インド特許法の基礎（第２１回）～特許要件（２）～
河野特許事務所
弁理士 安田 恵
１．はじめにインドにおいて特許を受けることができる発明の主題は，装置又は方法に係るものであって（第 2 条(1)(j)），第 3 条及び第 4 条に掲げられたものに該当しないことが求められる。「発明」とは，進歩性を含み，かつ，産業上利用可能な新規の製品又は方法をいい（第 2 条(1)(j)），第 3 条は特許法上の「発明」に該当しないものをネガティブリストとして列挙している。公序良俗に反する発明，非技術的な発明を保護対象から除外する条文構造は，欧州特許条約（EPC52 条）及び英国（英国法第 1 条）などと同様である。しかし，インド特許法第 3 条には１５個の発明除外対象が列挙されており，その具体的内容は日本をはじめ，欧州及び英国とも異なる。
２．インド特許法第 3 条
インド特許法第 3 条は表１に掲げるものを，本法の趣旨に該当する発明としない旨を規定している。また，第 3 条各号におおよそ対応する日本特許法，欧州特許条約及びTrips 協定の条文を表 1 の右欄に記載した。日本特許法との違いが比較的大きいと思われる規定を太文字で示している。表１中，「保護可」は，インドにおいて第 3 条に該当しても日本においては発明として保護される可能性があるものを示している。数学的方法などの全てが日本において保護されることを意味するものでは無い。
表１ インド特許法第 3 条
インド特許法

日本

第3条

欧州
Trips

(a)取るに足らない発明，又は確立された自然法則に明らかに反す 29 条①
る事項をクレームする発明

柱書－(b)その主たる用途若しくはその意図された用途又は商業的実施 32 条

53 条(a)が，公序良俗に反し，又は人，動物，植物の生命若しくは健康，又Trips27(2)は環境に深刻な害悪を引き起こす発明(c)科学的原理の単なる発見，又は抽象的理論の形成，又は現存す 29 条①

第 52 条る生物若しくは非生物物質の発見(2)(a)

柱書1

(d)既知の物質について何らかの新規な形態の単なる発見であって 保護可
当該物質の既知の効能の増大にならないもの，又は既知の物質の新規特性若しくは新規用途の単なる発見，既知の方法，機械，若しく
は装置の単なる用途の単なる発見。ただし，かかる既知の方法が新規な製品を作り出すことになるか，又は少なくとも 1 の新規な反－応物を使用する場合は，この限りでない。
説明－－本号の適用上，既知物質の塩，エステル，エーテル，多形体，代謝物質，純形態，粒径，異性体，異性体混合物，錯体，配合物，及び他の誘導体は，それらが効能に関する特性上実質的に異ならない限り，同一物質とみなす。
(e)物質の成分の諸性質についての集合という結果となるに過ぎな 29 条②
い混合によって得られる物質，又は当該物質を製造する方法－(f)既知の装置の単なる配置若しくは再配置又は複製であり，これ 29 条②を構成する各装置が既知の方法によって相互に独立して機能する－

もの
(g)削除
(h)農業又は園芸についての方法

－－

保護可

規定無し

(i)人の内科的，外科的，治療的，予防的，診断的，療法的若しく 29 条①

第 53 条(c)はその他の処置方法，又は動物の類似の処置方法であって，それら 柱書

Trips27(3)

動物を疾病から自由にし又はそれらの経済的価値若しくはそれら 一部の製品の経済的価値を増進させるもの

保護可(j)微生物以外の植物及び動物の全部又はそれらの一部。これには， 29 条①

第 53 条(b)種子，変種及び種，並びに植物及び動物の生産及び繁殖のための本 柱書Trips27(3)

質的に生物学的方法を含む。

保護可(k)数学的若しくはビジネス方法，又はコンピュータプログラムそ 29 条①

第 52 条れ自体若しくはアルゴリズム(2)(c)

