地域在住高齢者における新規要介護発生と身体活動との関連－活動の種類に着目した縦断的検討－
加藤 克文
体育学専攻
指導教員 大藏 倫博
Relationship of occurrence of long-term care withleisure-time, household and work-related physical activities in community dwelling elderly.
- A longitudinal study with focusing on type of physical activity -Yoshifumi KATO
The aim of this study was to examine relationship of occurrence of long-term care withleisure-time, household and work-related physical activities in community dwelling elderly.
This study included 792 community dwelling elderly recruited in 2009–2017 in Japan.
Subjects were divided into four groups by gender and age. Physial activity was evaluated by
Physical Activity Scale for the Elderly.Leisure-time physical activities of the young-old men
and work-related physical activities of the old-old men had significantly low, household
physical activities of the young-old men had significantly high hazard ratio for theoccurrence of new long-term care. This result of this study showed that sex and age
differences.
【緒言】
近年、高齢者の増加に伴い、要介護認定者数が増加傾向にある。厚生労働省の発表によると、2017 年現在で約 629 万人の高齢者が要介護の認定を受けていることがわかっている 4）。今後は経年で高齢者の人口の割合が増え、2035 年には国民の 3 人に 1 人が高齢者になることが予想されており 8）、要介護認定者数は更に増加していくことが考えられる。要介護認定者数増加の問題点
として、介護医療費の増加があり、介護保険給付額は平成 29 年度には約 10 兆円に達しており 5）、日本の財政における介護費用の増加の影響は大きいと考えられる。また、高齢者人口の増加と医療費の増加により、介護制度の維持が難しくなっていく可能性が考えられる。厚生労働省の介護労働の現状に関する報告 6）によると、介護職員の約 3 割が 60 歳以上であり、全体の多くは非正規職員に依存している。介護職種の充足率は全国平均で 20.4％と不足している。介護保険の維持、医療費増加の抑制のためにも、その一要因である要介護の予防は喫緊の課題である。介護費用の抑制のための国の施策が重要になってくる一方で、要介護認定発生の原因となる疾病等を予防することも重要となることが考えられる。
要介護発生の要因の一つとして、高齢化に加え、平均寿命と健康寿命の差が考えられる。WHO の世界保健統計 2018 によると、2016 年現在の日本人の平均寿命は 84.2 歳、健康寿命は 74.8 歳となっている 22）。健康的に生きられる期間を増やすためにも、健康寿命を延伸し、平均寿命との格差の広がりを抑制することは重要であることが考えられる。
健康寿命延伸のための政策として、厚生労働省の健康づくりのための身体活動基準 2013 では、生活習慣病発症予防や生活機能低下リスクの低下、ひいては要介護予防のために日常の身体活動量の増加を推奨している 3）。先行研究において、家の中での役割・仕事の有無と身体活動の関連について調査したところ、家の中での役割・仕事がないものにおいて日常の身体活動レベル（Physical Activity Level : PAL）が低かった
ことが報告されている 10）。また、他の先行研究において自立した生活を維持するためには日常生活における活動や外出などの身体活動を多く行うことが必要だと述べられており 15）、日常における身体活動は健康づくりのために重要だといえる。健康づくりのための身体活動基準 2013
では、身体活動の全体量での目標値が定められている。その目標値は、強度を問わず、身体活動を毎日 40 分（＝10 メッツ・時／週）となっている。
