知症高齢者を対象とした転倒予防ケアの臨床化 比 較 試 験（Randomized Controlled Trial：RCT） な

判断は明らかにされていない。よって，認知症高齢者のどが実施され，転倒予防介入に関する 40 編の RCT を

転倒を的確に予測・予防するための転倒予防に関する臨

統合した Chang らは，多面的な転倒リスクアセスメン

床判断の構造とプロセスを明確にする必要がある。

トとマネジメントプログラムが転倒リスクの軽減と転倒

本研究の目的は，認知症看護のエキスパートが実践しの発生予防に最も有効であることを報告し，転倒リスている認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断の2）クに対する介入の重要性を明らかにした 。Gillespie ら

構造とそのプロセスを明らかにすることである。

は，在宅高齢者および施設高齢者に対するリスクのスク
リーニングおよび介入プログラムを含めた多領域の専門

Ⅱ

方法

分野にわたる多面的介入が効果的であることを報告し，

1.

研究デザイン

転倒予防のためリハビリテーションやケアの連携の必
3）

研究デザインは，質的記述的研究とした。質的記述的要性を明らかにした 。Gameron らは，高齢者施設お研究は，研究対象となっている現象を記述することによ

よび病院における転倒予防は多職種チームによる多因子

り，その現象を理解することを目的としている。本研究

介入や個人の転倒リスクに合わせた個別介入のプログラは，認知症看護のエキスパートが実践している認知症高ム，長期間の集中的な介入が効果的であることを指摘し齢者の転倒予防ケアはどのような状況から転倒リスクを4）

た 。Jensen らは，ケア施設居住者全体の高齢者に対把握しケアを実施しているのかという臨床判断の構造とする多因子介入研究は効果的であることを指摘しているプロセスを対象者の語りから明らかにするものである。

5）

よって，対象者の言葉を用いた濃厚な記述によって現象が，一方で認知機能低下がみられる高齢者では効果が6）ないことも明らかにした 。以上のように認知症高齢者の理解を伝える本研究デザインを用いることとした。
本研究では，患者のデータ，臨床的な知識，状況に関の転倒予防の背景は非常に複雑であり，多因子介入におする情報が考慮される認知的な熟考と直観的な過程にいても困難な状況を示している。
鈴木らは，認知症高齢者の転倒に関する多因子介入研

よって患者ケアについて決定することを，臨床判断と定究について，転倒リスクアセスメントツールを用いた介義する 15）。

入，職員教育や老人看護のコンサルテーションなどとし

2.

か書いておらず，看護実践の具体的な内容などが明確に
7）

対象
対象は，認知症看護認定看護師あるいは 5 年以上の認されていないことを指摘している 。特に認知症高齢者

知症看護の経験を有する看護師とした。5 年以上の経験

は歩行機能の低下やバランス機能の低下など易転倒傾向を有する看護師とした理由は，「同系の科を 3 ～ 5 年経にあり，加えて BPSD に関連した危険な行動が転倒を験した中堅レベルの看護師は経験に基づき全体像を把握

8）引き起こすことが指摘されている 。一方，認知症高齢する力があり，達人レベル（Expert）では状況を直感

者の BPSD などにつながるくつろぐことや自分らしさ的に把握して正確な問題領域に的を絞る」16）と示されてを求めるといった心理的なニーズ，転倒のリスクとの関いるためである。

連やその経時的変化などを十分把握していないことが転対象者は，次の方法により選定した。転倒予防や認知倒の発生に関係することが予測される。つまり，転倒の症看護に関連したネットワークを用いて，認知症看護に発生は，認知症高齢者とその生活環境に関する情報が不携わる中で転倒予防に取り組んでいる看護師に連絡をと十分であることに加えて，臨床経験から培った知識と情り，前述の対象者の基準に合致することを確認のうえ，

報をもとにケアを熟考し，最善の転倒予防ケアを決定す

研究協力の依頼を行った。関東・東海地区の対象者につるという臨床判断が不適切であることが要因と考える。

いては，関東・東海地区の大学に所属する共同研究者 3認知症高齢者の転倒予防については，認知症看護認定

名で，また，北陸地区の対象者については，著者と北陸

看護師による認知症高齢者の独自性，中核症状や BPSD

地区の大学に所属する共同研究者の 2 名で確保した。まなどの認知症の症状に合わせた転倒予防の実践報告がみた，研究者間で情報交換を行って勤務場所や職位に偏りられる

9）〜 11）。さらに，患者の転倒予防に対する臨床判がないよう努めた。その結果，関東・東海・北陸地区か断に関する研究が散見され，転倒予測と直観の関連，転らそれぞれ 6 名ずつ，合計 18 名の看護師から研究参加

倒防止策を決定するまでの臨床判断の構造が明らかにの同意を得た。対象者の属性を表 1 に示した。

なっている
66

12）〜 14）。しかしながら，実践報告では看護介

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表1

帰納的に分析し，カテゴリの統合を進めた。カテゴリの対象者の属性男性：3 名年齢

29～58 歳（平均 42.6）

分析を終了した。コード化およびカテゴリの統合・階看護師経験年数

9～34 年（平均 18.0）

層化は，著者が中心となり分析を行った。分析過程にお認知症看護経験年数

5～24 年（平均 11.2）

いて，共同研究者と分析結果の検討を 3 回行った。さら勤務場所

病院：15名（内訳）急性期病院 9 名
療養型病院 6 名
通所介護施設：2 名
その他：1 名

職位

女性：15 名階層化を進め，カテゴリの階層化が不動となった段階で

性別

看護師免許以外の保有資格

3.

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス

認知症看護認定看護師：13 名
老人看護専門看護師課程修了：1 名
認知症介護指導者：1 名
介護専門員：1 名
その他：2 名看護師長・責任者：6 名
副看護師長・主任：4 名
スタッフ看護師：7 名
その他：1 名に，カテゴリの階層化が不動となった時点で，認知症看護領域および転倒予防における研究経験を有する専門家の助言を得た。つぎに，統合されたカテゴリ間の関係を
共同研究者と検討し，認知症高齢者に対する転倒予防ケ
アの臨床判断の構造とプロセスを図式化した。これを研究対象者 3 名に提示して妥当性を確認した。
5.

倫理的配慮
対象者には，研究の主旨・方法，データ管理方法や匿名性の保持などの倫理的配慮を文書で説明し，署名により同意を得た。インタビュー開始時には倫理的配慮を対象者に再度説明した。本研究は石川県立看護大学倫理委
員会（看大第 444 号）の承認を得て実施した。

Ⅲ

結果

調査方法

1.

認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断の構2010 年 10 月～ 11 月に，研究対象者 6 名を 1 グルー

成要素（表 2 - 1, 2, 3〈p73 〜 75〉）

プとしたグループインタビューを 3 か所（関東地区，東認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断は，

海地区，北陸地区）で実施した。なお，3 か所における〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する〉，

インタビューの進行は著者が担当した。また，共同研究〈その人の持つ視点を重視しかかわる〉，〈情報・ケア方者は，関東地区では 4 名が，東海地区では 2 名が，北法を共有するシステムをつくる〉，〈落ち着く〉，〈安全か

陸地区では２名がインタビューに同席し，インタビュー

尊厳かのジレンマ〉の 5 カテゴリ，24 サブカテゴリかの進行を補助した。グループインタビューを用いた理由

ら構成されていた。

は，複数の研究対象者のダイナミックな関わりによって語られるインタビューでは，個別インタビューより深みのある情報が得られるためである

17）。

インタビューでは，最近（あるいは現在）担当した認

以下に，各カテゴリについて説明する。なお，カテゴ
リを〈［〉，サブカテゴリを〈〉，小カテゴリを］で示す。また，各カテゴリの意味を説明する代

表的な状況とその語りを表 3 - 1, 2, 3（p76 〜 78）に示

知症高齢者に対する転倒予測や転倒防止ケアの実践事例した。

を想起してもらい，①事例の特徴（認知機能，身体機能（1）〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する〉

および障害，行動パターン，療養環境），②事例を担当

認知症看護のエキスパートは，一般的な認知症高齢者

した時に感じた転倒予測とその根拠，③事例に必要と判の特徴や担当する認知症高齢者の転倒リスクが高くなる

断した転倒防止ケアの内容とその理由，④転倒防止ケア

状況，あるいは転倒リスクがないと判断する基準を持っ提供におけるチーム連携の内容，⑤転倒防止ケアの決定ていた。そのうえで，担当する前の認知症高齢者の過ごや実施に際してどのようなことに葛藤や悩みを感じるし方という情報を加えながら，担当している今の認知症

か，に関してインタビューを行った。インタビュー所要高齢者のニーズや心身の状況を認知症高齢者と行動を共

時間はそれぞれ 120 分であった。インタビュー内容は，にして転倒リスクを判断し，今の状況に適した転倒予防

研究対象者の承諾を得て録音した。

策を思案していた。このカテゴリは，サブカテゴリ〈認4.

知症高齢者の一般的な特徴を捉える〉〈その人の転倒リ

分析方法
インタビュー内容から逐語録を作成した。逐語録を熟スクが高くなる状況を知る〉〈今は大丈夫だろうとみな

読し，研究目的に関連する文章や文節を取り出してコーす基準をもつ〉〈担当前の過ごし方を知る〉〈新たな目でド化した。コードの類似性・差異性を検討しながら質的観察する〉〈ニーズをつかむチャンスをつくる〉〈対策を67日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018（5）〈安全か尊厳かのジレンマ〉

模索する〉で構成されていた。
（2）〈その人の持つ視点を重視しかかわる〉

このカテゴリは，看護師が認知症高齢者の転倒を防止

このカテゴリは，認知症高齢者の持つ能力や価値観をしようとする時，高齢者の尊厳を大切にしたいが，安全

尊重し，認知症高齢者が環境に慣れるとともに生活リズ確保も優先されることに，自己あるいはチームメンバー

ムを整えるようかかわることを意味している。このカテ間で思い悩むことを意味している。このカテゴリには，ゴリは，〈混乱させない〉〈環境に慣れるプロセスを早め〈ケア提供の限界を自覚〉〈転倒防止を優先する〉〈チーる〉〈生活リズムを整える〉〈価値観を引き出してチャンムメンバーとの確執〉から構成されていた。

ネルを合わせる〉〈転倒しない環境をつくる〉
〈動ける能

2.

転倒防止ケアの臨床判断の構造とプロセス（図 1）

力を奪わない〉〈約束を守る〉で構成されていた。

認知症看護のエキスパートである看護師は，
〈認知症

（3）
〈情報・ケア方法を共有するシステムをつくる〉

高齢者の一般的な特徴を捉える〉,〈その人の転倒リスク

このカテゴリは，認知症高齢者の転倒を予防するためが高くなる状況を知る〉,〈今は大丈夫だろうとみなす基にケアスタッフだけでなく家族とも情報を共有し，認知準をもつ〉,〈担当前の過ごし方を知る〉ことを基に，〈新症高齢者の転倒リスクが高くなる時に，必要なケアス

たな目で観察する〉〈ニーズをつかむチャンスをつくる〉

タッフを確保できるように体制を整えようとすることをことと，〈対策を模索する〉ことを繰り返し〈認知症高意味している。このカテゴリは〈ハイリスク患者の情報

齢者と行動を共にしてリスクを判断する〉ことを行ってを共有する〉〈必要な時に必要な人がいる体制づくり〉

いた。この判断をもとに，〈混乱させない〉ことや〈環〈ルールを守る〉〈家族の協力を得る〉から構成されてい境に慣れるプロセスを早める〉〈生活リズムを整える〉

た。

など〈その人の持つ視点を重視しかかわる〉転倒予防ケ（4）〈落ち着く〉

アを実施しながら，看護職員や介護職員と〈ハイリスク

このカテゴリは，認知症高齢者が療養環境に適応し，患者の情報を共有する〉や〈必要な時に必要な人がいる

穏やかに過ごすことが転倒を防ぐことにつながるという体制づくり〉などの〈情報・ケア方法を共有するシステ信念であり，転倒予防ケアの目的であるという意味を示

ムをつくる〉ことを行っていた。この看護師の行為は認す。さらに，転倒予防ケアの成果を認知症高齢者の行動知症高齢者の病院や施設での生活が〈落ち着く〉ことをから評価する指標を意味している。このカテゴリはサブ目指したものであり，〈病院・施設になじむ〉,〈穏やか

カテゴリ〈病院・施設になじむ〉〈穏やかになる〉〈自分になる〉とともに〈自分の意思で折り合いをつける〉この意思で折り合いをつける〉で構成されていた。

とから転倒予防ケアを評価していた。これらのプロセスにおいて看護師は〈安全か尊厳かのジレンマ〉を感じて〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する〉〈その人の持つ視点を重視しかかわる〉〈認知症高齢者の一般的な特徴を捉える〉〈その人の転倒リスクが高くなる
状況を知る〉〈今は大丈夫だろうとみなす基準をもつ〉〈担当前の過ごし方を知る〉〈混乱させない〉〈環境に慣れるプロセスを早める〉〈生活リズムを整える〉〈価値観を引き出しチャンネルを合わせる〉〈転倒しない環境をつくる〉〈動ける能力を奪わない〉〈約束を守る〉〈新たな目で観察する〉〈ニーズをつかむチャンスをつくる〉〈対策を模索する〉〈情報・ケア方法を共有するシステムをつくる〉〈ハイリスク患者の情報を共有する〉〈必要な時に必要な人がいる体制づくり〉〈ルールを守る〉〈家族の協力を得る〉〈安全か尊厳かのジレンマを感じる〉〈ケア提供の限界を自覚〉〈転倒防止を優先する〉〈チームメンバーとの確執〉
図1

68

転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス〈落ち着く〉〈病院・施設になじむ〉〈穏やかになる〉〈自分の意思で折り合いをつける〉

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセスことで現われる認知症高齢者の状況に関する語りがみらいた。

れた。また，［クリアなところがある］や［寂しくて誰Ⅳ考察かと交流したい］，“家族の面会予定日を書いた手紙を見1.

エキスパートによる転倒予防ケアの特徴てもらうと「来てくれるなら，ここで待っている」”と対象となった看護師の認知症高齢者に対する転倒予防

いった認知症高齢者の反応がみられた，といった語りがケアの特徴は，認知症高齢者の意思を尊重し，認知症高示すように，看護師は，認知症高齢者が納得すれば待つ

齢者が〈落ち着く〉ことを目指したケアであったことでことができる心理・社会的な側面を捉えていたと考える。

ある。

つまり，看護師は，認知症高齢者が独自の価値観や生活転倒を引き起こす行動は，動いて何かをしたいという習慣を持ちながら生活してきた人であるが，コミュニ

認知症高齢者の意思の表れである。しかし，認知症高ケーション障害や記憶障害などから自らのニーズを満た齢者の行動は，視空間障害や失認・失行などの症状かすことができない存在であることを受け止め，個々のら，例えば，物の位置が分からずつまずいたりぶつかっニーズを満たし生活が〈落ち着く〉ことを目指していた。

たり，履物を正しく履けないためにバランスを崩すな

このことは，これまで明らかになっている転倒予防ケア

18）。つまり，注意力や判断の内容とは異なるものであり，新規性があると考える。

力の欠如などといった中核症状は，転倒要因となる危険

そして，認知症高齢者が〈落ち着く〉状況とは，［ケな行動を引き起こし，その結果，転倒が発生する。看護アを受け入れ納得する］，［睡眠と覚醒のバランスが良く師は，このような転倒につながる危険な行動を，［訳がなる］，［その人なりの安全な行動がとれる］ことでああって動き出す］ということとして〈認知症高齢者の一り，これらの状況を作り出すために，〈生活リズムを整般的な特徴を捉え〉ており，“意思を持って動こうとすえる〉，〈環境に慣れるプロセスを早める〉などの関わりることをいかに大事にするか，それを見つけ出す”やを行っていた。さらに，認知症高齢者は，生活リズム“意思があって歩かれるのだから，歩く理由を受け止め障害を起こす場合が多く，病院や施設での生活に適応して，歩いても大丈夫なように支えることができる位置で〈落ち着く〉ためには，睡眠，活動，食事や排泄といっ見守る”転倒予防ケアを実施していた。これは，転倒にた日常生活の質を高めることも重要である。

つながる行動を制限するのではなく，動きたいという認

2.

ど，転倒につながりやすい

転倒予防ケアにおける臨床判断の構造

知症高齢者の意思を尊重して関わろうとする表れでもあ認知症高齢者の転倒予防ケアの実施は，図 1 に示したる。小山らは，介護保険施設における身体拘束しない転ように〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断す

倒予防ケアに必要なこととして，認知症高齢者が安全にる〉ことから始っていた。

動くことを支援した身体的，心理的関わり，見守り，環Tanner は，臨床判断に含まれる 3 つの内容，すなわ

境調整などの活動と安全を両立したケアの実践を指摘しち，観察すべき内容についての判断，観察したデータか。本研究の対象となった看護師の多くが病院

ら意味を導き出す推論的判断，患者に最良の利益をもに所属しているが，〈転倒しない環境をつくる〉ことや，たらすためにとるべき行動についての判断を示してい見守りや筋力・認知機能に応じた福祉用具を選択しながる 20）。図 1 に示したように認知症高齢者の特徴や〈そら〈動ける能力を奪わない〉転倒予防ケアを実施していの人の転倒リスクが高くなる状況を知る〉〈担当前の過た。つまり，離床センサーなどの安全装置に頼りながらごし方を知る〉ことは，認知症高齢者を担当する当日にも，認知症高齢者の行動を制限せず，動く意思と動くこ〈新たな目で観察する〉ための根拠となっていたと考えとができる能力を奪わないよう関わっていたと考える。

る。

ている

19）

認知症高齢者の転倒予防は，ともすると，転倒につな

さらに，カテゴリ〈認知症高齢者と行動を共にしてリがる危険な行動を回避する方策に偏りがちになる傾向がスクを判断する〉には，〈転倒リスクが高くなる状況をみられる。本研究の対象となった看護師は，“認知症患知る〉に加えて，〈大丈夫だろうとみる基準をもつ〉が者は得心するとできる，どんな人でも生活を安定させる

含まれており，これは〈新たな目で観察する〉ことで得ことができる”と語っており，認知症高齢者の価値観やたデータをもとに，推論的判断を行うことにつながるもニーズが満たされて，生活が〈落ち着く〉ことで転倒がのである。Henderson は，臨床現場では分析的な思考防止できるという信念を持っていた。この信念を裏づけ過程よりも，直観などの思考過程を使うと指摘している語りとして，認知症高齢者は〈自分の意思で折り合いる 21）。また，Corcoran は，臨床判断の基本的概念にはをつける〉ことや〈穏やかになる〉と生活が〈落ち着く〉

経験や経験をとおして獲得した知識が含まれると説明し69

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018ている 15）。つまり，認知症高齢者の転倒予防ケア内容

人ひとりの価値観や暮らしを重視した日常生活におけるを判断するために，看護師は，ガイドラインなどに沿っ

パーソン・センタード・ケアの実践が重要である。認知たものではなく，認知症高齢者のケア経験により培われ症高齢者の転倒予防の目的は転倒しないことだけなく，た知識に基づいて，認知症高齢者と行動を共にし，〈新

どのように支援すれば病院や施設で落ち着いた生活をす

たな目で観察する〉ことを行っていたと考える。

ることができるのか，本人のニーズにも着目することをまた，転倒リスクの推論的判断を行うためには，目の同時に考えなければならない。

前にある状況，すなわち担当している認知症高齢者の今本研究の対象となった看護師の多くは認定看護師教育の状況に対して，3 つの視点である患者の動きの予測，などにおいて認知症看護を専門的に学んでいた。看護師

重心と基底面積，バランス保持に影響する環境の観察がが実施した認知症高齢者が〈落ち着く〉ことに結びつく

22）。本研究において対象となった看護師は，転倒予防ケアは，認知症看護の学習から修得した知識を〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する〉た

臨床での看護に活用しながら，看護師自身が転倒予防ケ

めに，〈新たな目で観察する〉ことを行いながら，患者

アとして具現化したものであったと考える。認知症看護

の心理状態と行動やバランス保持とそれに影響を与えるのエキスパートの語りから導きだされた転倒予防ケアの環境を観察し，的確な転倒リスクアセスメントを行って臨床判断は，前述したようにパーソン・センタード・ケいたと考える。

アの考え方を基盤とした認知症高齢者の転倒予防ケアに3.

寄与するものと考える。

重要である

パーソン・センタード・ケアを基盤としたケア
Brooker は，パーソン・センタード・ケアについて，

4.

認知症高齢者に対する転倒予防ケア提供体制

Value（V, 価値），Individuality（I, 個人の独自性を尊重

看護師は認知症高齢者の生活が〈落ち着く〉ことを目する），Perspective（P, その人の視点に立つ），Social指し，〈その人の持つ視点を重視してかかわる〉転倒予

Environment（E, 相互に支え合う社会環境を提供する）

防ケアを実施していた。そのためには，認知症高齢者の23）24）。

転倒リスクの程度や，どのような場面で転倒リスクが高

パーソン・センタード・ケアはこれら 4 つの要素がどれくなるのかを判断する必要がある。さらに，これらの情か他の要素よりも優先されるわけではなく，同じ程度に報を共有することが重要になる。対象となった看護師の含まれたものであることが強調されている。
〈その人の所属機関においては , 施設の機能に応じた情報共有シス持つ視点を重視しかかわる〉では，認知症高齢者の持つテムが存在していた。また，転倒リスクの程度やリスク能力や価値観を尊重し，認知症高齢者が病院の環境に慣が高くなる時間帯に必要な職員を確保する業務割り当て

れるとともに生活リズムを整えるような援助につながっがとられており，個々の看護師が転倒予防ケアの提供をている。さらに，〈価値観を引き出してチャンネルを合可能にするマネジメント体制の構築の重要性が示唆されわせる〉からは V（価値），〈混乱させない〉〈環境に慣た。

の 4 つの主な要素が同等に揃うことと定義したれるプロセスを早める〉〈生活リズムを整える〉〈転倒し

本研究では，〈安全か尊厳かのジレンマ〉に直面しなない環境をつくる〉〈動ける能力を奪わない〉は I（個がらも〈その人の持つ視点を重視してかかわる〉転倒予

人の独自性を尊重する），P（その人の視点に立つ），〈約

防ケアを実施していた。ともすると，危険な行動を回避

束を守る〉は S（相互に支え合う社会環境を提供する）

する方策をとりがちであるが，近年では身体拘束などのであると考える。これらのパーソン・センタード・ケア

行動制限の有り様を倫理カンファレンスで検討し，本研にもとづいたその人の持つ視点を重視した独自の支援こ究で明らかにされた〈その人の持つ視点を重視してかかそが，転倒を起こさない落ち着いた生活を過ごすことにわる〉取り組みが報告されている 25）。2017 年には，認つながることが明らかになった。

知症ケア加算が診療報酬で新設され，多くの病院で認知

さらに，カテゴリ〈落ち着く〉では，サブカテゴリ〈病症ケアチームが活動している。生活が〈落ち着く〉こと

院・施設になじむ〉〈穏やかになる〉〈自分の意思で折りは，認知症高齢者に対する転倒予防ケアの目指すもので合いをつける〉は，S（相互に支え合う社会環境を提供はあるが，これはまさしく認知症高齢者ケアの基盤であする）を中心としており，看護師とのかかわりから病院ると考える。

での居場所を見つけ，BPSD が緩和して転倒につながる

5.