柱書
保護可(l)文学，演劇，音楽若しくは芸術作品，又は他の何らかの審美的 29 条①

第 52 条創作物。これには，映画作品及びテレビ制作品を含む。

(2)(b)

柱書(m)精神的行為をなすための単なる計画若しくは規則若しくは方 29 条①

第 52 条

法，又はゲームをするための方法

柱書(2)(c)(n)情報の提示

29 条①

第 52 条柱書(2)(d)(o)集積回路の回路配置

保護可(p)事実上，古来の知識である発明，又は古来知られた 1 若しくは 29 条①
2 以上の部品の既知の特性の集合若しくは複製である発明
2②－－

３．各号の詳細
第 3 条には 15 個の発明除外対象が列挙されているため分かりにくい。そこで，発明除外対象を大きく４つに分類し，簡単に日本特許法と比較しながら各号を説明する1。
ここでは，発明除外対象を①非技術的発明，②Trips 協定に基づいて除外可能な発明，③他の法律で保護される発明，④その他の発明の４つに分類した。この分類は，法律及び判例に基づく分類では無く，説明の便宜上のものである2。
（１）非技術的発明
非技術的な発明は，法上の発明に該当せず，特許は認められない。ビジネス方法及びコンピュータプログラムなどの取り扱いが日本と異なる。
(ｱ)自然法則に反する発明（第 3 条(a)）
永久機関，インプットなしにアウトプットする機械，100％の効率を有する機械などが本号に該当する。言うまでもなく，日本特許法においても自然法則に反するものは発明に該当しない（第 29 条 1 項柱書き）。
(ｲ)科学的原理の単なる発見など（第 3 条(c)）
科学的原理の単なる発見は発明とはみなされない。しかし，科学原理が製造方法に利用され，物質又は物品を生み出すことになる場合，当該原理は発明とみなされる。また，科学的理論それ自体も発明では無いが，その理論が物質又は物品の製造過程において利用可能な実用性を有する場合，当該発明は特許性を有する。
既知の物質又は物品が有する新規の性質を見つけ出した事実自体は単なる発見であり，発明に該当しない。しかし，その発見により，当該物質が特定の物品の製造又は特定の方法に利用可能になった場合，当該物品又は方法は発明とみなされる。同様に，現存する物質，微生物などの生物の単なる発見は発明に該当しない。
日本特許法においても，天然物，自然現象などの単なる発見は，「自然法則を利用し“MANUAL OF PATENT OFFICE PRACTICE AND PROCEDURE”, Version 01.11 As
modified on March 22, 2011, 08.03.05 に基づいて説明する。
2 なお，Novartis AG v. Union of India (UOI) and Ors. の最高裁判決に” As suggested by
the Chapter heading and the marginal heading of section 3, and as may be seen simply
by going through section 3, it puts at one place provisions of two different kinds: onethat declares that certain things shall not be deemed to be “inventions” [for instanceclauses (d) & (e)]; and the other that provides that, though resulting from invention,
something may yet not be granted patent for other considerations [for instance clause(b)]”（92 パラグラフ）との説明がある。
13た技術的思想の創作」では無く，発明に該当しない（第 29 条 1 項柱書き）。
(ｳ)数学的方法，ビジネス方法，コンピュータプログラムそれ自体など（第 3 条(k)）
数学的方法，ビジネス方法，コンピュータプログラムそれ自体(per se)及びアルゴリ
ズムは，発明とみなされない。
例えば，平方根及び立方根の求め方などは数学的方法であり，特許されない。また，コンピュータのハードウェアを用いた発明として数学的方法をクレームしたとしても，それは技術的発展に関連するものとして偽装されたものとされ，特許性は認められないとされている。
ビジネス方法には，商品又は役務の取引に関連した営利事業又は企業における活動全般が含まれ，これらの方法は発明とみなされない。インターネット，電気通信に係る装置を含むクレームであっても，その主題がビジネス方法に向けられている場合，特許は認められない。
「それ自体」（per se）の文言はビジネス方法に係っておらず，ビジネス方法全般に本号が適用される。
アルゴリズムには，一連の規則，手続若しくは手順などが含まれ，論理的，算術的又は計算的方法を採用しているか，反復して利用されるものであるか否かを問わず，発明とはみなされない。
コンピュータプログラムそれ自体は，発明とはみなされない。また，コンピュータプログラムが記録された記録媒体及びプログラム製品は，コンピュータプログラムそれ自体に該当するとされている。しかし，発明の主題がコンピュータプログラムそれ自体でない場合，発明とみなされる。発明の技術的貢献がコンピュータプログラムそれ自体でなければ，特許は認められると考えられる。
日本特許法においては，ソフトウエアによる情報処理がハードウェア資源を用いて具体的に実現されていれば，ビジネス方法及びコンピュータプログラムも発明に該当し，特許が認められる。第 3 条(d)は，日本特許法と大きく異なる規定の一つである。
(ｴ)審美的創作物（第 3 条(l)）
文学作品，音楽，美術品，絵画，彫刻，コンピュータプログラム，電子データベース，書物，パンフレット，講義，演説，説教，演劇及び音楽作品，舞踏，映画，図面，建築，版画，石版術，写真，応用美術，イラスト，地図，平面図，スケッチ，地形に係る立体作品，地勢図，翻訳物，翻案，編曲，マルチメディアの製作等は発明とみなされない。
これらは 1957 年著作権法（Copyright Act, 1957）の保護対象である。
日本特許法においても，単なる美的創造物は「技術的思想」に該当せず，発明とはみなされない（第 29 条 1 項柱書き）。

