イングランド王立海軍と1696年の航海条例
川

目

瀬

進

次

1．はじめに■．対オランダ戦争

皿．対フランス戦争
IV．1696年の航海条例

V．おわりに1．はじめにイングランド政府は，1651年の最初の航海条例をはじめとして，1660

年，1663年，1673年と主要な航海条例を発布した。

これらの航海条例は，イングランド貿易からオランダ船舶を排除し，かっ
イングランド船舶を規制することによって，イングランドの富を増加しようとする法律である。いいかえれば，イングランド政府は，イングランドとイ
ングランド植民地との貿易，またイングランド植民地と同じイングランド植
民地との貿易，さらにイングランド植民地と外国との貿易，最後に植民地の生産物をも規制することによって，イングランドの経済発展を謀ったのである。

その具体例として，1651年の最初の航海条例

は，イングランド国民の生活を保護するために，イングランド海岸貿易やイングランド植民地貿易から，オランダ船舶を排斥した。

海のマグナ・カルタと称せられる1660年の航海条例は，イングランドにとって重要な商品である植民地列挙生産物の109 一徳山大学論叢

第28号

輸出先を統制し，かつ独占した。1663年半航海条例は，イングランドの市場を保護するために，植民地間どうしの輸出入を規制した。1673年半航海条例
は，イングランドの関税収入を確保するために，植民地の列挙生産物に輸出税を課したのである。

これらの航海条例のうち，1660年，1663年，1673年の航海条例は，ビーアも指摘しているように，「旧植民地体制の経済的根幹を構成する」1）のである。

もう少し厳密にいうならば，上の4っの航海条例は，イングランドとイン
グランド植民地との貿易や航海を規制することによって，旧植民地体制を確立させたのである。

確かに上の4っの航海条例は，重要なものである。だが，航海条例を研究するにあたり，本当に上の4っの航海条例だけ，いいかえると貿易や航海に関する限り，上の4つの航海条例だけで良いのであろうか。答えは，Noであるように思われる。というのは，貿易や航海に関するという条件付きで考える限り，1696年半航海条例が，問題にされなければならないからである。

そこで本稿では，1696年の航海条例が，なぜ問題にされなければならない

か，という理由を考察するとともに，その航海条例が施行されるまでの経緯すなわちイングランド王立海軍と対外戦争についても考察する。

H．対オランダ戦争

1673年の航海条例は，イングランド政府の財政収入を確保するために施行された法律である。また，この1673年の航海条例は，第3次対オランダ戦争の終結の前の年に施行された法律であり，慢性的な財政難に苦しんでいたイ
ングランド政府が，莫大な戦費に耐えきれなく，施行せざるをえなくなった
法律でもある。

では，イングランド政府の財政逼迫は，いっごろから来ているのであろう
注1）Beer， G． L．，The Old Coloniα1 Sy8tem 1660‑1754， Vol．1，Gloucester，
Mass．， Peter Smith， 1958， pp． 83‑84．

一 110 一1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例か。それは，徐々にではあるが，1652年の第1次対オランダ戦争前から来ているのであり，それが顕著に現れて来るのは，チャールズII世が王位に復した1660年の王政復古後である。

例えば，第1に王政復古後に，イングランドの陸軍であったニュー・モデ
ル軍が，たった1度の給料支払いだけで解散させられたこと，第2に当時のイングランド王立海軍の最良戦艦を，オランダに捕われたり，1667年のメドウェイ（Medway）事件後，いっそうの財政引き締めによって，軍艦を係船させたり，水夫を削減したことである。

これらのことは，当然イングランド王立海軍の縮小を意味するとともに，イングランド政府に対する国民の不満を募らせる結果になったのである。

この国民の不満は，当然イングランド政府の施政方針に，なんらかの影響を与えたのである。すなわち，1673年の航海条例の登場である。だが，この1673年の航海条例も脱法行為によって，100％実施できなかった。

1673年の航海条例は，イングランドの植民地どうしがお互いに貿易することによって，そこで取引される関税収入，すなわち戦費をイングランド本国にもたらさないから施行された法律である。

植民地間どうしの貿易が増加するということは，植民地が健全に発展することにとって，とても重要なことであるが，そのことによって直接，イングランド本国が発展するとは限らない。イングランド本国の消費者は，植民地からの列挙生産物を輸入するのに際し，高い関税を支払って輸入している。

だが，イングランド植民地間どうしの消費者は，イングランド本国になんら関税を支払わないで，生産物を輸出入している。このことは，イングランド
本国の消費者が植民地の消費者より，ヨリ不利な立場に立たされていることを意味しているのである。

そこでイングランド政府は，植民地間どうしの貿易をある程度規制し，イ
ングランド本国の関税収入，すなわち戦費を確保するために，1673年の航海条例を施行したのである。