研究の限界と課題

危険な行動が緩和して落ち着くことができると考えられ

本研究は，研究者のネットワークを通じて対象者を得る。認知症高齢者の転倒予防というと行動抑制やセンたものである。今後は，対象となる看護師の選定基準をサーなどの対策をとりがちであるが，認知症高齢者の一より明確にして，検討を重ねる必要がある。また，結果

70日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス

はインタビューデータから導きだされたものであり，今cluster randomized trial. Ann Intern Med. 21 ; 136

後は対象となる看護師の転倒予防ケア実践場面の観察と（10）: 733-41, 2002.

インタビューの 2 側面から得たデータを分析し，より真

6）Jensen J, et al. Fall and injury prevention in

実性の高い結果を導くことが課題である。

residential care--effects in residents with higher
and lower levels of cognition. J Am Geriatr Soc. 51

Ⅴ結論（5）: 627-35, 2003.

認知症高齢者の転倒を予防するには，認知症高齢者と7）鈴木みずえほか．認知症高齢者に対する転倒予防

行動を共にしながら転倒リスクを判断し，環境適応や生を目的とした多因子介入研究の動向と看護研究の課

活能力を維持するケアを実施し，認知症高齢者が〈落ち題．看護研究．42（4）：261-279. 2009.

着く〉ことを目指すことが重要である。

8）島田裕之ほか．痴呆高齢者の転倒予測を目的とした 行 動 分 析 の 有 用 性． 理 学 療 法 学．31（2）
：124-

Ⅵ

利益相反

すべての著者において，申告すべき事項はない。

129, 2004.
9）高原昭ほか．急性期病院における転倒予防（リレー連載：“認知症看護認定看護師”から学ぶ認知症高Ⅶ

謝辞
本研究を実施するにあたり，ご協力いただきました看護師の皆様に深謝いたします。

齢者の転倒転落予防―臨床判断プロセスと実践例）．
臨床老年看護．18（5）：76-81, 2011.
10）四垂美保ほか．療養型病院における認知症高齢者

なお，本研究の一部を，第 11 回日本認知症ケア学会の転倒・転落予防（リレー連載：“認知症看護認定

学術集会にて発表した。本研究は 2010 ～ 2013 年度科学看護師”から学ぶ認知症高齢者の転倒転落予防―臨研究費補助金基盤（B）「臨床判断プロセスを基盤とし

床判断プロセスと実践例）．臨床老年看護．20（3）：た認知症高齢者のための転倒予防包括看護質指標の開107-114, 2013.

発」（代表：鈴木みずえ）によるものである。

11）西ケイ子．デイサービスにおける転倒（リレー連載：“認知症看護認定看護師”から学ぶ認知症高齢引用文献者の転倒転落予防―臨床判断プロセスと実践例）．

1） 厚生労働省．認知症施策の推進について．入手

臨床老年看護．20（1）：99-105, 2013.

先〈http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-

12）丸岡直子ほか．看護師が転倒防止策を決定するま12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_

での臨床判断の構造．日本看護管理学会誌．9（1）：Shakaihoshoutantou/0000021004.pdf〉. 参照 2017-9-

22-29, 2005.

192）Chang J T, et al. Interventions for the preventionof falls in older adults: systematic review and13）山田理絵ほか．臨床看護師の直観と病院，経験年
数，職種との関連性の検討．日本看護管理学会誌．
10（2）：40-47, 2007.

meta-analysis of randomised clinical trials. BMJ

14）三宅美奈子ほか．転倒を予測する看護師の「直感」

328, 2004, available from〈doi : https://doi.org/10.

に関する一考察．日本職業・災害医学会誌．56（6）：1136/bmj. 328. 7441. 680〉
. Accepted 2004-1-14.

235-238, 2008.

3）Gillespie, et al. Interventions for preventing falls
in elderly people. Cochrane Bone, Joint and Muscle
Trauma Group Cochrane Database of Systematic
Reviews. 4, 2008.
4）Cameron ID, et al. Interventions for preventing15）Corcoran S. 看護における Clinical Judgment の基本的概念．看護研究．23（4）：3-12, 1990.
16）P.Benner, 初心者から達人へ．井部俊子監訳，
ベナー看護論，新訳版，医学書院，東京，2005, p2328．

falls in older people in residential care facilities and17）安梅勅江．ヒューマン・サービスにおけるグルー

hospitals（Protocol）. The Cochrane Collaboration.

プインタビュー法．科学的根拠に基づく質的研究法

Published in The Cochrane Library, Issue 3,の展開．医歯薬出版株式会社，東京，2001, p1-12.

JohnWiley & Sons, Bognor Regis, 2007.
5）Jensen J, et al. Fall and injury prevention inolder people living in residential care facilities : a18）鈴木みずえ．認知症高齢者の転倒予防：認知症高齢者の視点からの転倒予防のエビデンスと実践．日
本転倒予防学会誌．2（3）：3-9, 2016.
71日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 201819）小山晶子ほか．介護保険施設における認知症高齢者への身体拘束しない転倒予防ケア．日本転倒予防の視覚情報に基づくアセスメント．医療の質・安全学会誌．10（1）：3-10, 2015.
23）Brooker D. Understanding dementia and学会誌．2（3）：11-21, 2015.
20）Tanner C．プログラム効果の評価―臨床上の意

the person behind the diagnostic label,The

思決定をする際の実践能力の測定．看護研究．23

International Journal of Person Centered Medicine,（1）：63-76, 1990.

2（1）：11-17, 2012.

21）Henderson V．ザ・ナーシング・プロセスーこの
呼び名はこれでよいのだろうか？

小玉香津子編

訳．ヴァージニアヘンダーソン論文集．日本看護協会出版会，東京，1989, p42-60.
22）寺井梨恵子ほか．転倒リスク場面における看護師

7224）Brooker D,（2007）/ 水野裕監修，村田康子ほか
訳．VIPS ですすめるパーソン・センタード・ケア．
クリエイツかもがわ，京都，2010, p16-38.
25）小藤幹恵ほか．「臨床倫理」を中心の据えた看護
実践．看護管理．27（5）：371-374, 2017.

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表 2-1

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス

認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断の構成要素

カテゴリ

サブカテゴリ小カテゴリ

認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する

認知症高齢者の一般的な特徴を捉える

寂しくて誰かと交流したい

7

訳があって動き出す

10

その人の転倒リスクが高くなる状況を知る

コード数

理由があって落ち着かなくなる

8

バランス悪く立つ・歩く13

体力も身体機能も低下している

6

せん妄がある2

看護師とコンタクトをとれない

3

クリアなところがある

11

ケアを拒否する

11

眠剤が体に残っている時間

5

会話が進まない2

環境に適応しようと模索している

8

ニーズを伝えられず自分で動く

2

家族の面会の前後

3

ケア提供のタイミングのミス

7

行動を阻止・押し戻される時

3

同室者と喧嘩した後

1

状況に合わない福祉用具の使用

2

活動過多で行動範囲が拡大している

4

自力でバランスがとれない

6

危険認知力が低下している4

足元に障害物が存在する

5

今は大丈夫だろうとみなす基準をもつ空間認知がしっかりしている

2

立位・座位保持ができる2

担当前の過ごし方を知る

入院前の行動パターンを知っておく6

入院後の生活状況をつかむ

11

持ち物や容姿から行動範囲を推測する

11

排泄機能・排泄動作を観る

7

脚力を観る

7

混乱・不安・興奮するきかっけを探る

4

行動範囲を観る

2

患者がしたいこととできることを観る

7

どうして動きたいのか考えながら観る

3

他者を呼べるかどうかを探る

2

日中・夜間の過ごし方を観る

5

話しかける

4

機会あるごとに訪室する

2

近くにいる

5

音（鈴，コール）を頼りにする

9

うまくいった方法を参考にする

2

思いつくケアを出していく

2

眠剤の使用を考慮する

3

新たな目で観察する

ニーズをつかむチャンスをつくる

対策を模索する

73日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表 2-2

認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断の構成要素

カテゴリ

サブカテゴリ小カテゴリ

その人の持つ視点を重視しかかわる

混乱させない安心感を与える12

アナログをデジタルに変える

7

患者同士のトラブルを避ける

2

やり方を提示しながら得心してもらう

6

会話しながら好きなことを見つける

3

ナースコールの押し時を理解してもらう3

慣れ親しんだ環境に近づける

6

安全装置の使用目的を理解してもらう

2

視覚情報を活用して約束する

2

睡眠リズムを整える

6

食事を整える

3

排泄を整える

2

好物を準備する2

希望を奪わない2

仲のいい人と一緒に行動を共にする2

笑顔になれることを見つける

2

手の届くところに必要なものを置く

5

つかまって歩けるよう家具を移動する

1

電気をつけ明るくしておく2

歩く道筋に障害物を置かない

2

できる限り付き添う

5

着衣・履物を選択する

3

動きやすいスペースを確保する

6

環境に慣れるプロセスを早める

生活リズムを整える

価値観を引き出してチャンネルを合わせる

転倒しない環境をつくる

動ける能力を奪わない

約束を守る
情報・ケア方法を共有するシステムをつくる

ハイリスク患者の情報を共有する

必要な時に必要な人がいる体制づくりルールを守る

家族の協力を得る

74

コード数

運動を勧めて筋力を落とさない4

歩行時は見守る

12

姿勢を保持する

8

立ってはダメとは言わない

3

歩行時には気を逸らさない

4

筋力・認知機能に応じた福祉用具を選択

7

転倒しても衝撃を和らげる装置を使う

10

ちゃんと来てくれる人とわかってもらう2

絶対に約束は破らない3

家族からの転倒関連情報を一斉メール

1

カンファレンスを開催する

7

情報の変更は申し送る

4

24時間ケアシートを活用する

2

多職種と連携する

3

患者の状況を確認し訪室頻度を変える

4

患者のニーズに応じて段取りを考える

7

夜勤者の負担や不安を取り除く

3

スタッフの力量を考えて業務分担する

3

入院後は 24 時間シートを必ず記載する

2

定期的にリスクの程度を見直す

3

取り決めに準じた転倒予防ケアを立案

5統一したケア方法・かかわり方を守る

3

転倒リスクが高いことを理解してもらう

7

家族に説明し協力を得る

9日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表 2-3

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス

認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断の構成要素

カテゴリ

サブカテゴリ

小カテゴリ

落ち着く

病院・施設になじむ

ケアを受け入れ納得する

5

自宅とは違う所に居るという言葉が出る

6

家に帰りたいという言葉が減る

4

穏やかになる
自分の意思で折り合いをつける

安全か尊厳かのジレン
マ

ケア提供の限界を自覚

転倒防止を優先する
チームメンバーとの確執

コード数

いい表情になる5

興奮や攻撃性が治まる

10

生活リズムが整う

6

その人なりの安全な行動がとれる

6

納得して待つことができる

3

動きたいと発することができる

2

常時付き添うことは難しい

7

ハイリスク患者の対応が優先される

5

計画を立てても結局できない

5

観察・情報共有には限界がある

9防止策の決定打がない

3

看護師の都合で患者が置き去り

10

行動制限により転倒リスクを排除する

7

薬剤使用をめぐる医師との連携の難しさ

5

看護チーム間の意見の相違

275日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表 3-1

各カテゴリの意味を説明する状況と語りの内容

カテゴリ〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する〉
状況
認知症高齢者が［理由があって落ち着かなくなる］ことや［訳があって動き出す］という〈認知症高齢者の一般的な特徴を捉える〉状況
語りの内容
アルツハイマー型認知症と診断された80歳代の男性患者は，病弱な妻を心配し，「自分がいないと駄目だ，家に帰らないと駄目だ」と夕方以降に興奮して活動過多となり，夜間に転倒を繰り返す。短期記憶の低下があったとしても，何か心配だというのは残っているんじゃないか。
状況認知症専門病棟に勤務する看護師は，脳梗塞後の失語症と半側空間無視がみられる認知症高齢者と行動を共にしながら〈新たな目で観察〉し，〈転倒リスクが高くなる状況を知る〉とともに〈今は大丈夫だろうとみなす基準をもった〉状況
語りの内容
入院してしばらくは，その方の行動にマンツーマンで付く。どのようにして歩くのか，どういう時に危ないのか，
排泄動作はどうなのか，お部屋の中では何をして過ごしているのか，夜に起きている時はどうなっているかを徹底的にみる。病室は個室で広いため，トイレまでの動線はつかまるものがなくて危ない。案外，右側のものに関してはうまくよけている状況がわかったので，右側には何も置かなくて，左側を伝ってトイレに行けば大丈夫。
カテゴリ〈その人の持つ視点を重視しかかわる〉
状況
認知症高齢者が[理由があって落ち着かなくなる]ことや［訳があって動き出す］という〈認知症高齢者の一般的な特徴を捉える〉状況
語りの内容
アルツハイマー型認知症と診断された80歳代の男性患者は，病弱な妻を心配し，「自分がいないと駄目だ，家に帰らないと駄目だ」と夕方以降に興奮して活動過多となり，夜間に転倒を繰り返す。短期記憶の低下があったとしても，何か心配だというのは残っているんじゃないか。。
状況
認知症高齢者の「自分の足で歩く」という意思を尊重して、転倒防止ケアを継続した状況
語りの内容
歩行状態は非常に波があり，認識力も非常に波がある。車椅子に関しては絶対に拒否。自分の足で歩くという意思が明確で，どんなにその日の調子が悪くてふらついていても，杖で歩かれる。歩きたいと思っている方に車椅子を勧めても多分絶対受け入れないし，逆にそれは危ないことである。ご本人に意思があって立って歩かれるのだから，歩く理由を受け止めて，歩いても大丈夫なように，支えられる位置で見守る関わりを続けて，1年 8 か月，
今のところ転倒はない。
状況
デイサービスを利用している認知症高齢者の歩行援助では，利用者に［やり方を提示しながら得心］してもらい，〈混乱させない〉ように関わっている状況
語りの内容
利用者に動いてもらう時，何をするのか利用者がわからないので，意識づけをします。「立ちます」ということ
を利用者の言葉で言ってもらいます。自分の言葉で言うと，頭の中で立たなくてはいけないと思うことがあると聞いたので。「立ちます」と声掛けると，利用者も「立ちます」ということで，1，2 の 3 で立てるんです。「歩きましょう」と声かけして，その時は「……しょう」としか言えないことが多いですが，その中で本人の意識づけができます。

76日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表 3-2

認知症看護のエキスパートによる転倒予防ケアの臨床判断の構造とプロセス

各カテゴリの意味を説明する状況と語りの内容

カテゴリ〈情報・ケア方法を共有するシステムをつくる〉
状況
老人病院の病棟看護師長は，認知症高齢者と行動を共にして明らかになった転倒リスクが高まる時間帯に看護師が関わることができるよう〈必要な時に必要な人がいる体制づくり〉を行った状況
語りの内容
入院して最初の 3 日間は，密にかかわることを推奨している。密に見守りを続けて，1日のスケジュールを立てて，のどの渇きや排泄に対する援助にコンスタントに看護師が関わることができる体制をとる。
状況
老人病院の認知症看護認定看護師は，医師から家族に［転倒リスクが高いことを理解してもらう］説明をする際に同席し,［家族に説明し協力を得る］過程で得られた情報を看護計画に活かしていた。また，立案した看護計画
内容を家族に見てもらうことで得られた〈ハイリスク患者の情報共有〉を看護チームで行った状況
語りの内容
入院時に，入院によるすべてのリスク，せん妄や転倒・転落を含めて医師から説明をする際に，いつもは家でどうしていたかをご家族から伺い，ご本人にとってプラスになることはケアに取り入れることを伝えている。（中略）転倒リスクが高い方には，ご本人やご家族に転倒リスクに対する看護計画の内容を見ていただき，説明をしている。具体的な計画内容を一緒に確認していくと，ご家族から要望やトイレの回数の情報が出てくるので，看護チームで情報を共有する。
状況
電子カルテが導入されていない病院に勤務する看護師は，［ 24 時間ケアシートの活用］により，変化する〈ハイリスク患者の情報を共有〉し，［ 取り決めに準じた転倒予防ケアを立案］し，［ 統一したケア方法・かかわり方を守る］という病棟での〈ルールを守っている〉状況
語りの内容
ケアプラン記載シートには， ADL の状況が記載されており， 援助のポイント欄があるので，排泄援助の留意点
や，どのような時にどのような要望があるという情報が記載されている。情報が変わった時には，その日の勤務者が日付を入れて修正し，申し送ることになっている。
カテゴリ〈落ち着く〉
状況
認知症専門病棟に勤務する看護師は，帰宅願望が強く自力歩行が困難な認知症高齢者に対して，家族の協力を得ながら，頻回に声かけを行い，次第に認知症高齢者が〈病院・施設になじむ〉ようになり，〈穏やかになる〉とともに〈自分の意思で折り合いをつける〉状況
語りの内容
起きていると，家に帰ろうと歩き出す。家族やお孫さんに面会予定の日時を手紙に書いてもらい，それを見てもらうと「来てくれるなら，ここで待っている。」と落ち着かれる。食事や排泄，入浴時などに頻回な声かけを行うと，自宅とは違う場所にいるのだという言葉も聞かれる。何時にお風呂ですよとか，お食事が来ますよと伝えると，座って待っているようになった。
状況
整形外科病棟に勤務する認知症看護認定看護師は，腰椎圧迫骨折でコルセット装着による治療を受けている患者に，看護計画を説明するとともに，体動時に生じるコルセットに起因する苦痛を緩和することで危険な行動がおさまった状況
語りの内容
ベッドから動く時，痛みがあり痛み止めを使用していたが，生活の中で落ち着かない行動がすごくあって……
コルセットが合わなくて痛みがあり，ベッド柵を外そうとしたり……痛みの原因はコルセットがピタッと合っていないことによると気づいた。患者さんに，「コルセットが合っていない時は看護師を呼んで下さい。」と伝えた
ところ，その一言に納得されたのか，ナースコールで看護師を呼ぶようになった。一番気になる苦しいことに応じて，和らげたことが落ち着いた生活に繫がりました。それからは，ベッド柵を外す危険な行動はなくなった。

77日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

表 3-3

各カテゴリの意味を説明する状況と語りの内容

カテゴリ〈安全か尊厳かのジレンマ〉
状況［行動制限により転倒リスクを排除する］ことで〈転倒防止を優先〉したことに葛藤する状況
語りの内容
入院前のADLをできる限り下げないように退院させてあげたい気持ちがあっても，転倒したら骨折するリスクが高い患者さんに自由に動いてもらう訳にはいかない。本人が動けるのであれば，どんどん動いてもらってもいいかというと，そこには制限が必要だったり，見守りがないと危ない。患者さんの動きたい，何かしたいという気持ちを支えながら，転ばずに……。だけど，転んだらどうしようと葛藤しながら，最終的には転ばせたくないという気持ちが勝ってしまう。
状況［ハイリスク患者の対応が優先され］他患者ケアが手薄になり〈ケア提供の限界を自覚〉する状況
語りの内容
ナースコールを押すことができないので，その代わりにセンサーマットを敷いて行動をキャッチしている。日中
はトイレまで誘導しているが，前立腺肥大があり，排尿に20分を要するが，排泄が終わるまで付き添うことができない。そこに一人の看護師がしばられると，他の患者さんのケアができない。プランを立てても難しい状態で，結局は頭打ちになってしまう。

78

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.5 No.1 2018

Original

Structure and Process of Clinical Judgments by Dementia
Specialist Nurses in Fall Prevention
Naoko MARUOKA 1） Mizue SUZUKI2） Nobuko MIZUTANI 3） Yoshimi TANIGUCHI 4）
Eri OKAMOTO 5） Sayuri KOBAYASHI 6）
1）Faculty of Nursing, Ishikawa Prefectural Nursing University
2）Faculty of Nursing, Hamamatsu University School of Medicine3）Former Department of Nursing and Rehabilitation, Konan Women's University4）Division of Health Sciences, Kanazawa University Graduate School of Medical Science
5）Faculty of Nursing Preparation Office, Toyama Prefectural University
6）Faculty of Nursing Preparation Office, Komazawa Women's University

Abstract
和文抄録【Objective】The objective of this study was to clarify the structure and process of clinical judgments made bydementia specialist nurses for fall prevention care in elderly patients with dementia. Eighteen dementia nurses（i.e.,
DCN-S-certified dementia nurses）were interviewed in a group. Interview and the resulting content were thensubjected to qualitative descriptive analysis.
The dementia specialist nurses reported collaboratively working with elderly patients with dementia todetermine risks faced, seeking to maintain a balance between safety and dignity. In practice, fall prevention carecomprises building systems to share information and care techniques with other nursing and care staff, while
simultaneously focusing on patient’s perspectives during any interaction. Moreover, the nurses tried to ensurethat their elderly patients with dementia led settled lives in hospitals and care facilities. Therefore, fall prevention
care was characterized by nurses having respect for patient autonomy and ensuring that all patients were settled.
Our results indicate the importance of collaboratively working with patients when making judgments regarding
fall risk. This can ensure that elderly patients with dementia have lower risks of falls in care, while preserving
their environmental adaptations and abilities.
Thus, to prevent falls of elderly patients with dementia, care for ensuring settled lives is necessary．

Keywords

elderly patients with dementia, fall prevention, dementia nursing, clinical judgment

Corresponding author：Naoko MARUOKA, Faculty of Nursing, Ishikawa Prefectural Nursing University

1-1 Gakuendai, Kahoku, Ishikawa, 929-1210, Japan
TEL：＋81 76281 8336

FAX：＋81 76281 8336

Received：November 15, 2017e-mail：maruoka@ishikawa-nu.ac.jp

Accepted：March 19, 201879

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1：81- 89

原

2018

著

転倒による骨折後患者における回復期リハビリテー
ション病棟入棟時の栄養状態が日常生活動作能力及び自宅復帰率に及ぼす影響：後ろ向きケース・コン
トロール研究
山本

悠太 1）

髙松

泰行 2）

金子

真理子 3）

饗場

郁子 4）1）国立病院機構東名古屋病院リハビリテーション科
2）立命館大学衣笠総合研究機構
3）国立病院機構東名古屋病院整形外科
4）国立病院機構東名古屋病院神経内科

