ISSN 2188-5702
Online ISSN 2188-5710

日本転倒予防学会誌
第9巻第2号

2023 年 3 月

Vol.9 No.2 March 2023

日本転倒予防学会誌
第9巻
目

次

3

原

著

第2号

急性期病院における転倒・転落の発生状況〜入院診療区分で比較した横断研究〜
小林

13 原

著

浩介

 倒経験者と非転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定
転  〜足部クリアランス測定部位の違いと遊脚期の最大・最小クリアランスに着目して〜
稲井

25 原

著

卓真

 域在住高齢者の転倒関連自己効力感に関する生活状況および認知機能についての横断
地
研究
岡地

35 報

告

2023 年 3 月

雄亮

 復期リハビリテーション病棟における認知症高齢者に対する転倒予防の看護実践の実
回
態
黄

開運

シンボルに込めた想い
ゆらいでも決して倒れない「起き上がりこぼし」をモチーフとして，しなやかな安
定感と活力を表現しています。
ゆらぎの造形は美しく咲く花にも通じ，転倒予防で人生が明るく美しく花開く様相を象徴します。
シンメトリカルな安定感あるフォルムは，JSFP の組織的な強さと多様性をも表現しています。
シンボルマークデザイン：株式会社中西元男事務所（PAOS）

Japanese Journal of Fall Prevention
Vol.9  No.2 March 2023
Contents3

Original

Comparison of Falls in Planned and Unplanned Admissions in an Acute Care Hospital

13

Original

 ptimal Gait Feature Identification to Distinguish Fallers and Non-Fallers basedOon“Difference in Foot Clearance Measurement Position”and“Minimum and Maximum
Clearances during the Swing Phase”

Kosuke KOBAYASHI

Takuma INAI

25

Original

 Cross-sectional Study on Living Status and Cognitive Function Related to Fall-relatedA
Self-efficacy of the Community-dwelling Older Adults
Yusuke OKACHI

35

ReportActual Conditions of Fall Prevention among Elderly Patients with Dementia Performedby Nurses in Convalescent Rehabilitation Ward
HUANG

KAIYUN

What the Symbol Tells
The three overlapping patterns show the swaying movement of an okiagari-koboshi,
a Japanese doll that rights itself whenever knocked over. The symbol represents
resilience and stability that our society aspires for.
The patterns also show three petals of a blooming flower. We believe that life could bemade better and more beautiful through our effort toward fall prevention.
The patterns also represent the structural strength and versatility of our society.
logo design：Motoo NAKANISHI（PAOS）

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2：3 - 11 2023

原著

急性期病院における転倒・転落の発生状況〜入院診療区分で比較した横断研究〜
小林

浩介 1）

檜原

淳 2）

直博 1）

若林

昌司 1）

真佐美 2）

坂原

智子 2）

木戸
田村

山本

京子 1）

1）広島市立北部医療センター安佐市民病院リハビリテーション科
2）広島市立北部医療センター安佐市民病院 TQM センター

要旨【目的】本研究の目的は，急性期病院における入院診療の区分（予定入院・緊急入院）と転倒・転落の関連について明らかにすることであった。
【方法】研究対象は，2021 年 4 月 1 日から 2021 年 12 月 31 日までにおいて広島市立安佐市民病院に入院した 10,778
例とした。インシデント・アクシデント報告ならびに電子カルテ情報から，転倒・転落患者の基本属性，入院診療の区分について後方視的に調査した。年齢は，65 歳未満，65 歳以上 75 歳未満，75 歳以上に分けて，それぞれ非高齢者群，前期高齢者群，後期高齢者群とした。予定入院と緊急入院患者の転倒・転落件数について分析した。
【結果】予定入院患者は 6,313 例，緊急入院患者は 4,465 例であった。転倒・転落していた患者は 314 例（転倒・転落
発生率：2.9 ％）であり，そのうち予定入院患者は 131 例（転倒・転落発生率：2.1 ％），緊急入院患者は 183 例（転倒・転落発生率：4.1 ％）であった。予定入院患者に対する緊急入院患者の転倒・転落発生の相対リスクは 2.0 倍だった。
転倒・転落発生率は，予定入院および緊急入院のどちらにおいても非高齢者群，前期高齢者群，後期高齢者群の順に増加する傾向を認めた。すべての群において，転倒・転落発生率は緊急入院患者の方が予定入院患者よりも高かった。
転倒・転落の相対リスクは，非高齢者群が最も高く 3.0 倍，前期高齢者群が 2.1 倍，後期高齢者群が 1.5 倍であり，順に減少していた。
【結論】急性期病院の転倒・転落は，緊急入院患者の方が予定入院患者よりも発生率が高く，入院診療区分と関連していることが明らかになった。

キーワード

転倒・転落

急性期病院

予定入院

Ⅰ はじめに緊急入院

るため体調の変動が大きく，転倒・転落のリスクが高い

わが国の高齢化率は 2007 年に超高齢社会へ突入した状態にある。急性期病院での転倒・転落の発生は施設に後も増加し続けており，2021 年 10 月には 28.9 ％となっ

よってばらつきはみられるものの，1,000 床あたり 1 日

1）ている 。地域高齢者の 3 人に 1 人は 1 年間に 1 回以上

3 ～ 7 件であると報告されている 3）4）。入院期間中の転

転倒しており，全転倒の 5 ～ 10 ％は骨折などの外傷を倒・転落は機能回復を遅らせ，入院期間の延長，医療費2）伴うことが報告されている 。社会の高齢化とともに急の負担増につながるばかりでなく，転倒・転落によって性期病院においても高齢患者の入院が増加している。急患者が不利益を被った場合に法的措置に訴えるケースも性期病院は多くの患者が発症直後あるいは術後早期であみられ，その予防は病院のリスク・マネジメントの観点

連絡先：広島市立北部医療センター安佐市民病院リハビリテーション科〒 731-0293

小林浩介



広島市安佐北区亀山南 1 丁目 2-1

Tel：082-815-5211（代表） Fax：082-814-1791
受付日：2022. 7. 5

E-mail：kobayashikosuke1126@gmail.com

受理日：2022. 7. 13

3

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

からも重要項目になっている 5）。以上のように，社会のを講じることが推奨されている 5）。アセスメントスコア

高齢化を背景として医療機関において転倒・転落は頻回

シートは転倒リスク因子（身体機能，認知機能，治療，にみられる事象となっており，その予防対策は看護およ

症状など）を評価項目としたものを使用することが多びリハビリテーション分野の重要な課題である。

い 6）。広島市立北部医療センター安佐市民病院で使用し急性期病院における転倒・転落予防対策はアセスメンているアセスメントスコアシートを表 1 に示した。

トスコアシートを使用したリスク評価によりハイリスク

急性期病院の入院診療は予定入院と予定外入院（緊急群を同定し，個々のリスクに応じた効果的な予防手段

入院）に分けられる。予定入院は検査や手術，慢性疾患

表1

転倒・転落アセスメントスコアシート

患者 ID
診療科名

年齢

日付

転倒・転落アセスメントスコアシート〉
分

類

特

評価スコア

点

数

□
□
□

65〜74歳
75〜84歳
85歳以上

2

点

B．性別

□

男性

1

点

C．既往歴

□
□

転倒・転落したことがある
失神したことがある

2

点

D．感覚

□
□

視力障害がある
聴力障害がある1点

E．機能障害□□麻痺がある・しびれ感がある
骨・関節に異常がある（拘縮・変形）

3

点

F．活動領域□□□□□

足腰の弱り，筋力の低下がある
車椅子・杖・歩行器を使用している
移動に介助が必要である
ふらつきがある
寝たきりの状態である

3

点

□
□
□
□
□

意識障害（見当識障害・意識混濁・混乱）がある
認知症がある
判断力，理解力の低下がある
不穏行動がある
記憶力の低下があり，再学習が困難である

4

点

□
□
□
□
□
□
□
□

鎮痛剤
麻薬
睡眠安定剤
化学療法
抗パーキンソン剤
降圧利尿剤
浣腸緩下剤
アルコールを常用している（週 3 日以上）それぞれ 1

点

□
□
□
□
□
□

尿・便失禁がある
頻尿がある
夜間トイレにいく
トイレの介助が必要
尿道カテーテル留置
トイレまで距離がある

それぞれ 1

点

G．認識力

H．薬剤
アルコール

I．排泄

危険度と評価スコアの合計
危険度Ⅰ（0〜5点）転倒・転落を起こす可能性がある
危険度Ⅱ（6〜15点）転倒・転落を起こしやすい
危険度Ⅲ（16点以上）転倒・転落をよく起こす

4

徴

A．年齢

合計
危険度

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

急性期病院における転倒・転落の発生状況のコントロール目的のためにあらかじめ医療機関への入に自ら意図せず接地するイベント」と定義している 9）。

院が決まっている入院である。一方，緊急入院は予定入3 ．調査項目

院以外の入院であり，救急搬送されてそのまま入院する

インシデント・アクシデント報告ならびに電子カルテ

ケースや，外来診察時にすぐの処置が必要と判断された情報から，転倒・転落患者の年齢，入院診療の区分，診ケースなどである。

療科，入院から転倒・転落発生までの日数，入院日数，

急な病態変化による緊急入院患者の方が身体面と精神リハビリテーション介入の有無，介護認定の有無，患者面の両面の影響から予定入院と比較して転倒・転落リスの認知機能障害の有無，離床センサー使用の有無，手術

クが高いと予測されるが，入院診療の区分（予定入院，療法の有無の情報について後方視的に調査した。

緊急入院）をアセスメントスコアシートの項目に入れる

年齢は，65 歳未満，65 歳以上 75 歳未満，75 歳以上

かどうかについては一致した見解が得られていない状に分けて，それぞれ非高齢者群，前期高齢者群，後期高

況である

7）8）

。また，われわれが渉猟した限り急性期病

齢者群とした。入院診療の区分は，あらかじめ決められ院において，入院診療の区分と転倒・転落の発生率の特ていた入院を予定入院として，それには該当しないもの

徴について調査した研究は見当たらない。そこで本研究を全例緊急入院とした。診療科については，転倒・転落は，急性期病院における入院診療区分と転倒・転落の関発生時の当該科とした。

連について明らかにすることを目的とした。

入院から転倒・転落発生までの日数は，転倒・転落発
生日から入院日を減じて算出した。入院当日に発生した

Ⅱ 方法

転倒・転落は発生までの日数を 0 日として扱った。入院

1 ．研究デザイン

日数は，退院日から入院日を減じて算出した。

本研究は横断的観察研究である。広島市立安佐市民

リハビリテーション介入については，転倒・転落発生

病院倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号：04-

時がリハビリテーション専門職（理学療法士，作業療法

1-7）。研究に際して，個人の情報が特定できないよう十士，言語聴覚士）の介入期間中であったものを「介入あ分に配慮し，データは鍵のかかる場所に保管した。

り」とした。介護認定については，要支援あるいは要介

2 ．対象

護であると認定されていた患者を「介護認定あり」とし2021 年 4 月 1 日 か ら 2021 年 12 月 31 日 ま で の 期 間た。患者の認知機能障害は，インシデント・アクシデン

で，広島市立安佐市民病院に入院した 10,778 例を対象

ト報告で認識力の低下（見当識障害・意識障害，判断力・とした。対象患者のうち，広島市立安佐市民病院の医療理解力低下がある，記憶力低下があり再学習が困難であ

安全管理部に提出されたインシデント・アクシデント報る）と記載されていた患者を「認知機能障害あり」とし告から転倒・転落した患者を抽出した（図 1）。入院患

た。

者の転倒・転落は目撃者が不在のことも多く，転倒と転転倒・転落発生時，離床センサー（十分な巡視の実施

転倒予防 9 巻 2 号：小林氏 図 1
落を判別できないケースも多いため，本研究では転倒とを補うために，転倒・転落リスクにつながる患者行動の転落を一括して転倒・転落事故とした。なお，世界保健検知に使用されるもの）による転倒・転落予防対策を実機構は転倒・転落を「地面や床，あるいはそれ以下の面施していた患者を「離床センサーの使用あり」とした。

2021 年 4 月 1 日から 2021 年 12 月31日までの期間に
広島市立安佐市民病院に入院した患者（n＝10,778）

予定入院患者（n＝6,313）

緊急入院患者（n＝4,465）
転倒・転落しなかった患者（n＝6,182）

転倒・転落患者（n＝131）
図1

転倒・転落しなかった患者（n＝4,282）
転倒・転落患者（n＝183）

研究対象者

5

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

した。いずれの検定も有意水準は 5 ％とした。

手術療法を受けた患者については，転倒・転落の発生が術前あるいは術後であったかについて調査した。

Ⅲ 結果

入院患者数に対する転倒・転落患者の割合を転倒・転落発生率とした。転倒・転落した全患者ならびに非高齢予定入院患者は 6,313 例，緊急入院患者は 4,465 例で者群，前期高齢者群，後期高齢者群の各群において，予あった。転倒・転落していた患者は 314 例（転倒・転定入院に対する緊急入院の転倒・転落発生の相対リスク

落発生率：2.9 ％）であり，予定入院患者は 131 例（転を算出した。

倒・転落発生率：2.1 ％），緊急入院患者は 183 例（転倒・4 ．統計学的分析

転落発生率：4.1 ％）であった。予定入院患者に対する予定入院と緊急入院の患者間における入院から転倒・転落発生までの日数ならびに入院日数の差の検定はマ

緊急入院患者の転倒・転落発生の相対リスクは 2.0 倍であった。

ン・ホイットニーの U 検定を使用した。予定入院と緊非高齢者群，前期高齢者群，後期高齢者群における転急入院の患者間におけるリハビリテーション介入の有倒・転落発生率，相対リスクを表 2 に示した。転倒・転無，介護認定の有無，患者の認知機能障害の有無，離落発生率は，予定入院および緊急入院において非高齢者

床センサー使用の有無，手術の有無の関連については群，前期高齢者群，後期高齢者群の順に増加する傾向を

フィッシャーの正確確率検定を使用した。予定入院と緊認めた。すべての群において，転倒・転落発生率は緊急急入院の各入院診療区分で非高齢者群，前期高齢者群，入院患者の方が予定入院患者よりも高かった。予定入院

後期高齢者群の 3 群間における転倒・転落発生までの日患者に対する緊急入院患者の転倒・転落発生の相対リス数ならびに入院日数の差の検定にはクラスカル・ウォリ

クは，非高齢者群が最も高く，前期高齢者群，後期高齢ス検定を使用し，多重比較にはシェッフェの方法を使用

者群の順に減少していた。

表2

転倒・転落患者の割合と相対リスク
入院診療

転倒・転落患者数
（例）

入院患者数
（例）

転倒・転落発生率（％）

相対リスク（緊急/予定）

非高齢者群

予定
緊急
合計

18
33
51

2,327
1.411
3,738

0.8
2.3
1.4

3.0

前期高齢者群

予定
緊急
合計

35
34
69

1,855
876
2,731

1.9
3.9
2.5

2.1

緊急
合計

116
194

2,131
2,178
4,309

3.7
5.3
4.5

1.5

転倒予防 9予定
巻 2 号：小林氏 78図 2
後期高齢者群

5.0
4.0
3.0
2.0
緊急入院患者と予定入院患者の非高齢者群における転倒・転落発生率をそれぞれ 1 とし
て比較した

1.0
0.0

緊急入院
非高齢者群

図2

6

予定入院
前期高齢者群

後期高齢者群

入院診療区分と各群の転倒・転落発生率の比較

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

急性期病院における転倒・転落の発生状況

緊急入院患者と予定入院患者の非高齢者群における転ちらも 3 群間で有意差を認めなかった。入院日数は前期

倒・転落発生率をそれぞれ 1 として比較した場合，緊高齢者群において予定入院患者の方が有意に長かった。

急入院患者では前期高齢者群が 1.7 倍，後期高齢者群

予定入院患者の入院日数については 3 群間で有意差を認が 2.3 倍に発生率が増加していたのに対して，予定入院め（p ＜ 0.001），多重比較により非高齢者群は前期高齢患者では前期高齢者群が 2.3 倍，後期高齢者群が 4.6 倍

者群に比較して有意に入院日数が長かった（p = 0.004）。

であり，予定入院患者は年齢が高くなるにつれて発生

リハビリテーション介入については，非高齢者群と後率の増加傾向が緊急入院患者よりも大きくなっていた期高齢者群で有意な関連を認め，緊急入院患者の方が予

（図 2）
。

定入院患者よりもリハビリテーション介入を実施してい各群の入院から転倒・転落発生までの日数，入院日数，る者が多かった。介護認定について，前期高齢者群ではリハビリテーション介入の有無，介護認定の有無，患者

予定入院患者が有意に多く，後期高齢者群では緊急入院の認知機能障害の有無，離床センサー使用の有無，手術患者が有意に多かった。認知機能障害について，非高齢の有無について表 3 に示した。入院から転倒・転落発生

者群と後期高齢者群で有意な関連を認め，いずれも緊急

転倒予防 9 巻 2 号：小林氏 表 3までの日数はすべての群で予定入院と緊急入院の間で有意な差を認めなかった。また，緊急入院と予定入院のど

表3

入院患者の方が低下していた。
離床センサーの使用について，後期高齢者群で有意な各群の比較

転倒・転落発生までの日数(日)

前期高齢者群
後期高齢者群
非高齢者群(n=69)(n=194)(n=51)
予定
緊急
予定
緊急
予定
緊急
p値
p値
p値
(n=18) (n=33)(n=35) (n=34)(n=78) (n=116)
4
9
5
5
5
3.5
n.s.
n.s.
n.s.
［2〜6.75］［3〜7］［2.5〜15］［2〜7.75］［3〜10］［2〜9］

11
24
13.5
13
14
9
n.s.
n.s.
0.010
［6.25〜14］［13.5〜33］［9.25〜21］［7〜22］［9〜21］［9〜22］
4
17
21
21
46
86
あり
(22.2) (51.5)(60.0) (61.8)(59.0) (74.1)
0.037
n.s.
0.030
リハビリテーション介入(例）
14
16
14
13
32
30
なし
(77.8) (48.5)(40.0) (38.2)(41.0) (25.9)
0
1
11
3
29
65
あり
(0.0)
(3.0)
(31.4)(8.8)(37.2) (56.0)
n.s.
0.017
0.010
介護認定(例）
18
32
24
31
49
51
なし
(100.0) (97.0)(68.6) (91.2)(62.8) (44.0)
1
16
11
16
31
74
あり
(5.6)
(48.5)(31.4) (47.1)(39.7) (63.8)＜0.001n.s.
＜0.001
認知機能障害(例）
17
17
24
18
47
42
なし
(94.4) (51.5)(68.6) (52.9)(60.3) (36.2)
2
9
9
11
18
55
あり
(1.1)
(27.3)(25.7) (32.4)(23.1) (47.4)
n.s.
n.s.
＜0.001
離床センサーの使用(例）
16
24
26
23
60
61
なし
(88.9) (72.7)(74.3) (67.6)(76.9) (52.6)
1
2
5
1
13
4
術前
(11.1) (50.0)(31.2) (14.3)(27.1) (23.5)
‑
‑
‑
8
2
11
6
35
13
術後
(88.9) (50.0)(68.6) (85.7)(72.9) (76.5)
手術(例）
9
4
16
7
48
17
あり
(50.0) (12.1)(45.7) (20.6)(61.5) (14.7)
0.003
0.025
＜0.001
9
29
19
27
30
99
なし
(50.0) (87.9)(54.3) (79.4)(38.5) (85.3)

入院日数(日)＊転倒・転落発生までの日数，入院日数の数値は，中央値［四分位範囲］＊その他の項目の数値は，例数（％）＊予定入院と緊急入院の患者間における転倒・転落発生までの日数，入院日数の差の検定はマン・ホイットニーのU検定を使用＊予定入院と緊急入院の患者間におけるリハビリテーション介入の有無，介護認定の有無，認知機能障害の有無，
離床センサー使用の有無，手術の有無の関連はフィッシャーの正確確率検定を使用＊各入院治療区分の非高齢者群，前期高齢者群，後期高齢者群の 3 群間における転倒・転落発生までの日数，入院日数の差の検定はクラスカル・ウォリス検定を使用，多重比較にはシェッフェの方法を使用＊有意水準は5 %＊ n.s. 有意差なし