身体活動は運動と生活活動で構成され、高齢者は若者に比べて身体機能の個人差が大きくなることや 20）、高強度の有酸素運動を実施することにより、運動以外の時間における身体活動量が低下してしまう可能性があることが先行研究で述べられており 10,19）、無理に身体活動量を増やそうとすることにより、結果的に身体活動量が減少してしまう可能性がある。そのため、有酸素系の運動だけでなく家事活動や農作業等の生活活動を増やすことによって身体活動量を増やすことは重要であると考えられる。
介護予防サービス利用者を対象とした曽根らの研究では、要介護認定等の状況と認定に関連する要因を検討しており、日常生活の主な過ごし方の質問に対し、「特になし」と回答した者に比べて、「自宅外の仕事」と回答した者で要介護認定等の維持・改善に関するオッズ比が 2 倍（OR:2.0,95%Cl: 1.4-2.9）、「家の仕事」と回答した者で 1.5 倍（OR: 1.5,95%Cl: 1.2-1.8）有意に高いことが示されている 9）。また、地域在住高齢者を対象とした平井らの研究では、男女別に解析を行った結果、男女共に仕事や家事の有無についての質問に対して、「仕事をしていない」「家事をしていない」と回答した者が全認定（要支援以上の認定を受けた者）のリスクが有意に高いことが分かった 16）。
身体活動に関しては、多くの先行研究において主に趣味、家事、仕事と要介護との関連性が示されている 17,7）。
生活活動と要介護の関連性について、運動を含め統合的に身体活動量を検討したものは見受けられない。また、身体活動との関連を見ているものも多いが、活動の種類についてはあまり検討できていない。また、統合的に身体活動量を評価し、性・年齢別に要介護発生との関連性を検討した研究は見受けられない。そこで本研究では、余暇、家庭内、仕事関連の活動を統合的に評価し、新規要介護認定発生との関連性を性・年齢別に検討することとした。
【対象と方法】
1.質問票調査
1）対象
対象者は、2009 年から 2016 年までの間に茨城県笠間市で実施した健診事業に参加した 65 歳以上の地域在住高齢者 884 名を対象とした。
2）調査内容2009 年、2010 年、2011 年、2012 年、2015 年、2016 年の各地点をベースラインとし、2017 年に追跡調査を実施した。測定をおこなった項目は、
年齢、身長、補正体重、Body Mass Index（以下BMI）、Five-cog、日本語版高齢者用うつ評価尺度（Geriatric Depression Scale Short：以下GDS）、既往歴（脳血管疾患、高血圧症、脂質異常症、糖尿病、心臓疾患、腰痛症、膝関節痛症）、
教 育 年 数 、 Physical Activity Scale for theElderly（以下 PASE）であった。追跡日数と要介護認定の発生日、重症度に関するデータは笠間市より提供を受けた。全 884 名の内、追跡不可になったもの 23 名、データに不備もしくは欠損のあったもの 68 名を除外した計 792 名を最終対象者とした。そのうち調査期間内に要介護認定を受けなかった自立維持者は 669 名、要介護認定を受けたものは 123 名で、要支援 48 名、要介護 75 名で構成された。解析時には男性・女性、前期高齢者・後期高齢者と性・年齢別に分け、前期男性、前期女性、後期男性、後期女性の 4 群で解析をおこなった。
3）統計解析
統計処理には、IBM SPSS Statistics 25 forWindows を使用し、有意水準はいずれも 5%未満とした。対象者特性の分析には対応のない t 検定、既往歴にはχ二乗検定を用いた。余暇・家庭内・仕事関連活動と新規要介護発生との関連性についての解析は、従属変数に要介護認定発生の有無、生存変数に要介護認定発生までの追跡日数、独立変数に PASE 下位項目である余暇活動量、家庭内活動量、仕事関連活動量、調整変数に年齢、BMI、5 要素合計得点、GDS スコア、既往歴、教育年数を投入し Cox 回帰分析を性・年齢別におこなった。
Cox 回帰分析は無調整モデルから最終調整モデルまで段階的に共変量を投入し、検討した。無調整モデルでは、PASE 項目である、余暇、家庭内、仕事関連活動のみを投入し、調整変数を段階投入していき、調整変数を全て加えたものを最終調整モデルとした。
【結果】
性・年齢別 各測定項目と要介護認定発生との関連性
表 1 から表 4 まで、性・年齢別に各測定項目と要介護認定発生との関連性の検討の結果を示した。前期男性においては無調整モデル（HR: 0.96,95%Cl: 0.93-1.00, p=0.037）と最終調整モデル
表 1 前期男性
各測定項目と要介護認定発生との関連性
無調整モデルHR （95%Cl）

