【研究ノート】国立教員養成系大学におけるパラリンピック・パラスポーツ教育実施状況の先進事例調査【研究ノート】国立教員養成系大学におけるパラリンピック・パラスポーツ教育実施状況の先進事例調査
永松陽明・中村真博

はじめに
前回の調査研究では，国立教員養成系大学におけるパラリンピック・パラスポーツ教育の実施状況を明らかにするため，大学が公開している2022年度のシラバス（授業内容などを包含した情報）を対象に分析を行った（永松陽明，2023）。研究のねらいとしては，初等中等教育を担う人材となりうる学生達のための，パラリンピック及びパラスポーツ教育を通じた共生社会理解教育の受講機会有無を確認するためであった。
関連キーワードを基に抽出したシラバスのデータを基に全体傾向の把握，定量分析を行った上で，先駆的な教育を実施していると想定される「教員養成フラッグシップ大学」４校（東京学芸大学，福井大学，大阪教育大学，兵庫教育大学）及び関連授業数が最も多かった北海道教育大学について具体的な授業を抽出し定性分析を行った。その分析では関連する授業の授業名，教員とその専任区分，分野などを確認し，検討を行った。
今回の調査では，前回の定性調査を補足するために，パラリンピック及びオリンピッ
ク関連授業が多かった大学である「東京学芸大学」および「北海道教育大学」の取り組みに焦点を当てる。

１．前回調査の振り返り
まず，前回の調査結果を振り返る（永松陽明，2023）。
本調査において，国立教員養成系大学は44校あるが，シラバス検索がオンラインでできる36校を研究対象とした。全体傾向の把握，定量分析の結果として，オリンピック関連授業は63.9％，パラリンピック関連授業は30.6％，パラスポーツグループ関連授業は55.6％の大学で実施されていた。オリンピックに関する授業はパラリンピックのそれよりも多くの大学で実施され，授業数も多かった。また本研究においてパラスポーツグ
ループと定義した「パラスポーツ」「障害者スポーツ」「障がい者スポーツ」「障碍者ス69パラリンピック研究会

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ポーツ」「アダプテッドスポーツ」のうち，「障害者スポーツ」「障がい者スポーツ」の語彙が授業名として使用される頻度が高いこともわかった。
定量分析においては，入学定員数がオリンピック，パラリンピックの授業数を決めていることが明らかになった。下記に回帰分析結果を示す。
（１）式はオリンピック関連授業数と教育学部入学定員，（２）式はパラリンピック関連授業数と教育学部入学定員を分析したものである。（１）（２）式とも統計的に有意性があると判断できる。
adj.R20.572（１）OC＝0.007AC－0.288（6.908）（－0.679）

OC：オリンピック関連授業数 AC：教育学部入学定員
PC＝0.003AC－0.314

adj.R20.485（２）（5.824）（－1.348）
PC：パリンピック関連授業数 AC：教育学部入学定員
また，「教員養成フラッグシップ大学」及び北海道教育大学のシラバスの定性分析については，入学定員数が多い北海道教育大学，東京学芸大学，大阪教育大学におけるオリンピック，パラリンピック関連授業が多いことがわかった。この傾向は定量分析で明らかにしたことを裏付けるものであろう。また，授業を担っている教員の分野は保健体育であること，担当教員は他校との兼任が多いことも明らかになった。ただし，北海道教育大学札幌校においては，特別支援教育分野でのパラスポーツ教育が実施されていた。
以上が前回調査結果のアウトラインである。

２．今回の調査対象「はじめに」で述べたように，今回の調査では入学定員の多い国立教員養成系大学のパラリンピック・パラスポーツ教育の具体的な取り組みの実態調査を行った。調査においては，大学組織における「研究・教育の責任者レベル」及び「授業を担当する実践レベル」の両面でヒアリングを実施した。その対象としては，東京学芸大学と北海道教育大学をあてた。その理由は，この２校における入学定員及びオリパラ関連授業数が多いからである。
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表１に規模を示す入学定員上位５校を示すが，両校の教育学部のみが入学定員が1,000人を超える。
表１

国立教員養成系大学の入学定員上位５校

順位

大学名

教育学部入学定員数（23年度）

１

北海道教育大学

1,080

２

東京学芸大学1,010

３

大阪教育大学925

４

愛知教育大学859

５

福岡教育大学615

出典：各大学ホームページ ,https://www.hokkyodai.ac.jp/intro/outline/regular/students_gakubu.html,
https://www.u-gakugei.ac.jp/nyushi/gakubu/shurui.html,
https://osaka-kyoiku.ac.jp/university/data/student.html,
https://www.aichi-edu.ac.jp/intro/files/gaiyou2022-23_12-13_220729.pdf#view=Fit,
https://www.fukuoka-edu.ac.jp/about/statistics/student_data/index.html,（2023年５月20日閲覧）を基に作成