7日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

表4

各群の診療料別の人数割合
非高齢者群（n＝51）
予定（n＝18）

前期高齢者群（n＝69）

緊急（n＝33） 予定（n＝35）

緊急（n＝34）

後期高齢者群（n＝194）
予定（n＝78） 緊急（n＝116）

総合診療科

2（11.1）3（ 9.1）0（ 0.0）2（ 5.9）2（ 2.6）25（21.6）

循環器内科

0（ 0.0）3（ 9.1）4（11.4）1（ 2.9）6（ 7.7）13（11.2）

消化器内科

2（11.1）5（15.2）4（11.4）7（20.6）1（ 1.3）9（ 7.8）

代謝内分泌科0（ 0.0）1（ 3.0）0（ 0.0）1（ 2.9）2（ 2.6）1（ 0.9）呼吸器内科

2（11.1）3（ 9.1）3（ 8.6）1（ 2.9）1（ 1.3）8（ 6.9）血液内科

0（ 0.0）0（ 0.0）4（11.4）0（ 0.0）6（ 7.7）4（ 3.4）脳神経内科

0（ 0.0）6（18.2）1（ 2.9）4（11.8）4（ 5.1）26（22.4）

外科4（22.2）1（ 3.0）7（20.0）7（20.6）

12（15.4）

13（11.2）

整形外科

3（16.7）0（ 0.0）6（17.1）0（ 0.0）25（32.1）

2（ 1.7）脳神経外科

0（ 0.0）6（18.2）2（ 5.7）5（14.7）2（ 2.6）8（ 6.9）心臓血管外科0（ 0.0）0（ 0.0）2（ 5.7）1（ 2.9）5（ 6.4）3（ 2.6）

小児科2（11.1）3（ 9.1）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）

産婦人科

2（11.1）1（ 3.0）0（ 0.0）0（ 0.0）2（ 2.6）0（ 0.0）

皮膚科

0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）3（ 3.8）2（ 1.7）

泌尿器科0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）1（ 2.9）2（ 2.6）0（ 0.0）

耳鼻咽喉科

1（ 5.6）0（ 0.0）1（ 2.9）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）

眼科

0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）2（ 2.6）0（ 0.0）

放射線治療科0（ 0.0）0（ 0.0）1（ 2.9）0（ 0.0）2（ 2.6）0（ 0.0）

麻酔科

0（ 0.0）1（ 3.0）0（ 0.0）4（11.8）1（ 1.3）2（ 1.7）＊数値は，例数(％）

関連を認め，緊急入院患者の方が使用している者が多あり，前期高齢者群は 2.1 倍，後期高齢者群は 1.5 倍でかった。手術はすべての群で有意な関連を認め，予定入あり，すべての群で緊急入院患者は予定入院患者よりも院患者の方が多かった。

転倒・転落発生率が高かった。非高齢者群では緊急入院

各群における入院診療ごとの診療科別の人数割合を表

患者においてリハビリテーション介入を行っていた者が4 に示した。いずれの年齢群においても，脳神経内科と多く，身体機能が低下していた者が多かったと考えられ

脳神経外科では緊急入院患者の方が予定入院患者よりもる。さらに，認知機能障害を有している患者も緊急入院人数割合が高かった。

患者の方が有意に多かったことから，急性期の病態に罹患する前のイメージとのずれを生じやすくなっていた可Ⅳ 考察
本研究の結果から，転倒・転落発生率は，緊急入院患者は 4.1 ％，予定入院患者は 2.1 ％であり，急性期病院能性がある。そのため，非高齢者群では予定入院患者と比較して緊急入院患者では転倒・転落発生率が高かったと推測される。

における転倒・転落は，緊急入院患者の方が予定入院患

平井は，患者は入院後に不慣れな部屋内のレイアウ

者よりも発生率が高く，入院診療区分と関連しているこト，ベッド中心の生活環境，身の回りの必要物品の配置とが明らかとなった。

など今までと全く相違した環境で過ごすことを余儀なく

本研究における転倒・転落は入院患者の 2.9 ％の割合

されることが転倒・転落のリスク上昇につながる可能性で発生していた。先行研究において急性期病院で転倒・について言及している 11）。また，要介護認定者は身体転落する患者の割合は 2 ％台と報告しているものが多機能が低下していることが報告されている 12）。本研究く 5）10），本研究の値も同程度であった。急性期病院におの前期高齢者群では予定入院患者において介護認定を受ける転倒・転落の発生率は 2 ％程度であることが指標にけていた者が多く，入院前から下肢の筋力低下など身体なるものと考える。

機能が低下していた状態であったことが転倒・転落発生

転倒・転落の相対リスクについて，緊急入院患者は予定入院患者と比較して 2.0 倍であった。年齢により分類
した 3 群で比較すると，非高齢者群が最も高く 3.0 倍で8率の増加につながっていたものと考える。入院期間中は
身体活動量が低下することが報告されている 13）。
以上より予定入院患者において，前期高齢者群は非高日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

急性期病院における転倒・転落の発生状況

齢者群よりも入院日数が長かったことから身体機能のさ最後に，本研究の限界について述べる。まず，転倒・らなる低下を招き転倒・転落発生率の増加の一因になっ転落の事象は提出されたインシデント・アクシデント報たと考えた。

告のみで抽出しており，実際の転倒・転落を網羅でき

他方，後期高齢者群では転倒・転落した予定入院患者ていない可能性がある。Shorr らはインシデント・アクのうち，半数以上が手術を受けており，そのうち 7 割以

シデント報告のみではカバーしきれない受傷を伴う転上が術後に発生していた。渡邉らは，術後に上下肢筋力

倒・転落が 3 割近くあることを報告しており，病院内でが低下し，バランス機能も低下する傾向を認めたことを発生する転倒・転落を把握する上での課題であると考え。平澤らは，歩行バランス不良は術後る 20）。次いで，インシデント・アクシデント報告に記

歩行自立に至らなかった要因のひとつであることを指摘載された認知機能障害は，報告者の判断によるものであ報告している
している

14）

15）

。これらの報告より，周術期において術後り，リハビリテーション専門職などの評価によるものではないことである。次いで本研究の結果は単一施設のサに身体機能が低下することがわかる。
本研究において，転倒・転落した予定入院患者のうち，ンプルから得られたものであり，一般化の可能性は限定

介護認定を受けていた者の割合は前期高齢者群および後的である。今後は，入院診療区分と転倒・転落発生率の期高齢者群ともに 3 割台であり同程度であったことを考関連を明らかにするために多施設での研究が必要である

慮すると，手術療法後の身体機能の低下が転倒・転落リと考える。

スク増大に影響していたことが推察される。馬場は，早期にリスク評価を行い，転倒予防介入を始めることを提
唱している

16）

急性期病院における転倒・転落は，緊急入院患者の方。

転倒・転落の直前予防策として離床センサーが使用さ
れている

Ⅴ 結論

17）

。本研究では，後期高齢者群の緊急入院患が予定入院患者よりも発生率が高く，入院診療区分と転倒・転落は関連していることが明らかとなった。

者は予定入院患者と比較して有意に離床センサーを使用している者が多かった。離床センサーはふらつきと認知

Ⅵ 利益相反機能障害を有しており，ナースコールを押せない患者が本研究に関して，すべての著者に開示すべき利益相反使用の対象となる。離床センサーの使用により，転倒事

関連事項はない。また，研究資金源についても開示すべ

故が 6 割程度軽減したとする報告がある

17）。

き事項はない。

本研究において，後期高齢者群の予定入院患者では術後に発生する転倒・転落が多いため，適切なタイミング

引用文献

で身体機能をアセスメントすると同時に，必要に応じて

1） 令 和 4 年 版 高 齢 社 会 白 書（ 全 体 版 ）（PDF 版 ）離床センサーの使用を早期に検討することが転倒・転落

Available from URL：https：//www8.cao.go.jp/

予防に有効であろう。患者の動作や行動を評価するリハ

kourei/whitepaper/w-2022/zenbun/04pdf_index.

ビリテーション専門職の技術を医療業務のリスク・マネ

html（参照 2022-7-23）

ジメントに生かす介入を行っていく必要があることを認2）北村新ほか．リハビリテーション医療における転識した。また，ナースコール指導などの患者教育の実施

倒予防．Jpn J Rehabil Med．58：269-274, 2021.
3）Dykes PC, et al. Fall prevention in acute careも重要であると考える。
次に診療科別の人数割合に着目する。Denissen らは脳血管疾患患者の転倒・転落が多いことを指摘していhospitals：a randomized trial. JAMA. 304：19121918, 2010.

。本研究において，いずれの年齢群においても緊

4）Barker AL, et al. 6-PACK programme to

急入院患者では脳神経内科と脳神経外科の占める割合がdecrease fall injuries in acute hospitals：

高い傾向を認めた。これらのことが，緊急入院患者の転cluster randomised controlled trial. BMJ.

倒・転落発生率が高かったことの一因として考えられ

available from <https：//pubmed.ncbi.nlm.nih.

た。脳血管疾患患者では身体機能障害に加えて，意識障

gov/26813674/>. Accessed 2022-7-7.

る18）

害や不穏，認知症などによる認識力の低下を伴う場合が5）鈴木裕介ほか．病因，病態と転倒

急性期病棟に多く，転倒・転落リスクの増大につながるため，萩野がおける転倒リスク評価．Geriatric Medicine. 47：

述べているように，多職種で転倒・転落予防対策を実践

711-715, 2009.

していくことが重要だと考える

19）。

6） 檜山明子ほか．入院患者の転倒リスクが高い行
9日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

動 の 分 析． 日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌．40：657-665,

量とその関係因子について．四国理学療法士会学会

2017.

誌．37：74-75, 2015.

7） 荒井秀典ほか．高齢者の転倒 その成因の解明と

14） 渡邉陽介ほか．胸腹部外科患者の周術期にお予防対策 大学病院における転倒対策と転倒原因のけ る 身 体 機 能 の 推 移． 理 療： 技 と 研．42：40-45,

解析．日本老年医学会雑誌．48：36-38, 2011.

2014.

8） 山村愛子ほか．入院患者における転倒・転落防止

15） 平澤純ほか．消化器外科手術後患者の離床と歩エビデンスに基づくアセスメント・スコアシートの行自立状況および歩行自立遅延例の特徴．理学療法作成を目指して．木村看護教育振興財団看護研究集

学．37：364-369, 2010.

録．p189-196, 2009.
9） World Health Organization. WHO global reporton falls prevention in older age. available from
URL：https：//www.who.int/news-room/factsheets/detail/falls.（参照 2022-7-7）16） 馬場由美子．欧米 4 か国および日本の急性期病院における転倒予防ガイドラインの内容の比較．看
護総合科学研究会誌．19：62-70, 2019.
17） 初雁卓郎．ベッドサイドにおける転倒事故対策．
日本転倒予防学会誌．5：21-24, 2019.

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18） Denissen S, et al. Interventions for preventing

医療のために．東京慈恵会医科大学雑誌．117：91-

falls in people after stroke. Cochrane Database95, 2002.

Syst Rev 10, 2019, available from<https：//www.

11） 平井覚．急性期病院での転倒予防対策チーム：
療法士として．MB Medical Rehabilitation. 221：15-23, 2018.
12） 長澤伸江ほか．介護予防教室参加者の身体機能

Accessed 2022-6-22.
19） 萩野浩．転倒の疫学と予防のエビデンス．Jpn J
Rehabil Med. 55：898-904, 2018.

の検討─要介護移行防止の視点から要介護認定者と20） Shorr RI, et al. Improving the capture of fallの比較─．十文字学園女子大学紀要．46：117-126,

events in hospitals：combining a service for2016.

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ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC6770464/>.

system. J Am Geriatr Soc. 56：701-704, 2008.

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.9 No.2 2023

Original

Comparison of Falls in Planned and Unplanned Admissions
in an Acute Care Hospital
Kosuke KOBAYASHI 1） Naohiro KIDO 1） Syoji WAKABAYASHI 1） Kyoko YAMAMOTO 1）
Jun HIHARA 2） Masami TAMURA 2） Tomoko SAKAHARA 2）
1）Department of Rehabilitation, Hiroshima City North Medical Center Asa Citizens Hospital2）Total Quality Management Center, Hiroshima City North Medical Center Asa Citizens Hospital

Abstract【Objective】This study aimed to clarify the relationship between the mode of admission（planned/unplanned）
and incidence of falls in an acute care hospital.
【Methods】The participants included 10,778 inpatients admitted to the Asa Citizens Hospital between April 2021
and December 2021. Using our hospital’s incident report database, we recruited patients with falls in the hospital.
We compared the incidence of falls in planned and unplanned inpatients.
【Results】There were 6,313 and 4,465 planned and unplanned inpatients, respectively. Of the 314 patients who
suffered falls（2.9 ％）, 131（2.1 ％）and 183（4.1 ％）were planned and unplanned inpatients, respectively. The
relative risk of falls in unplanned inpatients was 2.0 times higher than that in planned inpatients. The incidence offalls tended to increase in the elderly group in both the planned and unplanned hospitalizations. The incidence offalls was higher in unplanned inpatients than in planned inpatients, and the relative risk of falls was highest in theyounger group（aged <65 years, 3.0 times）, followed by the early elderly group（aged 65 – 74, 2.1 times）and thelate elderly group（aged ≥ 75, 1.5 times）.
【Conclusions】We clarified that the incidence of falls in acute care hospitals was higher in unplanned inpatients
than in planned inpatients.

Keywords

fall, acute care hospital, planned admission, unplanned admission

Corresponding author：Kosuke KOBAYASHI, Hiroshima City North Medical Center Asa Citizens Hospital

1-2-1 Kameyamaminami Asakita-ku, Hiroshima-shi, Hiroshima 731-0293, Japan
Tel：＋81 82815 5211

Fax：＋81 82815 5211

Received：July 5, 2022

Accepted：July 13, 2022

E-mail：kobayashikosuke1126@gmail.com

11

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2：13 - 24 2023

原著

転倒経験者と非転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定〜足部クリアランス測定部位の違いと遊脚期の最大・最小クリアランスに着目して〜
稲井

卓真 1）

小林

吉之 2）

中嶋

香奈子 2）

沓澤

工藤

将馬 2）

二瓶

史行 3）

中原

謙太郎 3）

黄

藤田

浩二 4）

山本

皓子 5）

岳 2）
晨暉 3）

1）産業技術総合研究所健康医工学研究部門くらし工学研究グループ
2）産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チーム
3）日本電気株式会社バイオメトリクス研究所
4）東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科運動器機能形態学
5）東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科整形外科学

要旨【目的】本研究の目的は，つまずきによる転倒に関連するクリアランスに着目し，「足部クリアランス測定部位の違い」と「遊脚期の最大・最小クリアランス」に関する，転倒経験者の歩行特徴を特定することである。
【方法】本研究は，地域在住高齢者の非転倒経験者 26 名（非転倒群，69.4 ± 3.2 歳，女性 13 名）と転倒経験者 23 名
（転倒群，67.7 ± 2.6 歳，女性 12 名）を対象とした。三次元動作解析装置・床反力計を用いて，遊脚期の最大クリア
ランスと最小クリアランスを計測した。本研究では，足部クリアランス測定部位の条件として，踵のマーカーから第3 中足骨頭のマーカーまでの直線上の 11 点を設定した。Cohen’s d を用いて効果量を計算した。
【結果】すべての足部クリアランス測定部位の条件で，非転倒群と比べて転倒群の最大クリアランスは有意に小さかった。ほぼすべての足部クリアランス測定部位の条件で，非転倒群と比べて転倒群の最小クリアランスは有意に小さかった。最小クリアランスよりも，最大クリアランスの効果量は大きかった（最大クリアランス：0.68-0.84［中－大］，最小クリアランス：0.53-0.54［中］）。踵側よりも，つま先側の最大クリアランスの効果量は大きかった（踵：0.68［中］，つま先：0.84［大］）。
【結論】本研究では，つまずきによる転倒に関連するクリアランスに着目して，転倒経験者の歩行特徴を特定した。
結論として，クリアランスを用いて転倒リスクを高い精度で評価するためには，「つま先」の「最大」クリアランス
をみることが適切である可能性が示された。

キーワード

歩行

転倒

遊脚期

クリアランス

Ⅰ 緒言
因こすため 3）4），転倒リスクが高い者を早期に発見して転転倒は大腿骨頚部骨折や橈骨遠位端骨折の発生要倒を予防することは重要である。先行研究によれば，転1）2）

倒のひとつの原因として「つまずき」があると報告さであり，これらの骨折は動作能力の低下を引き起	
連絡先：産業技術総合研究所健康医工学研究部門くらし工学研究グループ 稲井卓真
〒 761-0301

香川県高松市林町 2217 番地 14

Tel：087-869-3511

Fax：087-869-3554

受付日：2022. 6. 9

受理日：2022. 8. 4

E-mail：takuma.inai@aist.go.jp

13

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

れており 5），つまずきは遊脚期につま先と地面が接触す

者と非転倒経験者の最大・最小つま先クリアランスそれる現象である。そのため，転倒経験者と非転倒経験者のぞれの実質的な差を検討して比較することで，つまずき「足部のクリアランス（遊脚期のつま先と地面との垂直やすい高齢者をより高い精度で特定するために必要な知距離）」に着目し，その違いを理解することは転倒リス見が得られる可能性がある。

クが高い高齢者を特定するために重要だと考えられる。
6）7）

ふたつめの課題として，転倒経験者と非転倒経験者をは，遊脚期のつま先と地面との距

対象として遊脚期のクリアランスを分析した研究はすべ離が最小となる値（最小つま先クリアランス，図 1A のて「つま先」のクリアランスにしか着目していない 6）7）。

青線を参照）に着目し，転倒経験者と非転倒経験者の最つま先クリアランスと踵クリアランスの軌跡は異なるこ

小つま先クリアランスに関する知見をすでに報告していとが報告されており 12）（図 1A を参照），足部クリアラる。しかしながら，転倒リスクが高い者の歩行特徴を特ンス測定部位の違いは最大・最小クリアランスに影響を定し，転倒リスクを評価することが最終的な狙いであれ与える可能性がある。この知見は，慣性計測装置などのば，必ずしも「最小」「つま先」クリアランスに固執す

簡易センサを足部や靴に装着して遊脚期のクリアラン

る必要はないとわれわれは考える。この点を踏まえ，先スから転倒リスクを評価する際に考えられる，「足部の行研究にはふたつの課題がある。

どの部位のクリアランスをみることで，転倒リスクが高

多くの先行研究

ひとつめの課題として，これらの先行研究は遊脚中期

い高齢者をより高い精度で特定できるか」といった疑問のフェーズにみられる「最小」つま先クリアランスにしを解決するために役立つ可能性がある。したがって，足か着目していない。歩行中の転倒経験者と非転倒経験者

部クリアランス測定部位と最大・最小クリアランスの実の関節角度を比較したふたつの先行研究

8）9）

によれば，

（遊脚中期ではなく）遊脚前期において，非転倒経験者と比べて転倒経験者の膝関節屈曲角度が小さいと報告さ10）

質的な差の関係を明らかにすることは重要だと考えられる。
そこで本研究の目的は，転倒経験者と非転倒経験者をは遊脚期の膝関節屈曲

判別するための最適な歩行特徴を特定するために，転倒角度の減少はつま先クリアランスを減少させる要因だと経験者と非転倒経験者の遊脚期における（1）足部の最報告している。また，遊脚期のつま先クリアランスの時

大クリアランスの効果量と最小クリアランスの効果量の系列波形を分析した先行研究は，転倒経験者と非転倒経どちらが大きいのか，および（2）足部のどの部位の最験者のつま先クリアランスを比較した結果，（遊脚中期