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(ｵ)ゲームの方法（第 3 条(m)）
精神的行為をなすための単なる計画若しくは規則若しくは方法，又はゲームをするための方法，例えば，チェスの遊び方，教育方法，勉強方法などは発明に該当しない。
日本特許法においても，このような人為的取り決めは「自然法則」を利用したものでは無く，発明に該当しない（第 29 条 1 項柱書き）。
(ｶ)情報の提示（第 3 条(n)）
言葉，信号，記号，図又はその他の表示方法による視覚，聴覚又は理解が可能な情報の表示方法，手段又は方式は，発明に該当しない。
日本特許法においても，このような情報の単なる提示は，「技術的思想」に該当せず，発明とはみなされない（第 29 条 1 項柱書き）。
（２）Trips 協定で除外可能な発明
インド特許法は，Trips 協定 27 条が許容する発明除外対象を以下の通り第 3 条に列挙している。動物の治療・診断方法，動植物の変種などの取り扱いが日本と異なる。
(ｱ)公序良俗（第 3 条(b)，Trips 協定 27 条(2)）
例えば，窃盗／強盗を行うための装置，偽造紙幣の製造機械，賭け事のための装置は発明に該当しない。その使用・用途が人，植物及び動物に重大な損害を及ぼす可能性がある発明，道徳的規範に反するおそれがある発明（例えば，人間のクローン作成のための方法），公の秩序を乱すものである発明（例えば，家宅侵入のための装置）等も発明に該当しない。しかしながら，その用途が人間，動物若しくは植物の生命若しくは健康，又は環境に対して重大な損害を及ぼさない場合には，当該発明は特許を受ける余地がある。例えば，農薬などは発明に該当する可能性がある。
日本特許法においても，公序良俗に反する発明は特許を受けることができない（第32 条）。
(ｲ)治療・診断方法（第 3 条(i），Trips 協定 27 条(3)(a))
人の内科的方法，外科的方法，治療的方法（歯石のクリーニング方法など），予防的方法，診断的方法，療法的方法は発明とみなされない。また，動物に対する類似の処置方法であって，病気を治し，その経済的価値若しくはその製品の経済的価値を増進させる方法も発明とみなされない。例えば，羊に対する処置によって，羊毛の生産増大を図ることは経済的価値の増進に当たる。
しかしながら，美容目的に過ぎない人体への物質の投与は治療に該当せず，特許を受けることができる。また，外科的，治療的又は診断を行うための機器は特許を受けることができる。更に，人工器官，義肢の製造及びこれらの人体への適用に係る措置も特許5を受けることができる。
日本特許法においても，人間を手術，治療又は診断する方法は「産業上利用することができる発明」に該当しないとされているが，動物の手術方法は発明から除外されていない。これに対して，インド特許法は，動物に対する治療，診断方法も発明から除外されている。
(ｳ)動植物・生物学的方法（第 3 条(j), Trips 協定 27(3)(b)）
以下の動植物，生物学的方法は，発明とはみなされない。
・植物の全部又は一部
・動物の全部又は一部
・種子・植物及び動物の変種及び種・植物及び動物の生産及び繁殖のための本質的に生物学的方法
しかし，自然界において発見されたものを除き，微生物に係る発明は特許が認められる。例えば，遺伝子操作された微生物は，発明に該当する。インドにおける植物の変種の保護は，2002 年の植物の変種及び農民の権利の保護に関する法律（The Protection ofPlant Varieties and Farmers’ Rights Act, 2002）に定められている。
日本特許法においても，動植物，種子等の単なる発見は発明に該当しないが，遺伝子組み換え作物などは，微生物に限らず特許が認められ得る。
（３）他の法律で保護される発明
他法によって保護されている集積回路の回路配置が特許法上の発明から除外されている。
(ｱ)集積回路の回路配置（第 3 条(o)）
マイクロチップ及び半導体チップに使用されている電子回路の三次元配置など，集積回路の回路配置は発明に該当しない。集積回路の回路配置は 2000 年半導体集積回路の回路配置法（the Semiconductor Integrated Circuit Lay-out Designs Act, 2000）によって保護されるためである。
日本特許法においては，新規性及び進歩性を有する限り，集積回路の回路配置も保護されるものと考えられる。
(ｲ)その他