要約【目的】本研究では，回復期リハビリテーション病棟（回リハ病棟）における転倒による骨折後患者の入院時栄養状
態と activities of daily living（ADL）能力の関係および自宅復帰率に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。
【方法】転倒による骨折後のリハビリテーション目的で，2015 年 4 月から 2017 年 3 月までに回リハ病棟へ入院した
整形外科疾患患者（整形患者）を対象とした。基礎情報，ADL 指標，栄養指標を診療録から後ろ向きに調査した。
基礎情報は，年齢，性別，身長，体重，骨折タイプ，治療方法，アルブミン値，改訂長谷川式簡易知能評価スケー
ル，受傷前および退院時 functional ambulation category（FAC），入院前同居人の有無，退院先，当院入院期間，受傷から当院入院までの期間とした。ADL 指標は入院時および退院時 function independence measure（総得点：FIM
総合，運動項目：FIM 運動，認知項目：FIM 認知）とした。栄養指標は，geriatric nutritional risk index（GNRI）
を使用し，92 点以上を栄養良好群（良好群），92 点未満を栄養不良群（不良群）とした。良好群と不良群については
基礎情報，ADL 指標について Mann-Whitney U 検定，カイ二乗検定，Fisher の正確確率検定を行った。先行研究で報告されている因子および 2 群間で有意差があった項目を独立変数，退院先を従属変数としてロジスティック回帰分析を行った。
【結果】調査期間中に入院した整形患者は 189 名で，除外基準に該当する 61 名を除いた 128 名について解析を行った。GNRI により 52 名（40.6 ％）が栄養障害と判断された。GNRI は入院時および退院時 FIM と有意な正の相関を認めた。ロジスティック回帰分析の結果，栄養障害があること（オッズ比：0.24 ，95 ％ CI：0.06-0.91），入院時
FIM 認知が低いこと（オッズ比：0.87 ，95 ％ CI：0.78-0.97），退院時 FAC が低いこと（オッズ比：0.53 ，95 ％ CI：
0.29-0.97）が自宅復帰率を低くすることが示された。
【結論】回リハ病棟における転倒による骨折後患者は約 40 ％が栄養障害を呈していた。入院時の栄養状態が良いほど
入院時および退院時の ADL 能力が高く，また，栄養障害があることは独立して自宅復帰率を低くすることが示された。

キーワード

転倒による骨折後患者

回復期リハビリテーション病棟

栄養状態

自宅復帰率

	
連絡先：国立病院機構東名古屋病院リハビリテーション科 山本悠太
〒 465-8620

愛知県名古屋市名東区梅森坂 5-101

TEL：052-801-1151

FAX：052-801-1160

受付日：2018. 2. 26

受理日：2018. 5. 23

E-mail：yuta.yamamoto.h.s@gmail.com

81日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

Ⅰ

はじめに

などの病気で急性期を脱しても，～中略～集中的なリハ

高齢者における転倒と骨折は密接な関係があり，骨ビリテーションを実施し，心身ともに回復した状態で自折の主要な要因は転倒であるといわれている。さらに，宅や社会へ戻っていただくことを目的とした病棟』と定65 歳以上の高齢者の 3 人に 1 人は 1 年間に 1 回以上転義されている 11）。入院中の患者において自宅復帰率に倒し，そのうち 6 ％が骨折していることが報告されてい影響を及ぼす因子として，FIM や認知機能，同居家族

1）る 。厚生労働省の平成 28 年国民生活基礎調査

2）によの有無，移動様式が歩行であることなどが報告されていると，要支援者となった主な原因のうち 15.2 ％が「骨る 12）-15）。また，脳卒中患者を対象とした報告では，栄折・転倒」とされている。さらに，対象を要介護 4 ，5

養障害が自宅復帰率を低下させる因子であるといわれてに絞ってみると「認知症」，「脳血管障害（脳卒中）」にいる 10）。しかし，報告の中には検討因子に栄養状態が次いで，3 位が「骨折・転倒」となっており，高齢者の含まれていないものや調査対象を脳卒中患者に限ったも転倒と骨折は要支援・要介護状態に繋がりやすいことがのが多く，回リハ病棟における転倒による骨折後の整形予想できる。

患者を対象とした報告は少ない。そこで，本研究では転回復期リハビリテーション病棟（以下，回リハ病棟）

倒による骨折後の患者を対象として，入院時の栄養状態

では，病床数の増加とともに脳血管疾患の割合が減少と日常生活動作（activities of daily living 以下，ADL）

し，それを補うように整形外科疾患の割合が増加してい能力の関係性および栄養状態が自宅復帰率に及ぼす影響

3）

る 。2015 年は脳血管疾患が 47.3 ％，次いで整形外科を明らかにすることを目的とした。

疾患が 44.0 ％となっており，概ね同程度となっている。
このことから整形外科疾患患者（以下，整形患者）のリ

Ⅱ

方法

ハビリテーション（以下，リハ）に対するニーズは高1.

研究デザイン

まっていると考えられる。

本研究のデザインは，後ろ向きケース・コントロール

近年では栄養状態が不良であることが身体機能の低下を招き，結果として転倒や骨折のリスクを高めるといった報告もみられる研究とした。
2.

4）5）セッティング。欧米では入院中に高頻度で栄養2015 年 4 月から 2017 年 3 月までの 2 年間で，独立行障害を認め，リハ病院入院時に栄養障害を認める患者は

政法人国立病院機構東名古屋病院回リハ病棟に入院した

状態悪化による転科や療養型病院への転院が多く，自患者を対象とした。

6）

宅退院が少ないことが報告されている 。また，栄養障

3.

取り込み基準は，整形患者とした。除外基準は，受傷害は quality of life（以下，QOL），身体機能，入院期間
7）8）

参加者

，栄養状態

機転が転倒でない者，入院前より施設入所している者，が入院中の患者に及ぼす影響は大きいと考えられる。栄

合併症や併存疾患が原因で転院した者，データに欠損値

養状態の評価としては，Mini Nutritional Assessmentがある者とした。

（以下，MNA）や MNA を簡略化した Mini Nutritional

4.

との関連を認めることが報告されておりAssessment short form（以下，MNA-SF），geriatricnutritional risk index（以下，GNRI）などが挙げられる。
中でも GNRI は Bouilanne ら

9）により報告された栄養データ源と評価項目
評価項目は基礎情報，ADL 指標，栄養指標とし，す

べて診療録より後ろ向きに調査した。
1）基礎情報指標で，アルブミン値，体重，理想体重から簡便に算出

 年 齢，性 別，身 長，体 重，Body Mass Index（ 以

可能で，死亡率や握力などと関連することから，後方視下，BMI），骨折タイプ，治療方法，アルブミン値（g/的な調査で利用しやすい栄養指標であると考えられていL），改訂長谷川式簡易知能評価スケール（Hasegawa

る。また，本邦回リハ病棟における栄養障害の実態に関Dementia Scale-Revised 以 下，HDS-R）， 受 傷 前 お

10）

によ

よ び 退 院 時 functional ambulation category（ 以 下，ると，入院患者の 43.5 ％が栄養障害と判断され，入院FAC），入院前同居人の有無（以下，同居人有無），

時および退院時 functional independence measure（以退院先，当院入院期間（以下，入院期間），受傷から下，FIM）は栄養障害群で有意に低かったと報告されて当院入院までの期間（以下，受傷後期間）とした。退いる。

院先は自宅退院群（以下，自宅群）と施設退院群（以し GNRI を用いて調査した西岡らの多施設研究

一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協会によると回リハ病棟は，『脳血管疾患または大腿骨頸部骨折
82

下，施設群）の 2 群に分類した。
2）ADL 指標

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

転倒による骨折後患者における回復期リハビリテーション病棟入棟時の栄養状態が日常生活動作能力及び自宅復帰率に及ぼす影響：後ろ向きケース・コントロール研究 入院時および退院時 FIM の総合得点（以下，FIM

目から，年齢，性別，骨折型，治療方法，受傷後期間，

総合），運動項目（以下，FIM 運動），認知項目（以下，同居人有無，HDS-R，入院時 FIM 運動・認知，退院時

FIM 認知）とした。

FAC，栄養障害の有無とした。従属変数は退院先（自3）栄養指標宅，施設）とし，自宅退院に関わる因子を抽出した。な

 本研究では栄養指標として GNRI を用いた。GNRI

お，多重共線性を考慮し，独立変数間の相関係数が高くの算出方法は以下の通りである。

ないことを確認した（絶対値 0.8 以上）。

GNRI 算出式

8）

いずれの検定も統計学的有意水準は 5 ％とした。すべ （1.489 ×アルブミン値）+［41.7 ×現体重（kg）/ 理想ての統計解析は，SPSS ver.24.0 を使用した。

体重（kg）］

8.

本研究は，「人を対象とする医学系研究に関する倫理

理想体重算出式（Lorenz の式）

5.

倫理的配慮

男性：身長（cm）－ 100 －［（身長（cm）－ 150）/4］

指針」を遵守し，独立行政法人国立病院機構東名古屋病

女性：身長（cm）－ 100 －［（身長（cm）－ 150）/2.5］

院倫理委員会の承認（承認番号 29-28）を得て実施した。

変数研究実施にかかる情報を取り扱う際には，対象者を匿名

退院先は，自宅群と施設群の 2 群に分類した。自宅群とは，受傷前に居住していた住居への退院および退院時化し，ファイルにはパスワードをかけることで，対象者の個人情報保護に十分配慮した。

に家族と同居するために施設以外の別住居に転居した者を指す。施設群とは，主に介護老人福祉施設，介護老人Ⅲ

結果

保健施設，介護療養型医療施設へ退院した者を指す。

1.

参加者

栄養状態の分類は，先行研究

9）を参考にして，GNRI

調査期間中に入院した整形患者は 189 名であった。こで 92 点以上を栄養良好群（以下，良好群），92 点未満のうち，受傷機転が転倒でない者は 36 名であり，整形を栄養不良群（以下，不良群）の 2 群に分類した。なお，患者の 81 ％が転倒による骨折での入院であった。そのGNRI については入院時のみ評価を実施した。

他の除外基準の該当者数は，入院前より施設入所して6.

いる者が 16 名，合併症・併存疾患で転科・転院した者

バイアス
ケース・コントロール研究であるため，基礎情報につが 8 名，データに欠損値がある者が 1 名であった。以上

いて情報源の不一致が生じないように，骨折タイプおよの，除外基準に該当する 61 名を除いた 128 名について

び治療方法については，医師の診療情報提供書により情解析を行った（図 1）。

報収集を行った。本研究ではデータ入力を各患者の担当

2.

記述的データ者に依頼した。その際，入力方法に担当者間での不一致

性別は男性 31 名，女性 97 名であった。年齢は 80.3が生じないように，事前に入力方法についての説明およ± 10.3 歳であった。BMI は 20.5 ± 3.2 であった。骨折

び確認を行った。また，本研究の対象者の選択にあたっタイプは大腿骨頸部骨折 60 名，大腿骨転子部骨折 41ては，回リハ病棟における疾患の選択バイアス，つま名，大腿骨骨幹部骨折 7 名，骨盤骨折 8 名，脊椎圧迫骨り，特定の整形外科疾患に限定しないように配慮した。

折 12 名であった。上肢骨折のみでの入院はなく，大腿7.

骨頸部骨折，脊椎圧迫骨折と上肢骨折の併発例はそれぞ

統計解析
良好群と不良群について群間差の検定を行った。年

れ 1 名ずつであった。治療方法は，大腿骨頸部骨折は

齢，BMI，アルブミン値，HDS-R，受傷後期間，入院期間，入院時および退院時 FIM，GNRI は Mann-Whitneyn＝189

U 検定を行った。性別，同居人有無，退院先はカイ二乗検定または Fisher の正確確率検定を行った。

n＝135

栄養指標と ADL 指標との相関関係を明らかにするた
めに，GNRI と FIM 総合，FIM 運動，FIM 認知においn＝137て Spearman の順位相関係数を算出した。
自宅退院に影響を与える因子を明らかにするために，変数増加ステップワイズ法による二項ロジスティック
回帰分析を行った。独立変数は，先行研究 10）12）-15） で報告されている因子および 2 群間で有意差のあった項

n＝129
n＝128
図1

受傷機転が転倒でない（n＝36）
入院前より施設入所している（n＝16）
合併症・併存疾患で転科・転院（n＝8）
データに欠損値がある（n＝1）

本研究所解析対象者のフロー83日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

保存 3 名，骨接合術 27 名，人工骨頭挿入術 30 名，大87.0 ± 19.6 点 で あ っ た。 退 院 時 FIM は， 運 動 74.9 ±腿骨転子部骨折は保存 3 名，骨接合術 38 名，大腿骨骨13.9 点，認知 29.3 ± 5.9 点，総合 104.4 ± 18.2 点であっ幹部骨折は保存 1 名，骨接合術 6 名，骨盤骨折は保存 7た。FIM 利得は 17.3 ± 11.7 点であった。GNRI は 93.4

名，骨接合術 1 名，脊椎圧迫骨折は保存 9 名，骨接合± 11.2 であった（表 1）。

術 3 名であった。アルブミン値は 3.6 ± 0.4 g/L であっ3.

アウトカムデータ

た。HDS-R は 22.0 ± 6.4 であった。同居人有無は，あGNRI による分類では良好群 76 名（59.4 ％），不良群

り 98 名，なし 30 名であった。退院先は，自宅群 109

52 名（40.6 ％）となった。2 群間で有意差を認めた項目

名，施設群 19 名であった。入院期間は 40.0 ± 14.9 日では年齢，BMI，HDS-R，アルブミン値，入院時およびあった。受傷後期間は 26.4 ± 14.7 日であった。入院時

退院時 FIM 総合，FIM 運動，FIM 認知，退院時 FAC

FIM は，運動 58.7 ± 15.7 点，認知 28.3 ± 6.2 点，総合であった（表 1）。

表1

対象者の基礎情報，良好群と不良群の比較

年齢性別（男性 / 女性）
BMI
骨折タイプ
大腿骨頸部骨折
大腿骨転子部骨折
大腿骨骨幹部骨折
骨盤骨折
脊椎圧迫骨折治療方法
大腿骨頸部骨折
保存
人工骨頭挿入術
骨接合術
大腿骨転子部骨折
保存
骨接合術
大腿骨骨幹部骨折
保存
骨接合術
骨盤骨折
保存
骨接合術
脊椎圧迫骨折保存
骨接合術
アルブミン値（g/L）
HDS‒R
FAC
入院時
退院時
同居人有無（あり / なし）
退院先（自宅 / 施設）
入院期間（日）
受傷後期間（日）入院時 FIM運動
認知総合
退院時 FIM運動
認知総合
FIM 利得GNRI全体（n=128）

良好群（ n=76）

不良群（ n=52）p値

80.3±10.3
31 / 9720.5±3.2

78.0±11.6
22 / 5422.0±2.7

83.6±6.8
9 / 4318.3±2.5

0.02*
0.147
＜0.001**

60
41
7
8
12

38
22
4
5
7

22
19
3
3
5

3
30
27

1
16
21

2
14
6

0.387

3
38

1
21

2
17

0.327

1
6

0
4

1
2

0.350

7
1

5
0

2
1

0.375

9
3
3.6±0.4
22.0±6.4

61
3.9±0.4
23.1±5.832
3.3±0.3
20.4±6.9

0.523＜0.001**＜0.001**

4.0［4.0－5.0］
3.0［3.0－4.0］
98/30
109/1940.0±14.926.4±14.7

4.0［4.0－5.0］
4.0［4.0－5.0］
58/18
82/4
38.5±14.8
27.0±13.4

4.0［4.0－5.0］
3.0［2.0－4.0］
40/12
37/15
42.2±14.8
25.6±16.4

0.93＜0.001**
0.485
0.327

58.7±15.728.3±6.2
87.0±19.6

63.0±14.3
29.8±5.3
92.8±17.2

52.4±14.826.2±6.8
78.6±20.0＜0.001**0.002**＜0.001**74.9±13.929.3±5.9
104.4±18.2
17.3±11.7
93.4±11.2

78.8±10.2
30.7±5.1
109.7±13.4
16.9±11.0
100.1±8.6

69.1±16.5
27.4±6.5
96.6±12.5
18.0±12.7
83.5±5.80.001**
0.004**＜0.001**0.846＜0.001**※対応のない t 検定，Mann‒Whitney U 検定，カイ二乗検定，Fisher の正確確率検定
良好群 vs 不良群，＊p＜0.05，＊＊p＜0.01

84

0.568
0.025*

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

転倒による骨折後患者における回復期リハビリテーション病棟入棟時の栄養状態が日常生活動作能力及び自宅復帰率に及ぼす影響：後ろ向きケース・コントロール研究

GNRI と FIM は入院時，退院時ともに有意な正の相好群（66.1 ％）が多かったのに対し，施設群では不良群関を認めた（表 2 ，図 2）。

（78.9 ％）が多く，有意差を認めた（p ＜ 0.001）（図 3）。

退院先と栄養状態の関連については，自宅群では良表2

自宅復帰率に影響を与える因子を明らかにするために，

GNRI と入院時および退院時 FIM の相関
入院時
FIM 総合r＝0.411p＜0.001

FIM 運動r＝0.404

FIM 認知p＝＜0.001

r＝0.301p＝0.001

退院時
FIM 総合r＝0.383

p＜0.001

FIM 運動r＝0.383

FIM 認知p＝＜0.001

r＝0.306

p＝0.001※Spearman の順位相関係数

入院時

退院時

100
90
80
70
F 60
50
40
30
10
20
20
10
10
0
0
65 70 75 80 85 90 95 100 105 110 115 120
65 70 75 80 85 90 95 100 105 110 115 120
GNRI
GNRI

IM 運動

IM 運動

100
90
80
70
F 60
50
40

35

25

15
10

30

F

20

IM 認知

IM 認知

20

退院時

入院時
F

30

35

25

15
10

5

5

0
65 70 75 80 85 90 95 100 105 110 115 120
GNRI

0
65 70 75 80 85 90 95 100 105 110 115 120
GNRI

入院時

退院時

130
130
120
120
110
110
100
100
90
90
F 80
F 80
70
70
60
60
50
50
40
40
30
30
20
20
10
10
0
0
65 70 75 80 85 90 95 100 105 110 115 120
65 70 75 80 85 90 95 100 105 110 115 120
GNRI
GNRI
IM 総合

IM 総合

左上 GNRI と入院時 FIM 運動，左中央 GNRI と入院 FIM 認知，左下 GNRI と入院時 FIM 総合
右上 GNRI と退院時 FIM 運動，右中央 GNRI と退院時 FIM 認知，右下 GNRI と退院時 FIM 総合
図 2 GNRI と入院時および退院時 FIM の関係

85

日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

良好群

（％）
100
90

33.9％
（37名）

80

不良群

本研究では，良好群，不良群ともに受傷後 3 週以上経過していることから，本研究の対象者は急性疾患による70

栄養障害でないことが考えられる。また，不良群ではP＜0.001

50
40

HDS-R が 20.4 ± 6.9 と，良好群と比較して有意に低く
軽度認知機能障害を有していると考えられる。認知機能

66.1％
（72名）

30

低下を有する高齢者において，摂食障害により食事摂取20

量の低下や栄養障害を引き起こしやすいという報告もみ

21.1％
（4名）

10
0

靱帯など軟部組織の損傷を伴いやすく，受傷から 2 週間
は骨，軟部組織の急性炎症期であるとされているが 19），

78.9％
（15名）

60

3 つを挙げている 18）。骨折の際には骨のみならず，筋や自宅（n=109）られる 20）-22）。本研究において，良好群と不良群の 2 群

施設（n=19）

間比較では骨折タイプや治療方法，受傷後期間に有意差はなく，当院入院時の栄養障害が受傷後に発生したとは

図3

退院先と栄養状態

表3

退院先（自宅）に影響を与える因子の抽出

言い切れない。このことから，本研究における GNRI は受傷前の栄養状態を反映している可能性が考えられる。

オッズ比

95％信頼
区間

p値

栄養障害がある

0.24

0.06～0.91

0.036

入院時 FIM
認知低値

0.87

0.78～0.97

0.017

退院時 FAC 低値

0.53

0.29～0.97

0.040※二項ロジスティック回帰分析
Hosmer‒Lemeshow の検定 p＝0.310
従属変数：退院先（自宅）
独立変数：年齢，性別，骨折型，治療方法，受傷後日数，
同居人有無，HDS‒R，入院時 FIM 運動・認知，退院時 FAC, 栄養障害の有無
変数選択は変数増加ステップワイズ法にて行った。

そのため，受傷前より認知機能低下や栄養障害を有していた者は，骨折を契機としてさらなる低栄養に陥りやす
いため，本研究においても高確率で入院時に栄養障害を認めたと考えられる。また，厚生労働省の平成 26 年国民健康・栄養調査報告によると，世帯年収が低いと食生活の質が悪く肥満になりやすいとされている 23）。今後の研究では，入院前の食生活に関与する因子についても考慮する必要があると考えられる。
良好群と不良群との 2 群間比較では，不良群で入院時および退院時 FIM が有意に低く，FIM 総合，FIM 運動，FIM 認知とも GNRI と有意な正の相関を示した。

従属変数を退院先にした二項ロジスティック回帰分析

リハ病院に入院している高齢者の低栄養は身体機能やの結果，栄養障害があること（オッズ比：0.24 ，95 ％QOL と負の相関があるとの報告 7）や，大腿骨近位部骨CI：0.06-0.91），入院時 FIM 認知が低いこと（オッズ

折患者において，入院時の栄養状態が 6 か月後の歩行比：0.87 ，95 ％ CI：0.78-0.97），退院時 FAC が低いこ能力に関連していたとの報告 24）がある。また，本邦脳と（オッズ比：0.53 ，95 ％ CI：0.29-0.97）が自宅復帰

卒中患者において入院時の GNRI が入院中の FIM 利得率を低くすることが示された（表 3）。

を予測する因子として挙げられるという報告もみられる 25）。以上のことから，転倒による骨折後の整形患者

Ⅳ考察においても先行研究と同様に栄養状態と FIM が関係し本研究は，栄養状態と ADL 能力の関係性および栄養ていることが示された。

状態が自宅復帰率に及ぼす影響を調査することを目的

二項ロジスティック回帰分析の結果，自宅復帰率に影とした。その結果 GNRI と FIM に正の相関を認め，栄響を与える因子として，入院時 FIM 認知，退院時 FAC

養障害があることが自宅復帰率を低くすることが示されおよび栄養障害の有無が抽出された。先行研究によるた。

と，自宅復帰率に影響を与える因子として，年齢 26），

本研究の対象である転倒による骨折後の回リハ病棟整

入 院 時 FIM 運 動 15）25），FIM 認 知 15）， 同 居 家 族 の 有形患者において 40.6 ％に栄養障害を認めることが明ら

無 15），入院時歩行能力 27）などが報告されているが，栄かになった。先行研究によると，リハ施設では患者の養状態が自宅復帰率に与える影響は検討されていない。

40.8 ％ -50.5 ％16）17）に低栄養を認めたと報告されてお本研究では転倒による骨折後患者を対象とし，先行研究

り，本研究も先行研究と近い結果となった。栄養障害のと同様に認知機能や移動能力が自宅復帰率に影響するこ分類として，Jensen らは急性疾患，慢性疾患，飢餓のとを示した。加えて，本研究では栄養障害があることが86日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

転倒による骨折後患者における回復期リハビリテーション病棟入棟時の栄養状態が日常生活動作能力及び自宅復帰率に及ぼす影響：後ろ向きケース・コントロール研究

自宅復帰率を低下させる因子の一つであることが示唆さ

4）Torres MJ，et al. Poor nutritional status isれた。このことが先行研究との差異であり，本研究におassociated with a higher risk of falling andける新規性を主張できる点である。

fracture in elderly people living at home in France:

本研究にはいくつかの限界点がある。第一に，本研究

the Three-City cohort study. Osteoporos Int. 26

が後ろ向きケース・コントロール研究であり，得られた（8）：2157-2164, 2015.