大・最小クリアランスの効果量が最も大きいのかについ11）。

て検討し，明らかにすることとした。（1）に関して，足を踏まえると，遊脚中期にみ部クリアランス測定部位に関わらず，最小クリアランス

られる最小つま先クリアランスよりも，遊脚前期にみらの効果量よりも最大クリアランスの効果量の方が大きい

れる最大つま先クリアランス（図 1A の青線を参照）のと仮説を立てた。（2）に関して，足部クリアランス測定

方が転倒経験者と非転倒経験者の間に大きな実質的な差

部位が（つま先側や踵側に）変化したとしても，効果量（効果量）がある可能性がある。したがって，転倒経験に大きな違いはないと仮説を立てた。

れている。さらに，Winter らよりも）遊脚前期でより顕著な違いがみられている
これらの複数の知見

A8）– 11）

足部 0 ％（踵）足部 100 ％（つま先）Bクリアランス（mm/HT）
最大踵クリアランス
160
140
120
最大つま先
最小つま先
100
クリアランスクリアランス80
足部 0 ％（踵）6040クリアランス20
0
床面
0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100（％）

足部 50 ％
足部 100 ％（つま先）

遊脚期
A：赤線は踵クリアランスの波形，青線はつま先クリアランスの波形を示した。
B：踵からつま先までの距離を 10 等分し，11 ポイントを足部クリアランス測定部位とした。
図1

14

クリアランス波形の典型例と足部クリアランス測定部位

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

転倒経験者と非転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定

Ⅱ 方法

各群の適切な対象者数が 26 名であることを R 言語で確1 ．対象認した。対象者のサンプリング方法に関して，産総研の本研究では，産業技術総合研究所（以下産総研）の歩歩行データベースにおいて 2 回以上転倒した 65 歳以上

行データベースに登録された 65 歳以上の高齢者 49 名をの高齢者は 23 名（男性 11 名，女性 12 名）しかいなかっ

対象とした（非転倒群 26 名，転倒群 23 名）。表 1 に，たため，今回これらすべての者を転倒群に含めた。転倒

各群の人口統計学パラメータ（性別，年齢，身長，体群の男女比がほぼ同一（男女比は 0.48：0.52）であった重）を示す。各対象者の包含基準は，（1）歩行補助具をことを踏まえ，産総研の歩行データベースに登録されて用いず独歩可能であること，（2）身体に痛みがないこいる転倒経験がない 65 歳以上の高齢者 67 名（男性 37と，（3）整形外科疾患・神経疾患がないこと，（4）自宅

名，女性 30 名）から，男女比が 1：1 という仮定のもとからひとりで実験場所（産総研の臨海副都心センター）

で 26 名を無作為に抽出し，非転倒群とした。具体的にまで来ることが可能な者とした。各対象者に過去 1 年間

は，男性 37 名のうち 13 名，女性 30 名のうち 13 名をその転倒経験の有無および回数を口頭で確認した。転倒回

れぞれ無作為に抽出した。本研究で用いたデータを計測

数が 0 回の者を非転倒群，転倒回数が 2 回以上の者を転する際のプロトコルは産総研の人間工学実験委員会によ倒群とした。本研究における転倒の定義は「意思とは関り承認されており（承認番号：2010-79A），実験前に実係なく，膝または上部の身体部位が地面またはそれより

験者は対象者からインフォームドコンセントを得た。

も低い場所に接触する現象」とした。転倒群の各対象者

2 ．歩行計測の複数回すべての転倒発生機転（つまずき，スリップなど）を具体的に聴取しなかった。
転倒予防 9 巻 2 号：稲井氏

表1

本 研 究 で は， 三 次 元 動 作 解 析 装 置（Vicon Nexus，Vicon）と床反力計（BP400600 – 2000 PT，AMTI）を対象者数の設定に関して，事前の検定力分析で効果量

用 い た。 三 次 元 動 作 解 析 装 置 は 200 Hz， 床 反 力 計 は

d が 0.8（大），検定力が 0.8 ，有意水準が 5 ％の場合の1000 Hz のサンプリング周波数とした。対象者は半袖と

表1

各群の人口統計学パラメータと歩行パラメータ

人口統計学パラメータ
年齢（歳）
身長（m）
体重（kg）
歩行パラメータ
平均
歩行速度（m/(s･HT)）
ケイデンス（steps/min）
歩幅（m/HT）
歩隔（m/HT）
1 ストライド時間（s）
立脚時間（s）
遊脚時間（s）
立脚期比（%）変動
歩行速度（m/(s･HT)）
ケイデンス（steps/min）
歩幅（m/HT）
歩隔（m/HT）
1 ストライド時間（s）
立脚時間（s）
遊脚時間（s）
立脚期比（%）

非転倒群（n＝26，女性 13 名）

転倒群（n＝23，女性 12 名）

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

ρ値

効果量

69.4
1.60
60.6

(3.2)
(0.08)
(9.1)

67.7
1.59
60.7

(2.6)
(0.07)
(9.6)

0.042
0.831
0.978

0.57
0.06
0.01

0.84
120.8
0.39
0.05
1.00
0.58
0.42
57.9

(0.11)(8.8)(0.03)(0.02)(0.07)(0.06)(0.06)
(5.0)

0.83
122.5
0.38
0.05
0.99
0.58
0.41
58.9

(0.13)(10.6)(0.04)(0.01)(0.09)(0.06)(0.03)
(1.4)

0.893
0.533
0.331
0.803
0.606
0.641
0.254
0.713

0.04
0.18
0.28
0.07
0.15
0.06
0.32
0.26

0.02
2.0
0.01
0.01
0.02
0.03
0.02
2.2

(0.01)(0.8)(0.00)(0.00)(0.01)(0.07)(0.07)
(6.6)

0.02
2.0
0.01
0.01
0.02
0.01
0.01
0.8

(0.01)(0.8)(0.00)(0.00)(0.01)(0.01)(0.00)
(0.3)

0.355
0.804
0.602
0.990
0.627
0.599
0.655
0.819

0.06
0.06
0.15
0.00
0.05
0.27
0.29
0.28
群間で有意差がみられたρ値は太字とした。転倒回数が 0 回の者を非転倒群，転倒回数が 2 回以上の者を転倒群とした。HT：身長（m）

15

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

半ズボンのタイツを着た。実験者は Helen Hayes マー

4 ．統計処理

カーセットを基準とした計 57 点のランドマークに赤外

人口統計学パラメータ（年齢，身長，体重），クリア

線マーカーを貼付した。実験者は，対象者に 10 m 程度

ランスパラメータ（最大クリアランス，最小クリアランの歩行路を裸足かつ普段通りの速度で歩くように指示しス，各クリアランスのタイミング，各クリアランスにおた。各対象者は必要に応じて休憩を取り，左右それぞける矢状面上の骨盤・股・膝・足関節角度），歩行パラ

れ 5 歩行周期のデータが得られるまで歩行課題を実施

メータ（歩行速度，ケイデンス，歩幅，歩隔，1 ストラした。なお，加速期・減速期の影響を排除するために，

イド時間，立脚時間，遊脚時間，立脚期比の平均値と標10 m 程度の歩行路のおよそ中間地点で計測された 1 歩準偏差）のすべての変数に対して，正規性および分散性

行周期または 2 歩行周期のデータのみを解析対象としを確認した。なお，正規性の確認のためにはシャピロ・た。

ウィルク検定，分散性の確認のためには F 検定を使用

3 ．解析処理した。正規性と分散性の結果に応じて，スチューデント

成功試行から得られたすべての生データ対して，4 次の t 検定，ウェルチの t 検定，ウィルコクソンの順位和のローパスバターワースフィルターを適用した（マー検定（マンホイットニ検定）を使用し，各変数の群間のカー座標に対するカットオフ周波数：10 Hz，床反力に差の有意性を検証した。有意水準は 0.05 とした。また，

対するカットオフ周波数：56 Hz）。床反力垂直成分を元先行研究に基づき Cohen’s d を計算した 14）。効果量の基に，つま先離地から同側下肢の踵接地までの区間を遊脚

準は，0.2 - 0.5 は効果量が小，0.5 - 0.8 は効果量が中，0.8

期とし，遊脚期が 101 ポイントとなるようにマーカー座以上は効果量が大とした 14）。

標のデータを時間正規化した。

本研究結果の考察を深めるために，重回帰分析も実施

本研究の遊脚期におけるクリアランスは，床面から足し，各クリアランスに与える要因の貢献度も検討した。

13）

具体的には，最大または最小クリアランスを従属変数と（図 1B）。本研究では，図 1B に示すように 11 点のクリ

し，股関節屈曲角度・膝関節屈曲角度・足関節背屈角度

アランス測定部位を作成した。具体的には，踵のマーを説明変数とした。なお，説明変数に骨盤前傾角度も含

カー位置を「足部 0 ％」，第 3 中足骨頭のマーカー位置

めて重回帰分析を実施した際，多重共線性を確認するたを「足部 100 ％」とし，踵からつま先までの線分を 10めの分散拡大要因（VIF）が 10 以上だったため，骨盤等分することで 11 点のクリアランス測定部位を作成し前傾角度を除外し，股・膝・足関節角度のみを説明変数た（図 1B）。

とした。R 言語を用いてすべての統計処理を実施した。

部クリアランス測定部位までの垂直距離と定義した

先行研究

13）

によれば，最大つま先クリアランスは約30 ％，最小つま先クリアランスは 60 ％，遊脚後期にみⅢ 結果られるふたつめの最大つま先クリアランスは 90 ％で生

表 1 に，各群の人口統計学パラメータと歩行パラメー

じていたため，最大クリアランスは遊脚期 0 - 60 ％の範タの結果を示す。群間で年齢のみ有意差があり，非転倒

囲内での最大値，最小クリアランスは遊脚期 30 - 90 ％群と比べて転倒群の年齢は有意に低かった。その他の人の範囲内での最小値とした。得られたクリアランス（単口統計学パラメータと歩行パラメータに関して，有意差位：mm）を身長（単位：m）で正規化した。なお，各はみられなかった。

範囲内において，上に凸の最大値，あるいは下に凸の最

表 2 に，各クリアランス測定部位における最大・最小小値を抽出できなかった試行については解析から除外しクリアランスの抽出率の結果を示す。すべてのクリアラた。最大・最小クリアランスの抽出の可否に基づき，そンス測定部位で最大クリアランスの抽出率は 100 ％でれぞれの足部クリアランス測定部位（11 ポイント）にあった。足部 0 ％から足部 50 ％の測定部位では，最小おける最大・最小クリアランスの抽出率を計算した。

クリアランスを抽出できない試行があった。しかしなが各群のクリアランスの違いを理解するために，最大・最小クリアランスの各タイミングと，各タイミングにおら，足部 60 ％から足部 100 ％までの測定部位では，抽
出率は 100 ％であった。

ける矢状面上の骨盤・股・膝・足関節角度も計算した。

表 3 に，各群の最大・最小クリアランス・タイミング，

また，各対象者の歩行特徴を理解するために，歩行速

骨盤・股・膝・足関節角度の結果を示す。足部クリアラ

度，ケイデンス，歩幅，歩隔，1 ストライド時間，立脚ンス測定部位に関わらず，最大クリアランスの効果量

時間，遊脚時間，立脚期比といった歩行パラメータの対（0.68 - 0.84［中－大］）は，最小クリアランスの効果量

象者内の平均値と標準偏差も計算した。

（0.53 - 0.54［中］）よりも大きかった。さらに，最大クリ16

転倒予防 9 巻 2 号：稲井氏

表2

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

表2

転倒経験者と非転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定

各クリアランス測定部位における最大・最小クリアランスの 抽出率の結果（単位：%）
最大クリアランス

最小クリアランス

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

足部 0 ％

100.0

（0.0）

13.5

（22.5）

足部 10 ％
足部 20 ％
足部 30 ％
足部 40 ％
足部 50 ％
足部 60 ％
足部 70 ％
足部 80 ％
足部 90 ％
足部 100 ％

100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0

（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）

37.3
62.2
81.2
94.5
98.6
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0

（39.4）（40.3）（30.3）（12.9）
（5.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）

注：本研究の全試行（490 試行）のうち 49 試行でクリアランスを抽出できた場合，平均に10％と記載した。
表3

各群のクリアランスとそのタイミング，骨盤・股・膝・足関節角度の結果最大クリアランス
最小クリアランス
非転倒群
転倒群
非転倒群
転倒群
平均（標準偏差）平均（標準偏差）ρ値
値 効果量 平均（標準偏差）平均（標準偏差）ρ値
値 効果量
クリアランス値（mm/HT）
2.38 0.68
152.6 （9.3） 147.0 （6.5） 0.021
足部 0 %
97.7 （5.5） 0.008 430a 0.79
103.0 （7.6）
足部 50 %
50.0 （5.1） 0.004 442a 0.84 34.5 （3.5） 32.5 （4.1） 0.069 1.86 0.53
55.1 （6.8）
足部 100 %タイミング（％）
17.9 （1.9） 0.768 −0.30 0.08
17.7 （2.3）
足部 0 %
20.3 （2.0） 0.923 −0.10 0.03
20.2 （2.3）
足部 50 %
25.1 （2.9） 0.454 −0.76 0.22 60.6 （4.0） 60.5 （3.4） 0.931 0.09 0.02
24.5 （2.3）
足部 100 %骨盤前傾角度（度）
8.2 （6.7） 0.130 1.54 0.44
10.9 （5.6）
足部 0 %
8.2 （6.7） 0.127 1.55 0.44
11.0 （5.6）
足部 50 %
8.3 （6.7） 0.130 1.54 0.44 11.6 （5.5） 8.9 （6.9） 0.122 1.57 0.45
11.0 （5.7）
足部 100 %股関節屈曲角度（度）11.2 （8.2） 0.018 2.46 0.70
16.6 （7.1）
足部 0 %
13.3 （8.3） 0.014 2.54 0.73
18.9 （7.1）
足部 50 %
17.3 （8.1） 0.020 2.41 0.69 42,4 （6.3） 36.9 （8.1） 0.011 2.66 0.76
22.5 （6.9）
足部 100 %膝関節屈曲角度（度）59.6 （3.2） 0.002 3.28 0.94
63.0 （3.9）
足部 0 %
61.2 （3.1） 0.001 3.51 1.00
64.7 （3.7）
足部 50 %
63.2 （3.0） 0.001 3.50 1.00 44.5 （4.2） 43.4 （2.5） 0.236 359a 0.31
66.5 （3.5）
足部 100 %足関節背屈角度（度）−13.2 （5.6） −12.6 （4.6） 0.730 −0.35 0.10
足部 0 %−11.1 （5.4） −10.9 （4.4） 0.893 −0.14 0.04
足部 50 %
−7.9 （5.5） −7.6 （4.6） 0.849 −0.19 0.05 4.9 （4.0） 5.7 （2.9） 0.472 −0.72 0.21
足部 100 %群間で有意差がみられたρ値は太字とした。a：ウィルコクソン順位和検定により W 値を示した。HT：身長（m）

アランスに関して，クリアランス測定部位が足部 100 ％対値は股・足関節角度よりも大きかった。最小クリアラ（つま先）のときの効果量は，足部 0 ％（踵）のときのンスに関しても，足部クリアランス測定部位に関わら効果量よりも大きかった（踵：0.68［中］，つま先：0.84

ず，膝関節屈曲角度の t 値の絶対値は股・足関節角度よ［大］）。本論文内の表 3 には足部 0 ％，50 ％，100 ％条

りも大きかった。すべての重回帰モデルから得られた件の結果のみ示した（すべてのデータに関しては，付録

VIF の範囲は 1.00 - 1.30 であった。本論文内の表 4 にはを参照されたい）。

足部 0 ％，50 ％，100 ％条件の結果のみ示した（すべて

表４に，各クリアランスを従属変数とした重回帰分析のデータに関しては，付録を参照されたい）。

の結果を示す。最大クリアランスに関して，足部クリア

図 2 に，各群の足部 0 ％・50 ％・100 ％におけるクリランス測定部位に関わらず，膝関節屈曲角度の t 値の絶

アランスの平均波形を示す。図の視認性を高めるために
17

転倒予防 9 巻 2 号：稲井氏

表4日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

表4

最大または最小クリアランスを従属変数とした重回帰分析の結果
膝関節屈曲角度

股関節屈曲角度

足関節背屈角度重回帰モデル

β

値

ρ値

β

値

ρ値

β

値

ρ値

R2

ρ値

−0.4
足部 0 ％−0.3
足部 50 ％
−0.3
足部 100 ％最小クリアランス‑
足部 0 ％‑
足部 509巻2号稲井氏図2％0.0
足部 100 ％

−3.5
−2.7
−1.9

0.001
0.010
0.059

0.8
0.8
0.7

8.0
7.4
5.6

0.000 −0.2
0.000 −0.1
0.000
0.0

−2.5
−1.2
−0.2

0.016
0.234
0.835

0.60
0.53
0.38

0.000
0.000
0.000

‑
‑
−0.2

‑
‑
0.869

‑
‑
0.3

‑
‑
1.8

‑
‑
0.080

‑
‑
0.3

‑
‑
0.734

‑
‑
0.01

‑
‑
0.352

最大クリアランス

β：標準偏回帰係数‑‑0.1

R 2：自由度調整済み決定係数
非転倒群・足部 0 %転倒群・足部 0 %非転倒群・足部 100 %転倒群・足部 100 %クリアランス（mm/HT）
160
140
120
100
80
60
40
20
0
0
10

非転倒群・足部 50 %転倒群・足部 50 %

20

30

40

50

60

70

80

90

100（％）

遊脚期
足部 100 ％（つま先）から足部 0 ％（踵）に変化することで遊脚前期の最大クリアランスが大きくなり，二峰性から一峰性の波形に変化した。
図2

各群の足部 0 ％，50 ％，100 ％のクリアランス平均波形

足部 0 ％・50 ％・100 ％の波形のみプロットした。足部

0 ％（踵）のときの効果量よりも大きかった（踵：0.68

100 ％（つま先）のクリアランスは二峰性の波形であっ［中］，つま先：0.84［大］）。したがって，クリアランスた。足部クリアランス測定部位が足部 100 ％（つま先）の観点から転倒リスクが高い高齢者をより高い精度で特から足部 0%（踵）に変化することで遊脚前期の最大ク定するためには，「つま先」の「最大」クリアランスにリアランスが大きくなり，一峰性の波形に変化した。

着目することが重要だと考えられる。
2 ．最大クリアランスと最小クリアランス

Ⅳ 考察
1 ．主たる知見

上記①の知見について考察するために，本研究の結果（表 3）をもとに最大クリアランスが抽出された瞬間の本研究では，転倒経験者と非転倒経験者を判別するた姿勢（足部 60 ％条件）を図 3 A に示す。表 3 より，最めの最適な歩行特徴を特定するために，転倒群と非転倒

大クリアランスの姿勢（図 3 A）において，非転倒群と群の遊脚期における（1）足部の最大クリアランスの効比べて転倒群の股関節屈曲角度と膝関節屈曲角度は有意

果量と最小クリアランスの効果量のどちらが大きいのに減少していたことが明らかになった。また，表 4 よか，および（2）足部のどの部位の最大・最小クリアラ

り，最大クリアランスの姿勢（図 3 A）において，股関

ンスの効果量が最も大きいのかについて検討し，明らか

節屈曲角度の増加と膝関節屈曲角度の減少により（ほぼにした。その結果，本研究の主たる知見はふたつあり，

すべての足部クリアランス測定部位の条件で），最大ク①足部クリアランス測定部位に関わらず，最大クリアラ

リアランスが減少することが明らかになった。これらのンスの効果量（0.68 - 0.84［中－大］）は，最小クリアラ

ことから，非転倒群と比べて転倒群の最大クリアランス

ンスの効果量（0.53 - 0.54［中］）よりも大きかった。そが小さかったという結果は，主に転倒群の「膝関節屈曲

して，②最大クリアランスに関して，クリアランス測定

角度の減少」によるものだと言える。

部位が足部 100 ％（つま先）のときの効果量は，足部
18

本研究の結果（表 3）をもとに最小クリアランスが抽9巻2号稲井氏図3
日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

A

最大クリアランス時の姿勢

転倒経験者と非転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定

B

最小クリアランス時の姿勢

股関節屈曲角度の増加

股関節屈曲角度の変化

最大クリアランスの減少

最小クリアランスに与える影響は小さい

膝関節屈曲角度の減少

膝関節屈曲角度の減少

最大クリアランスの減少

最小クリアランスの減少

表 3 の結果から，最大・最小クリアランス時における骨盤・下肢関節角度を再現した各姿勢を示した（足部 60 ％条件）
。足部クリアランス測定部位（足部 60 ％の位置とする）を白丸で示した。
図3