6上述のように，審美的創作物は 1957 年著作権法の保護対象であり，植物の変種など
は，2002 年の植物の変種及び農民の権利の保護に関する法律の規定に定められている。
（４）その他
第 3 条に列挙されているその他の発明除外対象を説明する。この中には，新規性及び進歩性との関連性が強いと考えられるものや，Trips 協定 27 条が要求する保護対象との関連が理解し難いものが含まれている。既知物質の新規形態，農業などの取り扱いが日本と異なる。
(ｱ)既知物質の新規形態の単なる発見など（第 3 条(d)）
以下のものは発明とはみなされない。
・既知の物質について何らかの新規な形態の単なる発見であって当該物質の既知の効能の増大にならないもの
・既知の物質の新規特性の単なる発見・既知の物質の新規用途の単なる発見・既知の方法の単なる用途の単なる発見。
但し，新規な製品を作り出すことになるか，又は少なくとも 1 の新規な反応物を使用する場合は，この限りでない。
・既知の機械又は装置の単なる用途既知物質の誘導体は効能に関する特性が実質的に異なる場合にのみ特許される。効能は出願時の完全明細書に記載すべきである。
第 3 条(d)における「効能」は「所望のまたは意図する結果を生じさせる性能」を意味する。従って，当該物が生み出すと期待されている，または生み出すと考えられている効果によって，第 3 条(d)における「効能」の検証の意味合いが変わってくる。その検証は，当該物の作用(function)，効用(utility)又は目的の影響を受ける。疾病治療
薬の場合，「効能」は治療効果（therapeutic efficiency）のみを意味する3。2005 年特許法改正で「既知の効能の増大」の規定が導入された経緯から，この「治療効果」は，厳格に狭く解釈すべきとされている。
日本特許法において，既知物質の新規形態等は，発明該当性又は進歩性の問題として審査されるべきものであるが，既知物質の誘導体が同一物質とみなされる点，医薬品の効能が「治療効果」に厳しく限定される点は日本特許法と異なり，インドの方が特許性のハードルが高いと考えられる。第 3 条(d)は，日本特許法と大きく異なる規定の一つである。