また，パラリンピック・パラスポーツおよびオリンピックの授業数（カウントする際の重複有）も上位２校が他校よりも多い状況であった。具体的な数値を表２と表３に示す。
表２

東京学芸大学におけるシラバスに掲載されている2022年度オリパラ関連授業数
検索キーワード

オリン
ピック

パラリン
ピック

パラスポーツ

障害者
スポーツ

障がい者
スポーツ

障碍者
スポーツ

アダプ
テッド
スポーツ

10

４

２

１

１００

表３ 北海道教育大学におけるシラバスに掲載されている2022年度オリパラ関連授業数
検索キーワード
オリンピックパラリン
ピック

パラスポーツ

障害者
スポーツ

障がい者
スポーツ

障碍者
スポーツ

アダプ
テッドスポーツ

７４１５７１４71

パラリンピック研究会

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表３について補足的説明を行う。表３から，2022度の北海道教育大学のオリパラ関連授業は重複も含め29授業あることがわかる。なお北海道教育大学は５つのキャンパスで構成されており，オリパラ関連授業は札幌校，岩見沢校，釧路校，旭川校で実施されている。また，札幌校においては特別支援教育分野でオリパラ関連教育が行われており，他校では保健体育分野で実施されている。
また，「教員養成フラッグシップ大学」である東京学芸大学では全学レベルで授業設計がされていると想定できる。なぜならば教員養成フラッグシップ大学申請のために授業全体が見直され，再設計されているためである。それを踏まえ，その申請と研究・教育を担当する責任者レベルに対してヒアリングを実施した。一方，北海道教育大学では授業を担当する実践レベルでのヒアリングを実施した。

３．ヒアリング調査結果
４．研究・教育の責任者レベルのヒアリング調査：東京学芸大学（１）東京学芸大学ヒアリング概要
研究・教育の責任者レベルでの取り組みのヒアリング概要を表４に示す。
表４

東京学芸大学ヒアリング概要

日時2023年４月25日（火）17時～18時

場所

東京学芸大学小金井キャンパス本部棟３階副学長室

対象者

東京学芸大学副学長

佐々木幸寿

教授

佐々木副学長は，理事・副学長（教育・研究担当），教職大学院長，先端教育人材育成推進機構長を兼任している。
（２）東京学芸大学におけるオリパラ関連教育の取り組み
2019年度秋学期では，副学長である小嶋茂稔教授が担当し，保健体育分野や特別支援教育分野に限らず全学生を対象とした「学芸フロンティア科目Ｃ」という授業が開講されていた。授業のコーディネータは射手矢岬客員教授（現早稲田大学スポーツ科学学術院スポーツ科学部教授）である。なお，射手矢客員教授は2015年度まで東京学芸大教授であった。授業の詳細はシラバスに基くと表５のように整理できる。

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【研究ノート】国立教員養成系大学におけるパラリンピック・パラスポーツ教育実施状況の先進事例調査

表５ 「学芸フロンティア科目Ｃ」のねらいと目標，授業内容，授業スケジュール
シラバス項目

記載内容

ねらいと目標2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据え，オリンピックに関連する歴史や政策などの知識を増やす。また，ゲストスピーカーを招き，オリンピックの体験，選手育成のコーチング，選手を支えるスポーツ科学
サポート，オリンピックの楽しみ方，いろいろな形の参加の方法などについて理解を深める。あわせて，東京都教育委員会が進めているオリンピッ
ク・パラリンピック教育の現状についても学ぶ機会を持つ。オリンピック・パラリンピックについて学び，学生スポーツの目的や目指す方向性，今後のあり方を検討する。

（授業）内容オリンピック・パラリンピックのレガシー，選手の発掘，育成，強化（コーチング），また選手を支える科学サポート，アンチドーピング，について解説する。また，スポーツの力，魅力についても考える。授業コーディネー
タは小嶋が担当するが，実際の講義は射手矢客員教授が中心となり行われる。また，東京都教育庁より，オリンピック・パラリンピック教育を担当する指導主事等の方による講義も実施する予定である。

授業スケジュール

１．総合学芸領域におけるオリンピック教育の意義（担当：射手矢）
２．五輪の歴史（1964年の東京オリンピック）
３．大学スポーツ（箱根駅伝）
４．オリンピックの記録
５．スポーツへの科学サポート
６．大学スポーツ（部活動とインカレ）
７．オリンピック・レガシー
８．ドーピング問題
９．ゲストオリンピアン（打診中）10．ゲスト 外国のコーチング（打診中）
11．ゲスト パラリンピアン（打診中）12．ゲスト 東京都教育庁においてオリンピック・パラリンピック教育を担当する指導主事等（打診中）
13．日本選手のトレーニング施設 NTC・JISS
14．オリンピアンへのコーチング
15．パラリンピアンへのコーチング