最大・最小クリアランス時の骨盤・下肢の姿勢出された瞬間の姿勢（足部 60 ％条件）を図 3 B に示す。

増加には遊脚期直前の股関節屈曲筋（腸腰筋）と足関節

表 3 より，最小クリアランスの姿勢（図 3 B）において，

底屈筋（腓腹筋）の作用が大きく貢献すると報告されて非転倒群と比べて転倒群の股関節屈曲角度は有意に減少

おり，さらに他の先行研究 16）は非転倒群と比べて転倒し，膝関節屈曲角度は一部の条件で減少していた（足部群の股関節屈曲筋と足関節底屈筋の筋力が低下していた60 ％条件で有意な減少，70 ％・80 ％条件で減少傾向）。

ことを報告している。本研究では，対象者の股関節屈曲

また，表 4 より，最小クリアランスの姿勢（図 3 B）に筋と足関節底屈筋の筋力を測定していないため，これをおいて，膝関節屈曲角度の減少により（ほぼすべての足実証するためには各筋力の計測と遊脚期の膝関節屈曲角部クリアランス測定部位の条件で）最小クリアランスが度の関係を検討する必要があるが，非転倒群と比べて転減少することが明らかになった。なお，股関節屈曲角度

倒群の遊脚前期の膝関節屈曲角度が小さかったという本の変化が最小クリアランスに与える影響は小さかった

研究の結果（表 3）のひとつの理由になり得ると考える。

（表 4）。これらのことから，非転倒群と比べて転倒群の3 ．足部クリアランス測定部位の影響最小クリアランスが小さかったという結果も，主に転倒

ふたつめの主たる知見（最大クリアランスに関して，群の「膝関節屈曲角度の減少」によるものだと言える。

踵 側（ 足 部 0 ％） の 効 果 量 よ り も， つ ま 先 側（ 足 部

本研究では，（1）膝関節屈曲角度の効果量は最小クリ

100 ％）の効果量が大きかったこと）について考察する。

アランスがみられるタイミング（遊脚中期）よりも，最表 3 より，最大クリアランスがみられるタイミングにお大クリアランスがみられるタイミング（遊脚前期）で大いて，踵側（足部 0 ％）からつま先側（足部 100 ％）にきく（表 3），これは先行研究

8）9）を支持する結果であっ

かけて膝関節屈曲角度の効果量は増加していた（0.94 かた。さらに，図 3 に示したように，（2）最小クリアラン

ら 1.00）。効果量が 0.94 から 1.00 までの変化であり一見

スが抽出された瞬間の姿勢（図 3 B）に比べて，最大ク

小さいようにみえるが，表 4 より膝関節角度が最大クリリアランスが抽出された瞬間の姿勢（図 3 A）のときのアランス値に与える貢献度（t 値の絶対値）は他の関節

下腿鉛直軸は地面に対して平行に近く，クリアランスによりも明らかに大きいため，足部クリアランス測定部位

対する貢献度が高い（表 4 の t 値からも裏付けされていの違いによる膝関節屈曲角度の効果量の変化が最大クリる）。したがって，これらの（1）と（2）が要因となり，アランス値の効果量に影響を及ぼしたと推察する。

最小クリアランスよりも最大クリアランスの平均値の効
果量の方が大きかったと考える。

最大クリアランスがみられるタイミングにおいて，踵
（足部 0 ％）と比べて，つま先（足部 100 ％）の膝関節

非転倒群と比べて転倒群の遊脚前期の膝関節屈曲角度

屈曲角度の効果量が大きかった結果（表 3）の理由としが小さかったという本研究の結果（表 3）の根本的な理て，「標準偏差の減少（非転倒群：3.9 度から 3.5 度，転由として，股関節屈曲筋と足関節底屈筋の筋力低下が関

倒群：3.2 度から 3.0 度）」と「最大クリアランスが抽出与している可能性がある。その根拠として，あるシミュされるタイミングがつま先側よりも踵側で早かったこと

レーション研究15）によれば遊脚期の膝関節屈曲角度の（踵の最大クリアランスは遊脚期の約 18 ％，つま先の最19

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

大クリアランスは遊脚期の約 25 ％）」のふたつが関係していると推察する。その根拠として，先行研究

17）

くため，慣性計測装置が内蔵された靴を履くだけで転倒によリスクが評価できるシステムを開発することで，慣性計

れば，つま先離地付近で膝関節屈曲角速度はピークとな

測装置の取り付けの煩雑さが排除され，より多くの高齢り，遊脚期 0 ％から 20 ％にかけて膝関節屈曲角度が急者が転倒リスクを継続的かつ簡易的に評価できる可能性

激に増加するフェーズであると同時に，膝関節伸展加速がある。これらのことから，本研究の主たる知見は，足度が急激に増加するフェーズである。つまり，遊脚期の部の慣性計測装置から計算可能なクリアランスを用いて0 ％から 20 ％では，膝関節は屈曲方向に勢いよく動い

転倒リスクを推定するために役立つ可能性があると考えているが，過度に膝関節が屈曲しないように膝関節の伸る。

展方向の加速度で制御しているフェーズである。この制

6 ．本研究の限界

御が必要なフェーズ内に足部 0 ％（踵）の最大クリアラ

本研究にはいくつかの限界点がある。第一に，対象者

ンスのタイミング（表 3 より，遊脚期の約 18 ％）が入っが裸足で歩行課題を実施したことである。先行研究によていたことから，足部 100 ％と比べて足部 0 ％条件の膝れば，靴を履いたときと比べて裸足の最小つま先クリ

関節屈曲角度の標準偏差が大きかった可能性があると考

アランスは低いことが報告されている 20）。したがって，えられる。これにより，最大クリアランスがみられるタ

本研究の主たる知見が靴を履いたときにも適用できるか

イミングにおいて，踵（足部 0 ％）に比べてつま先（足は不明であり，慣性計測装置が内蔵されている靴を履

部 100 ％）の膝関節屈曲角度の効果量が大きかった可能いた日常歩行中のクリアランスを群間で比較して検討す性があると推察する。

ることも将来必要だと考えられる。第二に，本研究では

4 ．足部クリアランスの抽出率

転倒群の各対象者の複数回の転倒発生機転を聴取してい足部クリアランスの抽出率（表 2）の結果を踏まえ，なかったため，本研究の知見がどのような要因（つまず

試行によっては踵側の最小クリアランスを抽出すること

き，スリップ，外乱など）による転倒経験者に適用可能ができなかった。したがって，踵側の最小つま先クリかは不明である。そのため，今後は転倒経験者の転倒発

アランスを転倒リスク評価に用いることは妥当ではな

生機転を考慮してグループ分けすることで，転倒経験者

い可能性が考えられる。最大クリアランスについては，の歩行特徴をより詳細に検証できる可能性がある。第三踵側やつま先側のように部位による影響はなく抽出率に，本研究の転倒経験者は比較的身体能力が高い可能性

は 100 ％であったが，本研究の主たる知見も踏まえるとがあり，身体能力が低く転倒リスクが高い者に本研究の「つま先」の「最大」クリアランスをみることが転倒リ知見が適用できるかは不明である。その理由として，本スクを評価する上で最適だと考えられる。

研究の対象者はすべて自宅からひとりで実験場所まで来5 ．クリアランスと簡易センサ

ることが可能であり，さらに転倒リスクの代表的な評価

高齢者の転倒を予防するためには，より多くの高齢者指標である歩行速度は群間で有意差が認められなかったの転倒リスクを継続的かつ簡易的に評価する必要があためである。したがって，今後個人の身体能力を考慮にり，簡易センサを用いて誰でもいつでもどこでも簡単に入れた詳細な対象者設定を行い，検証を進めていくこと

転倒リスクを評価できるシステムの開発が重要だと考えが重要である。最後に，本研究の主たる知見は各指標のる。簡易センサは慣性計測装置（加速度と角速度の計測

効果量の絶対値の大小で判断されたものであるが，そのが可能）やインソール型足圧計（足圧や床反力垂直成分

大小を判断するための統計処理は行われていない。したの計測が可能）などがあるが，前者の慣性計測装置の方がって，今後はブートストラップ法のために十分な対象が安価である理由も踏まえ，多くの研究者がこの機器を者数をリクルートした上で，ブートストラップ法による用いて転倒リスクの推定を試みている

効果量の平均値の差の検定を実施することが必要だと考18）。しかし，その多くは慣性計測装置を腰部に装着して転倒リスクを推
定しており

えられる。

18）

，転倒リスクを推定するために自ら腰部に慣性計測装置を取り付けることは手間であるため，一部の高齢者はその煩雑さから継続的な使用を避ける可能
性がある。

Ⅴ 結論
本研究では，「足部クリアランス測定部位の違い」と「最大・最小クリアランス」に着目し，転倒経験者と非近年の先行研究は，靴に装着した慣性計測装置から転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定を試「遊脚期の足部のクリアランス」の推定が可能であるこみた。その結果，「つま先」の「最大」クリアランスをとを報告している
20

19）。ヒトは基本的に外出時に靴を履みることが妥当である可能性が示された。

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

Ⅵ 利益相反

転倒経験者と非転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定

walking：healthy elderly and fallers versus young

産業技術総合研究所と日本電気株式会社はインソール

adults. Arch Phys Med Rehabil. 82：26 – 30, 2001.

型簡易センサを用いた日常歩行の評価技術と特徴理解に

10）Winter DA. Foot trajectory in human gait：a

関する共同研究を行っている。本論文に係る研究の実施

precise and multifactorial motor control task. Phys

において，日本電気株式会社が産業技術総合研究所に支Ther. 72：45 – 53, 54-56, 1992.

出した共同研究費の一部を充当した（具体的には英文校
閲費）。

11）小林吉之ほか．高齢転倒経験者における歩行中のつま先高さの軌跡の特徴．日本転倒予防学会誌．
4： 33 – 42, 2017.

引用文献12）Qi Y, et al. Using wearable UWB radios to1）Rundgren J, et al. Epidemiology, classification,measure foot clearance during walking. Annu Int

treatment and mortality of distal radius fractures

Conf IEEE Eng Med Biol Soc. 2013：5199 – 5202,

in adults：an observational study of 23,394

2013.

fractures from the national Swedish fracture13）Yamagata M, et al. The relation between limb

register. BMC Musculoskelet Disord. 21：88, 2020.

segment coordination during walking and fall

2）Dargent-Molina P, et al. Fall-related factors andhistory in community-dwelling older adults. J

risk of hip fracture：the EPIDOS prospective
study. Lancet. 348：145 – 149, 1996.
3）Alarcón T, et al. Activities of daily living after

Biomech. 93：94 – 100, 2019.
14）Cohen J. A power primer. Psychol Bull. 112：
155 – 159, 1992.

hip fracture：profile and rate of recovery during 215）Goldberg SR, et al. Muscles that influence knee

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21

日本転倒予防学会誌
Vol.99No.2
転倒予防
巻 20232 号：稲井氏［付録］

表3

表 3 付録各群のクリアランスとそのタイミング，骨盤・股・膝・足関節角度の結果最大クリアランス
非転倒群

最小クリアランス

転倒群

平均（標準偏差）平均（標準偏差）ρ値

非転倒群
値

効果量

転倒群

平均（標準偏差）平均（標準偏差）ρ値

クリアランス値（mm/HT）
0.68
2.38
0.021
152.6 （9.3）
147.0 （6.5）
足部 0 %
0.70
2.45
0.018
142.6 （8.9）
137.1 （6.3）
足部 10 %
0.72
2.53
0.015
132.6 （8.6）
127.2 （6.1）
足部 20 %
0.75
2.60
0.012
122.7 （8.2）
117.3 （5.9）
足部 30 %
0.77
425a
0.011
112.8 （7.9）
107.5 （5.7）
足部 40 %
0.79
430a
0.008
103.0 （7.6）
97.7 （5.5）
足部 50 %
33.4
0.81
436a
0.006
93.3 （7.4）
31.4
88.0 （5.4）
足部 60 %
（4.1）
34.5
0.82
433a
0.007
83.6 （7.2）
32.5
78.3 （5.3）
足部 70 %
（3.9）
35.1
0.83
438a
0.005
74.0 （7.0）
33.1
68.8 （5.2）
足部 80 %
（3.7）
35.1
0.84
442a
0.004
64.5 （6.9）
33.2
59.3 （5.2）
足部 90 %
（3.5）
34.5
0.84
442a
0.004
55.1 （6.8）
32.5
50.0 （5.1）
足部 100 %（3.5）
タイミング（％）
0.08
0.768 −0.30
17.7 （2.3）
17.9 （1.9）
足部 0 %
0.06
0.845 −0.20
18.1 （2.3）
18.3 （1.9）
足部 10 %
0.05
0.872 −0.16
18.6 （2.3）
18.7 （2.0）
足部 20 %
0.04
0.889 −0.14
19.1 （2.3）
19.2 （1.9）
足部 30 %
0.04
0.889 −0.14
19.6 （2.3）
19.7 （2.0）
足部 40 %
0.03
0.923 −0.10
20.2 （2.3）
20.3 （2.0）
足部 50 %
69.1
0.05
0.854 −0.19
20.9 （2.3）
69.5
21.0 （2.0）
足部 60 %
（3.3）
67.2
0.06
0.835 −0.21
21.6 （2.3）
67.6
21.7 （2.1）
足部 70 %
（3.4）
65.3
0.08
0.785 −0.27
22.5 （2.2）
65.6
22.6 （2.1）
足部 80 %
（3.4）
63.1
0.14
0.615 −0.51
23.4 （2.3）
63.2
23.7 （2.4）
足部 90 %
（3.7）
60.6
0.22
0.454 −0.76
24.5 （2.3）
60.5
25.1 （2.9）
足部 100 %（4.0）
骨盤前傾角度（度）
0.44
1.54
0.130
10.9 （5.6）
8.2 （6.7）
足部 0 %
0.44
1.54
0.129
10.9 （5.6）
8.2 （6.7）
足部 10 %
0.44
1.55
0.129
10.9 （5.6）
8.2 （6.7）
足部 20 %
0.44
1.55
0.128
10.9 （5.6）
8.2 （6.7）
足部 30 %
0.44
1.55
0.127
10.9 （5.6）
8.2 （6.7）
足部 40 %
0.44
1.55
0.127
11.0 （5.6）
8.2 （6.7）
足部 50 %
11.9
0.45
1.56
0.126
11.0 （5.6）
9.2
8.2 （6.7）
足部 60 %
（5.4）
11.9
0.45
1.56
0.126
11.0 （5.6）
9.1
8.2 （6.7）
足部 70 %
（5.4）
11.8
0.45
1.56
0.126
11.0 （5.6）
9.0
8.3 （6.7）
足部 80 %
（5.4）
11.7
0.44
1.55
0.128
11.0 （5.6）
9.0
8.3 （6.7）
足部 90 %
（5.4）
11.6
0.44
1.54
0.130
11.0 （5.7）
8.9
8.3 （6.7）
足部 100 %（5.5）
股関節屈曲角度（度）
0.70
2.46
0.018
16.6 （7.1）
11.2 （8.2）
足部 0 %
0.71
2.49
0.017
17.0 （7.2）
11.6 （8.2）
足部 10 %
0.72
2.50
0.016
17.4 （7.1）
11.9 （8.2）
足部 20 %
0.72
2.51
0.016
17.9 （7.2）
12.4 （8.2）
足部 30 %
0.73
2.53
0.015
18.3 （7.1）
12.8 （8.2）
足部 40 %
0.73
2.54
0.014
18.9 （7.1）
13.3 （8.3）
足部 50 %
43.0
0.73
2.55
0.014
19.4 （7.0）
37.8
13.9 （8.2）
足部 60 %
（6.4）
43.0
0.73
2.55
0.014
20.0 （7.0）
37.8
14.5 （8.2）
足部 70 %
（6.3）
43.0
0.73
2.56
0.014
20.8 （6.9）
37.7
15.3 （8.2）
足部 80 %
（6.3）
42.8
0.72
2.50
0.016
21.5 （6.9）
37.4
16.1 （8.1）
足部 90 %
（6.3）
42.4
0.69
2.41
0.020
22.5 （6.9）
36.9
17.3 （8.1）
足部 100 %（6.3）
膝関節屈曲角度（度）
0.94
3.28
0.002
59.6 （3.2）
足部 0 %
63.0 （3.9）
0.96
3.35
0.002
59.9 （3.2）
足部 10 %
63.3 （3.9）
0.97
3.41
0.001
60.2 （3.2）
足部 20 %
63.6 （3.8）
0.98
3.41
0.001
60.5 （3.2）
足部 30 %
64.0 （3.8）
0.99
3.46
0.001
60.8 （3.1）
足部 40 %
64.3 （3.8）
1.00
3.51
0.001
61.2 （3.1）
足部 50 %
65.7 （3.7）
31.3
1.00
3.51
0.001
29.9
61.5 （3.1）
足部 60 %
（3.3）
65.0 （3.7）
34.3
1.01
3.51
0.001
33.0
61.9 （3.1）
足部 70 %
（3.5）
65.4 （3.7）
37.5
1.01
3.54
0.001
36.1
62.3 （3.1）
足部 80 %
（3.8）
65.7 （3.6）
40.8
1.00
3.50
0.001
39.6
62.7 （3.0）
足部 90 %
（3.9）
66.1 （3.6）
44.5
1.00
3.50
0.001
43.4
63.2 （3.0）
足部 100 %（4.2）
66.5 （3.5）
足関節背屈角度（度）
0.100.730 −0.35
足部 0 %−13.2 （5.6） −12.6 （4.6）
0.09
0.766 −0.30
足部 10 %
−12.8 （5.6） −12.4 （4.6）
0.070.802 −0.25
足部 20 %
−12.4 （5.5） −12.1 （4.6）
0.06
0.822 −0.23
足部 30 %
−12.0 （5.5） −11.7 （4.5）
0.05
0.857 −0.18
足部 40 %
−11.6 （5.4） −11.3 （4.5）
0.04
0.893 −0.14
足部 50 %
−11.1 （5.4） −10.9 （4.4）
4.0
0.03
0.906 −0.12
4.6
足部 60 %
（3.6）
−10.6 （5.3） −10.4 （4.3）
4.3
0.03
0.929 −0.09
5.0−9.9 （4.2）
足部 70 %
（3.7）
−10.0 （5.3）
4.6
0.02
0.940 −0.08
5.3−9.3 （4.2）
足部 80 %
（3.8）
−9.4 （5.3）
4.8
0.04
0.901 −0.12
5.5−8.6 （4.3）
足部 90 %
（3.9）
−8.7 （5.4）
4.9
0.05
0.849 −0.19
5.7−7.6 （4.6）
足部 100 %（4.0）−7.9 （5.5）
群間で有意差がみられたρ値は太字とした。a：ウィルコクソン順位和検定により W 値を示した。HT：身長（m）

22

値

効果量

（3.4）
（3.4）
（3.4）
（3.4）
（3.4）

0.073
0.069
0.030
0.021
0.069

1.84
1.86
407a
414a
1.86

0.53
0.53
0.54
0.54
0.53

（3.3）
（3.3）
（3.3）
（3.3）
（3.4）

0.674
0.735
0.767
0.893
0.931

−0.42
−0.34
−0.30
−0.14
0.09

0.12
0.10
0.09
0.04
0.02

（6.9）
（6.9）
（6.9）
（6.9）
（6.9）

0.124
0.124
0.124
0.123
0.122

1.57
1.57
1.57
1.57
1.57

0.45
0.45
0.45
0.45
0.45

（8.0）
（8.0）
（8.1）
（8.1）
（8.1）

0.015
0.014
0.013
0.012
0.011

2.53
2.55
2.57
2.60
2.66

0.72
0.73
0.74
0.75
0.76

（2.5）
（2.5）
（2.5）
（2.6）
（2.5）

0.043
0.073
0.083
0.153
0.236

400a
389a
386a
371a
359a

0.50
0.45
0.43
0.37
0.31

（2.7）
（2.7）
（2.8）
（2.8）
（2.9）

0.517
0.471
0.116
0.126
0.472

−0.65
−0.73
220a
222a
−0.72

0.19
0.21
0.21
0.22
0.21

転倒予防 9 巻 2 号：稲井氏

表 4 付録

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

［付録］

表4

転倒経験者と非転倒経験者を判別するための最適な歩行特徴の特定

最大または最小クリアランスを従属変数とした重回帰分析の結果
股関節屈曲角度最大クリアランス
足部 0 ％
足部 10 ％
足部 20 ％
足部 30 ％
足部 40 ％
足部 50 ％
足部 60 ％
足部 70 ％
足部 80 ％
足部 90 ％
足部 100 ％最小クリアランス
足部 0 ％
足部 10 ％
足部 20 ％
足部 30 ％
足部 40 ％
足部 50 ％
足部 60 ％
足部 70 ％
足部 80 ％
足部 90 ％
足部 100 ％β：標準偏回帰係数