3Novartis AG v. Union of India (UOI) and Ors. 180 パラグラフ
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(ｲ)混合物質（第 3 条(e)）
単なる混合によって生産された物，及びその製造方法は，各成分が有する性質の集合という結果でしか無い場合，発明とはみなされない。
しかし，混合によって生産された物，及びその製造方法は，各成分の特徴が機能的に相互に結合しており，相乗効果を有している場合，発明とみなされる。例えば，石鹸，洗剤，潤滑油及びポリマー製品等，相乗効果をもたらす混合は，特許を受けることができる。相乗効果は，出願時明細書において，比較により明確に提示されなければならない。
日本特許法において，混合物質に係る発明は，発明該当性の問題では無く，進歩性の問題として審査されるべきものであるが，相互作用，相乗効果，新規の効果が全く無ければ，日本においても特許は認められない可能性が高い。
(ｳ)配置（第 3 条(f)）
複数の既知の装置の単なる並列をクレームする発明であって，各装置が独立して機能するものは，発明とみなされない。例えば，扇風機付きの傘，懐中電灯が取り付けられたバケツ，家具に備え付けられた時計及びラジオなどは，物の配置又は再配置に過ぎず，相互作用が無く，それぞれ独立して機能するため，発明とはみなされない。
既知である複数の異なる要素の組み合わせにおける改善は，単なる現場での改良”amere workshop improvement”を超えるものでなければならず，特許可能な発明は，新しい結果，新しい物”article”，従来品より優れ，また安い物をもたらすものでなければならない4。
日本特許法において，既知装置の配列に係る発明は，発明該当性の問題では無く，進歩性の問題として審査されるべきものであるが，既知の装置の単なる配列は日本においても特許は認められない可能性が高い。
(ｴ)農業又は園芸の方法（第 3 条(h)）
農業又は園芸の方法，例えば次のような方法は発明に該当しないとされている。
・グリーンハウスなど，自然現象がその必然的な過程をたどる諸条件の変更を伴う場
合を含む，植物の生産方法
・特別のリン酸化合物を含む調合剤を土壌に与えることにより，線虫を含む土壌から改良土を産出する方法
・きのこの生産方法
・藻類の養殖方法

4Biswanath Prasad Radhey Shyam vs Hindustan Metal Industries
8日本特許法においては，農業又は園芸の方法も発明に該当し，その他の特許要件を満たせば特許が認められる。
(ｵ)伝統的知識（第 3 条(p)）
既存の知識である古来の知識は，発明とはみなされない。例えば，創傷治癒のためのターメリックの殺菌性は特許されないとされている。古来の知識は，伝統的知識デジタ
ル・ライブラリ5（TKDL: Traditional Knowledge Digital Library）にデータベース化されている。TKDL には，アーユルヴェーダ，ユナニー医学，シッダ医学などに関する伝統的知識がデータベース化されている。
日本特許法において，古来の知識は公知発明に該当し，新規性又は進歩性の問題として審査されるべきものであるが，日本においても特許は認められない可能性が高い。
４．まとめ
既知物質の新規形態，農業に係る方法，動植物の変種，ビジネス方法及びコンピュータプログラム，集積回路の回路配置に係る発明など，一部の発明については，日本よりも特許のハードルが高いと考えられるものがある。発明の主題が第 3 条各号に該当せず，技術的貢献及び技術的効果を有する発明を特定し，クレームアップすることが重要であると考えられる。
以上

http://www.tkdl.res.in/tkdl/langdefault/common/Home.asp?GL=Eng（2015 年 2 月 20日現在）
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