授業は，表５のねらいと目標に記載されているように「東京都教育委員会が進めているオリンピック・パラリンピック教育の現状についても学ぶ機会を持つ。オリンピッ
ク・パラリンピックについて学び，学生スポーツの目的や目指す方向性，今後のあり方を検討する」とあり，東京都教育委員会の関与が見て取れる。また，ヒアリングから，東京学芸大学と東京都教育委員会は例年意見交換会を実施しているなど協力関係があるとのコメントもあり，本授業を円滑に実施する上で人材支援などがあったと想定される。また，パラリンピアンをゲストとして招聘したり，パラリンピアンへのコーチングなどが授業内容に含まれるため，インクルーシブ教育としての側面もあった授業と考え73パラリンピック研究会

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られる。ただし，現在はこの授業は実施されていない。
なお保健体育関係における授業は，「体育史演習」，「スポーツ史」，「体育・スポーツ社会学」，「スポーツ政策学」など幅広く開講されている。
以上，東京学芸大学では，東京都教育委員会の支援を受けたオリパラ関連授業の開講，保健体育分野での充実したカリキュラム展開が実施されている。
また，前述したが東京学芸大学は2022年３月に「教員養成フラッグシップ大学」に認定されている。その実施計画の中で，下記表６に示す５つの必修科目を新たに設定している。
表６

東京学芸大学におけるフラグシップ特例科目（必修５単位）

No.

科目名

１

社会に開かれた探求と創造の学びのデザイン

２

学びを支えるファシリテーションの技法

３

チーム学校と多職種協働

４

教師のレジリエンスと自己管理能力の育成

５

教育のためのデータサイエンス

出典：東京学芸大学，2022，「教員養成フラッグシップ大学の取組」，https://www.u-gakugei.
ac.jp/strategy/（2023年５月20日閲覧）を基に作成

日本の経済や社会が求めているキーワードの「創造」，「ファシリテーション」，「協働」，「レジリエンス」，「データサイエンス」が含まれ，そのような流れに対応できる教員養成に注力していることがわかる。表６に示す授業増加により既存授業の合理的な統廃合が必要な状況下において，全学年が受講する教養科目では「人権教育」も必修化されている。これによって「学芸フロンティアＣ」が一部担っていたインクルーシブ教育は包括的に継続実施されている。

4.1

授業を担当する実践レベルのヒアリング調査：北海道教育大学（１）北海道教育大学ヒアリング概要
次に授業を担当する実践レベルでの取り組みのヒアリング概要を表７に示す。

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【研究ノート】国立教員養成系大学におけるパラリンピック・パラスポーツ教育実施状況の先進事例調査

表７

北海道教育大学ヒアリング概要

日時2023年４月28日（金）13時～14時30分

場所

北海道教育大学札幌校

対象者

特別支援教育専攻

特別支援教育専攻

安井友康

障害福祉研究室教授

安井教授は，特別支援教育（主）と体育（副）の両方の教員免許を保有している。
（２）北海道教育大学札幌校安井教授が携わる特別支援教育の取り組み
北海道教育大学札幌校特別支援教育専攻では，初年次導入教育から障がい児の運動に関する学びを必修，基礎科目の一部に組み込んでいる。そして，「身体活動支援臨床Ｉ」，「知的障害児の余暇と健康」などの上位学年が履修する授業において理論と実技・実践の両面を教えている。つまり，初年次の導入教育から上位学年での実践的教育まで，障がい児に対する運動指導を一貫して体系立てて教授するカリキュラムが設計されている。
以上の授業を行うために，施設（校内２教室）及び設備の充実化も長期にわたって実施されてきた。例えば，バスケ用車いすやそのゴール（図１参照），新しく自由なゲームの発想を喚起するための様々な遊具や，ケガをしないために考慮されたやわらかい素材の遊具（図２参照）などが完備されている。また，運動だけでなく，子供の自立支援のためのキッチンや調理器具，知育遊具も備えられ（図３参照），運動だけではなく「暮らし」や「遊び」「余暇」も学べる設備が作られている。施設・設備は，地元住民への開放や札幌市スポーツ局とのタイアップイベントなどにも活用されている。そうした場でボランティアとして参加している授業の履修学生は，外部から高い評価を受けている。
以上，北海道教育大学では特別支援教育分野において体系化されたカリキュラム設計と，充実した施設・設備の両面で，障がい児の運動指導が実施されている。この分野においてはベストプラクティス事例であると考えられる。