膝関節屈曲角度

足関節背屈角度重回帰モデル

β

値

ρ値

β

値

ρ値

β

値

ρ値

R2

ρ値

−0.4
−0.4
−0.4
−0.3
−0.3
−0.3
−0.3
−0.3
−0.2
−0.2
−0.3

−3.5
−3.4
−3.3
−3.1
−2.9
−2.7
−2.4
−2.2
−2.0
−1.9
−1.9

0.001
0.002
0.002
0.004
0.006
0.010
0.019
0.032
0.049
0.060
0.059

0.8
0.8
0.8
0.8
0.8
0.8
0.8
0.8
0.8
0.7
0.7

8.0
7.9
7.9
7.8
7.6
7.4
7.0
6.7
6.3
5.9
5.6

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000

−0.2
−0.2
−0.2
−0.2
−0.2
−0.1
−0.1
−0.1
−0.1
0.0
0.0

−2.5
−2.3
−2.1
−1.8
−1.5
−1.2
−1.0
−0.7
−0.5
−0.4
−0.2

0.016
0.026
0.046
0.083
0.141
0.234
0.349
0.477
0.599
0.707
0.835

0.60
0.59
0.58
0.57
0.55
0.53
0.50
0.48
0.44
0.41
0.38

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000

‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
‑
−0.2 −1.5
0.142
0.6−0.2 −1.4
0.174
0.6−0.2 −1.0
0.304
0.5−0.1 −0.7
0.517
0.4
0.0 −0.2
0.869
0.3
R2：自由度調整済み決定係数

‑
‑
‑
‑
‑
‑
4.9
4.8
3.8
2.9
1.8

‑
‑
‑
‑
‑
‑
0.000
0.000
0.001
0.006
0.080

‑
‑
‑
‑
‑
‑
−0.4
−0.3
−0.2
−0.1
0.1

‑
‑
‑
‑
‑
‑
−3.0
−2.3
−1.3
−0.5
0.3

‑
‑
‑
‑
‑
‑
0.004
0.026
0.200
0.627
0.734

‑
‑
‑
‑
‑
‑
0.36
0.33
0.22
0.11
0.01

‑
‑
‑
‑
‑
‑
0.000
0.000
0.003
0.045
0.352

23

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.9 No.2 2023

Original

Optimal Gait Feature Identification to Distinguish Fallers
and Non-Fallers based on“Difference in Foot Clearance
Measurement Position”and“Minimum and Maximum
Clearances during the Swing Phase”
Takuma INAI 1） Yoshiyuki KOBAYASHI 2） Kanako NAKAJIMA 2） Gaku KUTSUZAWA 2）
Shoma KUDO 2） Fumiyuki NIHEY 3） Kentaro NAKAHARA 3） Chenhui HUANG 3）
Koji FUJITA 4） Akiko YAMAMOTO 5）
1）QOL and Materials Research Group, Health and Medical Research Institute, National Institute of Advanced
Industrial Science and Technology2）Exercise motivation and Physical function Augmentation Research Team, Human Augmentation Research Center,
National Institute of Advanced Industrial Science and Technology3）Biometrics Research Laboratories, NEC corporation4）Department of Functional Joint Anatomy, Graduate School of Medical and Dental Sciences, Tokyo Medical and
Dental University5）Department of Orthopaedic and Spinal Surgery, Graduate School of Medical and Dental Sciences, Tokyo Medical
and Dental University

Abstract【Purpose】This study focuses on clearance related to tripping to identify the gait features of fallers corresponding
to the minimum and maximum clearances during the swing phase, as well as the difference in the foot clearance
measurement positions.
【Methods】We included 26 non-fallers（13 females with an average age of 69.4 ± 3.2 years）and 23 fallers（12females with an average age of 67.7 ± 2.6 years）in community-dwelling older adults. The subjects performed awalking task at a normal speed. The maximum and minimum clearances during the swing phase were recorded
using a motion capture system and the ground reaction force. The study used 11 reflective markers, placed alonga straight line, from the heel to the head of the third metatarsal bone, as the foot clearance measurement positions.
The effect sizes were calculated using Cohen’s d.
【Results】For all conditions of the foot clearance measurement positions, the maximum clearance in fallers during
the swing phase was significantly smaller than those in non-fallers. However, under most conditions, the minimum
clearance in fallers during the swing phase was significantly smaller than those in non-fallers. The effect sizesof the maximum clearances（0.68 – 0.84 [medium–large]）were greater than those of the minimum clearances（0.53 – 0.54 [medium]）. Further, the effect size of the maximum clearance in the toe position（0.84 [large]）was
greater than that in the heel position（0.68 [medium]）.
【Conclusions】We identified the gait features of fallers to obtain clearance related to tripping. The results showedthat one must focus on the“maximum”clearance of the “toe position” during the swing phase to identify older
adults with higher fall risk.

Keywords

Gait, fall, swing phase, clearance	
Corresponding author：	Takuma INAI, National Institute of Advanced Industrial Science and Technology QOL and Materials
Research Group, Health and Medical Research Institute2217-14 Hayashi-cho, Takamaysu, Kagawa, 761-0301 Japan24

Tel：＋81 87869 3511

Fax：＋81 87869 3554

Received：June 9, 2022

Accepted：August 4, 2022

E-mail：takuma.inai@aist.go.jp

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2：25 - 34 2023

原著

地域在住高齢者の転倒関連自己効力感に関する
生活状況および認知機能についての横断研究
岡地

雄亮 1）

湯浅

孝男 2）

木村

一志 2）

佐々木

幸子 2）

奥村

宣久 2）

1）医療法人喬成会訪問看護ステーションポプラ
2）北海道文教大学大学院リハビリテーション科学研究科

要旨【目的】転倒に関する心理的要因として転倒関連自己効力感が着目されている。そこで本研究では地域在住高齢者の生活リズム，生活機能，認知機能と転倒関連自己効力感との関連を明らかにすることを目的とした。
【方法】対象は 65 歳以上の地域在住の自立高齢者および要支援認定者 52 名とした。転倒関連自己効力感の測定には日本語版転倒関連自己効力感尺度（the Falls Efficacy Scale-International：FES-I）を用いた。生活状況の評価には
簡易生活リズム質問票および，基本チェックリストを用いた。認知機能評価として遂行機能，functional reach test
誤差，2 ステップ誤差を測定した。転倒関連自己効力感に関連する要因を検討するため，FES-I 得点を従属変数，簡易生活リズム質問票総得点，基本チェックリスト総得点，認知機能評価の各項目を独立変数とした重回帰分析を行った。
【結果と考察】研究参加者 52 名の平均年齢は 75.3 ± 6.5 歳だった。簡易生活リズム質問票で評価した生活リズムのうち，睡眠の質は転倒関連自己効力感と有意な負の関連を示した（偏回帰係数 B ＝−2.148，95 ％ CI：−3.676，−0.620，
p＝0.007）。基本チェックリストで評価した生活機能のうち，閉じこもりと転倒関連自己効力感との間に有意な負の関連が認められたが（偏回帰係数 B＝6.191，95 ％ CI：0.950，11.433，p＝0.022），認知機能は転倒関連自己効力感との関連を示さなかった。転倒関連自己効力感に関連する要因を検討するためには，睡眠の質と閉じこもりについて着目する必要があることが示唆された。
【結論】地域在住高齢者の転倒関連自己効力感を捉えるために，身体機能面だけではなく，生活リズムや生活機能といった包括的な視野が必要であるといえる。

キーワード

地域在住高齢者

転倒

自己効力感

生活リズム

Ⅰ はじめに

生活機能

理的要因については，自信過剰や遠慮がち，転倒後恐

高齢者の転倒は介護予防を進める上で非常に重要な課

怖感や閉じこもりやうつ病といった要因が挙げられてい題である。転倒の要因は外的要因と内的要因の 2 つにる 1）（図 1）。転倒によって弊害となる心理的な要素とし分けられ，内的要因には運動要因，感覚要因，高次脳て，転倒恐怖感が着目されており，転倒恐怖感を有して

1）

機能要因，心理的要因があるとされる 。従来は運動要

いると活動制限を引き起こし，さらなる心身機能の低下

因，感覚要因といった身体的要因に着目がなされてきを招き，より一層に転倒リスクを高めることにつながる

たが，心理的要因にも着目した検討が必要である。心とし，重要な評価および対処すべき事項といわれてい連絡先：医療法人喬成会訪問看護ステーションポプラ
〒 061-3207

岡地雄亮



北海道石狩市花川南 7 条 4 丁目 376 番地 1

Tel：0133-74-8881

Fax：0133-72-5115

受付日：2022. 5. 9

受理日：2022. 11. 9

E-mail：y.12oka6chi@gmail.com

25

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

外的要因

内的要因
運動要因

感覚要因

最大筋力低下視覚障害
骨・関節機能低下 深部感覚障害
等
等

高次脳機能要因

心理要因〈自信過剰〉
認知機能低下〈遠慮がち〉
注意障害〈転倒後恐怖感〉
睡眠不足〈閉じこもり〉
等
〈興奮〉
〈うつ病〉
〈無配偶者〉

環境要因

薬物要因

室内段差
手すりの不備
等

睡眠薬
抗不安薬
抗うつ薬
等

転倒
図1

転倒の心理要因と他の要因について（角田ら１）の転倒の要因の図を参考に作成）

る 2）。

倒経験と身体機能のうち特に歩行能力については，転倒

Tinetti らは Bandura によって提唱された自己効力感

関連自己効力感との関連はこれまでさまざまな研究がな理論を基に，転倒恐怖について「転倒せずに日常的な行されている。例えば転倒経験者は非転倒経験者と比べ為を行う自己効力感が低下した状態」と操作的に定義て自己効力感が低く，転倒経験の存在が転倒関連自己効

し，the Falls Efficacy Scale（以下，FES）を開発した。

力感に負の影響を及ぼすことが指摘されている 4）。さらしかし，上出らは FES の問題点について，転倒恐怖とに，転倒関連自己効力感が低いほど，歩行時間が遅延す

自己効力感を同一概念で捉えて構成されているが，両者ることが指摘され 3），歩行能力評価の一つの Timed UP

は同一概念で捉えることができない可能性を指摘してい＆ Go Test（以下，TUG）と FES の関連では負の相関

3）

る 。転倒関連自己効力感は「日常生活に伴う活動を転倒することなくどの程度行えるかという見込み感」を指4）が報告されている 8）。
転倒関連自己効力感に関連する心理，社会的機能につすとされる 。転倒関連自己効力感は高齢者の身体活動

いては，活動頻度や活動範囲などの社会的機能と転倒関

量や社会活動性といった高次の生活機能と関連するが，連自己効力感との関連が指摘されているものの 9），十分

転倒恐怖はそれらの高次の生活機能とは関連を示さず，な検討は行われていない。加えて高齢者の生活リズムや高齢者の生活機能に対しては，転倒関連自己効力感の方

身体機能，心理的機能，社会的機能を包括的に捉えた生5）が最適な決定要因になるとされる 。

活機能と転倒関連自己効力感との関連を検討した報告は以上のような問題点を改善するため屋外活動や難みられない。

易度の高い項目を追加して，the Falls Efficacy Scale-

高齢者は環境の変化を受けやすく何らかのきっかけでInternational が開発され，わが国では上出らが日本語

急に生活機能や生活リズムの低下を引き起こすことか版 the Falls Efficacy Scale-International（以下，FES-I）

ら，高齢者の生活リズムを捉えることは重要であるといについて地域在住高齢女性において信頼性と基準妥当性える。高齢者の生活リズムを評価する指標としては本橋

3）らによって開発された簡易生活リズム質問票があり 10），を確認している 。
高齢者の転倒関連自己効力感については，転倒関連自全 18 項目からなる質問項目の総得点は 40 点満点で，得己効力感の低下により活動的な日常生活の維持が困難と点が高いほど同調度（自身と周囲の環境が適切に合うよ

なり，社会活動や余暇活動が制限され，生活の質が一層うに調整している度合い）が高いとされている。また，6）低下するとの報告もある 。これらのことから，転倒関

生活機能の低下を捉えることも転倒関連自己効力感につ

連自己効力感に関連する要因を明らかにしていくこと

いて検討する上で重要である。高齢者の生活機能の評価

は，高齢者の生活の質の維持向上や介護予防を検討してには厚生労働省作成の基本チェックリストが広く用いらいく上で重要であるといえる。

れている 11）。自己記入式アンケートで設問は全 25 項目

転倒関連自己効力感に関連する要因については，転倒あり，7 つの領域に分けられる。これまで，このようなそのもの以外にも身体機能，心理的機能，社会的機能，

生活リズムや生活機能を評価する指標を用いて，包括的

7）

認知機能といった幅広い要因が関連するとされる 。転26に転倒関連自己効力感について検討した報告はみられな

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

地域在住高齢者の転倒関連自己効力感に関する生活状況および認知機能についての横断研究

力感に与える影響についても検討していく必要があるとい。
認知機能については，遂行機能や空間における身体機いえる。

能の認識について検討がなされている。遂行機能と転以上のように先行研究から転倒経験と歩行能力は，転倒関連自己効力感の関連については，藤原らが注意機

倒ならびに転倒関連自己効力感との関連が明らかにされ能や遂行機能（D-CAT 検査，Stroop 検査）と FES にているが，高齢者の生活リズムや生活機能そして遂行機

7）

ついて検討しているが ，これまで遂行機能の代表的な能や身体機能の認識誤差と転倒関連自己効力感との関連

評価で，日常生活上の問題を評価するための遂行機能については，十分な検討がなされているとはいえない。

障害症候群の行動評価 Behavioural Assessment of the

そこで本研究では地域在住高齢者の生活リズム，生活機

Dysexecutive Syndrome（以下，BADS）を用いて転倒能，認知機能と転倒関連自己効力感との関連を明らかに

関連自己効力感との関連を検討した報告はみられない。

することを目的とした。

さらに，空間における身体機能の認識もまた重要である。杉原らは，臨床でも多く用いられている Functional

Ⅱ 方法reach test（以下，FRT）の予測値と実測値から認識

1 ．研究参加者および調査期間

12）。

2019 年 6 月から 2020 年 2 月までの期間において，研

しかし，転倒関連自己効力感に対して，身体機能の認識

究参加者を募るため，地域の健康教室に通う高齢者，地誤差が及ぼす影響についての検討は十分になされておら域や町内の活動に協力する高齢者へ研究案内を実施し，ず，空間における身体機能の認識誤差が転倒関連自己効

地域包括支援センターの職員へ協力可能な研究参加者の誤差について検討し，転倒への影響を報告している研究に関する案内
・地域の健康教室に参加する高齢者
・地域や町内会活動に協力する高齢者・地域包括支援センターから紹介を受けた高齢者

研究意義，目的，方法を説明の上，同意した者
・地域の健康教室に参加する高齢者（n＝38）
・地域や町内会活動に協力する高齢者（n＝19）
・地域包括支援センターから紹介を受けた高齢者（n＝5）（total n＝62）

研究参加同意
実施者（n＝52）

研究参加同意
非実施者（n＝10）

除外基準①医師に認知症と診断，またはその疑いを指摘された者②指示理解能力や判断能力に問題があると評価された者③転倒を指摘されるような明らかな身体障害を有する者

該当なし（n＝52）

該当あり（n＝0）

研究意義，目的，方法を説明の上，同意した者
・地域の健康教室に参加する高齢者（n＝28）
・地域や町内会活動に協力する高齢者（n＝19）
・地域包括支援センターから紹介を受けた高齢者（n＝5）（total n＝52）（自立 n＝47，要支援 n＝5）
図2

対象者 52 名の参加に至る流れ

27

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

紹介を依頼した。除外基準は，①医師に認知症と診断，それの高いものを把握するために開発され，高齢者の包またはその疑いを指摘された者，②測定項目の説明など

括的な生活機能を評価する指標として国内外で広く使用の場面において指示理解能力や判断能力に問題があるとされている 11）。自己記入式アンケートで設問は全 25 項評価された者，③転倒を指摘されるような明らかな身体

目あり，①日常生活関連動作について，②運動器機能障害を有する者と設定した。なお，研究参加者の中に除について，③低栄養について，④口腔機能について，⑤外基準に該当する者はいなかった（図 2）。

閉じこもりについて，⑥認知症について，⑦うつについ

2 ．測定方法および測定項目ての領域に分けられる。各項目に「はい」「いいえ」で

1）基本情報回答し，「はい」と回答した項目に 1 点を加点し，各項

基本的属性としては，年齢，性別，現病歴，既往歴な目において得点が高いほど要介護状態になるおそれが高どを対面にて聴取した。

い。

2）転倒経験の有無

5）認知機能測定日より過去 1 年間の転倒経験の有無を聞き取りに（1）遂行機能て聴取した。質問は「過去 1 年間で転倒したことはあり

遂行機能は目的をもった一連の活動を有効に成し遂げますか？」とした。転倒については，Gibson の「自分るために必要な機能であり，目標の設定，計画の立案，の意思からではなく，地面またはより低い場所に，膝や計画の実行，効果的な行動の 4 つの要素を含む。遂行機

手などが接触すること」とした

13）。

能の評価には日常生活上の問題を予測するために開発さ3）転倒関連自己効力感れた BADS を採用した。BADS は 6 つの下位検査に分転倒に関する自己効力感を評価するために日本語版けられる。その中でも行為計画検査と鍵探し検査につい3）

FES-I を使用した 。日本語版 FES-I は家の掃除，着ては高齢者にも教示が比較的理解されやすく簡便に実施

替え，入浴などの屋内での動作 10 項目に加え，滑りやできるとされ，下位項目のみでも用いられている。

すい路面や凹凸のある路面での歩行などのバランス能力

行為計画検査は，試験管の中のコルクを直接手で触れが要求される難易度の高い動作や，家族以外との活動ないという条件の下で，与えられたいくつかの物品を使や会合に参加するなどの社会的活動に関する 6 項目の用して取り出すという課題である。鍵探し検査は，野原

全 16 項目で構成されている。それぞれの項目について，に見立てた正方形と出発点を示す黒点が描かれた紙が提転倒することなく動作できる自信の程度を 1. まったく示される。野原のどこかに鍵が落ちていると想定し，必気を遣わない，2. どちらかというと気を遣う，3. かなりず見つけ出せる道筋をペンで描く課題である。両検査と気を遣う，4. とても気を遣うという 4 段階で回答し，合もにプロフィール得点として 0 〜 4 点で算出され，得点計得点は 64 点満点となる。点数が高いほど転倒関連自が高いほど遂行機能が高い。

己効力感は低く，点数が低いほど転倒関連自己効力感が（2）FRT 誤差高いことを示す。

本研究では空間における身体機能の認識能力の指標と

4）生活状況・生活機能して，身体機能の認識誤差を測定した。知覚と実際の行（1）簡易生活リズム質問票

動の差異を評価するため FRT を利用した。FRT 実測

簡易生活リズム質問票は高齢者の健康状態と生活リの前に，検者が遠位から印を近づけていき，手が届く10）。全 18 項目の総得点は 40と視覚的に判断した時点で研究参加者に合図してもら

点満点で得点が高いほど同調度（自身と周囲の環境が適い，その位置を最大前方リーチ距離の予測値とした。認

切に合うように調整している度合い）が高いといえる。

識誤差は最大前方リーチ距離の実測値から，その予測値

18 項目は①社会的同調度：人と接する機会があるか，を減じて算出された値の絶対値とし，それを本研究では②身体的同調度：からだの調子がよいかどうか，③睡眠FRT 誤差とした。