結果についての解釈には注意が必要である。今後は前向

5）Tsai AC, et al. Mini Nutritional Assessment

きコホート研究を計画・実施し，より信頼性のある結果

and short-form Mini Nutritional Assessment canを示す必要がある。第二に，解析対象となった症例数のpredict the future risk of falling in older adults-問題である。今回は多変量解析として二項ロジスティッ

results of a national cohort study. Clin Nutr. 33

ク回帰分析を行った。一般的には二項ロジスティック回（5）：844-849, 2014.

帰分析の場合は，2 群に分けた片方の群に，投入する変6）Visvanathan R, et al. Nutritional screening

数の 10 倍の症例数が必要といわれている。しかし，本of older people in a sub-acute care facility in

研究では後方視的に調査しており，症例数が目標に達せ

Australia and its relation to discharge outcomes.

ず，βエラーが生じやすい可能性があると考えられる。

Age Aging. 33（3）：260-265, 2004.

今後は症例数を増やし，さらなる研究が必要であると考7）Marshall S, et al. The consequences of malnutrition

える。第三に，評価指標として筋力などの身体機能面を

following discharge from rehabilitation to the

考慮していない点である。本研究の結果からは，栄養状

community：a systematic review of current態が筋力低下など機能低下に影響を及ぼしているか否か

evidence in older adults．J Hum Nutr Diet. 27は検討できない。等尺性膝伸展筋力や握力，歩行速度な（2）：133-141, 2014.

ど身体機能面の影響を踏まえて調査していく必要があ8）Charlton K, et al. Poor nutritional status of older

る。

subacute patients predicts clinical outcomes andmortality at 18 months of follow-up. Eur J Clin

Ⅴ

結論

Nutr. 66：1224-1228, 2012.

転倒による骨折後の回リハ病棟患者において 40.6 ％9）Bouillanne O, et al. Geriatric Nutritional Riskに栄養障害を認めた。栄養指標である GNRI と入院時おIndex: a new index for evaluating at-risk elderly

よび退院時の FIM は有意な正の相関を示し，栄養障害

medical patients．Am J Clin Nutr．82（4）：777-

は退院先に影響を与える因子の一つであることが示唆さ

783, 2005.

れた。以上より，回リハ病棟入院時の栄養状態は退院

10）西岡心大ほか．本邦回復期リハビリテーション病

時の ADL 能力のみならず，自宅復帰にも影響を与える

棟入棟患者における栄養障害の実態と高齢脳卒中患因子であることが示唆され，入院時から栄養状態に留意

者における転帰，ADL 帰結との関連．静脈経腸栄し，介入していく必要性が示された。

養．30（5）：1145-1151, 2015.
11）一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協

Ⅵ

利益相反

本研究において申告すべき事項はない。

会．回復期リハビリテーション病棟とは．〈入手先〉
http://www.rehabili.jp/visitor.html， 参 照 2018-46.

引用文献
1）Tintti ME，et al．Risk factors for falls among
elderly persons living in the community．N Eng J
Med．319（26）：1701-1707, 1998.

12）浅川育世ほか．回復期リハビリテーション病棟に入院した脳血管障害者の転帰に影響を及ぼす因子の検討．理学療法科学．23（4）：545-550, 2008.
13）金山剛ほか．回復期リハビリテーション病棟にお2）厚生労働省．平成 28 年国民生活基礎調査の概況．

ける在宅復帰患者の特徴．理学療法科学．23（5）：〈 入 手 先 〉http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/609-613, 2008.

hw/k-tyosa/k-tyosa16/index.html，参照 2017-11-7.

14）西尾大祐ほか．回復期リハビリテーション病棟に3）宮井一郎．回リハ病棟協会 2015 年実態調査の結果

おける重症脳卒中患者の転帰と臨床的特徴．脳卒とその活用．回復期リハビリテーション．15（2）：6-20, 2016.

中．32：86-90, 2010.
15）Itaya T, et al. Assessment model to identify
87日本転倒予防学会誌 Vol.5 No.1 2018

patients with stroke with a high possibility ofdischarge to home a retrospective cohort study.
Stroke. 48：2812-2818, 2017.
16）Kaiser MJ, et al. Frequency of malnutrition in

2017.
22）Chang CC, et al. Malnutrition and feeding
difficulty in Taiwanese older with dementia. J Clin
Nurs. 20：2153-2161, 2011.

older adults: a multinational perspective using the23）厚生労働省．平成 26 年国民健康・栄養調査報告．

mini nutritional assessment. J Am Geriatr Soc.

〈入手先〉http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/

58：1734-1738 ，2010 ．

eiyou/h26-houkoku.html，参照 2018-4-9.

17）Kaiser MJ, et al. Prospective validation of the24）David N, et al. Mini Nutritional Assessment

modified mini nutritional assessment short-forms

predicts gait status and mortality 6 months afterin the community, nursing home, and rehabilitation

hip fracture. Br J Nutr. 109：1657-1661, 2013.

setting. J Am Geriatr Soc. 59：2124-2128, 2011.

25）Kokura Y, et al. High nutritional-related risk on18）Jensen GL, et al. Adult starvation and disease-admission predicts less improvement of functional

related malnutrition: a proposal for etiology-based

independence measure in geriatric stroke

diagnosis in the clinical practice setting from thepatients：a retrospective cohort study. J Strokeinternational consensus guideline committee．

Cerebrovasc Dis. 25（6）：1335-1341, 2016.

JPEN. 34（2）：156-159, 2010.
19）奈良勲．標準理学療法学専門分野骨関節理学療法
学．医学書院，東京，2013.
20）Fávaro-Moreira NC, et al. Risk factors forindependence dominates discharge outcome
prediction after inpatient rehabilitation for stroke.
Stroke. 46：1038-1044, 2015.

malnutrition in older adults：a systematic review

27）Hayashi H, et al. Factors affecting the dischargeof the literature based on longitudinal data. Adv

destination of hip fracture patients who live

Nutr. 7（3）：507 – 522, 2016.

alone and have been admitted to an inpatient21）Chang CC, et al. Prevalence and factors
associated with food intake difficulties amongresidents with dementia．PLoS One. 12（2）：1-14,

8826）Allen W, et al. Measure of functional

rehabilitation unit. J Phys Ther Sci. 28（4）：12281232, 2016.

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.5 No.1 2018

Original

The Influence of Nutritional Status at the Time of
Hospitalization for Convalescent Rehabilitation Wards inPatients after Fracture Caused by Falling on Activities
of Daily Living Ability and Rate of Discharge to Home：
Retrospective Case-Control StudyYuta YAMAMOTO 1） Yasuyuki TAKAMATSU2） Mariko KANEKO 3） Ikuko AIBA 4）
1）Department of Rehabilitation, National Hospital Organization, Higashinagoya National Hospital2）The Kinugasa Research Organization, Ritsumeikan University3）Department of Orthopeadic Surgery, National Hospital Organization, Higashinagoya National Hospital4）Department of Neurology, National Hospital Organization, Higashinagoya National Hospital

Abstract
和文抄録【Objective】This study aims to determine the relationship between the nutritional status and activities ofdaily living（ADL）ability, and the effect of nutritional status on the rate of discharge to home of patients withorthopedic diseases after fracture caused by falling in convalescent rehabilitation wards.
【Methods】We collected data on orthopedic diseases after fracture caused by falling for rehabilitation inconvalescent rehabilitation wards from April 2015 to March 2017. Later, we retrospectively assessed standard
information, function independence measure（FIM）, and geriatric nutritional risk index（GNRI）. Regarding thestandard information and FIM，we performed the Mann—Whitney U test, chi-square test，and Fisher’s exact
test. Regarding the rate of discharge to home, we conducted themultivariate logistic regression analysis withdependent variables as the discharge destination.
【Results】In this study, 40.6 % of the subjects were defined as malnutrition based on the GNRI. We observed
a positive correlation between the GNRI and FIM both on admission and discharge． The logistic regression
analysis revealed that malnutrition（odds ratio, 0.24; 95 %CI: 0.06 — 0.91）,low FIM cognitive on admission（oddsratio, 0.87; 95 %CI: 0.78 — 0.97）, and low functional ambulation category at discharge（odds ratio, 0.53; 95 %CI:
0.29 — 0.97）significantly related with the rate of home discharge.
【Conclusions】On the better nutrition status on admission, the patients showed the better ADL ability both on
admission and at discharge. In addition, the presence of malnutrition independently reduced the rate of discharge
to home.

Keywords

patients after fracture caused by falling，convalescent rehabilitation wards，nutritional status，
rate of discharge to home	
Corresponding author：	Yuta YAMAMOTO, Department of Rehabilitation, National Hospital Organization,
Higashinagoya National Hospital
5-101, Umemorizaka, Meito-ku, Nagoya, 465-8620, Japan
TEL：＋81 52801 1151

FAX：＋81 52801 1160

Received：February 26, 2018e-mail：yuta.yamamoto.h.s@gmail.com

Accepted：May 23, 2018

89

お知らせ

転倒予防フォーラム岩手 2018 in 釜石【参加費無料・事前申込不要】※「転倒予防指導士」生涯研修会として，1 単位認定

日時：2018 年 7 月 8 日（日）9：30 ～ 15：10（ 9：00 開場）

場

所：釜石市民ホール TETTO ホール A〒 026-0024

岩手県釜石市大町 1 丁目 1-9

第Ⅰ部（9：30 ～ 12：00）

TEL：0193-22-2266

対象者：一般市民および実務者■市民公開講座座長：菅 義行（岩手転倒予防研究会 世話人）

「転倒予防実践セミナー」
北湯口 純（身体教育医学研究所うんなん 主任研究員 / 健康運動指導士）
高橋 一男（岩手県文化スポーツ部スポーツ振興課 上席スポーツ医・科学専門員 / アスレチックトレーナー）
協力：岩手県内の転倒予防指導士，二戸生き生き運動サポーター「転倒事例から学ぶ

転ばぬ先の知恵」

武藤 芳照（東京健康リハビリテーション総合研究所 所長，東京大学名誉教授，日本転倒予防学会 理事長
岩手転倒予防研究会 顧問）
第Ⅱ部（13：00 ～ 15：10）

対象者：実務者向き・市民参加可■転倒予防フォーラム岩手 2018
〈実践報告〉13：00 ～ 13：30
座

長：松本 知子（岩手転倒予防研究会 世話人）

（1）「岩手県での服薬状況と転倒履歴」 金澤 悟（岩手県薬剤師会）（2）「岩手での転倒予防指導士の活動」 田村 昭洋（森整形外科 作業療法士）〈特別講演〉13：40 ～ 14：30
座

長：菅 栄一（岩手転倒予防研究会 世話人）

「転ばないからだと転んでも折れないからだ作り」
小松 泰喜（日本大学スポーツ科学部 教授，理学療法士，アスレチックトレーナー）〈みんなで討論〉14：40 ～ 15：10
座長：武藤 芳照（東京健康リハビリテーション総合研究所 所長，東京大学名誉教授，日本転倒予防学会 理事長，岩手転倒予防研究会 顧問）

パネリスト：実践報告者，特別講演講師，岩手転倒予防研究会
共催：岩手転倒予防研究会，岩手県臨床整形外科医会，エーザイ株式会社

後

援：岩手県，釜石市，大槌町，釜石保健所，岩手県医師会，釜石医師会，宮古医師会，
遠野市医師会，岩手県歯科医師会，岩手県薬剤師会，岩手県教育委員会，
岩手県看護協会，岩手県作業療法士会，岩手県理学療法士会，
岩手県介護支援専門員協会，岩手県介護福祉士会，岩手県社会福祉協議会，
岩手県予防医学協会，岩手県消防長会，健康運動指導士会岩手支部，
運動器の健康・日本協会

協

力：日本転倒予防学会，カシオペア転倒予防研究会，二戸市いきいき運動サポーターの会

お問合せ先：岩手転倒予防研究会 事務代行 エーザイ株式会社

TEL：0120 - 232 - 075（平日 10：00 ～ 16：00）

91

お知らせ

新潟転倒予防フォーラム 2018

事前申込制（「転倒予防指導士」生涯研修会）
日

時：2018 年 9 月 16 日（日）14：00 ～ 15：35

場

所：新潟ユニゾンプラザ 4 階「大会議室」〒 950-0994

共新潟市中央区上所 2 丁目 2-2

TEL 025-281-5511

催：日本転倒予防学会 / 中外製薬株式会社※「転倒予防指導士」生涯研修会として 1 単位認定
「日本医師会生涯教育講座」単位申請予定

定員：80 名（事前申込制）※定員に達した場合はその時点で受付を終了いたします。最終締切 8 月 31 日（金）17：00 迄

参加資格：転倒予防に関わる医療従事者
参 加 費：無料【事前申込制】ホームページ掲載の申込書をダウンロードいただき，ご記載の上，FAX にてお申込み下さい。
        FAX 025-247-7336  中外製薬株式会社

新潟支店        申込書：http://www.tentouvobou.jp/content/files/forum/20180916niigataforum shirasi.pdf【問い合わせ先】中外製薬株式会社

新潟支店 （担当：小山）           FAX 025-247-7336  または

電話 025-247-7331

           10：00 ～ 16：00（土日・祝日を除く）■プログラム〈情報提供〉14：00 ～ 14：10
中外製薬株式会社〈開会挨拶〉14：10 ～ 14：15
立川 厚太郎（社会福祉法人新潟県身体障害者団体連合会 理事長，悠遊健康村病院整形外科 主任医長）〈一般演題〉14：15 ～ 14：30
座

長：立川 厚太郎（社会福祉法人新潟県身体障害者団体連合会 理事長，悠遊健康村病院整形外科 主任医長）『転倒チーム会の取り組み～骨折件数減少につながる試み～』
演者：近藤 公則（悠遊健康村病院リハビリテーション部 技士長）

〈特別講演〉14：30 ～ 15：30
座

長：山本 智章（新潟リハビリテーション病院 院長）『医療安全からみたスマートな転倒予防の取り組み』
演者：武藤 芳照（日本転倒予防学会 理事長，東京大学名誉教授）〈閉会挨拶〉15：30 ～ 15：35
山本 智章（新潟リハビリテーション病院 院長）

92

お知らせ
日本転倒予防学会認定

第 7 回「転倒予防指導士」基礎講習会（京都）開催
日時：2018 年 7 月 28 日（土），29 日（日）会場：京都テルサ東館 2 階セミナー室〒 601 - 8047

京都府京都市南区東九条下殿田町 70

主催：日本転倒予防学会
申込：受付は終了しています。
プログラム詳細：ホームページに掲載中

http://www.tentouyobou.jp/instructor/18.html

富士北麓転ばぬ医療研究会 講演会（「転倒予防指導士」生涯研修会）
日時：2018 年 10 月 26 日（金） 19：00（予定）
会場：ハイランドリゾートホテル〒 403 - 0017

山梨県富士吉田市新西原 5 丁目 6 - 1

tel. 0555 - 22 - 1000

共催：富士北麓ころばぬ医療研究会，富士吉田医師会，中外製薬株式会社
協力：日本転倒予防学会
講師：大谷 道輝（公益財団法人 佐々木研究所附属 杏雲堂病院）
テーマ：「転ばぬ先の予防策」〜睡眠薬の適正使用を中心として〜
コメンテーター：武藤 芳照（東京健康リハビリテーション総合研究所 所長，東京大学名誉教授，
日本転倒予防学会 理事長）
主な参加対象者：医療関係者，介護関係者※詳細決定次第，当会ホームページに掲載予定※「転倒予防指導士」生涯研修会として 1 単位認定

日本転倒予防学会認定

第 8 回「転倒予防指導士」基礎講習会（東京）開催
日時：2019 年 2 月 9 日（土），10 日（日）会場：中野セントラルパーク〒 164 - 0001

東京都中野区中野 4 - 10 - 2

中野セントラルパークサウス B1 階主催：日本転倒予防学会
申込：2018 年 11 月
※詳細確定次第，当会ホームページに掲載予定

93

お知らせ

日本転倒予防学会

第５回学術集会

http://jsfp2018.umin.ne.jp/index.html〜多職種で奏でる新たな転倒予防のハーモニー〜
日本転倒予防学会第 5 回学術集会は平成 30（2018）年 10 月 6 日（土），7 日（日）に浜松アクトシティ中ホール・コングレスにおいて，開催させていただきます。
「多職種で奏でる新たな転倒予防のハーモニー」をテーマに多職種連携が一層広がり深まるように，現在鋭意，企画・準備を進めております。前日の 10 月 6 日（土）の午前にホテルグランパレス浜松にて市民公開講座を予定しております。世界に先駆けて超高齢社会となったわが国においては，地域包括ケアシステムの実現に向けて高齢者を地域全体で治し支える医療への大変換が求められています。
このような超高齢社会におきまして，転倒は高齢者の日常生活を脅かし，高齢者を要介護状況に至らしめる大きな要因となっており，地域・病院・施設などさまざまな場で予防しなければならない大きな課題となっております。
さらに，転倒は高齢者だけでなく，人生のライフステージのすべて起こり，学校や産業などの転倒予防も注目されております。本学術集会では，音楽の街浜松で開催することで，さまざまなライフステージにおいて多職種で奏でる新たな転倒予防のハーモニーを全国に発信して参りたいと思います。皆様のご参加を心よりお待ち申し上げます。
日本転倒予防学会 第 5 回学術集会 会長
鈴木 みずえ（浜松医科大学臨床看護学講座 教授）
・会 長：鈴木 みずえ 浜松医科大学臨床看護学講座 教授・副会長（第 6 回学術集会会長）：
立川 厚太郎（社会福祉法人新潟県身体障害者団体連合会 理事長）
山本 智章（医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長）
・日 時：2018 年 10 月 6 日（土）午後 5 時〜午後 8 時，10 月 7 日（日）午前 9 時〜午後 5 時
・会 場：アクトシティ浜松 中ホール & コングレスセンター 〒 430 - 7790 静岡県浜松市中区板屋町 111 - 1
・演題募集：2018年2月1日（木）〜6月10日（日）学術集会専用ホームページから http://jsfp2018.umin.ne.jp/endai.html
・後 援：厚生労働省（予定），公益財団法人 運動器の健康・日本協会，静岡県，浜松市，一般社団法人 浜松市医師会，一般社団法人 浜松市歯科医師会，公益社団法人 静岡県看護協会，一般社団法人 静岡県理学療法士会，静岡県病院薬剤師会，一般社団法人 浜松市薬剤師会，公益社団法人 静岡県薬剤師会，
静岡県老人福祉施設協議会，公益社団法人 静岡県作業療法士会，静岡新聞社・静岡放送，静岡県老人保健施設協会，公益社団法人 日本理学療法士協会，一般社団法人 日本作業療法士協会
・参加者：定員 800 名（医師，看護師，理学療法士，作業療法士，介護職，運動指導者など）
・運営事務局：株式会社ドゥ・コンベンション〒 101 - 0063 東京都千代田区神田淡路町 2 - 23 アクセスお茶の水ビル 5 F
TEL：03 - 5289 - 7717 FAX：03 - 5289 - 8117 Emall：jsfp2018-office@umin.ac.jp■主なプログラム ※プログラムの内容は都合により変更になる場合があります。
【特別講演】
座長：石川 正恒（洛和ヴィライリオス / 洛和会音羽病院正常圧水頭症センター）
講演：中丸 三千繪（ソプラノ歌手）【大会長講演】「転倒予防ケア学の課題と構築」
座長：菅 栄一（菅整形外科・皮膚科クリニック）
講演：鈴木 みずえ（浜松医科大学臨床看護学講座）【シンポジウム 1 】「多職種連携のハーモニーによる転倒予防」
講演：大腿骨近位部骨折地域連携パスを用いた転倒予防：山崎 薰（磐田市立総合病院）
感染徴候と転倒リスクを踏まえたアプローチ：村上 あおい（京都市立病院）
高齢者施設における転倒予防：下山 久之（同朋大学） 他【シンポジウム 2 】「医療と工学の連携による転倒予防」
講演：歩行解析と動く杖：伊藤 友孝（静岡大学）
転倒予防のためのベッドの開発：初雁 卓郎（パラマウントベッド）
ロボットを用いた転倒予防研究の成果：近藤 和泉（国立長寿医療研究センター） 他【パネルディスカッション 1 】「市民とともに広げる転倒予防：地域包括ケアシステムとソーシャルキャピタル」
座長：北湯口 純（雲南市立身体教育医学研究所うんなん），岡田 真平（公益財団法人身体教育医学研究所）
キーノートレクチャー：「健康格差社会と転倒予防（仮）」：近藤 克則（千葉大学）
講演：東御市：岡田 真平（公益財団法人身体教育医学研究所），市民代表
雲南市：北湯口 純（雲南市立身体教育医学研究所うんなん），市民代表