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パラリンピック研究会

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車いす（バスケ用），トランポリンなど

図１

特別支援教育の専攻として整備された設備（１）

自由な発想で遊ぶ遊具

図２76

バスケゴール，マットなど

やわらかい素材でできた遊具

特別支援教育の専攻として整備された設備（２）【研究ノート】国立教員養成系大学におけるパラリンピック・パラスポーツ教育実施状況の先進事例調査

自立支援を促すキッチン，調理器具など

図３

様々な知育教材

特別支援教育の専攻として整備された設備（３）５．結論
いずれの大学も，研究・教育の責任者レベル，授業を担当する実践レベルの両面において教育の充実に腐心している。その努力により，インクルーシブ教育の維持・推進や実践的な特別支援教育関係教員養成に関する教育が実施されていた。非常にポジティブに大学教育に取り組んでいる両校ではあるが，予算制約は高いように推測される。そのため，授業数維持や設備更新に対して創意工夫がなされている。
また，前回調査の結果から授業数の多さ，つまり多様性が維持されるには，入学定員がキーファクタであることがわかっていたが，今回調査を行った両校はそれを裏付けるように，入学定員は多く，かつ取り組みはレベルの高いものであった。以上を考慮すると，他の規模が小さい大学においては，多様性の確保や実践的なインクルーシブ教育の推進には困難があると思われる。マクロな視点で抜本的な対策が不可欠であろう。
最後に本調査の限界を述べる。まず，東京学芸大学及び北海道教育大学のみの調査となっているため，国立教員系大学のパラリンピック・パラスポーツ教育全体の傾向は把握できていない点である。次に，私立大学における同様な調査を行っていない点である。
私立大学ではマネジメントのダイナミックさや潤沢な資金を持つ大学もあるため，取り77パラリンピック研究会

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組みの違いが顕著にあると想定される。今後も引き続き状況を観察する。
参考引用文献永松陽明（2023）「国立教員養成系大学におけるパラリンピック・パラスポーツ教育の実施状況に関する研究」『パラリンピック研究紀要』19，107-126．https://doi.org/10.32229/parasapo.19.0_107.

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【Research Note】Paralympic and Parasport Education at National Teacher Training
Universities: Study of Advanced Practices【Research Note】Paralympic and Parasport
Education at National Teacher Training
Universities: Study of Advanced Practices
NAGAMATSU Akira
NAKAMURA Masahiro

The previous research examined the universities’ 2022 syllabus （informationincluding course contents, etc.） that was open to the public, to clarify theimplementation of Paralympic and para-sports education at national teacher training
universities. The aim of the research was to identify opportunities for students who
may become elementary and secondary school teachers, to attend classes onunderstanding inclusive society through Paralympic and para-sports education.
In the research, syllabus data was extracted through relevant key words, which
provided an overview of the overall trend, and quantitative analysis was conductedon the extracted data. This was followed by a qualitative analysis of actual classes
selected from the four “Teacher Training Flagship Universities” （Tokyo GakugeiUniversity, University of Fukui, Osaka Kyoiku University, and Hyogo University ofTeacher Education）, which are considered to be conducting pioneering education, aswell as Hokkaido University of Education, which had the largest number ofParalympic and para-sports related classes. The analysis identified and reviewed
relevant class titles, faculty members, theirjob division and fields of study among

other aspects.
To supplement the earlier qualitative research, this study will focus on theprograms at Tokyo Gakugei University and Hokkaido University of Education, bothof which had many Paralympics and Olympics-related classes.
It can be assumed that as a “Teacher Training Flagship University,” classes atTokyo Gakugei University are designed by the management level of the university.
This is because classes are being reviewed and redesigned as a whole in order toapply to be selected as a Teacher Training Flagship University. Based on this, an79

Journal of Paralympic Research Group vol.20

interview was conducted with a person in charge of the application, research, andeducation. On the other hand, at Hokkaido University of Education, an interview wasconducted with a person who is engaged in classes at a practical level.
From the results of the interviews, both universities were making a considerable
effort to enhance the contents of classes both at the management level and at thepractical level. In addition, teacher training education was being implemented tomaintain and promote inclusive education and special support education. Althoughboth universities are very positively engaged in university education, budgetary
constraints are assumed to be high. Therefore, they are making creative efforts tomaintain the number of classes and facilities.
The results of the previous research showed that enrollment capacity is a key
factor in maintaining a large number of classes, or in other words diverse classes, andboth schools examined this time supported this finding through their high enrollment
capacity and a high level of commitment. Considering the above, smaller universities
may face difficulties in ensuring diverse classes and in promoting practical inclusive
education. Radical measures from a macro perspective will be essential.
Finally, limitations of this study are as follows. First, because the study wasconducted only at Tokyo Gakugei University and Hokkaido University of Education,
it was not possible to ascertain overall trends in Paralympic and para-sports
education at national teacher training universities. Second, we have not conducted asimilar study of private universities. It is assumed that there are marked differencesin approaches among private universities due to the dynamic nature of their
management and the fact that some of them have ample funds. We will continue tostudy the situation.

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