の質に関する同調度：よく眠れるかどうか，④光照射・（3）2 ステップ誤差

生活満足に関する同調度：戸外でよく光を浴びているか

下肢に関しても空間における知覚と歩行行動との差異

どうか，生活に満足しているかどうか，⑤ウルトラディ

については，歩行周期の最小単位ともいえる 2 ステップ

アンリズム同調度：一日のリズムが規則的かどうかの 5

テストを用いた。2 ステップテストでは，つま先をそろつの生活リズム同調要因に分けられる。

えた静止立位から可能な範囲で最大 2 歩前進し，つま先（2）基本チェックリストをそろえた静止立位で最終肢位となる。開始肢位と最終

基本チェックリストは地域の中で要介護状態になるお肢位のつま先の距離を測定し，身長で除したものを 2 ス

ズムの規則性を評価できる

28

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

地域在住高齢者の転倒関連自己効力感に関する生活状況および認知機能についての横断研究

テップ値とする。2 ステップ実測の前に，検者が遠位かの計 52 名だった。また，52 名の内訳は地域の健康教室

ら印を近づけていき，最大 2 歩長のつま先が位置するとに通う高齢者 28 名，地域や町内の活動に協力する高齢

視覚的に判断した時点で研究参加者に合図してもらい，者 19 名，地域包括支援センターの職員から紹介を受けその位置を 2 ステップの予測値とした。認識誤差は実測

た高齢者 5 名だった。研究参加者の属性は男性が 22 名，

値から，その予測値を減じて算出された値の絶対値と女性が 30 名で平均年齢 75.3 ± 6.5 歳，転倒歴についてし，それを本研究では 2 ステップ誤差とした。

は転倒歴ありが 19 名（36.5 ％）だった。FES-I は 28.3

6）歩行能力± 9.1 点，TUG は 7.5 ± 2.5 秒，簡易生活リズム質問票

歩行能力評価として TUG を使用した。臨床において総得点は 26.6 ± 3.2 点，睡眠の質は 4.8 ± 1.3 点，ウルも高齢者における転倒ハイリスク者の選定に有用な評価

トラディアンリズムは 5.1 ± 0.9 点，基本チェックリス

指標として，移動・歩行の評価として広く使用されていト総得点は 4.8 ± 3.4 点，運動器は 1.6 ± 1.3 点，口腔機る。TUG は椅子座位から立ち上がり，最大速度の歩行能は 1.0 ± 0.9 点，閉じこもりは 0.1 ± 0.4 点，行為計画

で 3 ｍ前方の目印を回って，椅子まで戻り着座する時間

検 査 は 3.4 ± 0.9 点， 鍵 探 し 検 査 は 2.3 ± 1.3 点，FRTを計測した。

は 26.2 ± 8.2 cm，FRT 誤 差 は 8.2 ± 6.7 cm，2 ス テ ッ

3 ．解析方法

プ値は 1.3 ± 0.2 ，2 ステップ誤差は 25.5 ± 19.0 cm だっ基本属性および，各測定結果の平均値と標準偏差，頻た（表 1）。

度（％）を示した。転倒関連自己効力感への関連要因

簡易生活リズム質問票はそれぞれの得点について年を検討するために，転倒関連自己効力感（FES-I 得点）

齢，性別，転倒経験，TUG で調整した結果（モデル 1），

を従属変数とし，簡易生活リズム質問票，基本チェック
リスト，認知機能評価の各項目を独立変数として重回帰

表1分析を行い，偏回帰係数（B）と 95 ％信頼区間（95 ％

性別，女性（%）
年齢（歳）
転倒歴，あり（%）
FES‑I（点）TUG（秒）
生活リズム質問票
総得点（点）
社会的同調（点）身体的同調（点）睡眠の質（点）光照射・生活満足（点）30（57.7）75.3±6.5
19（36.5）28.3±9.1
7.5±2.5

ウルトラディアン（点）基本チェックリスト
総得点（点）
ADL（点）
運動器（点）
栄養状態（点）口腔機能（点）
閉じこもり（点）認知機能（点）うつ（点）認知機能項目（遂行機能）
行為計画検査（点）鍵探し検査（点）FRT（cm）
FRT 誤差（cm）
2 ステップ値
2 ステップ誤差（cm）

5.1±0.9CI）を求めた。共変量は，先行研究より転倒関連自己効力感への関連が指摘されている年齢，性別，転倒経験，
TUG とした。モデル 1 の独立変数は，簡易生活リズム
質問票，基本チェックリストの総得点または下位項目のいずれかを個別投入した。モデル 2 の独立変数は，簡易
生活リズム質問票または基本チェックリストの下位項目を全て同時投入した。
統計処理には，統計解析ソフトウェア EZR（EasyR）（ver.1.42 ，Saitama Medical Center, Jichi Medical
University）を用いて分析し，有意水準を 5 ％とした。
4 ．倫理的配慮
本研究は北海道文教大学倫理審査委員会の承認を得た（承認番号 30031）。本研究を実施するにあたり，同意書および説明書を作成し，紙面と口頭にて意義・目的・方法を十分に説明し書面で同意を得た。

Ⅲ 結果
研究参加者は地域の健康教室に通う高齢者 38 名，地域や町内の活動に協力する高齢者 19 名，地域包括支援センターの職員から紹介を受けた高齢者 5 名の計 62 名から研究参加協力の同意を得たが，研究測定会場へのア
クセスや新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感
染拡大による影響などを受け，本研究の参加者は，65歳以上の高齢者で施設入所していない北海道石狩地方，
南空知地方在住の自立した高齢者 47 名と要支援者 5 名

各測定項目の結果（n＝52）26.6±3.2
5.9±1.4
4.5±1.1
4.8±1.3
6.3±1.1

4.8±3.4
0.7±0.9
1.6±1.3
0.3±0.4
1.0±0.9
0.1±0.4
0.4±0.6
0.8±1.2
3.4±0.92.3±1.3
26.2±8.3
8.2±6.7
1.3±0.225.5±19.0

FES‑I：国際版転倒関連自己効力感尺度（日本語版）
TUG：Timed Up & Go Test
FRT：ファンクショナルリーチ
FES‑I は転倒関連自己効力感が低いほど高得点となる

29

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

総 得 点［ 偏 回 帰 係 数 B＝－0.688，95 ％ CI：－1.339，

性別，転倒経験，TUG で調整した結果（モデル 1），総得－0.037，p＝0.039］と睡眠の質［偏回帰係数 B＝－2.477，

点［偏回帰係数 B＝1.420，95 ％ CI：0.734，2.105，p＝95 ％ CI：－3.983，－0.971，p＝0.002］そしてウルトラディ

0.001］と運動器［偏回帰係数 B＝2.572，95 ％ CI：0.606，

アンリズム［偏回帰係数 B＝－2.358，95 ％ CI：－4.490，

4.538，p＝0.011］ と 口 腔 機 能［ 偏 回 帰 係 数 B＝2.555，－0.225，p＝0.031］で FES-I 得点と有意な負の関連性

95 ％ CI：0.493，4.616，p＝0.016］，そして閉じこもり［偏が認められた。さらに簡易生活リズム質問票の下位得点

回帰係数 B＝7.599，95 ％ CI：2.320，12.878，p＝0.006］

を同時に投入し，年齢，性別，転倒経験，TUG で調整

で FES-I 得点と有意な正の関連性が認められた。さらした結果（モデル 2），睡眠の質において FES-I 得点とに基本チェックリストの下位項目を同時に投入し，年有意な負の関連性［偏回帰係数 B＝－2.148，95 ％ CI：

齢，性別，転倒経験，TUG で調整した結果（モデル 2），－3.676，－0.620，p＝0.007］が示された（表 2）。

閉 じ こ も り［ 偏 回 帰 係 数 B＝6.191，95 ％ CI：0.950，

基本チェックリストはそれぞれの得点について年齢，表211.433，p＝0.022］において FES-I 得点と有意な正の関FES‑I を従属変数とした簡易生活リズム質問票の各項目による重回帰分析の結果
モデル 1

モデル 2
B

95％信頼区間p値

B

95％信頼区間p値

簡易生活リズム質問票総得点−0.688−1.339：−0.033

0.039＊

社会的同調−1.175−2.812：0.155

0.155−0.559−2.228：1.109

0.502

身体的同調

−0.379−2.253：1.495

0.686−0.470−2.128：1.188

0.570

睡眠の質

−2.477−3.983：−0.971

0.002＊＊ −2.148−3.676：−0.620

0.007＊＊

1.451−0.403：3.304

0.122

1.552

−0.211：3.314

0.083−2.358−4.449：−0.255

0.031−1.831−3.878：0.216

0.078

光照射・生活満足
ウルトラディアンリズム＊p＜0.05, ＊＊p<0.01

共変量：年齢，性別，転倒経験，TUG
モデル 1 の独立変数：簡易生活リズム質問票の総得点または下位項目のいずれか
モデル 2 の独立変数：簡易生活リズム質問票の下位項目全て
モデル 2 の自由度調整済み決定係数（Adjusted R2）＝0.521
B：偏回帰係数
表3

FES‑I を従属変数とした基本チェックリストの各項目による重回帰分析の結果
モデル 1

モデル 2
B

95％信頼区間

95％信頼区間p値

基本チェックリスト総得点

1.420

0.734：2.152

0.001＊＊

ADL

1.360

−1.518：4.238

0.347

1.935

−0.644：4.513

0.137

運動器

2.572

0.606：4.538

0.011＊

1.825−0.155：3.804

0.070

栄養状態

1.732

−3.105：6.569

0.475

1.348

−3.076：5.772

0.541

口腔機能

2.555

0.493：4.616

0.016＊

1.605−0.680：3.890

0.163

閉じこもり

7.599

2.320：12.878

0.006＊＊

6.191

0.905：11.433

0.022＊

認知機能

2.246

−1.488：5.981

0.232−0.073−4.301：4.154

0.972

うつ

1.553

−0.219：3.325

0.084

1.002

−1.031：3.034

0.325＊p＜0.05, ＊＊p<0.01

共変量：年齢，性別，転倒経験，TUG
モデル 1 の独立変数：基本チェックリストの総得点または下位項目のいずれか
モデル 2 の独立変数：基本チェックリストの下位項目全て
モデル 2 の自由度調整済み決定係数（Adjusted R2）＝0.532
B：偏回帰係数
表4

FES‑I を従属変数とした認知機能項目による重回帰分析の結果
B

95％信頼区間p値

行為計画検査−2.247−4.532：0.040

0.054

鍵探し検査

−0.954−2.802：0.893

0.304

0.056

−0.256：0.367

0.721−0.001−0.113：0.110

0.979

FRT 誤差2 ステップ誤差

共変量：年齢，性別，転倒経験，TUG

30

p値

B

B：偏回帰係数日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

地域在住高齢者の転倒関連自己効力感に関する生活状況および認知機能についての横断研究

連性が示された（表 3）。
行 為 計 画 検 査， 鍵 探 し 検 査，FRT 誤 差 そ し て 2 ス
テップ誤差のそれぞれの得点について年齢，性別，転の不調等の生理的な症状が，転倒せずに行為を遂行するという自己効力感の低下に影響したのではないかと考えられる。

倒経験，TUG で調整した結果（モデル 1）はいずれもウルトラディアンリズムは生体リズムの中でも，約

FES-I 得点と有意な関連性は認められなかった（表 4）。

24 時間の周期をもったサーカディアンリズムより短いリズムとされ，周期が 20 時間以下の生体リズムはすべⅣ 考察て含まれる。簡易生活リズム質問票では，日中の眠気，

本研究では地域在住高齢者の生活リズム，生活機能，

食事と排泄の規則性の項目が含まれる。睡眠の質の考察

認知機能と転倒関連自己効力感との関連を明らかにすで述べたように，日中の眠気については日中の機能障害ることを目的とし，転倒関連自己効力感（FES-I 得点）の一つであるとされる。日中に複数回の昼寝をするようと各測定項目についての関連について検討した。日常のな高齢者では，本来活動的に過ごす日中の日常生活活動

生活リズムが保持されている高齢者では転倒関連自己効においても覚醒の低下や集中力・注意力の低下が生じて力感が高いことが示唆された。また，生活リズムのういるのではないかと推察される。藤原ら 7） は，地域在

ち，睡眠の質の低下が転倒関連自己効力感の低下と関連

住高齢者を対象とした研究において注意機能の低下は転していた。さらに基本チェックリストの総得点が高いほ倒のみならず，転倒関連自己効力感の低下にもつながる

ど転倒関連自己効力感が高いことが示された。また，基ことを報告している。このことから，昼間の眠気につい

本チェックリストで評価した生活機能のうち，閉じこもて問うウルトラディアンリズムは転倒関連自己効力感にりを有する場合，低い転倒関連自己効力感を示した。

有意な関連を示したのではないかと考えられる。簡易生

簡易生活リズム質問票では年齢，性別，転倒経験，

活リズム質問票の総得点については，これら睡眠の質やTUG で調整した結果，総得点，睡眠の質，ウルトラ

ウルトラディアンリズムが含まれていることにより転倒

ディアンリズムにおいて有意な関連が示された。また，

関連自己効力感へ有意な影響を与えているのだと考えら

簡易生活リズム質問票の下位項目を同時に投入した結れる。高齢者の転倒関連自己効力感を検討する上で生活

果，睡眠の質が有意な関連を示した。

リズムを定量的に把握して，評価していくことが必要で睡眠について，人間の睡眠は加齢に伴い総睡眠時間のあることが示唆された。

短縮や中途覚醒時間の増加，睡眠覚醒リズムの前進など

基 本 チ ェ ッ ク リ ス ト で は 年 齢， 性 別， 転 倒 経 験，が起こり，生理的に不眠が生じやすいとされる。高齢者

TUG で調整した結果，総得点，運動器，口腔機能，閉の睡眠は 75 歳頃には 6 時間程度となり，睡眠の構造もじこもりにおいて有意な関連が示された。また，基本加齢と共に変化するとされ，睡眠パターンについては，

チェックリストの下位項目を同時に投入した結果，閉じ高齢になると夜中何度も目覚めたり日中も昼寝をするな

こもりが有意な関連を示した。閉じこもりの概念，定義

ど，1 日の間に何度も寝たり起きたりを繰り返す睡眠覚はさまざまであるが 16），厚生労働省は基本チェックリ

醒パターン（多相性睡眠）に変化するといわれている。

ストの閉じこもりについて，週に 1 度の外出の有無と前

このような睡眠時間の短縮や中途覚醒時間の増加といっ年と比較して外出頻度が減少しているかという項目で評

た影響は日中の眠気を誘引すると考えられる。Avidan

価している。地域在住高齢者を対象とした調査では，閉らの報告では，不眠は転倒の独立したリスクであるこじこもり群よりも非閉じこもり群において，男性ではとが示されている14）。このことから，睡眠の質の低下

は昼夜に関係なく覚醒の低下を招き，日中においてもTUG と歩行能力，女性では握力と TUG と歩行能力で有意に良好な値を示したと報告されている 16）。

ADL・IADL 遂行時にふらつきや転倒につながっている

また，中越らは運動器障害を有する地域在住高齢者のことが考えられ，転倒に対する自己効力感の低下に関連

転倒の有無と生活活動量（過去 1 か月の活動範囲，活しているのではないかと考えられる。

動頻度および自立度から得点化される生活移動尺度 Life

また，睡眠障害では日中の機能障害（倦怠感，集中Space Assessment：LSA）および健康関連 QOL との関力・注意力・記憶の障害，抑うつ気分や焦燥感，意欲低

連性の報告の中で，転倒を経験したことで転倒恐怖感を下，日中の眠気，仕事中や運転中のミスや事故の危険），持ち活動への自信をなくし，生活における活動の制限が睡眠不足に伴う緊張・頭痛・消化器症状，睡眠に関するみられ，生活活動量が低下することを示唆している 17）。

不安などが起こるとされる 15）。本研究において認めら

閉じこもりに該当する高齢者は屋外歩行を伴う外出に対れた高齢者の睡眠の質の低下がもたらすさまざまな心身し，歩行能力が低下していることにより，転倒せずに外31

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

出するという自己効力感が低下しているのではないかとない健常高齢者を対象とした報告で，FRT が 14.5 cm

考えられる。さらに，松田らは LSA スコアの低得点化を境に比較的良好に転倒の有無を判別できたとしていについて，転倒恐怖感の評価に転倒自己効力感の指標のるが 12），本研究における FRT の平均は 26.2 ± 8.3 cm

一 つ で あ る Modified Falls Efficacy Scale（MFES） をだった。このことから本研究の参加者においてはバラン用いて検討し，転倒自己効力感は LSA スコア低得点のス能力が比較的高い特徴があり，空間における身体機9）

関連要因であると示唆している 。

能の認識能力の低下が生じていたとしても姿勢制御が可

このことから，本研究においても，閉じこもりに該当する者は活動範囲や活動頻度が低下するなどといった外出が減少する傾向にあり，転倒関連自己効力感との有意能であるため，転倒関連自己効力感との関連が示されなかったのではないかと考えられる。
2 ステップ誤差では，2 ステップ値は 1.0 以下となると 90 ％以上が転倒リスクを抱えているとされるが，本な関連が示されたと考えられる。
運動器項目については転倒との関連について先行研究研究における 2 ステップ値の平均値は 1.3 ± 0.2 と高でも報告されている。高齢者の転倒についての調査でかった。このことから，本研究の参加者は下肢機能が比は，転倒群において運動器項目の該当数と基本チェック

較的高く姿勢制御が可能であることから，空間におけるリスト総合点が有意に高いという報告もあり，運動器項

身体機能の認識能力の指標として測定した認識誤差が生目で 3 項目以上に該当する者にはさらなる転倒アセスメ

じても姿勢制御が行われ，転倒関連自己効力感との関連ントが必要であることが指摘されている

18）

。運動器項

を示さなかったのではないかと考えられる。

目は転倒経験や転倒ハイリスクと関連することから，運本研究の限界は，地域在住高齢者を対象としているが動器項目の高得点者は転倒しないように気を使って行動

52 名とサンプル数が少なく，対象とした地域も限局的することが多くなり，転倒関連自己効力感も低下したとであり，健康教室参加者という限られた研究参加者だっ考える。また，運動器項目自体に階段昇降や椅子からのたため本研究結果から一般化することは難しいことがあ立ち上がりが含まれており，FES-I と共通する質問内る。本研究にて着目した生活リズムや生活状況について容である。さらに，転倒に対する不安が大きいかというは，都市部や農村部の違いなどといった地域の違いに心理面に関する質問もあるため，同じ心理面である転倒

よって生活様式が違うことで状況が左右される可能性が関連自己効力感の低下に反映されやすく，有意な関連があるといえる。また，研究参加者の健康や運動に対して示されたと考える。

の興味や関心により，生活や運動習慣も左右されること

口腔機能については，地域在住高齢者における口腔機能と転倒恐怖感の有無との関連を検討した報告の中で，が予測される。そのため，今後は研究参加者を変えることや対象地域を拡大して検討する必要がある。

恐怖感有り群において口腔機能低下の割合が多い傾向が示されている 19）。本研究結果も，転倒に関する心理面との報告がなされている先行研究と同様の結果であったと考えられる。

Ⅴ 結論
本研究において転倒関連自己効力感には身体機能以外に生活リズム，生活機能が関連していることが示され，基本チェックリストの総得点についても，閉じこもり

特に睡眠の質と閉じこもりに着目する必要があることがや運動器そして口腔機能の項目が反映され，転倒関連自示唆された。このことから，地域在住高齢者の転倒関連

己効力感と関連を示したのだと考える。

自己効力感を捉えるために，身体機能面だけではなく，認知機能として検討した行為計画検査，鍵探し検査，
FRT 誤差，2 ステップ誤差については，すべてにおい

生活リズムや生活機能といった包括的な視野が必要であるといえる。

て転倒関連自己効力感との有意な関連は示されなかった。遂行機能の評価である行為計画検査と鍵探し検査に

Ⅵ 利益相反ついては，地域在住高齢者にとって課題難易度が低かっ本論文に関して開示すべき利益相反にあたる企業等はたことが考えられる。目的をもった一連の活動を有効にない。なお，本研究では北海道文教大学大学院リハビリ成し遂げるために必要な機能である遂行機能についてテーション科学研究科内の費用を財源とした。

は，今回対象としたのは地域在住の生活が自立した高齢者のため，生活適応能力は維持されており，大きな機能低下はなかったのではないかと考えられる。
FRT 誤差については，杉原らの日常生活に支障の32

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

地域在住高齢者の転倒関連自己効力感に関する生活状況および認知機能についての横断研究

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33

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.9 No.2 2023

Original

A Cross-sectional Study on Living Status and Cognitive
Function Related to Fall-related Self-efficacy of theCommunity-dwelling Older Adults
Yusuke OKACHI 1） Kazushi KIMURA 2） Sachiko SASAKI 2） Norihisa OKUMURA 2）
Takao YUASA 2）
1）Home visit nursing station, Populus
2）Hokkaido Bunkyou University・Graduate School of Rehabilitation Science

Abstract【Objective】The purpose of this study was to clarify the relationship between the biosocial rhythm, living
function, and cognitive function and the fall-related self-efficacy（fall-SE）in community-dwelling older adults.
【Methods】The participants included 52 older adults over 65 years of age. Fall-SE was measured using the Falls
Efficacy Scale-International（FES-I）. The living status was estimated using a biosocial rhythm questionnaire andthe Kihon checklist（KCL）. Executive function, estimated error on functional reach test, and estimated error on
two-step test were used for cognitive function evaluation. Multiple regression analysis was performed to examine
the factors related to fall-SE. The dependent variable was the FES-I score. The independent variables included
the total score and scores of all subitems in the biosocial rhythm questionnaire and the total score and scores ofall subitems in the KCL or each cognitive function evaluation.
【Results and Discussion】The mean age of participants was 75.3 ± 6.5 years.The score of sleep quality in thebiosocial rhythm questionnaire showed a significant negative association with FES-I（B =−2.148, 95 % CI：−3.676,−0.620, p = 0.007）. The score of housebound in the KCL also showed a significant positive association with FES-I（B = 6.191, 95 % CI：0.950, 11.433, p = 0.022）. Cognitive function showed no association with FES-I. Therefore,biosocial rhythm and living function were related to fall-SE. These results suggest that it is necessary to focus on
sleep quality and housebound for examining the factors related to fall-SE.
【Conclusions】In this study, we showed suggest that it is necessary to have a comprehensive view of not only thephysical function but also the biosocial rhythm and life function in order to understand the fall-SE of communitydwelling older adults.