94

浜松市：福園 有加（LCウエルネス），市民代表【パネルディスカッション 2 】「最新転倒・転落アセスメント・ツールの展開」
座長：征矢野 あや子（佐久大学），上内 哲男（JCHO東京蒲田医療センター）
講演：横田 慎一郎（東京大学医学部附属病院）
黒川 美知代（武蔵野赤十字病院）          杉山 智子（順天堂大学大学院）【ワークショップ 1 】「転倒予防指導士の活動状況と報告」※転倒予防指導士生涯研修会（ 1 単位）
座長： 奥泉 宏康（長野県東御市立みまき温泉診療所）
ワークショップファシリテーターリーダー：阿部 邦彦（同明大学）
アンケート結果報告：鈴木 美佳（静岡市立清水病院）
ファシリテーター： 転倒予防指導士数名【ワークショップ 2 】「転倒予防の新たな視点：身体拘束ゼロへの挑戦」
講演：小藤 幹恵（金沢大学附属病院）【ワークショップ 3 】「転倒予防のより良い介入研究のために」
座長：上岡 洋晴（東京農業大学），金森雅夫（立命館大学）
講演：転倒予防の研究に必要な介入研究の研究方法論：上岡 洋晴（東京農業大学）
転倒予防の介入研究に必要な統計学：金森 雅夫（立命館大学）
転倒予防介入研究の実際：島田 裕之（国立長寿医療研究センター）【スポンサードセミナー 1 】「AIによる転倒予防（仮）」 共催：株式会社FRONTEOヘルスケア
座長：山本 創太（芝浦工業大学）
講演：中尾 正寿（NTT東日本関東病院）
エンジニア（株式会社FRONTEOヘルスケア）【スポンサードセミナー 2 】「ロコモティブシンドロームの視点からの転倒予防（仮）」共催：十全記念病院（浜松医科大学長寿運動器疾患教育研究講座）
講演：戸川 大輔（浜松医科大学）【ランチョンセミナー 1 】「サルコペニア・フレイルとビタミンD」
共催：中外製薬株式会社，ロシュ・ダイアグノスティクス株式会社
座長：萩野 浩（鳥取大学）
講演：小川 純人（東京大学）【ランチョンセミナー 2 】「薬剤の使用と転倒」 共催：エーザイ株式会社
座長：武藤 芳照（東京健康リハビリテーション総合研究所）
講演：加藤 豊範（小林記念病院薬剤部）
佐藤 晶子（聖隷三方病院）【イブニングセミナー】共催：推奨品企業
座長：高杉 紳一郎（佐賀整肢学園こども発達医療センター），山本 智章（新潟リハビリテーション病院）
住友電気工業株式会社，光研化成株式会社，アサヒシューズ株式会社※イブニングセミナーは学術集会前日夜，10 月 6 日（土）17 : 00 〜 18 : 00 開催。修了後「情報交換会」。
【一般演題（口演・ポスター）】
一般口演 4 は，指定演題「認知症高齢者の転倒予防」【企業展示・書籍展示】＜第 6 回以降の学術集会開催予定＞
会長
立川 厚太郎（社会福祉法人
新潟県身体障害者団体連合会 理事長）
第6回
山本 智章
（医療法人愛広会
新潟リハビリテーション病院 院長）
第7回

奥泉 宏康
（長野県東御市立みまき温泉診療所 所長）

大高 洋平
第 8 回 （藤田保健衛生大学医学部リハビリテー
ション医学Ⅰ講座 准教授）

日程

会場

2019 年 10 月 5 日（土） 朱鷺メッセ 新潟コンベンションセンター
2018 6 日（日）（新潟県新潟市）

2020 年 10 月 10 日（土）中野サンプラザ（東京都中野区）
01811 日（日）2021 年 10 月 9 日（土）予定（愛知県名古屋市）
01810 日（日）

95

お知らせ
転倒予防関連書籍■日本転倒予防学会（旧転倒予防医学研究会）監修『転倒予防いろはかるた』『多職種で取り組む転倒予防チームはこう（日本看護協会出版会）

作る ! 』 （新興医学出版社）

・編著：武藤芳照
鈴木みずえ 饗場郁子
・2016 年 10 月発行
・144 頁 B 5 判
・本体 3,500 円

・企画・監修：武藤芳照
・2012 年 10 月発行
・118 頁 A 6 判
・本体 2,000 円『転倒予防白書 2016』『五七五転ばぬ先の知恵ことば』（日本医事新報社）（論創社）

・編集：武藤芳照
鈴木みずえ 原田敦・2016 年 10 月発行
・272 頁 B 5 判
・本体 4,500 円『転倒予防指導士

公式テキスト Q&A』

（新興医学出版社）『認知症者の転倒予防とリスクマネジメント』
第３版

・編著：武藤芳照
奥泉宏康 北湯口純
・2017 年 7 月発行
・144 頁 B 5 判
・本体 3,800 円

96

・選評：武藤芳照
・2016 年 10 月発行
・176 頁 B 6 変型判
・本体 1,400 円（日本医事新報社）

・編著：武藤芳照 原田敦
鈴木みずえ
・2017 年 10 月発行
・420 頁 B 5 判
・本体 4,800 円

日本転倒予防学会

第 13 回理事会（2018 年 3 月 3 日開催）議事録

日時：2018 年 3 月 3 日（土）13 時 00 分～ 16 時 00 分
場所：アルカディア市ヶ谷「鳥海」出席者（50 音順）：理事 21 名中 14 名（過半数）の出席を得，理事会が成立した。
理事：石川 正恒，梅原 里実，岡田 真平，上岡 洋晴，上内 哲男，菅 栄一，北湯口 純，鈴木 みずえ，立川 厚太郎，橋口 知，原田 敦，武藤 芳照，山本 創太，
渡邉 洋
監事：桂川 保彦
事務局：甲斐 美和子，髙橋 いずみ，佐藤 千景【議案】
1 ．開会の辞 武藤理事長挨拶
要旨：本日 3 月 3 日は耳の日だが，めまい，平衡感覚，耳の衰えに関わる察知機能等，転倒予防との関連も深い耳鼻咽喉科の方の参画を目指して努力する必要があると感じる。昨秋の学術集会（盛岡）は遠方開催ということを心配したが，盛況だった。次の第 5 回は浜松となる。第 6 回の新潟では，学術集会を見据えたフォーラム開催など，着実に準備を始めており，本学会の活動が全国に広がっているという実感がある。
2 ．第 12 回議事録の承認
前回の第 12 回理事会の議事録（詳細版）について，理事会の終了までに特段の修正は無く，議事録が承認された。
3 ．報告事項
1 ）庶務報告①会員加入，転倒予防指導士認定の状況について ②役員・評議員について ③学会誌広告掲載申込状況 ④推奨品登録状況 ⑤その他

総務担当，岡田理事より，資料を基に庶務報告①～⑤を一括して，以下の通り報告された。
 会員加入状況について，今年度の 2 月末日現在，会員数は，施設・団体会員が 85 件（1 件 4 名の正会員扱い）として，正会員と併せて合計数は 1,595名（会費未納者 427 名を含む），昨年度より 243 名の増加となる。他，資料には，施設・団体会員内訳，転倒予防指導士のホームページ掲載の了解者
一覧，名誉会員，役員・評議員，学会誌の広告掲載状況，推奨品登録状況（現在 10 商品が登録，新たに 4 個の推奨品が 4 月 1 日より登録，2 個が登録中止）がある。
武藤理事長より，以下の通り，添えられた。
 名誉会員名簿において，永六輔氏と杉岡洋一氏お二人の故人名を，そのまま記載しておくのは逆に失礼ということで，学会誌第 4 巻第 3 号から掲
載中止とする。お二人には，研究会当時から大変お世話になり，ご尽力をいただいたことには，改めて感謝の意を表したい。
2 ）事業報告①第 4 回学術集会（2017.10.7 ～ 8 開催）報告
第 4 回学術集会会長，菅栄一理事より，以下の通り報告された。
初めての地方都市開催で，現地事務局も手薄の状況だったが，皆さまの協力を得ながら，予想より多くの約 700 名が集まった。皆様にお礼を申し上げたい。
②共催事業「第 4 回学術集会同時開催 岩手転倒予防フォーラム 2017 in 盛岡」報告
菅栄一理事より，学術集会同時開催の市民向けのフォーラムも，360 名の参加者を得，学術集会と合わせて公開講座を開催できたことに感謝申し上げる，と述べられた。
③『日本転倒予防学会誌』編集委員会報告
編集委員会委員長上岡理事より，資料を基に，以下の通り報告された。
第 4 巻第 3 号は，3 月 30 日の発刊に向けて最終段階にある。一般投稿論文は，原著 1，資料 1 と少な目だが，査読中が 3 編，差し戻しが 3 編，また，
第 4 回学術集会のパネルディスカッション 2 を特集として掲載する。転倒予防指導士その他の報告書も掲載する。査読者，校閲担当の方々に，感謝申し上げる。
武藤理事長より，著者資格の基準についての質問があり，上岡理事より，以下の通り回答があった。
ここ 2 年，学術集会で開いている「研究の仕方」のワークショップでは，重要なこととして触れている。著者資格や倫理審査関係の項目は，提出を義務付けているチェックシートの引用元である STROVE と CONSORT には，基本的にその内容が入っている。
武藤理事より，今のところトラブルはないが，学術誌のレベルの担保と，不正防止対策は，注意をしながら対応していきたいので，何か考えがあればご指摘いただきたい，と要請された④広報委員会報告
広報担当，上内理事より，資料を基に，以下の通り報告された。
2017 年 9 月〜 2018 年 1 月は週平均 1354 件のページアクセスがあった。昨年同時期（1315）および昨年度 1 年間の週平均（1342）よりも微増している。ユーザー数は若干減少しているが，ページビュー・平均セッション時間は伸びており，じっくり閲覧している様子がうかがえる。日別のアクセスは 10 月 9，10 日の第 4 回学術集会 2 日間で 1270 アクセスを記録した。また，11 月 20 日（転倒予防指導士 WEB 受付開始日）が 565 アクセスと集中しており，イベント毎では過去最高のアクセス数であった。ページ別のアクセスは，例年通り転倒予防指導士関連ページが目立ち，学術集会，転倒の定義，教育資材，おやくだちグッズ，川柳などの順となっている。
⑤事業委員会報告
事業委員長の山本創太理事より，推奨品の審査員等への感謝とともに，以下の通り，報告された。
今年度は 4 件の推奨品登録審査を終了した。竹虎は，ISO 準拠の JIS に準拠した試験方法に基づいて，靴底の摩擦係数を図る外部委託試験の結果が提出され，改めて審査した結果，認定された。審査の際，「転倒予防シューズ」という商品名に関する懸念が示されたが，望月監事に確認した
ところ，「推奨品を謳って認定していることから，すでに商品の性能に関する責任は，少なからず発生している。特に名称の「転倒予防」が取り立てて問題になることはない」という判断を頂戴した。光研化成のワンダーマット，アサヒシューズのシューズ「KHS011」の審査委員は，覆面で盛岡の学術集会展示ブースを訪問し，企業のエンジニアと直接やり取りしていただいた結果，どちらも認定された。住友電気工業の「Q’s TAGTMwalk」歩行測定システムは，歩き方の評価を点数付けするという計測器であるが，推奨品としては問題ないということで承認した。
武藤理事長より，審査への感謝が述べられた。
⑥教育研修委員会事業
教育研修担当，北湯口理事より，協力への感謝とともに，資料を基に，以下の通り報告された。
2 月 10 日 11 日の 2 日間，第６回転倒予防指導士基礎講習会が開催された。新しく中野区のコングレスクウェアを会場とした。参加者の年齢は30 代～ 40 代中心で，看護師，理学療法士が占めていた。全員合格で，特に低い点数結果も無く，試験問題も精査されてきたと思う。
武藤理事長より，以下の通り添えられた。
事前に，担当理事が精緻な調整作業を行い，適切な試験問題となった。講義内容も各講師に工夫していただいている。
⑦転倒・転落アセスメントツール検討委員会
鈴木みずえ副理事長より，資料に基づいて，以下の通り報告された。
2016 年 12 月 7 日（水）に委員会開催。3 グループに分かれて課題に取り組んでいる。第 4 回学術集会（岩手）で，経過報告を行ったが，次回第５回学術集会で最終結果を報告する予定である。A 研究グループは，安延評議員，横田評議員，上内理事の 3 名，B 急性期病院グループは，黒川評議員，杉山評議員，征矢野評議員の 3 名，C 高齢者施設グループは，梅原理事，杉山智子評議員と私，鈴木である。
⑧報道実績
Ａ．新聞・雑誌
武藤理事長より，農業共済新聞掲載の「転びやすさチェック」表にあるイラストの引用元に関連して，今後，特にイラストの転載引用の際は，知的所有権等について注意することが確認された。
菅栄一理事より，学術集会時の特別講演の様子が掲載されている記事は，『ゲェ・ダ・ゴ』（毛虫）という岩手の私的な冊子であることが説明された。
北湯口理事より，島根には百歳以上が多いということで受けた取材による週刊新潮の記事の内容が説明され，市立病院，ケアポート関係の施設，百歳の高齢者など，協力者の方々への感謝の意が述べられた。
他，学術集会を紹介した，岩手日報の高齢者の健康シリーズの中の記事，転倒予防指導士活動が取り上げられた記事，雪道の歩き方に関する毎
日新聞の記事，同様に，雪道の歩き方に関する日本海新聞の記事が，紹介された。
3 ）その他①講演他
・2017 年 11 月 1 日（水） 山形 大腿骨頚部骨折維持期連携の会 「高齢者の転倒・骨折予防の基本理念と実践指導」 武藤芳照理事長
・2017 年 12 月 7 日（木）13：10 ～ 14：10 日本医師会館 認定病院患者安全推進協議会 検査・処置・手術安全部会，転倒・転落予防勉強会「地域及び病院での転倒 それぞれの予防戦略」 大高洋平理事・2018 年 2 月 18 日（日）9：30 ～ 10：30 東京大学 第 3 回日本医療安全学会 学術総会 招聘講演
「転倒予防のスマートな取り組み方」 武藤芳照理事長②転載許諾
・くらしの豆知識「転倒を予防する」，目指そう！わたしの健康ノート転倒ゼロ！
！（逗子市国民健康課）③その他
 武藤理事長より，本年 1 月から，世界運動のタイトル変更に合わせて，名称が「公益財団法人 運動器の健康・日本協会」へと変更されたこと，また，次号『MOVING』のフロントページの対談には，岩手の特別講演の川上宗雪さんを予定していることが，報告された。
4 ．審議事項
1 ）平成 30（2018）年度事業計画ならびに予算概要について97①平成 30（2018）年度事業計画について ②平成 30（2018）年度予算について
総務担当，岡田理事より，資料を基に，①事業計画と②予算について一括して，以下の通り説明された。
基本的な事業計画については，例年と同じで，6 月，9 月，翌年の 3 月に，計 3 号の学会誌を発行予定。7 月末には，京都で第 7 回転倒予防指導士基礎講習会が，翌年 2 月に第 8 回が東京で開催予定。10 月 6 日（土）7 日（日）には，第 5 回学術集会及び関連行事を浜松開催予定。10 月 26 日（金）富士北麓転ばぬ医療研究会開催予定。2 月には，事業委員会開催の予定となる。2017 年度の決算ならびに 2018 年度の予算の最終的な数字は，6 月
理事会で示すことになる。今回は，概要案ということで説明する。特に，新たな項目として会員管理費があり，事務局の省力化のため，必要経費として外注費用を予算に組んだ。今後は運営努力によって，余力が少しでも残るようにする必要がある。
平成 30（2018）年度事業計画ならびに予算概要案が，修正の上，承認された。
2 ）第 5 回学術集会について
第 5 回学術集会会長 鈴木みずえ副理事長より，資料を基に，以下の通り説明された。
浜松にて，10 月 6 日（土），7 日（日）の開催となる。1 月 31 日（水）に浜松にて実行委員会を開催した。交流会は，今回は会費 2,000 円徴収予定。市民公開講座では，地元の活動や，長野の活動を紹介する予定。10 月 6 日（土）は，午前中の公開講座を皮切りに，午後から理事会，評議員会，
イブニングセミナーと続く。イブニングセミナーは，より広いアクトシティの中ホールへ変更し，推奨品企業が発表する。翌日 9 時から会長講演，
パネル 1 は，
「市民ともに広がる転倒予防」，パネル２は，岩手でも実施した「転倒・転落アセスメントツール」，「転倒予防指導士の活動状況と報告」
はワークショップ 1 で，転倒予防指導士の 1 単位を取得できる。スポンサードセミナーは，「ロコモティブシンドロームの視点からの転倒予防」，ワー
クショップ 2 では，「身体拘束廃止」に焦点を当てる。ワークショップ 3 では，「転倒・転落のガイドラインを見直そう！」を企画している。ランチョ
ンセミナーでは，「薬剤の使用と転倒予防」。総会の後に，特別講演の中丸三千繪氏。シンポジウム 1 では，多職種連携，シンポジウム 2 は医療と工学の連携。さらに「転倒予防のより良い介入研究のために」ワークショップ 4 を開催予定。
武藤理事長より，講演，座長等への協力が要請された。
3 ）第 6 回以降の学術集会について①第 6 回学術集会
第 6 回学術集会会長，立川理事より，個別資料に基づき，以下の通り説明があった。
2019 年の 10 月 5 日（土）6 日（日），朱鷺メッセにての第６回学術集会に先立ち，関連事業として新潟転倒予防フォーラムを企画した。本年 9月 16 日（日）14 時～ 15 時半，新潟リエゾンプラザにて開催し，指導士の 1 単位を認定する。長岡藩の有名な「米百俵」の歴史に学び，学術集会のテーマは「転倒予防への挑戦～人を育て社会へ広げる～」。
②第 7 回学術集会
欠席の第 7 回学術集会会長，奥泉理事に代わり，武藤理事長より，2020 年東京中野区の中野サンプラザにて開催する旨が，資料を基に説明された。
さらに，武藤理事長より，第 7 回の会場，事務局ともに東京となるので，長野にいる奥泉会長の負担を考え，第 6 回同様，共同の会長を，東京にいる上岡理事に依頼したいという提案がなされ，上岡理事の共同会長が，本人の承諾とともに承認された。
③第 8 回学術集会
欠席の第 8 回学術集会会長，大高理事に代わり，武藤理事長より，まだ時間の余裕があるが，会場は名古屋市の予定，と説明された。
4）『日本転倒予防学会誌』編集委員会
編集委員長，上岡理事より，資料を基に，以下の通り説明と要請があった。
 投稿論文について，1 ～ 2 年前から，査読報告書と共に，投稿者に戻した論文が 10 編ほどあるが，再投稿に至ってない。査読者の方々も気にしておられるかと思うので，事務局の方から，もう一度問い合わせてほしい。
5 ）教育研修事業①転倒予防指導士基礎講習会事業
教育研修担当，北湯口理事より，以下の通り説明があった。
第 7 回は，京都テルサにて，2018 年 7 月 28 日（土），29 日（日）開催予定で，第 8 回は，東京にて 2019 年 2 月 9 日（土），10 日（日）開催予定。
プログラムについては，これまでと同じ流れで進める予定，講師，サポート等をよろしくお願いしたい。
6 ）広報委員会より特になし。
7 ）事業委員会より事業委員長 山本創太理事より，資料を基に，以下の通り説明があった。
 前回の理事会と評議員会で承認された「転倒予防活動推奨事業規定」，「転倒予防活動推奨事業規定細則」，ならびに別表がすでに発行となり，これから転倒予防指導士を支援していく事業が始まる。「申込書」，添付する「企画計画書」，「予算書」，それから活動後の「報告書」の書式案を提出する。
記入していけば，企画を立てて運営していく道筋や配慮する点が，何となくわかるような書式になるよう工夫した。
 事業の基盤となる規則関係の確定は終了しているので，転倒予防指導士（個人）の単位認定とのすりあわせるべき点を確認して，条件が整えば次年度から運用開始することで，承認された。
8 ）転倒・転落リスクのアセスメントツール検討委員会について
鈴木みずえ副理事長より，資料に基づいて，以下の通り説明された。
 「研究計画書 転倒予防事故の観点からみた介護老人保健施設における施設管理・システムの実態調査」（アンケート）の倫理審査は浜松医科大学で承認されている。目的は，老人保健施設に対してシステムの調査を行いその実態を明らかにすることである。高齢者施設においては，リスクマネジ
メントの管理不足や経営理念，上司の考え方の影響が大きい。今月 10 日の検討会で微調整をして進め，5 月にアンケート実施，ついでデータ解析を行い，10 月の学術集会で報告する予定である。
武藤理事長より，以下の通り要請された。
 大変重要な課題を継続的に取り組んでいる。浜松の学術集会までに，学会誌に，結果の概要紹介なり，共著による論文等，調整をお願いしたい。
来年の新潟の学術集会での報告等についても，ご検討いただきたい。
提示された研究計画内容に即した転倒・転落アセスメントツール検討会の事業を来年度も続けていくことが，承認された。
9 ）転倒予防川柳 2018 について
 武藤理事長より，資料を基に，転倒予防川柳 2018 の公募を開始するが，作品の使用に関して，本学会関連の啓発活動に使用するということをあらかじめ合意してもらうこと等が記載されている要項に，本会啓発活動の一環である推奨品企業の使用についても，入れ込む修正案が提案された。
 奨品企業の使用を要項に入れるにあたり，記録性と公正さが担保されるような注意をした上で，事業委員長，総務担当理事，事務局とで，著作権の問題と推奨品企業との覚書の内容の問題についても留意しつつ，川柳使用申請書を整えることになった。
10 ）その他①協力事業
菅栄一理事より，資料に基づいて以下の通り，説明された。
  今年で 8 回目となる転倒予防フォーラム岩手 2018 の開催場所は，被災地では初めての沿岸部の釜石となる。日程は，7 月 7 日（土）または 8 日（日）を予定している。会場は，新しい釜石市市民ホール（TETTO）。武藤理事長，北湯口理事，小松評議員が，講師となる。

武藤理事長より，例年通り，協力事業として，転倒予防指導士の１単位を取得可能とすると，された。
  さらに，立川理事の質問により，当会協力，共催，または当会理事・評議員が主となって開催する転倒予防関連の事業は，自動的に単位取得を可とする事が確認された。
②骨粗鬆症性骨折患者の再骨折予防を目的とした合同委員会について

武藤理事長より，資料を基に第 4 回骨折予防を目的とした合同委員会について，以下の通り説明された。
  6 学会の代表委員が集まり，骨折予防を目的とした，新しい資格制度「骨折予防インストラクター（仮称）」を作り，新たな診療報酬の加算につながることを目指しているが，６学会のそれぞれの資格制度もあり，それらの制度を包括するような，上位概念的として捉えざるを得ず，性急感は否めない。
  次の意見が寄せられた。それぞれの学会に，専門的な資格があり，それぞれの資格は全く違うもので，統一した最低ラインが無い限り，さらな
る資格取得というのは難しい。しかし，予防医療は重要で，方向性としては必要で，大きな目標としては，正しい。
合同委員会を見守っていくこととなった。
③第 30 回日本医学会総会 2019 中部 市民展示「健康未来 EXPO 2019」出展について
  武藤理事長より，2019 年名古屋開催の医学会総会の市民展示コーナーの転倒予防ブース設置について，日本コンベンションより協力要請の提案があったが，人員供出や協賛については難しいが，講演等への協力については惜しまないということで，一度，差し戻した旨が説明された。
5 ．その他
1 ）次回理事会（第 14 回）2018 年 6 月 9 日（土）13 時～ 16 時 於：アルカディア市ヶ谷2 ）次々回理事会（第 15 回）2018 年 10 月 6 日（土）13 時～ 16 時 於：ホテルクラウンパレス浜松
3 ）次次々回理事会（第 16 回）2019 年 3 月 9 日（土）13 時～ 16 時 未定
理事長署名：武藤 芳照