この1673年の航海条例は，チャールズll世が制定した「グリーンランドと
111

第28号

徳山大学論叢イーストランドとの貿易促進ならびに植民地をヨリ安全にするための法律」2）の中にあり，その主規定は，'次のとおりである。

〔第2条〕 1673年9月1日以降，法的規則にのっとり，アメリカ，アジア，アフリカのイングランド植民地と貿易しようと思っているイングラ
ンド船舶は，いいかえれば，植民地列挙生産物である砂糖，タバコ，生綿，

インジコ，しょうが，ファスチックおよびその他の染色材木を，海難の場
合を除いて，イングランド，ウニールズ，ベリック・アポン・トウィードに船積みしょうと思っているイングランド船舶は，もし1人の適格保証人
が，あらかじめ公債証書を供託していなかったならば，植民地列挙生産物を船積みする前に以下（表1．1673年の航海条例における植民地列挙生産物の関税率）の割合で，関税を支払わなければならない3）。
表1．1673年の航海条例における植民地列挙生産物の関税率
物

生

関税率

産

白砂糖 per cwt．

5 s．

赤砂糖と黒砂糖per cωt．

1 s． 6 d．

タバコ per lb．

1 d． Xi

生綿per lb．

； d．

インジコ per lb．

2 d．

しょうがper cωt．

1 s．

ロッグウッド per cωt．

￡5

ファスティクとすべての染色材木per cωt．

6 d．

ココナツ per lb．

1 d．

※1．1660年での関税率の一i一，すなわち1d．になっている。このことは，ビーアも指摘しているように，法律制定者がBook of Ratesの中の付加税1d．を見落としているのである。
（Beer， G． L．， The Old Colonial Systern 1660‑1754， Vol． 1， Gloucester， Mass．，
Peter Smith， 1958， p． 83．）

Source ： Jensen， M．， American Colonial Documents to 1776， in D． C． Douglas， ed．，

EngltSh HiStoricα1 Documents， Vol、 D（， Oxford University Press，1969， p．359の本文より作成。
2）Sosin， J． M．， En8●lish Americααnd the Restorαtion Monαch：y（ゾCharles ll， University of Nabraska Press， 1980， p． 65．

3 ） Jensen， M．， American Colonial Documents to 1776， in D． C． Douglas，（次頁脚注へ続く）
112 一

1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

表1から判明できることは，1673年の航海条例の関税率と，下表の表Hの1660年の航海条例の関税率，すなわちオールド・サブシティ

4）とが，ほぼ同じということである。
表H．1660年の航海条例における植民地列挙生産物の関税率
生

産

関税率

物

白砂糖Pθrc醜．

58．

赤砂糖と黒砂糖pθrc醜．

18．6d．

タバコ Pθr防．

2（孟※1生禽Pθ冠b．

÷（孟※2

インジコPθrあ，2（：乙※3

しょうがPεrc醜．

18．

ロッグウッド ．ρεrcω孟．

5s．※4

ダィウッド（染色材木）pθrc醜．

6（孟ファスティク pθrcω孟．

6（孟ココナツ pθrcω孟．

2s．6（∫．

※1．ハーバーでは1d．となっていたが，ビーアの2d．に従った。というのは，ビーアも指摘しているようにBook of Ratesの中での付加税1d．を付け加えなければいけないからである。

※2．ビーアでは，freeとなっていたが，ここではハーバーの÷d．を採用した。
※3．ビーアでは，壱己となっていたが，ここではハーバーの2d．を採用した。
※4．ビーアでは，空白になっているが，ここではハーバーの5d，を採用した。
Source ： Harper， L． A．， The English IVavigation LaLvs， Octagon Books， lnc．， New York，
1964，p． 398と， Beer， G． L．， op． cit．， p．82とから作成。

1673年の航海条例と，1660年の航海条例とによる関税率がほぼ同じであるということは，1660年の航海条例によって，1度は関税率が取決め施行されたのであるが，厳守されていなかったので，再び1673年の航海条例でもって，再強化されたということが判明できるのである。

さらに，イングランド政府の財政逼迫の例を挙げてみると，第3次対オランダ戦争のときに，フランスから戦費を送金してもらっていたことや，またed．， English Historical DocunTents， Vol． IX， Oxford University Press，
1969， pp． 358m359．
4） Beer， G． L．， op． cit．， p． 82．

一 113 一

徳山大学論叢第28号

チャールズII世が，戦費捻出のための議会を開いたら，ことごとく大反対されていたことである。

それでもイングランド政府は，政府財政の続く限り，すなわちイングランドの威信にかけても，対オランダ戦争での勝利を勝ち取らなければならなかったのである。

イングランド政府の財政逼迫の限界は，1674年までであったように思われる。というのは，史実からもわかるように，スペインの仲裁で，すなわちチャールズII世がフランスとは別に単独で，オランダと1674年2月19日にウェストミンスタ条約（The Treaty of Westminster）を結んだからである。

イングランド側として，このウェストミンスタ条約による講和は，願ってもないものであったように思われる。というのは，国王に対する反感や，財政面からいっても，もはや限界であったし，また第2次対オランダ戦争と同様，自国王立海軍がオランダ海軍に敗れていた5）からである。