Keywords

Community-dwelling-older adults，Fall，self-efficacy，Biosocial rhythm，Life function

Corresponding author：Yusuke OKACHI, Home visit nursing station, Populus
4-376-1 minami 7jou, Hanakawa, Isikari-shi, Hokkaido, 061-3207 Japan34

Tel：＋81 13374 8881

Fax：＋81 13372 5115

Received：May 9, 2022

Accepted：November 9, 2022

E-mail：y.12oka6chi@gmail.com

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2：35 - 43 2023

報

告回復期リハビリテーション病棟における認知症高齢者に対する転倒予防の看護実践の実態
黄

開運 1）

松田

千登勢 2）

小堀栄子 2）1）重慶医科大学附属第一病院
2）摂南大学看護学研究科

要旨【目的】本研究は回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期リハ病棟）の看護師が実践している認知症高齢者への転倒予防の実態を明らかにすることである。
【方法】一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協会ホームページ上の公開情報から，近畿圏の回復期リハ病棟の病床数が 50 床以上の 124 病院の看護部長宛てに研究の依頼文を郵送した。そのうち，同意を得た 23 病院の回復期リハ病棟での経験が 1 年以上の常勤看護師 411 名を対象にし，無記名自記式調査票を用いた郵送調査を行った。
【結果と考察】有効回答は 148 名（36.0 ％）であった。転倒のアセスメントに関しては，7 割以上の看護師が「実施している」と回答した項目が半数であったが，「実施していない」と回答した者の割合が最も多かった項目は「A_3.
生活が安定した状況を本人の本来の生活としてアセスメントする」59 名（39.9 ％）であった。また，ケアプランと実践に関する項目において，「B_2. 入院直後の環境に馴染めないことによって起こる転倒を予防するために，生活環境に慣れるプロセスを早める」55 名（37.2 ％）が「実施していない」という結果であった。多くの看護師は回復期リハ病棟における認知症高齢者への転倒予防に対し，生活背景および本人のニーズに関するアセスメントや入院初期には環境に慣れるまでの看護ケアが不足することが明らかになった。また，回復期リハ病棟の転倒予防対策として，転倒予防へのマニュアルの活用およびマンパワー活用体制といった取り組みへの工夫を行うことで，転倒予防の一助となることが示唆された。

キーワード

回復期リハ病棟

看護師

認知症高齢者

転倒予防

Ⅰ はじめに日本の認知症の有病者数は 2025 年には約 700 万人には 4.1/1,000 人 / 日であるのに対して，回復期リハ病棟

達し，65 歳以上の高齢者の約 5 人に１人を占めると推では 13.9/1,000 人 / 日と 3 倍近く高い 4）。その理由とし計されている 1）。また，要介護の原因として，第 3 位のて，急性期病棟より回復期リハ病棟の患者は日常生活動

認知症・脳血管疾患などについで転倒・骨折が挙げられ

作（Activities of Daily Living：ADL）の拡大に向けて

2）

離床が進んでいることと，リハビリによる身体機能の改ている 。
高齢者の転倒の頻度は，地域 20 ％前後，病院・施設 20 〜 40 ％であり，3 分の 1 の高齢者は年に 1 回以上転倒し，転倒した人の 5 〜 8 ％は骨折を生じていると
3）

報告されている 。また，急性期病院での転倒発生率
連絡先：重慶医科大学附属第一病院〒 400016

黄善に伴う活動性の向上が転倒リスクを高めていることが挙げられる 5）。
さらに，回復期リハ病棟において，認知症を合併し日常生活に支障をきたす人の割合はおよそ 45 ％である 6）。


開運

重慶市渝中区友誼路１号

Tel：18882500960
受付日：2022. 8. 16

Fax：18882500960

E-mail：467190313@qq.com

受理日：2022. 11. 21

35

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

また，認知症高齢者はそうでない人に比べて 8 倍転倒し7）

動・心理症状（Behavioral and psychological symptoms

やすいと報告されている 。そのため，入院日数の期限

of dementia：BPSD）および症状の対応方法を測る尺度がある回復期リハ病棟において，スムーズに退院できるを用いた。本尺度は 15 項目で構成され，回答選択肢は ,ように認知症高齢者の転倒予防を行うことは極めて重要「そう思う」「そう思わない」「分からない」の 3 件法でな課題となる。

質問した。知識尺度は正答を 1 点，誤答と「分からな現在，日本の認知症高齢者のための転倒予防対策に関して，介護保険法では身体拘束が禁止されている。しかい」を 0 点とし，15 点満点とした。
3）転倒予防看護質指標

し，医療の現場ではいまだ身体抑制などの方法が中心で転倒予防のアセスメントとケアの実践に関しては，鈴あり，積極的な予防的ケアは実施されておらず，エビデ

木ら 13）による認知症看護のエキスパートが実践していンスも不十分である 8）。その中で，征矢野ら 9）の研究でる認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断のインは，看護師は転倒の危険性を客観的に評価するために転タビューの結果とパーソン・センタード・ケアの理念を

倒アセスメントツールを使用しているが，認知症高齢者もとに作成した指標を用いた。本指標は【A 認知症高齢に対するアセスメント項目の不足や日によって変化する

者と行動を共にしてリスクを判断する】8 項目，【B 認症状の予測の難しさがあることを明らかにした。

知症高齢者のその人のもつ視点を重視し , かかわる】7

一般病棟では認知症高齢者の転倒予防に関する看護師
10）

項目，【C 情報・ケア方法を共有するシステムをつくる】

，回

4 項目，
【D 落ち着く】6 項目，【看護師が自分自身のケ

復期リハ病棟においては看護師の視点からみた認知症高アを振り返る】1 項目から構成されている。本研究は認齢者の転倒予防についての研究は極めて少ない。そこ

知症高齢者への転倒リスクのアセスメントと看護ケアので，我々は回復期リハ病棟での認知症高齢者への転倒リ

実践に焦点を当てることから，【A 認知症高齢者と行動

スクのアセスメントや看護ケアなどの看護実践の実態をを共にしてリスクを判断する】と【B 認知症高齢者のそ明確することを目的として調査を行った。

の人のもつ視点を重視し，かかわる】の項目のみを使用の認識について質的研究が行われているもののした。質問項目のトータルは 15 である。質問項目は，

Ⅱ 研究方法「1. していない」「2. あまりしていない」「3. おおむねし

1 ．研究期間と研究対象者ている」「4. している」の 4 件法で，項目に 1 ～ 4 点を一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協会ホー
11）

配点し，15 項目の合計点数を算出した。 回答の「1. し上の公開情報から近畿圏における回復期リていない」「2. あまりしていない」を「実施していない」,

ハ病棟の病床数が 50 床以上の 124 病院を選出し，看護「3. おおむねしている」「4. している」を「実施している」

部長宛てに調査協力の依頼文書と同意書を送付し，協力と分類した。

を依頼した。同意を得られた 23 病院の看護部長に同封

4）回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護実践

した同意書に調査用紙配布可能な部数を記入してもらっ

回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護実践のた結果，対象看護師は 411 名であった。対象看護師の条

質問用紙は，先行文献を参考に独自に作成したものであ件は回復期リハ病棟での経験年数１年以上の看護師（非る。質問項目の内容妥当性を得るために，回復期リハ病

常勤を除く）であった。2021 年 6 月 1 日から 8 月 31 日

棟で勤務している看護師 5 名，老年看護学専門の教員 2までの期間において，看護師に調査用紙を配布し，無記

名にプレテストを実施し内容妥当性を確認した。質問項

名自記式質問紙調査を実施した。

目数は 9 項目である。同 3）の 4 件法で質問し，合計点

2 ．調査内容

数を算出した。

1）個人属性や病院の組織特性

3 ．分析方法

ムページ

性別，学歴，看護師経験年数，回復期リハ病棟での経名義尺度は「あり」「なし」の 2 群に分けた。看護師

験年数，研修受講歴，平均残業時間，転倒に関する定期

経験年数は年齢階級で分類した。認知症に関する知識尺のカンファレンスの有無，転倒転落防止マニュアルの有度の得点は非正規分布なので，中央値をカットポイント

無，転倒転落防止マニュアル活用の有無，マンパワー活として，低得点群と高得点群の 2 群に分類した。

用体制の有無，病院の設置主体を質問紙にて確認した。

転倒予防看護質指標について，項目ごと得点の欠損値
は平均値代入法を用いた。本集団の合計得点は正規分布

2）認知症に関する知識尺度
により開発さであり，各合計得点の度数分布からみるとばらつきが大れた認知症に関する一般的な知識と共に，認知症の行きかった。そのため，看護実践の状況を正確に捉えるた認知症に関する知識の把握は，金ら

36

12）

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

回復期リハビリテーション病棟における認知症高齢者に対する転倒予防の看護実践の実態

めに，本集団合計得点の階級に基づいて低得点群（29～ 40 点未満），中得点群（40 ～ 50 点未満）
，高得点群
（50 ～ 60 点）の 3 群に分類した。

4 ．倫理的配慮
本研究において，参加者には，調査の協力は個人の自由意思に基づくものであり，強制されないこと，返信さ回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護実践にれた調査票は番号管理し，個人は特定されないように管関して，本集団の合計得点は非正規分布であったため，理することなどを書面にて説明した。加えて，調査に協合計得点の中央値をカットポイントとして，低得点群と力をしないことおよび途中で回答を中止しても何ら不利

高得点群に分類した。

益を被らないことを説明した。得られたデータは研究

データの分析には，IBM SPSS statistics 26 ソフトを目的以外に使用しないこと，学会，論文で結果を公表す

使用し，統計学的有意水準は両側検定で 5 ％未満としる可能性があることを明記した。本研究は，摂南大学

た。まず，それぞれの項目の記述統計値を算出した。次研究倫理審査委員会の承諾を得て実施した（承認番号：に，看護師の個人属性，病院の組織特性，認知症に関2021-007）。

する知識を説明変数と仮定し，結果変数である転倒予防看護質指標と回復期リハ病棟の特性に関する転倒予Ⅲ 結果

防の看護実践との関係を探索するために，χ2 検定を用

有効回答は 148 名であった（有効回答率 36.0 ％）。参

いて有意差を検定した。なお，セルが 5 以下の場合は，加者の個人属性，病院の組織特性は表 1 に示した。参加

Fishers exact test を用いた。

者の性別は女性が 9 割であった。
認知症に関する知識尺度の記述統計について，15 項

表1

参加者の個人属性・病院の組織特性

N＝148

項目
性別
看護師経験年数人数（％）
女性

134（90.5）

男性

14 （9.5）

4 年未満

16（10.8）

4 年以上

132（89.2）

平均経験年数（SD）14.01（±9.65）
回復期リハ病棟での経験年数

4 年未満

66（44.6）

4〜6 年未満23（15.5）

6 年以上

59（39.9）

平均経験年数（SD）5.54（±4.45）
最後に卒業した看護系教育機関
研修受講歴（複数回答可）

平均残業時間大卒未満

132（89.2）

大卒

16（10.8）

認知症看護89（60.1）

転倒転落予防37（25.0）

身体拘束32（21.6）

1 時間以内110（74.4）

1 時間以上38（25.6）

病院の設置主体

医療法人

134（90.5）（欠損値 4）その他

10 （6.8）

転倒に関する定期の カンファンレンスの有無あり

108（73.0）なし

40（27.0）

転倒転落防止マニュアルの有無あり

114（77.0）（欠損値 1）なし

33（22.3）

転倒転落防止マニュアル活用の有無（N=114）あり

89（78.1）（欠損値 2）なし

23（20.2）

マンパワー活用体制の有無あり

51（34.5）（欠損値 1）なし

96（64.9）37

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023目の合計得点の中央値は 14 点であり，正答率が 9 割以る」59 名（39.9 ％）,「A_6. 可能な限り行動を共にして，上の項目は 9 項目があった。しかし，BPSD の対応方法

転倒の陰に潜む本人のニーズをつかむチャンスをつくに関する項目の正答率は認知症に関する一般知識の項目

る」51 名（34.5 ％）であった。ケアプランと実践に関より低い傾向であった。

する項目において，「実施している」と回答した者の割

転倒予防看護質指標の回答結果を表 2 に示した。本集合が最も多かった項目は「B_5. 中核症状による生活障団の合計得点の平均値は 44.2（± 5.6）点であった。転倒

害を踏まえながら本来もっている力を引き出し，転倒しのアセスメントに関しては，7 割以上の看護師が「実施ない生活環境を整える」127 名（85.8 ％）であった。
「実している」と回答した項目が半数であった。
「実施して施していない」と回答した者の割合が多かった項目はいる」と回答した者の割合が最も多かった項目は「A_1.

「B_2. 入院直後の環境に馴染めないことによって起こる

心理的・身体的特徴に関する転倒の可能性をアセスメン

転倒を予防するために，生活環境に慣れるプロセスを早トする」136 名（91.9 ％），次いで「A_2. 転倒の危険性

める」55 名（37.2 ％）であった。

が特に高まる状態をアセスメントする」135 名（91.2 ％）回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護実践のであった。しかし ,「実施していない」と回答した者の回答結果を表 3 に示した。本集団の合計得点の中央値は割合が多かった項目は「A_3. 生活が安定した状況を本

33 点であった。全項目に対して，およそ 9 割以上の参人の本来の生活（ベースライン）としてアセスメントす

加者が「実施している」と回答した。その中で，「実施

表2

転倒予防看護質指標の回答者割合

項目

N=148
実施して
いる n（%）

実施してい欠損値
ない n（%） n（%）

合計 n（%）

A：認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する。
A̲1．心理的・身体的特徴に関する転倒の可能性をアセスメントする。

136（91.9）

7 （4.7）5（3.4）

143（96.6）A̲2．転倒の危険性が特に高まる状態をアセスメントする。

135（91.2）

4 （2.7）9（6.1）

139（93.9）

A̲3．生活が安定した状況を本人の本来の生活（ベースライン）としてアセスメントする。

86（58.1）

59（39.9）3（2.0）

145（98.0）

A̲4．入院前や担当前の生活の状態や過ごし方をアセスメントする。

113（76.4）25（16.9）10（6.8）138（93.2）

A̲5．可能な限り行動を共にして，転倒を引き起こす生活障害や生活リズムをアセスメントする。

101（68.2）

39（26.4）8（5.4）

140（94.6）A̲6．可能な限り行動を共にして，転倒の陰に潜む本人のニーズをつかむチャンスをつくる。

95（64.2）

51（34.5）2（1.4）

146（98.6）

A̲7．本人が何をしてほしいのか，どんな生活を望んでいるのかという潜在的ニーズと現状の制限によるズレによって起こる転倒の可能性をアセスメントする。

112（75.7）35（23.6）1（0.7）

147（99.3）

A̲8．人として尊重されるための心理・社会環境を整えることで，転倒リスクを軽減できないかアセスメントする。

102（68.9）45（30.4）

1（0.7）

147（99.3）

B̲1．その人なりのペースを保持して，孤独感や混乱に関連した BPSDに起因する転倒を起こさないように工夫する。

112（75.7）

36（24.3）0148（00.0）

B̲2．入院直後の環境に馴染めないことによって起こる転倒を予防するために，生活環境に慣れるプロセスを早める。

88（59.5）55（37.2）5（3.4）

143（96.6）

B̲3．認知症高齢者の価値観を引き出し，その人の視点に合わせたケアを実施することで，転倒につながる行動を緩和する。

99（66.9）40（27.0）9（6.1）

139（93.9）

B̲4．生活リズムが整うように支援して，その人の独自の生活リズムが障害されることによって起こる転倒を予防する。

126（85.1）20（13.5）2（1.4）

146（98.6）

B̲5．中核症状による生活障害を踏まえながら本来もっている力を引き出し，転倒しない生活環境を整える。

127（85.8）

18（12.2）3（2.0）

145（98.0）

B̲6．動ける能力を奪わないで転倒予防を行うために，その人が自らの意思で行う主体的な活動を支援する。

118（79.7）

28（18.9）2（1.4）

146（98.6）B̲7．安心・安楽に過ごすことが転倒予防につながることから，馴染
みの関係や信頼関係をつくる。

122（82.4）26（17.6）0148（100.0）

B：認知症高齢者のその人のもつ視点を重視し，かかわる。

38

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

表3

回復期リハビリテーション病棟における認知症高齢者に対する転倒予防の看護実践の実態

回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護実践

N=148

項目

実施して
いる n（%）

実施していない n（%）

合計 n（%）

1．認知症高齢者の実行 ADL と潜在 ADL の把握から，転倒につながる行動を起こす可能性をアセスメントする。

133（89.9）15（10.1）

148（100.0）

2．患者への対応が行いやすい部屋の移動が必要かどうかアセスメントする。

143（96.6）5（3.4）

148（100.0）

3．本人の状態に合わせて身体拘束の必要があるかアセスメントする。

147（99.3）

1（0.7）

148（100.0）

4．各勤務帯でセンサースイッチの ON・OFF 状態をチェックする。

146（98.6）2（1.4）

148（100.0）

5．患者がナースコールを押せるように工夫する。

146（98.6）2（1.4）

148（100.0）

6．車椅子のブレーキ，フットレストの操作を指導する。

143（96.6）5（3.4）

148（100.0）

7．事故報告書を活用し，転倒につながる要因を分析し，対策に取り組む。

141（95.3）7（4.7）

148（100.0）

8．療法士（PT・OT）と転倒につながる行動の情報交換を行っている。

142（95.9）6（4.1）

148（100.0）

9．看護助手との情報共有から，病棟での日常生活動作の中で転倒につながる行動を把握する。

141（95.3）7（4.7）

148（100.0）

表4

転倒予防看護質指標の看護実践と個人属性等との関係

N＝148
転倒予防看護質指標の看護実践

項目

低得点群
（29−40 点未満）
n（%）
N＝34

中得点群
（40−50 点未満）
n（%）
N＝88

高得点群
（50−60 点）
n（%）
N＝26

合計
n（%）

P

看護師経験年数

1〜10 年未満
10〜20 年未満
20 年以上9（15.8）13（23.6）
12（33.3）

41（71.9）32（58.2）
15（41.7）

7（12.3）10（18.2）9（25.0）

57
55
36

0.077

回復期リハ病棟での経験年数

1〜4 年未満
4〜6 年未満
6 年以上

11（16.7）
8（34.8）152（25.4）481（72.7）
12（52.2）
28（47.5）7（10.5）3（13.0）16（27.2）

66
23
59

0.022＊

認知症研修受講の有無（欠損値 3）ありなし

18（20.2）
14（25.0）53（59.6）34（60.7）

18（20.2）8（14.3）

89
56

0.595

転倒転落予防研修受講の有無（欠損値 3）ありなし

7（18.9）25（23.1）

19（51.4）
68（63.0）11（29.7）
15（13.9）

37
108

0.095

転倒に関する定期のカン
ファレンス開催の有無ありなし

25（23.1）
9（22.5）64（59.3）24（60.0）19（17.6）
7（17.5）

108
40

0.996

転倒転落防止マニュアルの有無（欠損値 1）ありなし

27（23.7）
6（18.2）63（55.3）25（75.8）24（21.1）
2 （6.1）

114
33

0.067

転倒転落防止マニュアル
活用の有無（欠損値 2）ありなし

19（21.3）
13（22.8）47（52.8）
41（71.9）23（25.8）
3 （5.3）89
57

0.006＊＊

マンパワー活用体制の有
無（欠損値 1）ありなし

6（11.8）28（29.2）

33（64.7）
54（56.3）

12（23.5）
14（14.6）51
96

0.043＊

認知症に関する知識

低得点群
高得点群

13（19.7）21（25.6）40（60.6）48（58.5）

13（19.7）
13（15.9）

66
82

0.641

Pearson のχ2 検定

P＜0.05 ＊＊P＜0.01＊

していない」と回答した者の割合が多かった項目は「認パワー活用体制の有無」（P ＝ 0.043）と有意差がみられ知症高齢者の実行 ADL と潜在 ADL の把握から，転倒た。しかし，同指標の看護実践は「看護師経験年数」（Pにつながる行動を起こす可能性をアセスメントする」15＝ 0.077）,「認知症に関する知識」（P ＝ 0.641）と有意差名（10.1 ％）であった。