98

議事録署名人：橋口 知

議事録署名人：上内 哲男

日本転倒予防学会

会則

第1章
総則
本会は，日本転倒予防学会（英語表記 The Japanese Society for Fall Prevention）と称する。
第1条
本会は，事務所を東京都内に置く。
第2条
第2章
目的および事業第3条
本会は，転倒に関わる学際的研究を推進すると共に，転倒予防に関わる社会啓発活動を行い，もって学術の発展と人々の健康増進に寄与することを目的とする。
第 4 条 本会は，前条の目的達成のために次の事業を行う。
1）学術集会の開催
2）機関誌，図書その他の刊行
3）転倒とその予防に関する教育・啓発および人材育成4）その他，本会の目的達成に必要な事業
第3章
会員
第 5 条 本会は，正会員，施設・団体会員，単年度会員，名誉会員，賛助会員，および支援会員をもって構成する。
1）正会員は，本会の目的に賛同し，所定の会費を納入した個人。
2）施設・団体会員は，本会の目的に賛同し，所定の会費を納入した施設又は団体。
3）単年度会員は，学生の筆頭演者および機関誌等の筆頭著者，共著者。
4）名誉会員は，別に定める細則により承認された者で，年会費は免除される。
5）賛助会員ならびに支援会員は，本会の目的に賛同して，これを援助する者で，理事会の承認を受けた個人
または団体とする。
2. 正会員および名誉会員は，研究業績を本会の主催する学術集会および機関誌等に発表し，さらに機関誌の配布を受けることができる。
3. 施設・団体会員は，機関誌（2 冊）の配布を受け，1 施設（団体）につき 4 名までが正会員として登録でき，会員名は随時変更可能とする。
4. 賛助会員は，機関誌の配布を受け，本会の主催する学術集会へ 1 口につき 1 名の無料参加ができる。
第 6 条 本会の年会費は次のとおりとし，毎年度支払うものとする。
1）正会員
7,800 円2）施設・団体会員
30,000 円
3）単年度会員
3,000 円
4）賛助会員（1 口）
100,000 円
5）支援会員（1 口）	 10,000 円
第 7 条 本会に入会を希望する者は，年会費を添えて所定の入会申込書を理事長に提出しなければならない。
退会を希望する会員は，理事長に退会届を提出するものとし，会費に未納がある時は，これを可及的速やかに全第8条
納しなければならない。ただし，一旦納付された会費は理由を問わずこれを返還しない。
3 年以上会費を納入しない会員は退会したものとみなす。ただし，留学その他やむ得ない理由により会費後納を第9条
希望する者は，文書にて理事長にその旨を提出しなければならない。
第 10 条 本会の会則・細則に背く行為のあった会員は，評議員会の決議により，除名することができる。
第4章
役員および評議員
第 11 条 本会に次の役員を置く。その選出および任期等については別に定める。
理事25 名以内（理事長，副理事長各 1 名を含む）
監事
2名
会長
1名
副会長
1名
第 12 条 理事は，理事会を組織し，会則第 4 条に定める事項のほか，本会運営上の重要事項について審議し，評議員会の議を経て会務を執行する。
2. 理事会には理事長および副理事長を置く。
3. 副理事長は，理事長を補佐し，理事長に事故等があるときは，その職務を代行する。理事長が欠けたときは，その残任期間中，理事長に就任する。
第 13 条 理事長および副理事長以外の理事は，本会の運営に関する職務（総務，
編集，渉外）を分担掌握し，理事長を補佐する。
第 14 条 監事は，本会の会務を監査し，必要があれば理事会に出席して意見を述べることができる。
第 15 条 会長は，学術集会を組織運営する。
2. 会長および次期会長は，その任期中，理事会に出席して意見を述べることができる。
第 16 条 本会に評議員会を置く。その選出および任期等は，別に定める。
2. 評議員は，評議員会を組織し，理事長の諮問に応じ，本会の運営上の重要事項について審議決定する。
第 17 条 本会には，業務を処理するため，必要な職員を置くことができる。
2. 職員は有給とし，理事会の議を経て，理事長が任免する。

99

第5章
会議
第 18 条 理事会は，理事長が必要に応じ随時召集する。
2. 理事会は，過半数（委任状を含む）の出席がなければ，これを開会することはできない。
3. 理事長の議決は，出席者の過半数をもって決し，可否同数のときには，議長の決するところによる。
4. 理事会は，次の事項を審議し，評議員会に諮り，総会において承認を受けなければならない。
1）次期会長，次々期会長の選出
2）事業報告および収支決算
3）事業計画および収支予算
4）会則および細則の変更
5）その他，理事会または評議員会で必要と認めた事項
第 19 条 評議員会は，理事長が原則として年 1 回召集する。
2. 評議員会は，評議員数の 2 分の 1 以上（委任状を含む）の出席がなければ，会議を開き議決することができない。
評議員会の議事は，出席者の過半数をもって決し，可否同数のときは議長がこれを決する。
第 20 条 全正会員を対象とした総会は，毎年 1 回学術集会の期間中に理事長がこれを召集し，会務の報告を行い，承認を受けなければならない。
2. 総会の議事は，出席者の過半数をもって決し，可否同数のときは議長がこれを決する。
3. 総会の議事および議決事項は，機関誌に公告し，会員に通知する。
第 21 条 理事会，評議員会，総会の議長は，理事長がこれにあたる。理事長に事故があるときには，副理事長がこれにあたる。
2. 議長は，理事会および評議員会の会議議事録を作成しなければならない。議事録は出席者氏名および議事の要旨を記載し，議長および議長の指名した出席者 2 名の署名捺印を要する。
第 22 条 理事長は，必要に応じ評議員会の承認を受け，各種委員会を置くことができる。
第6章
資産および会計第 23 条 本会の資産は，次のとおりとする。
1）本会開設当初から継続した財産目録記載の財産
2）会費
3）事業に伴う収入
4）資産から生ずる果実
5）寄附金品
6）その他の収入
第 24 条 本会の資産を分けて，基本財産および運用財産の 2 種とする。
2. 基本財産は，財産目録のうち，基本財産の部に記載する資産，および将来基本財産に編入される資産で構成する。
3. 運用財産は基本財産以外の資産とする。
4. 寄附金品であって寄付者の指定あるものは，その指定に従う。
第 25 条 本会の資産は，理事長がこれを管理する。
2. 本会の重要な資産の処分については，理事会・評議員会および総会の決議を経なければならない。
第 26 条 本会の経費は，会費およびその他の収入をもって充てる。
第 27 条 本会の収支決算および予算は，理事会および評議員会の議を経て，総会の承認を受けなければならない。
第 28 条 本会の会計年度は毎年 4 月 1 日に始まり，翌年 3 月 31 日に終了する。
第7章
学術集会
第 29 条 本会は，年 1 回以上学術集会を開催する。
2. 集会には会長を置き，その選出等は別に定める。
3. 集会の開催予定地および開催時期等は，理事会の議を経て，評議員会で決定し，総会に報告する。
第8章
本会の授賞
第 30 条 本会に，学術賞，その他の賞を置く。
2. 各賞の種類，審査等については別に定める。
第9章
付則
第 31 条 本会則の改廃は，理事会および評議員会の議決に基づき，総会の承認を受けなければならない。
2. 本会則は，2014 年 4 月 1 日より施行する。
付則
本会則は，2016 年 10 月 2 日より施行する。

100

日本転倒予防学会

役員および評議員の選出および任期に関する細則

（総則）
第1条

日本転倒予防学会（以下，「本学会」という）会則第 11 条並びに第 16 条による，役員および評議員の選出および任期はこの定めによる。

（理事・監事の選出）
第2条

理事・監事の選出は，自薦・他薦を問わず本人の履歴書を提出し，理事会において審議する。
2．理事は，評議員の中から 25 名を選出し，評議員会の議を経て，総会の承認を受けなければならない。
3．監事は，評議員の中から 2 名選出し，評議員会の議を経て，総会の承認を受けなければならない。ただし，監事は評議員以外の他の役員を兼ねることはできない。
4．理事長および副理事長は，交代時の理事会において新理事の互選により決定し，会員に報告する。
5．次の各号に該当する事態が生じた場合には，評議員会の承認を受けることなく，理事会の議を経て，当該役員を補充することができる。なお補充された役員の職務は，当該役員の職務内容に準ずるものとし，その任期は前任者の残任期間とする。
1）理事および監事に欠員が生じた場合
2）理事および監事にその職務の遂行が困難と判断される事態が生じた場合（理事・監事の任期および定年制）
第 3 条 役員の任期は，事業年度を単位とし 1 期 2 年とするが，再選を妨げない。ただし第 2 項に該当する場合を除き引き続
き 4 選することはできない。
2．役員は，円滑な学会運営を継続する必要があるときには任期満了後も引き続きその職務を遂行する。
3．理事の任期については，概ね全理事の 2/3 は，円滑な学会運営を継続するために改選されることなく引き続きその職務を遂行する。ただしそのうち半数は 1 期 2 年とし，残り半数は 2 期 4 年とする。
4．監事の任期についても同様とする。
5．役員の定年を，当該年度の学術集会初日において原則として満 70 歳を迎えたときとする。
（会長・副会長の選出および任期）
第 4 条 会長は，理事会が推薦し，評議員会の議を経て，総会に報告する。
2．会長の推薦に際しては，分野に偏りが出ないように配慮する。
3．会長は，前々年度学術集会終了の後から前年度の学術集会の終了までの間は副会長を務めることとし，会長の任期は，前年度学術集会の終了後からその年度の学術集会終了までとする。
（評議員の選出）
第 5 条 評議員は，継続 5 年以上の正会員，またはそれと同等以上の学識をもつ正会員の中から選出し，その数は正会員数の10% 以内とする。
2．新たに評議員を選出する場合には，所定の様式により，推薦理事または推薦評議員 2 名による推薦書，履歴書および主要業績目録を理事長に提出し，理事会，評議員会および総会の承認を経て，理事長がこれを委嘱する。
（評議員の任期）
第 6 条 評議員の任期は事業年度を単位とし 1 期 4 年とするが，再選を妨げない。但し，本人から退会する旨の申請があった
場合にはこの限りではない。
2．評議員の定年は，役員の定年と同様に原則として満 70 歳とする。
3．3 年を超えて会費を滞納した評議員は，本人の意思を確認して継続の有無を決定する。
（附則）
第 7 条 本細則の改廃は，理事会および評議員会の決議に基づき，総会の承認を受けなければならない。
平成 28 年 6 月 1 日制定／平成 28 年 6 月 1 日施行
平成 28 年 10 月 2 日改訂／平成 28 年 10 月 2 日施行

101日本転倒予防学会

名誉会員名簿 役員・評議員名簿

名誉会員（8 名）
石井 幹子
照明デザイナー岡本 永司
真言宗豊山派大本山護国寺貫首
田島 直也
宮崎大学名誉教授
成田 真由美パラリンピック競泳金メダリスト/ 2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会理事
理事長（1 名）武藤

副理事長（1 名） 鈴木
理事（19 名）
石川
梅原
大高
岡田
奥泉
上岡
上内

評議員（45 名）

みずえ
正恒
里実
洋平
真平
宏康
洋晴
哲男

浜松医科大学臨床看護学講座 教授
洛和ヴィライリオス 施設長／洛和会音羽病院正常圧水頭症センター センター長
高崎健康福祉大学看護実践開発センター専任教員 認知症看護認定看護師
藤田保健衛生大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座 准教授
公益財団法人身体教育医学研究所 所長
長野県東御市立みまき温泉診療所 所長
東京農業大学地域環境科学部身体教育学研究室 教授
独立行政法人地域医療機能推進機構東京蒲田医療センターリハビリテーション科 リハビリテー
ション士長
菅整形外科・皮膚科クリニック 院長
雲南市立身体教育医学研究所うんなん 主任研究員
桜美林大学老年学総合研究所 所長 大学院教授／国立研究開発法人国立長寿医療研究センター総長
特任補佐
佐賀整肢学園こども発達医療センター 副院長
社会福祉法人新潟県身体障害者団体連合会 理事長
鳥取大学医学部保健学科 教授／附属病院リハビリテーション部 部長
鹿児島大学教育学部健康教育講座 教授
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター整形外科（非常勤）芝浦工業大学工学部機械機能工学科 教授
医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長
筑波大学大学院人間総合科学研究科 准教授
渡辺整形外科 院長
帝京平成大学医療健康スポーツ学部医療スポーツ学科客員教授兼帝京平成スポーツアカデミー運営委員長
虎ノ門協同法律事務所 弁護士
国立病院機構東名古屋病院 第一神経内科医長・リハビリテーション部長
国民健康保険富士吉田市立病院 副院長
帝京科学大学医療科学部看護学科 教授
医療法人三愛健康リハビリテーション内田病院 院長
公益財団法人ブルーシー ･ アンド ･ グリーンランド財団事業部 部長
NPO 法人水と健康スポーツ医学研究所 理事長／ f クリニックさっぽろ 副院長
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 研究部長
株式会社朝日エル 創業者・会長
東京大学大学院医学系研究科加齢医学講座 准教授
介護福祉士
金沢大学医薬保健研究域保健学系 教授
立命館大学スポーツ健康科学部スポーツ健康科学研究科 教授
杏林大学名誉教授
菅整形外科医院 院長
LLP ブックエンド 副代表
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 研究部長
武蔵野赤十字病院 看護師長
医療法人社団慶成会よみうりランド慶友病院 診療部長
ゆずの木クリニック 院長
日本大学スポーツ科学部競技スポーツ学科 教授
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 副院長
国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科 部長
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター 部長
順天堂大学大学院医療看護学研究科 准教授
パラマウントベッド株式会社技術開発本部 主席研究員
佐久大学看護学部 教授
岩手県文化スポーツ部スポーツ振興課（青山駐在）競技スポーツ担当 健康科学班
医療法人たちいり整形外科 会長
医療法人たちいり整形外科 理事長・院長
厚生労働省所管独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構東海職業能力開発大学校 校長
北海道科学大学保健医療学部理学療法学科 教授／東京大学高齢社会総合研究機構 特任教授
東京大学大学院新領域創成科学研究科・人間環境学専攻 講師
東亜大学（韓国）健康科学部 教授／国立研究開発法人国立長寿医療研究センター予防老年学研究
部 客員研究員
公益社団法人日本理学療法士協会 会長
金沢医科大学看護学部 教授
医療法人社団雄敬会藤末医院 理事長／一般社団法人川西市医師会 会長
川崎医療福祉大学医療技術学部リハビリテーション学科 講師
群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻 助教
特定医療法人慶友会慶友整形外科病院リハビリテーション科 科長／慶友転倒骨折予防医学センター室長
日本大学病院リハビリテーション室
大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学 理学療法士
サン・ビーム株式会社 代表取締役
独立行政法人地域医療機能推進機構東京新宿メディカルセンター 図書室司書
東京大学医学部附属病院企画情報運営部 特任講師（病院）
医療法人社団寿量会熊本機能病院 副院長

一登
知子
洋
浩実
明彦
光生

安田 彩
安延 由紀子
山田 澄代
山田（永滝）有希子
横田 愼一郎渡邊 進

102

語り部・かたりすと・元 NHK キャスター
女優，歌手，エッセイスト
映画監督
高知大学名誉教授（五十音順）

東京大学名誉教授／東京健康リハビリテーション総合研究所 所長

高杉 紳一郎立川 厚太郎
萩野 浩
橋口 知
原田 敦
山本 創太
山本 智章
山田 実
渡邉 洋
桂川 保彦
望月 浩一郎
饗場 郁子
天野 力郎
泉 キヨ子
内田 泰彦
大関 真理子
太田（福島）美穂
大渕 修一
岡山 慶子
小川 純人
小田島（伊藤）由生子
加藤 真由美
金森 雅夫
川村 治子
菅 義行
北村 正之
金 憲経
黒川 美知代黒柳 律雄
桑野 慎一郎
小松 泰喜
近藤 和泉
鮫島 直之
島田 裕之
杉山 智子
杉山 良子
征矢野 あや子
髙橋 一男
立入 克敏
立入 久和
田中 英一
田中 敏明
二瓶 美里
朴 眩泰
半田
平松
藤末
松本
村山
森田

啓子
八重子
洋次
博司

芳照

菅 栄一
北湯口 純
鈴木 隆雄

監事（2 名）

平野
水谷
山田
山本

2018 年 4 月 1 日現在

日本転倒予防学会

賛助会員一覧

2018 年 4 月 1 日現在（五十音順）

株式会社さくら工芸社
ユーシービージャパン株式会社

日本転倒予防学会

施設・団体会員一覧

2018 年 6 月 1 日現在

以下は，施設・団体 90 件のうち，掲載許可をいただいた施設・団体会員 82 件を，掲載いたしております。
（会員登録順）
施設団体名
社会医療法人ジャパンメディカルアライアンス東埼玉総合病院
県立安芸津病院
菅整形外科皮膚科クリニック
医療法人すこやか髙田中央病院
一般社団法人川西市医師会
慶友転倒骨折予防医学センター・慶友整形外科病院
医療法人三仁会あさひ病院
医療法人名南会名南ふれあい病院
東御市民病院
医療法人社団岡崎病院
医療法人回生会リハビリテーションセンター熊本回生会病院
医療法人真生会富山病院
株式会社 LC ウェルネス
独立行政法人国立病院機構千葉東病院
医療法人元山会中村病院
山梨赤十字病院
医療法人東北海道病院
特定非営利活動法人埼玉太極拳協会
市立伊丹病院協同組合防滑業振興協会
資生会八事病院
社会福祉法人楽晴会
JCHO うつのみや病院
大地整形外科
社会福祉法人みまき福祉会
フクダ電子株式会社
フクダコーリン株式会社
医療法人社団朋和会西広島リハビリテーション病院
通所リハビリテーションセンター駿府の杜
菅整形外科医院 1・2
渡辺整形外科
医療法人稲仁会三原台病院
医療法人財団康生会武田病院
身体教育医学研究所うんなん
仙台大学健康づくり支援班
医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院
医療法人社団保健会東京湾岸リハビリテーション病院
社会医療法人北出病院
医療法人社団喜峰会東海記念病院
一般社団法人巨樹の会蒲田リハビリテーション病院
医療法人社団いなもち医院
ハカルプラス株式会社
国民健康保険富士吉田市立病院 1・2
社会医療法人共愛会戸畑リハビリテーション病院
徳武産業株式会社
二戸市役所
栗整形外科
サンライズ酒井病院
一般財団法人日本健康管理協会伊勢崎健診プラザ
医療法人社団生和会周南リハビリテーション病院
株式会社ナム
市立川西病院
介護老人保健施設くりのみ館
公益財団法人東京しごと財団
医療法人新松田会愛宕病院
特定非営利活動法人名古屋整形外科地域医療連携支援センター
医療法人社団柊会森整形外科
特定医療法人竜操整形竜操整形外科病院
医療法人沖縄徳洲会高砂西部病院
医療法人平成会介護老人保健施設サンライズ・ビュー
株式会社ワークインつくし薬局二戸店
財団法人昭和会今給黎総合病院
整形外科ヨガ事務局【松浦整形外科安藤整形外科】
株式会社プルミエ
社会医療法人三和会永山病院
特定医療法人萬生会合志第一病院
医療法人社団青優会南小樽病院 1・2・3
社会医療法人山弘会上山病院
独立行政法人国立病院機構静岡医療センター
道後温泉病院
生和会徳山リハビリテーション病院
中京眼科
医療法人玲生会にん内科
医療法人厚生会小原病院
国立病院機構金沢医療センター
社会福祉法人寿楽園
市立福知山市民病院 1・2

都道府県

埼玉県
広島県
岩手県
神奈川県
兵庫県
群馬県
愛知県
愛知県
長野県
広島県
熊本県
富山県
静岡県
千葉県
長野県
山梨県
北海道
埼玉県
兵庫県
東京都
愛知県
青森県
栃木県
愛知県
長野県
京都府
東京都
広島県
静岡県
岩手県
山梨県
長崎県
京都府
島根県
宮城県
新潟県
千葉県
和歌山県
愛知県
東京都
兵庫県
東京都
山梨県
福岡県
香川県
岩手県
愛媛県
大分県
群馬県
山口県
広島県
兵庫県
愛媛県
東京都
高知県
愛知県
岩手県
岡山県
兵庫県
大分県
岩手県
鹿児島県
東京都
東京都
大阪府
熊本県
北海道
大阪府
静岡県
愛媛県
山口県
愛知県
愛知県
鹿児島県
石川県
神奈川県
京都府

電話

0480-40-1311
0846-45-0055
0195-23-7311
045-592-5557
072-759-6950
0276-72-6000
0568-85-0077
052-691-0041
0268-62-0050
0824-63-5307
096-237-1133
0766-52-2156
053-426-0691
043-261-5171
0263-52-3321
0555-72-2222
0154-23-3425
048-829-7842
072-777-3773
03-6272-3240
052-832-2111
0176-53-3550
028-653-1001
0587-96-8500
0268-61-6001
075-925-2039
03-5803-7674
082-921-3230
054-275-2001
0197-77-5110
0555-24-5330
095-846-8111
075-361-1355
0854-49-9050
0224-55-1304
025-388-2111
047-453-9000
0738-22-2188
0568-88-0568（内 191）
03-5767-7100
0790-62-8819
03-3392-6311
0555-22-4111（内 2799）
093-861-1500
03-5835-5516
0195-23-1313
0896-24-5550
0977-72-2266
0270-26-7000
0834-83-3300
082-263-8778
072-794-2321
0896-24-5550
03-5211-2314
088-823-3301
052-238-3380
0195-76-2318
086-273-1233
079-447-0100
0977-73-2822
0195-22-3311
099-226-2211
090-8058-3928
03-3989-1289
072-453-1122
096-242-2745
0134-21-2333
072-825-2345
055-975-2000
089-933-5131
0834-33-7770
052-883-1543
052-893-7577
0993-72-2226
076-262-4161
044-754-1751
0773-22-6181

103

『日本転倒予防学会誌』投稿規程
1． 雑誌の名称は和文名「日本転倒予防学会誌」，英文名”Japanese Journal of Fall Prevention”とする。略誌名は和
文名「転倒予防誌」，英文名「Jpn J Fall Prev：JJFP」とする。冊子版（ISSN 2188 - 5702）とオンライン版（ISSN
2188 - 5710）の 2 つの形態で出版する。オンライン版は科学技術情報発信・流通総合システム（J-stage：http://
www.jstage.jst.go.jp/browse/-char/ja）にて公開される。
2． 本誌は，日本転倒予防学会が発刊する。
3． 本誌は，年に 2 回以上発行する。
4． 本誌には，転倒予防に関わる保健，医療，福祉，工学，教育，スポーツ等の領域・分野の総説，論説，原著，報告等を掲載する。

論文の種類

内

容

最大文字数

総説

転倒予防に関する総括，
文献解題（システマティッ
1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 15 枚以内
ク ･ レビューやナラティブ・レビュー）

原著

転倒予防に関して新しく開発した手法，発見した1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 15 枚以内
知見等の論文報告

転倒予防に関する論文，ケースレポート，フィー
1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 9 枚以内
ルドレポート

その他

転倒予防に関して参考となる特集，資料や書評，1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 9 枚以内
論文の紹介など

        ただし，「その他」の原稿は，原則として編集委員会の企画により執筆依頼をした論文とする。
5． 本誌への論文投稿は，日本転倒予防学会の会員に限り，行うことができる。ただし，第 1 著者は会員とするが，第 2 著者以降は会員の有無を問わない。
6． 投稿された論文は，専門領域に応じて選ばれた査読員による審査の後，原稿の採否を編集委員会が決定する。
7． 論文の執筆にあたっては，「執筆要項」を参照すること。
8． 論文は随時受け付ける。
9． 論文の受理の日付は，審査の後，掲載を決定した日とする。
10. 	 論文を投稿する場合は，「日本転倒予防学会」Web サイト（www.tentouyobou.jp/senmonka/jjfp.html）にある投稿表紙に記入し原稿とあわせて，Web サイトより入力，送信してください。
問い合わせ先〒 104 - 0045

東京都中央区築地 2 - 12 - 10

築地 MF ビル 26 号館 5 階（株）朝日エル内「日本転倒予防学会」事務局 甲斐
TEL/FAX

03 - 3544 - 6112

E-mailkaishi-jimukyoku ＠ tentouyobou.jp

11. 著者校正は原則として 1 度行う。なお，掲載にあたり，編集者の責任で投稿規程に従って修正する場合がある。
12．修正後再投稿の論文は１か月以内に再投稿すること。それを過ぎた場合は新規投稿として扱われる。
13．投稿論文は，他誌に投稿中でない未発表のものに限る。
14．本誌に掲載された論文の著作権は，本学会に帰属する。著者自身が自分の論文を全文または一部を複写・ 転載の形で非営利・教育研究目的に利用する場合はこれを妨げない。なお，その利用に際してはその著作物が本学会発行誌に掲載されたものであることを明記しなければならない。
2015 年 3 月 10 日改定

104『日本転倒予防学会誌』執筆要項
1.