最終調整モデルp値

HR （95%Cl）

p値

余暇

0.95（0.91-0.99） 0.013 0.93（0.88-0.98） 0.010

家庭内

1.01（0.99-1.03） 0.219 1.02（1.00-1.04） 0.045

仕事0.98（0.96-1.00） 0.080 0.98（0.95-1.01） 0.117

表 2 前期女性
各測定項目と要介護認定発生との関連性
無調整モデルHR （95%Cl）

最終調整モデルp値

HR （95%Cl）

p値

余暇

0.98（0.96-1.01） 0.197 0.99（0.96-1.01） 0.247

家庭内

0.99（0.97-1.00） 0.078 1.00（0.98-1.01） 0.528

仕事0.99（0.98-1.01） 0.363 1.00（0.98-1.01） 0.550

表 3 後期男性
各測定項目と要介護認定発生との関連性
無調整モデルHR （95%Cl）

最終調整モデルp値

HR （95%Cl）

p値

余暇0.99（0.97-1.00） 0.107 0.99（0.97-1.00） 0.092

家庭内

1.00（0.99-1.01） 0.509 1.00（0.99-1.01） 0.485

仕事0.98（0.96-1.00） 0.024 0.97（0.95-1.00） 0.020

表 4 後期女性
各測定項目と要介護認定発生との関連性
無調整モデルHR （95%Cl）

最終調整モデルp値

HR （95%Cl）

p値

余暇

1.00（0.99-1.02） 0.589 1.00（0.99-1.02） 0.538

家庭内

0.99（0.98-1.00） 0.010 0.99（0.98-1.00） 0.142

仕事0.99（0.97-1.00） 0.181 0.99（0.97-1.00） 0.149

HR: Hazard Ratio ハザード比 95%Cl: 95%信頼区間（HR: 0.93, 95%Cl: 0.88-0.98, p=0.010）の余暇活動量において有意に低いハザード比を示された。また、最終調整モデルにおいてのみ、家庭内活動が有意に高いハザード比を示した（HR:1.02, 95%Cl: 1.00-1.04, p=0.045）。余暇活動量得点が 1 点上がるごとに要介護認定発生のリスクが 7%軽減し、家庭内活動量得点が 1 点上がるごとに要介護のリスクが 2%上昇することが示された。その他の項目に関しては、最終調整モデ
ル に お い て 教 育 年 数 （ HR: 1.70, 95%Cl:1.22-2.38, p=0.002）が有意に低いハザード比を示 し 、 5 要 素 合 計 得 点 （ HR: 0.92, 95%Cl:0.87-0.98, p=0.007）と脳血管疾患（HR: 27.98,95%Cl: 2.60-300.87, p=0.006）が有意に高いハザード比を示した（表 1）。
前期女性においては、余暇、家庭内、仕事関連活動いずれにおいても有意性のあるハザード比は見られなかった（表 2）。
後期男性においては、無調整モデル（HR: 0.98,95%Cl: 0.96-1.00, p=0.024）、最終調整モデル（HR: 0.97, 95%Cl: 0.95-1.00, p=0.020）双方の仕事関連活動において有意に低いハザード比を示した。その他の項目に関しては、最終調整モデ ル に お い て 心 臓 疾 患 （ HR: 0.26, 95%Cl:0.07-0.94, p=0.039）が有意に低いハザード比を示した。仕事関連活動量得点が 1 点上がるごとに3%要介護のリスクが軽減することが示された。
（表 3）
後期女性においては、無調整モデルにおいてのみ 家 庭 内 活 動 （ HR: 0.99, 95%Cl: 0.98-1.00,p=0.010）が有意に低いハザード比を示した。（表4）【考察】
性・年齢別 各測定項目と要介護認定発生との関連性分析の結果、最終調整モデルにおいて、前期男性の余暇、後期男性の仕事関連活動において有意に低いハザード比を示し、前期男性の家庭内活動において有意に高いハザード比が示された。女性は前期後期いずれも有意な差は見られなかった。
余暇活動と要介護に関連が見られた理由として、余暇活動の質問内容は歩行や筋トレ等の運動項目で構成されていることが要因だと考えられる。
運動量の増加は身体機能を向上させる。先行研究
において趣味がないことが身体活動量の低値と関連があることが報告されており 8）、また、趣味と要介護認定との関連も検討されている 9）。
他の先行研究では、趣味活動の継続と身体機能維持の関連性や 2）、余暇活動と身体機能との有意な関連が報告されている 21）。また、友人関係の豊かさ 12）、ソーシャルネットワークが余暇・趣味活動との関連性を述べた研究もあり 11）、趣味・余暇活動の実施状況は社会との繋がり、外出出来る程度の自立に繋がる事が考えられるため、要介護認定との関連が見られたのではないかと推察する。
仕事関連活動と要介護に関連が見られた理由
として仕事は日常の楽しみや収入と関連しており 13,14）、男性の生活の質を高める要因となる。
また、仕事を継続するためには、精神・身体両面において一定の健康が求められ、ベースライン時で身体機能が高かった可能性が考えられる。 余
暇、仕事関連活動いずれにおいても女性において有意差が見られなかったことに関しては、ベースライン時の活動量得点が男性に比較して低かったことが要因ではないかと考えられる。余暇、仕事が要介護に与える影響を検討する為に不十分であった可能性がある。
家庭内活動に関連が見られなかった要因としては、余暇、仕事関連活動と比較し、身体活動としての強度が低かった可能性が考えられる。高齢女性は、「重いものを持ち上げる」「家事」を難しいと感じる者の割合が多いことが報告されている 14）。本研究の対象者の家庭内活動の下位項目に注目し分析したところ、「軽い家事」項目への回答割合が多かったことから、高強度の家庭内活動をおこなう者が少ないことが要因である可能性が考えられる。また、前期男性においては家庭内活動量が多いほど要介護認定のハザード比が高くなる結果となった。家庭内の役割として女性が家事をすることが多く、家庭内活動の多い男性は独居生活である可能性も考えられる。先行研
究で、男性が女性よりも交流しない傾向があることが報告されており 18）、家庭内活動の増加により、さらに交流量が減少したこと等が原因である

可能性も考えられる。
【結論】
前期男性において余暇活動量、後期男性において仕事関連活動量が要介護認定発生リスクの低下に関連することが明らかとなった。また、前期
男性において家庭内活動量が多いことが要介護認定発生リスクの増加に関連することが示された。日常の余暇活動、ひいては運動や仕事関連活動の時間を増やすことが高齢男性において、要介護認定のリスクを下げることに繋がる可能性が示唆された。加えて、要介護認定に関連する身体活動には性差がある可能性が示唆された。
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