がみられなかった。回復期リハ病棟の特性に関する転倒

また，転倒予防看護質指標の 3 群と個人属性等との予防の看護実践と個人属性等との関係について（表 5）

関係を検討した（表 4）。転倒予防看護質指標の看護実

は「転倒転落予防研修受講の有無」と有意差がみられな

践は「回復期リハ病棟での経験年数」（P ＝ 0.022）,「転かった（P ＝ 0.051）が，受講した群の看護師は高得点

倒転落予防マニュアル活用の有無」（P ＝ 0.006）,「マンの者が多い傾向であった。
39

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

表5

回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護実践と個人属性等との関係

N＝148

回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護実践
項目

低得点群（33 点未満）n（%）
N＝69

高得点群
（33 点以上）n（%）
N＝79

合計
n（%）

P

性別

女性
男性

58（43.3）
11（78.6）

76（56.7）
3（21.4）134
140.021＊†

看護師経験年数

1〜10 年未満
10〜20 年未満
20 年以上21（36.8）30（54.5）
18（50.0）36（63.2）
25（45.5）
18（50.0）

57
55
36

0.154

回復期リハ病棟での経験年数

1〜4 年未満
4〜6 年未満
6 年以上

34（51.5）
11（47.8）24（40.7）32（48.5）
12（52.2）
35（59.3）

66
23
59

0.476

認知症研修受講の有無（欠損値 3）ありなし

39（43.8）28（50.0）50（56.2）
28（50.0）

89
56

0.467

転倒転落予防研修受講の有無（欠損値 3）ありなし

12（32.4）55（50.9）25（67.6）
53（49.1）

37
108

0.051

転倒に関する定期のカンファレ
ンス開催の有無ありなし

49（45.4）
20（50.0）59（54.6）
20（50.0）

108
40

0.616

設置主体（欠損値 4）

医療法人
その他

65（48.5）1（10.0）69（51.5）9（90.0）134
100.021＊†

認知症に関する知識

低得点群
高得点群

30（45.5）
39（47.6）

36（54.5）43（52.4）

66
82

0.798

Pearson のχ2 検定

P＜0.05 ＊＊P＜0.01，†は Fisher の正確確率検定

＊

Ⅳ 考察

と述べている。そのため，看護師は認知症高齢者のニー転倒予防看護質指標のアセスメント項目の中ではズを正確に把握できるよう，認知症高齢者とのコミュニ「A_1. 心理的・身体的特徴に関する転倒の可能性をアセ

ケーションスキルや生活背景および行動から本人のニースメントする」や「A_2. 転倒の危険性が特に高まる状

ズをアセスメントする能力の向上が求められる。

態をアセスメントする」に対して，「実施している」と

転倒予防看護質指標 B_2・B_3 の回答結果より，入院答えた者が最も多かった結果となった。これは 2000 年

直後の病棟環境に慣れるまでの看護ケアや認知症高齢者

以降に転倒転落アセスメントツールが開発され，90 ％

個別の価値観に合わせたケアがほかのケア実践に関する

以上の病院が何らかのアセスメントツールを使用してい項目に比べ看護実践が不足している傾向にあった。回復

る

14）

ことからの影響があったと考えられる。

期リハ病棟では，一人の認知症高齢者に対して，担当の一方，今回の調査結果から認知症高齢者の普段の生活

医師や看護師以外の複数のリハビリスタッフがかかわ習慣や本人のニーズに関するアセスメントは看護実践がり，各リハビリ室や生活している病棟など複数の環境が不足していることが示された。この要因について，新型あることから，入院直後に混乱が生じやすい環境といえコロナウイルス感染症の影響により，家族面会の制限がる。林ら 16）は回復期リハ病棟では入棟直後の 1 週間のあり，認知症高齢者の生活習慣について，家族からの情転倒が一番多かったと指摘している。また，認知症高齢報が少なかったと考えられる。小山ら

15）

は身体機能の者は入院後日常とは異なった環境への変化に対応する能アセスメントだけではなく，普段の生活のアセスメント

力が低く，BPSD に陥りやすい特徴がある 10）。これらは質の高い転倒予防ケアにつながると指摘している。そのことから，看護師は認知症高齢者にとって，入院直後のため，新型コロナウイルス感染症の状況下でも，家族の馴染みのある環境調整を重視する必要がある。また，から本人の生活習慣や入院前の生活パターンなどの情報

パーソン ･ センタード ･ ケアは認知症高齢者の個別の視を共有する工夫が必要であると思われる。

点を重視したケアであり，認知症高齢者の安定した状態

は認知症高齢者は，コミュニケーショへの有用性があると指摘されている 13）。そのため，個ン障害から本人の意思を看護師に伝えることが困難であ

人の価値観を尊重し，人間関係を重視するパーソン ･ セり，本人のニーズと合わない援助が実施された場合はンタード ･ ケアの理念は看護師へ普及し，質の高い転倒

BPSD をさらに悪化させて，転倒を繰り返すことが多い予防ケアを行えるようにする工夫が必要である。

また，鈴木

40

8）

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

回復期リハビリテーション病棟における認知症高齢者に対する転倒予防の看護実践の実態

回復期リハ病棟は多職種との連携が多く，患者のADL が変動しやすいという特性がある。本研究の結果により，ADL の変動から増大しやすい転倒リスクへの17）体制といった取り組みへの工夫を行うことは，転倒予防に有用であるといえる。
一方，回復期リハ病棟の特性に関する転倒予防の看護

は

実践は「転倒転落予防研修受講の有無」と有意差がみら訓練でできる ADL（できる ADL）と日常生活で実際にれなかった（P ＝ 0.051）。対象施設は転倒転落予防研修行っている ADL（している ADL）の差がある場合に転受講した者が少ないことからの影響があったと考えられ倒リスクが高くなると指摘している。そのため，回復期る。しかし，受講した群の看護師は高得点の者が多かっ

リハ病棟では，各勤務帯の看護師や多職種の間に ADLたことから，今後病院側は転倒転落予防に関する研修やの変動に関する情報共有が行えるよう工夫する必要があ

教育を重視する必要があると考える。

アセスメントが不足している現状にあった。永留ると考えられる。
転倒予防看護質指標の看護実践は「回復期リハ病棟でⅤ 研究の限界の経験年数」（P ＝ 0.022）と有意差がみられた。看護師

独自に作成した「回復期リハ病棟の特性に関する転倒は回復期リハ病棟での経験が長くなるほど，回復期リハ予防の看護実践」の項目は，内容妥当性についてはプレ病棟への理解を深めて，認知症高齢者とかかわる機会もテストにより検証されたが，基準関連妥当性や構成概念多くなっていることで，転倒予防への看護実践力が高い

妥当性について今後の検証が必要である。本研究の対象と考えられる。清水ら

18）

は看護師の臨床判断は転倒予

病院は回復期リハ病棟の病床数が 50 床以上の中規模以測において有効であり，経験年数が高くなるほど正確度上の病院であるが，小規模病院がなくサンプリングバイも高くなっていると述べている。これらのことから，転アスを生じる可能性がある。

倒予防において看護師の回復期リハ病棟での経験が重要であるといえる。

また，研究参加者 411 名中，有効回答 148 名であり，転倒予防に積極的に取り組んでいる看護師が回答してい一方，本研究では転倒予防看護質指標の看護実践はる可能性が高く，一般的な回復期リハ病棟の実態とは言「認知症に関する知識」（P ＝ 0.641）と有意差はみられい難く，回答していなかった看護師はこれらの指標の項

なかったことから，看護師は認知症に関する知識の習得

目が実施されていない可能性がある。

だけではなく，自身のケアの経験による経験知を活用できる実践力や判断力が重要だと思われる。特に，転倒

Ⅵ 結論

予防看護質指標のケアプランと実践において，「B_5. 中

多くの看護師は回復期リハ病棟における認知症高齢者

核症状による生活障害を踏まえながら本来もっている力への転倒予防に対し，生活背景および本人のニーズに関を引き出し，転倒しない生活環境を整える」に対して，

するアセスメントや入院初期には環境に慣れるまでの看「実施している」と回答していた者が最も多い結果とな

護ケアが不足することが明らかになった。また，回復期

り，看護師は認知症に関する知識の把握や回復期リハ病

リハ病棟の転倒予防対策として，転倒予防へのマニュア棟での経験年数からの影響があったと考えられる。

ルの活用およびマンパワー活用体制といった取り組みへ

また，転倒予防看護質指標の看護実践は「転倒転落マ
ニュアルの活用の有無」（P ＝ 0.006）と「マンパワー活の工夫を行うことで，転倒予防の一助となることが示唆された。

用体制の有無」（P ＝ 0.043）で有意差がみられた。尾崎ら 19）は，転倒予防マニュアルの役割の一つは転倒アセ

Ⅶ 謝辞

スメントツールによる入院当日，入院１週間後，病状変本研究において，研究調査にご協力いただきました病

化時に転倒リスクの再評価を実施するように規定され院の看護部長様，回復期リハビリテーション病棟の看護ており，転倒予防に関する看護計画の立案や具体的な転師長様，看護師の皆様に心より感謝申し上げます。この

倒予防ケアの実践をガイドしていると述べている。ま

研究を計画立案から分析，論文の作成に至るまで細かな

た，湯浅ら

20）

は，転倒のリスクの高い患者を重点的に見守るため，1 人のスタッフ看護師に見守りの役割を任

ご指導をくださいました先生たちに心より感謝申し上げます。

せて，ほかの看護業務を別のスタッフがカバーする，また，看護師間で交代しながら見守るといったマンパワー
活用体制は転倒予防への有用性があると指摘している。

Ⅷ 利益相反本研究に開示すべき利益相反に関する状況はない。

そのため，転倒転落マニュアルの活用やマンパワー活用
41

日本転倒予防学会誌 Vol.9 No.2 2023

引用文献の転倒予防に関する看護師の認識．聖泉看護学研

1）厚生労働省：「認知症施策推進総合戦略（新オレ究．8：13-20, 2019.

ジプラン）〜認知症高齢者等にやさしい地域づく

11） 一 般 社 団 法 人 回 復 期 リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン病 棟

り に 向 け て 〜」 に つ い て． 入 手 先 ＜ https:www.

協 会， 会 員 病 棟 2019 年． 入 手 先 ＜ http://www.

mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-

rehabili. jp/ organization/ward_list.html＞ 参照

Roukenkyoku/kaitei_orangeplan.pdf ＞ , 参照 2020-

2020-10-8.
12）KIM Koeun ほか．認知症の人に対する態度に関

11-11.
2）厚生労働省：2019 年国民基礎調査の概況．入手

連する要因─認知症に関する態度尺度と知識尺度

先 ＜ https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/の作成─．社会医学研究．28（1）：43-55, 2011.

k-tyosa/k-tyosa19/dl/05.pdf ＞，参照 2020-11-11.

13）鈴木みずえほか．臨床判断プロセスを基盤とした

3）泉キヨ子．エビデンスに基づく転倒・転落予防．

認知症高齢者の転倒予防看護質指標の有用性 急性期病院と介護保険施設の比較による検討．老年看護

中山書店．p2-11, 2009.
4）土田聖司．当院における転倒・転落事故防止対策の現状報告─回復期リハビリ病棟と急性期病棟の比較．Osteoporosis Japan. 15（2）：33-34, 2007.
5）平松知子．リハビリテーション病棟における転倒のハイリスク要因．リハビリナース．6（3）：222-

学．19（1）：43-51, 2014.
14）鈴木みずえほか．看護研究における転倒予防研究の意義と今後の課題．看護研究．4（23）：157-172,
2009.
15）小山晶子ほか．介護保険施設における認知症高齢者への身体拘束しない転倒予防ケア．日本転倒予防

228, 2013.
6）一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協学会誌．2（3）：11-21, 2016.

会．回復期リハビリテーション病棟の現状と課題に

16）林節也ほか．回復期リハビリテーション病棟にお関する調査報告書．2019 年 2 月．入手先＜ http://

ける転倒事象の横断研究．日本転倒予防学会誌．2

pluslc o.net/d_data/2019_zita i_book.pdf ＞， 参 照（3）：33-39, 2016.

2020-10-20.

17） 永 留 愛 理 ほ か . 転 倒 と で き る ADL･ し て い る7）Louise MA, et al. Incidence and Prediction of

ADL の差異の関連性．日本看護研究学会雑誌．36

Falls in Dementia：A Prospective Study in Older（3）：144, 2013.

People. PLoS One. 4（5）：e5521, 2009.

18）清水昌美ほか．急性期病院における転倒・転落ア
認知症高セスメントツール活用に関する看護師の認識と活用

齢者の視点からの転倒予防のエビデンスと実践．日

上の課題．神戸市看護大学紀要．17：17-25, 2013.

8）鈴木みずえ．認知症高齢者の転倒予防
本転倒予防学会誌．2（3）：3-9, 2016.

19）尾崎まりほか．急性期病院での転倒・転落予防の

9）征矢野あや子ほか．日本転倒予防学会会員を対象

実践．Jpn J Rehabil Med. 51（4/5）：254-257, 2014.

とする転倒・転落リスクを把握する方法に関する質

20）湯浅美千代ほか．急性期病院の看護スタッフが行問紙調査の報告．日本転倒予防学会誌．5（1）：41-

う認知症高齢者の転倒予防．日本認知症ケア学会

49, 2018.

誌．15（3）：599-605, 2016.

10）浅居美樹ほか．一般病棟に入院する認知症高齢者

42Japanese Journal of Fall Prevention Vol.9 No.2 2023

ReportActual Conditions of Fall Prevention among Elderly Patientswith Dementia Performed by Nurses in Convalescent
Rehabilitation Ward
HUANG

KAIYUN 1） Chitose MATSUDA 2） Eiko KOBORI 2）

1）The First Affiliated Hospital of Chongqing Medical University2）Setsunan University Faculty of Nursing

Abstract【Objective】The purpose of this study was to clarify the actual conditions of fall prevention for the elderly withdementia practiced by nurses in convalescent rehabilitation wards.
【Methods】According to the public information on the homepage of The Association of Rehabilitation Wards，research request was mailed to the nursing director of 124 hospital in the Kinki region，with more than 50 bedsin the rehabilitation ward. Of these, 411 full-time nurses with more than one year of experience in convalescentrehabilitation wards at 23 hospitals who gave their consent were surveyed by mail using an anonymous selfadministered questionnaire.
【Results and Discussion】Overall，the number of valid responses was 148（36.0%）. Among the items related toassessment, approximately 70 % or more of nurses answered that they were “implementing” fall assessments inhalf of the items. However, 39.9 %（59 nurses）answered that they were not implementing the “A_3. evaluate
the stable situation of life as your original lifestyle”. In addition, in analyzing the items related to care plans andpractices, 37.2 %（55 nurses）were “not implementing” “B_2. acceleration of the process of adjustment to theliving environment to prevent falls caused by the unfamiliar environment immediately after admission to”. It was
revealed. Moreover we believe that utilizing manuals for fall prevention and devising initiatives, such as personnel
utilization systems, would help in the prevention of falls.

Keywords

convalescent rehabilitation wards，nurse，Elderly with dementia，Fall prevention

Corresponding author：The First Affiliated Hospital of Chongqing Medical University



1 Youyi Road,Yuzhong District,Chongqing City, 400016, China
Tel：＋86 18882500960

Fax：＋86 18882500960

Received：August 16, 2022

E-mail：467190313@qq.com

Accepted：November 21, 2022

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日本転倒予防学会誌が新しい体制で動き始め，受理論文ごとに HP に掲載されるようになりました。
第 9 巻第 2 号としてまとめる本号には，3 件の原著論文と，1 件の報告が受理されています。
大変興味深いことにこれらの論文・報告は，病院での転倒・転落に着目したものが 2 件，地域での転倒に着目したものが 2 件，さらにその内容が転倒に係る心身機能に関するものが 2 件，転倒やその予防に関する実態を明らかにすることに取り組んだものが 2 件と，きれいに分かれています。
このことは「転倒予防」と言ってもさまざまな捉え方があり，多様な観点での研究がまだまだ必要
であることを示しているように思えます。
前号の編集後記で，前編集委員長の上岡洋晴先生も書かれていた通り，次号よりフィールド・エ
ディターによる「特集」が掲載されてまいります。これらの特集でも，「転倒予防」というキーワー
ドの元，さまざまな記事が掲載されていく予定です。多くの方にとって転倒予防が実現できるよう，
今後も積極的な情報発信，共有をお願いいたします。

2023 年 3 月
日本転倒予防学会

小林

編集委員会

委員長

吉之（産業技術総合研究所人間拡張研究センター 研究チーム長）

第９巻で査読をしていただいた先生方（敬称略五十音順）
上岡洋晴

澤龍一

征矢野あや子

松本浩実

安延由紀子

髙橋真

中嶋香奈子

牧迫飛雄馬

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日本転倒予防学会誌 第 9 巻 第 2 号
Japanese Journal of Fall Prevention Vol.9 No.2
令和 5 年 3 月 10 日発行
発行人：『日本転倒予防学会誌』編集委員会

編集事務局：一般社団法人日本転倒予防学会〒 389 - 0402

長野県東御市布下 6-1 ケアポートみまき内

URL：http://www.tentouyobou.jp/
e-mail：jimukyoku@tentouyobou.jp
制作・印刷：株式会社さくら工芸社〒 102 - 0072

東京都千代田区飯田橋 3 - 4 - 10

TEL：03 - 3261 - 6598

FAX：03 - 3261 - 1988

© 本書の内容の一部あるいは全部を，転載あるいは複製（コピー，スキャン，デジタル化等）することは，著作権法上認められている場合を除き，禁じられています。

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