ヒトを対象とした研究では，原則として所属機関の倫理審査委員会などの審査を受け，参加者の同意を取得した上で実施されたものでなければならない。動物を対象とした研究では，実験動物の管理及び利用に関して，所属機関等の動物実験指針に準拠して実施されたものでなければならない。以上の事項に該当する研究論文では，このことを方法の項に記載するものとする。

2.

臨床試験は，臨床試験登録公開制度システム（UMIN-CTR http://www.umin.ac.jp/ctr/index-j.htm など）に登録すること。前向きランダム化比較試験（randomized controlled trial：RCT）では CONSORT2010 に準拠しなければならない（参考表を後頁に示す）。観察研究（observational studies）においては，STROBE 声明チェックリス
トに原則として準拠して記載する（参考表を後頁に示す）。

3.

利益相反（Conflict of Interest：COI）にかかる事項がある際には，日本医学会の「医学研究の COI マネージメン
トに関する規則」に準拠し，その内容（実験薬の提供，資金提供など）及び COI 自己申告書を添付する。該当しない場合には，その旨を論文の最後に記載すること。

4．論文は，和文または英文とする。英文の場合には，必ずネイティブ・サイエンティストの校閲を受けてから投稿することとし，その証明書を論文に添付する。原稿は，A4 版 1 ページあたり，日本語 1,600 字（図表は各々 0.5
枚と数える）を基本とする。和文は，A4 版用紙縦に横書きし，英文は，すべて A4 版用紙縦に，ダブルスペース
でタイプする。 投稿規程に詳説する。
5．論文は，原則として MS Word ファイルとする。 図表については，pdf に変換したファイルとする。
6．投稿された論文は返却しない。
7．文章は，新仮名づかい，句読点は，「。
」（マル）と「，」（コンマ）とする。カッコ（「，『，（，[など）は，1 文字とする。
8．図表の原図は，黒インクを使って明瞭に書く。縮小することが適当と考えられる図は，図内の数字または，文字を縮小率に応じて大きく書く。
9．図表はすべて本文とは別紙とし，本文中に挿入すべき箇所を論文の欄外に朱書により，明瞭に指定する（図 1 ，表
2 など）。
10．印刷・製版に不適当と認められる図表は，書きかえ，または割愛を求めることがある。
11．図表は原則として黒インクを使用とする。カラーの図表を用いる場合は，冊子体についてはその費用は著者負担とする。オンライン版は，カラーの図表及び動画が電子付録として無料で掲載が可能となる場合があるので編集委員会と投稿者と相談の上，決定する。
12．原著・報告論文には，1,200 字以内の和文抄録と 200 ～ 300 語程度の英文抄録をつけ，5 つ以内のキーワード（和文と英文）を添える。英文抄録には，必ずネイティブ・サイエンティストの校閲を受けてから投稿することとし，その証明書を論文に添付する。総説論文には，同じ言語の抄録をつけ，5 つ以内のキーワード（和文と英文）を添える。
13. 	 文献は引用したもののみとし，引用順に並べ，本文中の引用箇所には，必ず肩番号をつけ文章の最後に記載する。
例えば，「・・・・・知られている 1）。
」または，「・・・・・2）4）」「・・・・・1）－ 5）」のようにする。
14. 	 複数著者の場合は，1 名を記し，あとは「ほか」，英文では「et al．」とする。
15. 	 文献の書き方は以下のとおりとする。
Ａ

雑誌等の定期刊行物の場合
1 ．雑誌の一論文
著者名．論文名．誌名．巻（号）：はじめのページ－終わりのページ，出版年．
1）上岡洋晴ほか．高齢者の転倒予防のための運動療法．CLINICAL CALCIUM．23（5）：719 - 729，                         2013.
2）Yamada M，et al．Trail-walking exercise and fall risk factors in community-dwelling older adults :preliminary results of a randomized controlled trial. J Am Geriatr Soc．58（10）：1946 - 1951，
2010．
2 ．印刷中の論文
著者名．論文名．誌名．巻（号），出版年，掲載予定．
大高洋平ほか．脳卒中後の大腿骨頸部骨折 : 退院後の在宅リハビリテーション－再転倒予防を目指して．
Journal of Clinical Rehabilitation．13（4），2004，掲載予定 .

または，英文の場合，in press.  
105

3 ．特集の一記事
著者名．論文名（特集：）．誌名．巻（号）：はじめのページ－終わりのページ，出版年．
小原淳．睡眠薬，抗うつ薬，抗不安薬による転倒・転落（特集：いつもの処方・使い方でも危ない ! 薬
で起こる急変はこうして防ぐ）．エキスパートナース．22（13）：60-64，2006．
4 ．会議報告
著者名．論文名．会議名．誌名．巻（号）：はじめのページ－終わりのページ，出版年．
萩野浩ほか．骨粗鬆症性骨折発生後の QOL 変化．第 15 回 日本リハビリテーション医学会中国・四国地方会．リハビリテーション医学． 42（8）：578，2005．
5 ．新聞
見出し名．新聞名．出版年月日（曜日）面．
10 月 10 日は転倒予防の日．読売新聞．2006 年 10 月 9 日（月）朝刊 10 面．
Ｂ

単行本の場合1 ．図書 1 冊
著者名．書名．出版者，出版地，発行年．
1） 武藤芳照編．大人も知らないからだの本 ： 運動器のおはなし．「運動器の 10 年」日本委員会，東京，
2005.
2）Miyashita M, et al. Medicine and science in aquatic sports（Medicine and sport science ; v. 39）．    	Karger, Tokyo, 1994．

2 ．図書の一部
著者名．論文名．編者名，書名．版表示．出版地，出版者，出版年，p はじめのページ－終わりのページ．
（シ
リーズ名；シリーズ番号）1）岡田真平ほか．11 ボール運動あそび．武藤芳照ほか編，転倒予防教室．第 2 版．日本医事新報社，
東京，1999，p160-161．
3 ．シリーズ全体の場合
著者名．書名．出版地，出版者，出版年．
1）内閣府編．障害者白書．東京，国立印刷局，1994 －．
Ｃ

電子媒体の場合
1 ．電子雑誌
著者名．論文名．誌名．巻（号），出版年．入手先＜ URL ＞，入手日時．
1）河野徳良．アスレティックトレーニングにおける研究テーマの変遷．体力科学．54（1），2005．
入手先＜ http：//www.jstage.jst.go.jp/article/jspfsm/54/1/55/_pdf /-char/ja/ ＞ , 参照 2007 - 2 - 13.
2）Sanchez-Garcia S, et al. Anthropometric measures and nutritional status in a healthyelderly population. BMC Public Health. 7（2），2007, available from ＜ http：//www.
biomedcentral．com/1471 - 2458/7/2 ＞．Accessed 2006 - 12 - 23．

Ｄ

総括研究報告の場合
著者名（代表のみ）．分担部分のタイトル，代表研究者：名前「報告書のタイトル」，省庁・民間財団の補助金・研究助成名 , 年度報告書の種類（NO：あれば），ページ，年．
1）上岡洋晴．水中運動の非ランダム化比較試験のシステマティック・レビュー：エビデンスの包括整理と質評価，代表研究者：武藤芳照「水の摂取・利用が健康障害の予防及び健康増進効果に及ぼす影響について」，厚生労働科学研究費補助金健康安全・危機管理対策総合研究事業，平成 21 年度総括・分担研究報告書（H20 - 健危 - 一般 - 007），pp.37 - 56，2010.
2017 年 6 月 10 日改定

106

参考
表1

ランダム化比較試験を報告する際に含まれるべき情報の CONSORT 2010 チェックリスト（訳：津谷喜一郎，元雄良治，中山健夫）
表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）

はじめに（Introduction）
背景・目的（Background and Objective）
方法（Method）
試験デザイン（Trial Design）
参加者（Participant）
介入（Intervention）
アウトカム（Outcome）
症例数（Sample size）
ランダム化（Randomization）
順番の作成（Sequence generation）
割振りの隠蔵機構（Allocation concealment
mechanism）
実施（Implementation）
ブラインディング（Blinding）

統計学的手法（Statistical method）

考察（Discussion）
限界（Limitation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

タイトルにランダム化比較試験であることを記載。
試験デザイン（trial design），方法（method），結果（result），結論（conclusion）の構造化抄録。

2a2b

科学的背景と論拠（rationale）の説明。
特定の目的または仮説（hypothesis）
。

3a
3b
4a
4b
5
6a

試験デザインの記述（並行群間，要因分析など），割付け比を含む。
試験開始後の方法上の重要な変更（適格基準 eligibility criteria など）とその理由。
参加者の適格基準（ eligibility criteria ）。
データが収集されたセッティング（setting）と場所。
再現可能となるような詳細な各群の介入。実際にいつどのように実施されたかを含む。
事前に特定され明確に定義された主要・副次的アウトカム評価項目。いつどのよ
うに評価されたかを含む。
試験開始後のアウトカムの変更とその理由。
どのように目標症例数が決められたか。
あてはまる場合には，中間解析と中止基準の説明。

6b
7a
7b
8a
8b
9

割振り（allocation）順番を作成（generate）した方法。
割振りのタイプ：制限の詳細（ブロック化，ブロックサイズなど）。
ランダム割振り順番の実施に用いられた機構（番号付き容器など），各群の割付けが終了するまで割振り順番が隠蔵されていたかどうかの記述。

10

誰が割振り順番を作成したか，誰が参加者を組入れ（enrollment）たか，誰が参加者を各群に割付けた（assign）か。
ブラインド化されていた場合，介入に割付け後，誰がどのようにブラインド化されていたか（参加者，介入実施者，アウトカムの評価者など）。
関連する場合，介入の類似性の記述。
主要・副次的アウトカムの群間比較に用いられた統計学的手法。
サブグループ解析や調整解析のような追加的解析の手法。

11a
11b
12a
12b

結果（Results）
13a
参加者の流れ（Participant ﬂow）
（フローチャートを強く推奨） 13b14a
募集（Recruitment）
14b
15
ベースライン・データ（Baseline data）
16
解析された人数（Number analyzed）
17a
アウトカムと推定（Outcome and estimation）
17b
補助的解析
（Ancillary analysis）
害（Harm）

チェックリスト項目（Checklist Item）

18
19

20

一般化可能（Generalisability） 21
22
解釈（Interpretation）
その他の情報（Other information）
23
登録（Registration）
24
プロトコール（Protocol）
25
資金提供者（Funding）

各群について，ランダム割付けされた人数，意図された治療を受けた人数，主要
アウトカムの解析に用いられた人数の記述。
各群について，追跡不能例とランダム化後の除外例を理由とともに記述。
参加者の募集期間と追跡期間を特定する日付。
試験が終了または中止した理由。
各群のベースラインにおける人口統計学的（demographic），臨床的な特性を示す表。
各群について，各解析における参加者数（分母），解析が元の割付け群によるもの
であるか。
主要・副次的アウトカムのそれぞれについて，各群の結果，介入のエフェクト・
サイズの推定とその精度（95％信頼区間など）。
2 項アウトカムについては，絶対エフェクト・サイズと相対エフェクト・サイズの両方を記載することが推奨される。
サブグループ解析や調整解析を含む，実施した他の解析の結果。事前に特定された解析と探索的解析を区別する。
各群のすべての重要な害（harm）または意図しない効果（詳細は「ランダム化試
験における害のよりよい報告：CONSORT声明の拡張」を参照）。
試験の限界，可能性のあるバイアスや精度低下の原因，関連する場合は解析の多重性の原因を記載。
試験結果の一般化可能性（外的妥当性，適用性）。
結果の解釈，有益性と有害性のバランス，他の関連するエビデンス。
登録番号と試験登録名。
可能であれば，完全なプロトコールの入手方法。
資金提供者と他の支援者（薬剤の供給者など），資金提供者の役割。

※本表は，Schulz KF, Altman DG, Moher D; CONSORT Group. CONSORT 2010 statement: updated guidelines for reporting parallel grouprandomised trials. BMJ 2010 ; 340 : c332. doi : 10.1136/bmj. c332 の日本語訳である。International Commitee of Medical Jounal Editors（ICMJE）
もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，津谷喜一郎，元雄良治，中山健夫．CONSORT 2010 声明：ランダム化並行群間比較試験報告のための最新版ガイドライン．薬理と治療 2010 ; 38 : 939 - 947. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許
可を得た。

107

表2

STROBE 声明 ：「コホート研究」の報告において記載すべき項目のチェックリスト（訳：上岡洋晴，中山健夫，津谷喜一郎）
表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）
はじめに（Introduction）
背景（Background）／
論拠（Rationale）
目的（Objective）
方法（Methods）
研究デザイン（Study design）
セッティング（Setting）
参加者（Participant）

タイトルまたは抄録のなかで，試験デザインを一般的に用いられる用語で明示する。
抄録では，研究で行われたことと明らかにされたことについて，十分な情報を含
み，かつバランスのよい要約を記載する。

2

研究の科学的な背景と論拠を説明する。

3

特定の仮説を含む目的を明記する。

4
5

研究デザインの重要な要素を論文のはじめの（early）部分で示す。
セッティング，実施場所のほか，基準となる日付については，登録，曝露（exposure），
追跡，データ収集の期間を含めて明記する。
適格基準（eligibility criteria），参加者の母集団（sources），選定方法を明記する。
追跡の方法についても記述する。
マッチング研究（matched study）の場合，マッチングの基準，曝露群（exposed）と非曝露群（unexposed）の各人数を記載する。
すべてのアウトカム，曝露，予測因子（predictor），潜在的交絡因子（potential
confounder），潜在的な効果修飾因子（eﬀect modiﬁer）を明確に定義する。該当する場合は，診断方法を示す。
関連する各因子に対して，データ源，測定・評価方法の詳細を示す。二つ以上の群がある場合は，測定方法の比較可能性（comparability）を明記する。
潜在的なバイアス源に対応するためにとられた措置があればすべて示す。
研究サイズ（訳者注：観察対象者数）がどのように算出されたかを説明する。
量的変数の分析方法を説明する。該当する場合は，どのグルーピング（grouping）
がなぜ選ばれたかを記載する。
交絡因子の調整に用いた方法を含め，すべての統計学的方法を示す。
サブグループと相互作用（interaction）の検討に用いたすべての方法を示す。
欠損データ（missing data）をどのように扱ったかを説明する。
該当する場合は，脱落例（loss to follow-up）をどのように扱ったかを説明する。
あらゆる感度分析（sensitivity analysis）の方法を示す。

6a

変数（Variable）

7

データ源（Data source）／
測定方法（Measurement）
バイアス（Bias）
研究サイズ（Study size）
量的変数（Quantitative variable）
統計・分析方法（Statistical method）

8＊

記述的データ（Descriptive data）

アウトカムデータ（Outcome data）
おもな結果（Main result）

9
10
11
12a
12b
12c
12d
12e

13＊a 研究の各段階における人数を示す（例：潜在的な適格（eligible）者数，適格性が調査された数，適格と確認された数，研究に組入れられた数，フォローアップを完了した数，分析された数）。
13＊b 各段階での非参加者の理由を示す。
13＊c フローチャートによる記載を考慮する。
14＊a 参加者の特徴（例：人口統計学的，臨床的，社会学的特徴）と曝露や潜在的交絡因子の情報を示す。
14＊b それぞれの変数について，データが欠損した参加者数を記載する。
14＊c コホート研究：追跡期間を平均および合計で要約する。
15＊ アウトカム事象の発生数や集約尺度（summary measure）の数値を経時的に示す。
16a
16b
16c

他の解析（Other analysis）

17

考察（Discussion）
鍵となる結果（Key result）
限界（Limitation）

18
19

解釈（Interpretation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

6b

結果（Result）
参加者（Participant）

チェックリスト項目（Checklist Item）

20

一般化可能性（Generalisability）21
その他の情報（Other information）
研究の財源（Funding）
22

調整前（unadjust）の推定値と，該当する場合は交絡因子での調整後の推定値，そしてそれらの精度（例：95％信頼区間）を記述する。
どの交絡因子が，なぜ調整されたかを明確にする。
連続変数（continuous variable）がカテゴリー化されているときは，カテゴリー境界（category bordary）を報告する。
意味のある（relevant）場合は，相対リスク（relative risk）を，意味を持つ期間の絶対リスク（absolute risk）に換算することを考慮する。
その他に行われたすべての分析（例：サブグループと相互作用の解析や感度分析）の結果を報告する。
研究目的に関しての鍵となる結果を要約する。
潜在的なバイアスや精度の問題を考慮して，研究の限界を議論する。潜在的バイ
アスの方向性と大きさを議論する。
目的，限界，解析の多重性（multiplicity），同様の研究で得られた結果やその他の関連するエビデンスを考慮し，慎重で総合的な結果の解釈を記載する。
研究結果の一般化可能性（外的妥当性〈external validity〉）を議論する。
研究の資金源，本研究における資金提供者（funder）の役割を示す。該当する場
合には，現在の研究の元となる研究（original study）についても同様に示す。
＊曝露群と非曝露群に分けて記述する。

本表は，http://www.strobe-statement.org/に公開された，Erik von Elm, Douglas G Altman, Matthias Egger, et al. The Strengthening theReporting of Observational Studies in Epidemiology（STROBE）statement : guidelines for reporting observational studies の 日 本 語 訳 で あ る。
International Commitee of Medical Journal Editors（ICMJE）もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，
上岡洋晴，中山健夫，
津谷喜一郎．EQUATOR Network から得られる質の高い研究報告のための国際ルール③：STROBE：疫学における観察研究報告のためのルール．
薬理と治療 2014 ; 42 : s109 - s117. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許可を得た。

108

表3

STROBE 声明 ：「ケース・コントロール研究」の報告において記載すべき項目のチェックリスト（訳：上岡洋晴，中山健夫，津谷喜一郎）

表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）
はじめに（Introduction）
背景（Background）／
論拠（Rationale）
目的（Objective）
方法（Method）
研究デザイン（Study design）
セッティング（Setting）
参加者（Participant）

タイトルまたは抄録のなかで，試験デザインを一般的に用いられる用語で明示する。
抄録では，研究で行われたことと明らかにされたことについて，十分な情報を含
み，かつバランスのよい要約を記載する。

2

研究の科学的な背景と論拠を説明する。

3

特定の仮説を含む目的を明記する。

4
5

研究デザインの重要な要素を論文のはじめの（early）部分で示す。
セッティング，実施場所のほか，基準となる日付については，登録，曝露（exposure），
追跡，データ収集の期間を含めて明記する。
適格基準，参加者の母集団，ケース（case）の確定方法とコントロール（control）の選択方法を示す。ケースとコントロールの選択における論拠を示す。
マッチング研究（matched study）の場合，マッチングの基準，ケースあたりのコ
ントロールの人数を記載する。
すべてのアウトカム，曝露，予測因子（predictor），潜在的交絡因子（potential
confounder），潜在的な効果修飾因子（eﬀect modiﬁer）を明確に定義する。該当する場合は，診断方法を示す。
関連する各因子に対して，データ源，測定・評価方法の詳細を示す。二つ以上の群がある場合は，測定方法の比較可能性（comparability）を明記する。
潜在的なバイアス源に対応するためにとられた措置があればすべて示す。
研究サイズ（訳者注：観察対象者数）がどのように算出されたかを説明する。
量的変数の分析方法を説明する。該当する場合は，どのグルーピング（grouping）
がなぜ選ばれたかを記載する。
交絡因子の調整に用いた方法を含め，すべての統計学的方法を示す。
サブグループと相互作用（interaction）の検討に用いたすべての方法を示す。
欠損データ（missing data）をどのように扱ったかを説明する。
該当する場合は，ケースとコントロールのマッチングをどのように行ったかを説明する。
あらゆる感度分析（sensitivity analysis）の方法を示す。

6a

変数（Variable）

7

データ源（Data source）／
測定方法（Measurement）
バイアス（Bias）
研究サイズ（Study size）
量的変数（Quantitative variable）
統計・分析方法（Statistical method）

8＊

記述的データ（Descriptive data）
アウトカムデータ（Outcome data）
おもな結果（Main result）

9
10
11
12a
12b
12c
12d
12e

13＊a 研究の各段階における人数を示す（例：潜在的な適格（eligible）者数，適格性が調査された数，適格と確認された数，研究に組入れられた数，フォローアップを完了した数，分析された数）。
13＊b 各段階での非参加者の理由を示す。
13＊c フローチャートによる記載を考慮する。
14＊a 参加者の特徴（例：人口統計学的，臨床的，社会学的特徴）と曝露や潜在的交絡因子の情報を示す。
14＊b それぞれの変数について，データが欠損した参加者数を記載する。
15＊ 各曝露カテゴリー内の数，または曝露の集約尺度を示す。
16a
16b
16c

他の解析（Other analysis）

17

考察（Discussion）
鍵となる結果（Key result）
限界（Limitation）

18
19

解釈（Interpretation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

6b

結果（Result）
参加者（Participant）

チェックリスト項目（Checklist Item）

20

一般化可能性（Generalisability）21
その他の情報（Other information）
研究の財源（Funding）
22

調整前（unadjust）の推定値と，該当する場合は交絡因子での調整後の推定値，そしてそれらの精度（例：95％信頼区間）を記述する。
どの交絡因子が，なぜ調整されたかを明確にする。
連続変数（continuous variable）がカテゴリー化されているときは，カテゴリー境界（category bordary）を報告する。
意味のある（relevant）場合は，相対リスク（relative risk）を，意味を持つ期間の絶対リスク（absolute risk）に換算することを考慮する。
その他に行われたすべての分析（例：サブグループと相互作用の解析や感度分析）の結果を報告する。
研究目的に関しての鍵となる結果を要約する。
潜在的なバイアスや精度の問題を考慮して，研究の限界を議論する。潜在的バイ
アスの方向性と大きさを議論する。
目的，限界，解析の多重性（multiplicity），同様の研究で得られた結果やその他の関連するエビデンスを考慮し，慎重で総合的な結果の解釈を記載する。
研究結果の一般化可能性（外的妥当性〈external validity〉）を議論する。
研究の資金源，本研究における資金提供者（funder）の役割を示す。該当する場
合には，現在の研究の元となる研究（original study）についても同様に示す。
＊ケースとコントロールに分けて記述する。

本表は，http://www.strobe-statement.org/に公開された，Erik von Elm, Douglas G Altman, Matthias Egger, et al. The Strengthening theReporting of Observational Studies in Epidemiology（STROBE）statement : guidelines for reporting observational studies の 日 本 語 訳 で あ る。
International Commitee of Medical Journal Editors（ICMJE）もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，
上岡洋晴，中山健夫，
津谷喜一郎．EQUATOR Network から得られる質の高い研究報告のための国際ルール③：STROBE：疫学における観察研究報告のためのルール．
薬理と治療 2014 ; 42 : s109 - s117. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許可を得た。

109

表4

STROBE 声明 ：「横断研究」の報告において記載すべき項目のチェックリスト（訳：上岡洋晴，中山健夫，津谷喜一郎）
表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）
はじめに（Introduction）
背景（Background）／
論拠（Rationale）
目的（Objective）
方法（Method）
研究デザイン（Study design）
セッティング（Setting）

タイトルまたは抄録のなかで，試験デザインを一般的に用いられる用語で明示する。
抄録では，研究で行われたことと明らかにされたことについて，十分な情報を含
み，かつバランスのよい要約を記載する。

2

研究の科学的な背景と論拠を説明する。

3

特定の仮説を含む目的を明記する。

4
5

研究デザインの重要な要素を論文のはじめの（early）部分で示す。
セッティング，実施場所のほか，基準となる日付については，登録，曝露（exposure），
追跡，データ収集の期間を含めて明記する。
適格基準，参加者の母集団，選択方法を示す。
すべてのアウトカム，曝露，予測因子（predictor），潜在的交絡因子（potential
confounder），潜在的な効果修飾因子（eﬀect modiﬁer）を明確に定義する。該当する場合は，診断方法を示す。
関連する各因子に対して，データ源，測定・評価方法の詳細を示す。二つ以上の群がある場合は，測定方法の比較可能性（comparability）を明記する。
潜在的なバイアス源に対応するためにとられた措置があればすべて示す。
研究サイズ（訳者注：観察対象者数）がどのように算出されたかを説明する。
量的変数の分析方法を説明する。該当する場合は，どのグルーピング（grouping）
がなぜ選ばれたかを記載する。
交絡因子の調整に用いた方法を含め，すべての統計学的方法を示す。
サブグループと相互作用（interaction）の検討に用いたすべての方法を示す。
欠損データ（missing data）をどのように扱ったかを説明する。
該当する場合は，サンプリング方式（sampling strategy）を考慮した分析法について記述する。
あらゆる感度分析（sensitivity analysis）の方法を示す。

67

データ源（Data source）／
測定方法（Measurement）
バイアス（Bias）
研究サイズ（Study size）
量的変数（Quantitative variable）
統計・分析方法（Statistical method）

8＊
9
10
11
12a
12b
12c
12d
12e

記述的データ（Descriptive data）
アウトカムデータ（Outcome data）
おもな結果（Main result）

13＊a 研究の各段階における人数を示す（例：潜在的な適格（eligible）者数，適格性が調査された数，適格と確認された数，研究に組入れられた数，フォローアップを完了した数，分析された数）。
13＊b 各段階での非参加者の理由を示す。
13＊c フローチャートによる記載を考慮する。
14＊a 参加者の特徴（例：人口統計学的，臨床的，社会学的特徴）と曝露や潜在的交絡因子の情報を示す。
14＊b それぞれの変数について，データが欠損した参加者数を記載する。
15＊ アウトカム事象の発生数または集約尺度を示す。
16a
16b
16c

他の解析（Other analysis）

17

考察（Discussion）
鍵となる結果（Key result）
限界（Limitation）

18
19

解釈（Interpretation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

参加者（Participant）
変数（Variable）

結果（Result）
参加者（Participant）

チェックリスト項目（Checklist Item）

20

一般化可能性（Generalisability）21
その他の情報（Other information）
研究の財源（Funding）
22

調整前（unadjust）の推定値と，該当する場合は交絡因子での調整後の推定値，そしてそれらの精度（例：95％信頼区間）を記述する。
どの交絡因子が，なぜ調整されたかを明確にする。
連続変数（continuous variable）がカテゴリー化されているときは，カテゴリー境界（category bordary）を報告する。
意味のある（relevant）場合は，相対リスク（relative risk）を，意味を持つ期間の絶対リスク（absolute risk）に換算することを考慮する。
その他に行われたすべての分析（例：サブグループと相互作用の解析や感度分析）の結果を報告する。
研究目的に関しての鍵となる結果を要約する。
潜在的なバイアスや精度の問題を考慮して，研究の限界を議論する。潜在的バイ
アスの方向性と大きさを議論する。
目的，限界，解析の多重性（multiplicity），同様の研究で得られた結果やその他の関連するエビデンスを考慮し，慎重で総合的な結果の解釈を記載する。
研究結果の一般化可能性（外的妥当性〈external validity〉）を議論する。
研究の資金源，本研究における資金提供者（funder）の役割を示す。該当する場
合には，現在の研究の元となる研究（original study）についても同様に示す。
＊曝露群と非曝露群に分けて記述する。

本表は，http://www.strobe-statement.org/に公開された，Erik von Elm, Douglas G Altman, Matthias Egger, et al. The Strengthening theReporting of Observational Studies in Epidemiology（STROBE）statement : guidelines for reporting observational studies の日本語訳である。
International Commitee of Medical Journal Editors（ICMJE）もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，
上岡洋晴，中山健夫，
津谷喜一郎．EQUATOR Network から得られる質の高い研究報告のための国際ルール③：STROBE：疫学における観察研究報告のためのルール．
薬理と治療 2014 ; 42 : s109 - s117. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許可を得た。

110

INSTRUCTIONS TO AUTHORSThe Japanese Journal of Fall Prevention is the official publication of the Japanese Society of Fall Prevention. The
editors welcome original articles, reviews, short communications and other contributions devoted to the field of fall
prevention and their subspecialities. The Society reserves the copyright and the renewal of all published material,and such material may not be reproduced in any form without the written permission of the Society.
SUBMISSION OF MANUSCRIPT
The manuscript must be submitted electronically to the editorial-secretary（kaishi-jimukyoku@tentouyobou.jp）.
The text must be written by using MS-Word and the figures and graphs must be converted to high resolusion files
in PDF or JPG version. After being well-reviewed, the original manuscript（each including all tables and figures）
should be sent to :Japanese Journal of Fall Prevention, Secretary Ms. Kai M., Zips104 - 0045, TsukijiMF26th building
5F, 2 - 12 - 10 Tsukiji, Chuo-ku, Tokyo, Japan by e-mail（kaishi-jimukyoku@tentouyobou.jp）.
Cover letter
The manuscript must be accompanied by a cover letter stating that none of the material（including figures ortables）in the manuscript has been published previously and none is under consideration for publication elsewhere.
The previous publication includes publishing as a component of symposia, proceedings, transactions, books（orchapters）, articles published by invitations or reports of any kind, as well as in electronic databases of a public
nature. The cover letter must also contain the exact mailing address, telephone and fax numbers and email addressof the corresponding author.
EthicsWhen reporting experiments on human subjects, the authors should indicate whether the procedures followed
were in accordance with ethical standards of the responsible committee on human experimentation（institutionalor regional）. The participants’informed consent should be obtained

and indicated in the article. Research studies

that include clinical trials are to conduct CTRs（clinical trial registries）. Research studies that include RCTs
（random controlled trials）must comply with the CONSORT statement（http://www.consort-statement.org/consortstatement/）. Observational studies must comply with STROBE statement（www.strobe-statement.org）in general.
When reporting experiments on animals, the authors should indicate whether institutional or national guidelines
for the care and use of laboratory animals have been followed. All potential conflicts of interest must be statedwithin the text of the manuscript, under this heading. This pertains to relationships with pharmaceutical companies,
biomedical device manufacturers, or other corporations whose products or services are related to the subject
matter of the article. Please state“None”if no conflicts exist.
Authorship Agreement
When you submit a manuscript electronically, please make sure to download the“Authorship agreement”
from the website to fill it out. And you must state that "all authoes have read the manuscript and approved its
submission to Japanese Journal of Fall Prevention. I certify that the manuscript is original and that no portion isunder consideration elsewhere or has been previously published in any form other than as an abstract and that all
relevant legal, financial, and ethical responsibilities with the manuscript belong to the authors. The authors agree
to transfer all copyright ownership to the Japanese Journal of Fall Prevention when the article is accepted for
publication.”You describe the title of the manuscript, all authors’names and signatures, and submission date, andthen fax or e-mail it to the editorial office. We cannot accept any addition of co-authors after the manuscript has
been accepted. Please make sure that you have included all co-authors in the revision process.
PREPARATION OF MANUSCRIPTS
The entire manuscript, including references and tables, should be typed, double-spaced on one side only of A4 paperwith margins of at least 25mm. Number all pages in sequence, beginning with the title page as 1,summary as 2, etc.
111

The manuscript should be presented in the following order:（ⅰ）title page, summary and key words,（ⅱ）text,（ⅲ）
acknowledgements,（ⅳ）references,（ⅴ）figure legends,（ⅵ）tables（with the title and footnotes）,and（ⅶ）figures.
Each of sections from（ⅰ）to（ⅶ）should begin on a separate page. Start each figure and table at the top of a new
page.
Original Articles
1. Title Page : The title page should include the title of the paper, the full name（s）of the author（s）（without titles）
and the affiliation for（all）the author（s）. Provide a short running title in no more than 40 words including spaces.
Indicate the full postal address, email, facsimile and telephone numbers of the author to whom all correspondence
should be sent.
2. Abstract : The second page should have an abstract of no more than 400 words and 3 - 5 key words. Regarding
the abstracts for regular papers and rapid communications, use the following headings: Background（rationale forstudy）, Methods and Results（brief presentation of methods and presentation of significant results; note that bothcategories are included under one heading）, and Conclusion（succinct statement of data interpretation）. In addition,
the third page must have a Japanese abstract that is the same as the English abstract.
3. Text : The text should consist of INTRODUCTION, MATERIALS AND METHODS（SUBJECTS）, RESULTS
and DISCUSSION. Indicate them in the right margin of the manuscript. Also indicate the appropriate positions of
figures and tables.
4. References : In the text, references must be less than 30 and be cited using superscript in order of appearance, forexample［ex.1），4 - 5）］. In the list, references must be listed numerically. Cite only the name of the first author; when
there are more than one, only the first followed by et al. Japanese papers with English abstracts are admissible but
indicate（in Japanese）at the end of cited reference.
Sample references are as follows:
1）Yamada M, et al. Trail-walking exercise and fall risk factors in community-dwelling older adults: preliminary
results of a randomized controlled trial. J Am Geriatr Soc. 58（10）:1946 - 1951, 2010.
2）Miyashita M, et al. Medicine and science in aquatic sports（Medicine and sport science; V.39）. Karger, Tokyo,
1994.
3）Sanchez-Garcia S, et al. Anthropometric measures and nutritional status in a healthy elderly population. BMC
Public Health. 7（2）, 2007, available from＜ http://www.biomedcentral.com/1471 - 2458/7/2 ＞ . Accessed 2006 - 12 - 23.
5. Figure legends : Legends should be self-explanatory without reference to the text. The legend should state
definitions of any symbols used and all abbreviations.
6. Tables : Do not use vertical lines to separate columns. Provide a footnote to each table, identifying all
abbreviations used.
7. Figures : Identify figures on their bottom sides by their individual number and the first author’s name andindicate top of each figure.
8. Abbreviations and units
Abbreviations should be defined in the summary and at the first use in the text. All measurements must be given
in metric SI units（e.g. kilogram, metre）.
Review of Manuscripts
All manuscripts, except Review Articles, are evaluated by more than one reviewers assigned by the Editors. Whenauthors submit papers, the authors can suggest potential peer reviewers.

112

編集委員会

Editorial Board（五十音順）◎：編集委員長○：副編集委員長○大高洋平

藤田保健衛生大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座  准教授

岡田真平

公益財団法人身体教育医学研究所  所長

奥泉宏康

長野県東御市立みまき温泉診療所  所長

◎上岡

洋晴

東京農業大学地域環境科学部  教授

鮫島直之

国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科  部長

征矢野
橋口

あや子

朴

知

＊鈴木

佐久大学看護学部  教授
鹿児島大学教育学部健康教育講座  教授

眩泰

山田＊編集委員会顧問

東亜大学（韓国）健康科学部  教授

実

筑波大学大学院人間総合科学研究科  准教授

みずえ

浜松医科大学臨床看護学講座  教授

Hiroharu KAMIOKA, Prof., PhD
Faculty of Regional Environment Science, Tokyo University of Agriculture
Yohei OTAKA, Associate Prof., MD
Department of Rehabilitation MedicineⅠ, School of Medicine, Fujita Health University
Tomo HASHIGUCHI, Prof., MD, PhD
Faculty of Education, Kagoshima University
Shinpei OKADA, Director, M. Ed.  
Physical Education and Medicine Research Foundation
Hiroyasu OKUIZUMI, MD, PhD, Director
Mimaki Onsen（SPA）Clinic
Hyuntae PARK, Prof., PhD
Faculty of Medicinal Biotechnology, Dong - A University
Naoyuki SAMEJIMA, Medical director, MD
Department of Neurosurgery, Tokyo Kyosai Hospital
Ayako SOYANO, Prof., PhD, RN, PHN
Saku University
Minoru YAMADA, Associate Prof., PhD
Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba

Mizue SUZUKI, Prof., RN, PHN, PhD
School of Medicine, Faculty of Nursing, Hamamatsu University●お詫びと訂正
第 4 巻第 3 号において，次の誤りがございました。お詫び申し上げ，ここに訂正いたします。
P14 図 7 タイトル中 誤：文献 2 より
正：文献 3 より
P15 図 9 タイトル中 誤：文献 2 より
正：文献 3 より
P15 図 10 タイトル中 誤：（文献 1 より）
正：削除
P26 1 行目左側
誤：2016
正：2017113

日本転倒予防学会

おやくだちグッズ（学会推奨品）登録企業一覧 （登録順）

推奨品とは？
日本国内で販売，提供されている製品またはサービスで，現在または将来において転倒とそれに係る損害の予防に資すると考えられる，もしくは期待される科学的根拠がある商品。企業より申請を受け，日本転倒予防学会事業委員会が指名する審査員の審査レポートを受け，事業委員会が採否を審議し，理事長が承認したもの。

科学的根拠とは？
学術論文等により科学的，客観的に認められた効果，作用機序に基づくか，各種工業規格への適合や市場での十分な実績を持つこと。

日本転倒予防学会推奨品マーク
花王株式会社「リリーフ パンツタイプ

たっぷり長時間」（2008 年 4 月 1 日認定）

http://www.kao.com/jp/relief/rlf_thick_yawaraka_00.html「リリーフ パンツタイプ

安心のうす型」（2009 年 4 月 1 日認定）

http://www.kao.com/jp/relief/rlf_thin_haturatu_00.html「リリーフ パンツタイプ

超うす型

まるで下着」 （2015 年 4 月 1 日認定）

http://www.kao.com/jp/relief/rlf_thin_sitagi_00.html「リリーフ パンツタイプ

たっぷり吸収」（2018 年 4 月 1 日認定）

URL は 9 月 24 日以降アップ予定
花王プロフェッショナル・サービス株式会社「リリーフ 超うすリハパン」（2016 年 4 月 1 日追加認定）

http://www.kao.co.jp/pro/product/detail/3560.html
株式会社ノダ「衝撃吸収フロア ネクシオ」（2013 年 2 月 1 日認定）

http://www.noda-co.jp/products/06/17.html

株式会社カネカ「カネカヒッププロテクター」（2013 年 6 月 1 日認定）

http://www.kaneka-yhc.co.jp/yhc/ItemDetail?cmid=4275

株式会社イノアックコーポレーション「イノアックシルバーライフロコモマット�」（2016 年 4 月 1 日認定）

http://www.inoac.co.jp/ja/solution/image/locomo2016.pdf

114

株式会社日本シューター「転倒危険度評価システム Step+」（2016 年 4 月 1 日認定）

http://www.nippon-shooter.co.jp/

パナソニック株式会社

アプライアンス社「ひざトレーナー」（2016 年 4 月 1 日認定）

https://panasonic.jp/ﬁtness/knee.html

徳武産業株式会社「あゆみ 早快マジック（レギュラー / オープン）」（2016 年 4 月 1 日認定）
http://www.tokutake.co.jp/

株式会社エナジーフロント「プラスパッドジーンズ」（2017 年 4 月 1 日認定）

http://www.aun.blue/items/89/

光研化成株式会社「アルティ

マテリアルシリーズワンダーマット（アルティ．ワンダーマット）」http://koukenkasei.jp/pg4.html（2018 年 4 月 1 日認定）

株式会社竹虎
「転倒予防シューズ」（つま先あり，つま先なし）
http://www.taketora-web.com/（2018 年 4 月 1 日認定）

住友電気工業株式会社「歩行測定システム Qʼz TAG walk（キューズタグウォーク）」http://www.sei.co.jp/（2018 年 4 月 1 日認定）

Ｌ０１１」

（2018 年 4 月 1 日認定）

アサヒシューズ株式会社「快歩主義

https://www.asahi-shoes.co.jp/

115

「転倒する」には，内的要因，外的要因，行動要因が関わり，様々な背景と原因があります。
第 4 回学術集会は岩手イーハトーブの地で「転倒予防の理念を深め実践を広げる」と題して開催されました。シンポジウム「新たな視点での各科領域から見た転倒予防」が本号の特集のひとつです。皮膚科からは，陥入爪，巻き爪が，下肢筋力，姿勢制御に影響し，転倒リスクを高めるが，フットケアにより機能回復が図れる。歯科からは，歯の喪失数が転倒リスクと関連し，歯を残すことが転倒予防につながる。眼科からは，足元視力，両眼視の重要性。耳鼻科からは，高齢者のめまいと転倒の関係，と各専門分野で転倒の内的要因と予防策が述べられています。
「転倒予防学（Falls Prevention Science）」という学問体系は広がりを見せています。
学術集会や転倒予防指導士講習会の参加者に話を聞くと，バレー講師，建築学専攻の大学院生，
年配の音楽活動家など，老若男女，職業を問わず，様々な方が参加していて各自の視点で「転倒予防」
を考えていることを知りました。
「転倒予防」は日常生活，どの場面でも多くの人の身近な問題であるからに他ならないでしょう。皆さんそれぞれの視点からの「転倒予防」を「かたち」にすることが，本学会の意義の一つと感じています。
今秋には「多職種で奏でる新たな転倒予防のハーモニー」と題して第 5 回学術集会が浜松で開催されます。多職種で知識と技術と経験が融合され，多くの人に，さらに実りある転倒予防の実現につながっていくことを期待します。

日本転倒予防学会編集委員会

鮫島直之（東京共済病院脳神経外科 部長）

第 4 巻で査読をしていただいた先生方（五十音順）
安部孝文（非学会員：島根大学医学部） 伊藤友孝
上内哲夫

川村浩子

鮫島直之

鈴木みずえ

北湯口純

大高洋平

奥泉宏康

上岡洋晴

斎藤真（非学会員：三重県立看護大学看護学部）

征矢野あや子

村山明彦

山田実

編集委員

日本転倒予防学会誌 第 5 巻 第 1 号
Japanese Journal of Fall Prevention Vol.5 No.1
平成 30 年 6 月 10 日発行
発行人：『日本転倒予防学会誌』編集委員会

編集事務局：日本転倒予防学会〒 104 - 0045

東京都中央区築地 2 - 12 - 10

築地 MF ビル 26 号館 5 階（株）朝日エル内

TEL/FAX：03 - 3544 - 6112
URL：http://www.tentouyobou.jp/
e-mail：jimukyoku@tentouyobou.jp
制作・印刷：株式会社さくら工芸社〒 102 - 0072

東京都千代田区飯田橋 3 - 4 - 10

TEL：03 - 3261 - 6598       FAX：03 - 3261 - 1988
定価 2,000 円（送料 500 円）© 本書の内容の一部あるいは全部を，転載あるいは複製（コピー，スキャン，デジタル化等）することは，著作権法上認められている場合を除き，禁じられています。