だが，オランダ側としては，この講和は納得のいかなかったものであった。

陸の上で，フランス軍に負けた6）としても，海上ではイングランド王立海軍に勝っていたし，また財政についても，まだ戦争を続ける余裕があったからである。このことは，1674年にオランダがイングランドとの納得のいかない

ウェストミンスタ条約を締結した後にも，オランダがその後4年間，対フランス戦争を継続していたことからも判明できるであろう。

結果的に見てこの講和は，イングランドにとってかなり有益であり，オランダにとって損失であった。

例えば，この講和によってイングランドでは，1673年のオランダ艦隊によって失ったニューヨークを含むコネチカットやデラウェアの河川地域を，再び手に入れることができた7）のであり，またこれと反対に，オランダでは，

5） cf． Leopold Von Ranke， A History of England principally in theSeventeenth Centur：y， Vol．皿，AMS Press， Inc。，New York，1966， p．543．
6）（プ＝乃i（孟，p．543．
7） cf． Sosin， J． M．， op． cit．， pp． 231‑232．

一 114 一1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

海外での貿易範囲を制限されたり，イツグランドに賠償金180，000ポンド8）を支払わなければならなかったのである。
イングランドにおいてこの講和は，1，000人の犠牲者と600万ポンドの戦費9）から成り立っていたのである。
1674年当時イングランド政府は，キャバル内閣'o）（The Cabal Ministry）

がテスト・アクト（Test Act）によって，崩壊した）直後のダンビ（SirThomas Osborne， Ist Earl of Danby， Ist Duke of Leeds）内閣であった。

この内閣変遷で注意しなければならないことは，チャールズH世の意志が必ずしも一致していなかったことである。

当時，イングランド政府の政治課題として，王権を強化すべきか，あるいは議会権力を増強すべきかという内政問題や，オランダを友とするか，あるいはフランスを友とするかの外交問題が，介在していたのである。

もう少し厳密に詳述すると，イングランド政府には，3っの勢力が介在していたのである。すなわち，王党派，ダンビ内閣派，反ダンビ内閣派であ
8） Sir George Clark， The Later Stuarts 1660‑1714， in Sir George Clark，ed．， The Oxford History of England， Vol． X， Second Edition， Oxford，
At the Clarendon Press， 1976， p． 83．
9） lbid．， p． 83．

10）この ギャバル内閣 という名は，以下の5入の大臣の頭文字をとって付けられた名であり，そして，5人の大臣がイングランド政府を組織していたのである。
Clifford， Arlington， Buckingham， Ashley（その後シャフッベリー初代伯となる），：Lauderdale．
Robinson， C． E．， England， A History of British Progress from the Earl
Ages to the Present Day， Thomas Y． Crowell Company， 1928， p． 321．

ここでいう内閣とは，現代の内閣とは少し違っているが，良い言葉が見つからないので便宜上，内閣とした。というのは，内閣，すなわち政府が国政をつかさどるのであるが，当時としては，絶対権力者が依然として王であり，その下に議会政府＝内閣が存在したからであり，また5閣僚がコンセンサスのとれた政策を持っていなかったからである。
ユ1）キャバル内閣が崩壊した理由は，テスト・アクトによってである。このテスト・アクトは，イングランド国教会で擁護するために，他の教会の信者を国政の重要ポストから，排除するものであった。したがって，当然カトリック教徒であった
キャバル5閣僚のうち，クリフォードとアーリントンとが失却し，キャバル内閣が崩壊することになったのである。
115 一

徳山大学論叢第28号

る。

チャールズH世の政策方針は，内政面で当然国王の権力の増強，またカト
リック教徒の実母やカトリック止血の生活が長かったことからのカトリック
教の支持，そして外交面で依然としてフランスを友とし，オランダを敵とすることであった。これに反し，ダンビ内閣派は，チャールズII世の権力の現状維持，クラレンドン法典'2）（The Clarendon Code）によるイングランド国

教会の保護，オランダを友とし，フランスを敵とすることであった。最後に，反ダンビ内閣派は，チャールズH世の権力の縮小，イングランド国教会の打破，フランスを友とし，オランダを敵とすることであった。

このような3つの勢力から考えると，キャバル内閣同様，ダンビ内閣もチ
ャールズH世との意思疎通がはかられていなかったように思われる。このことは，内政に関しても外交に関しても，かなりの影響をおよぼすのである。

例えば，チャールズII世の政策方針が，議会から否決されると，チャールズH世は，おのずから強権を発動することになるであろうし，また議会にとってもプライドを傷つけられることになる。このことは，当然イングランド
政府に対する国民の不信感を募らせることになるだけであり，とうてい王立
海軍の増強など望あないのである。

それにもかかわらず，イングランド王立海軍の重要性を認識し，その海軍の組織をヨリ少しでも良い方に改善し，また一連の航海条例をヨリ明確に実施し，ひいてはイングランド王立海軍を世界最強に押し上げたのは，有能な海将の輩出にほかならないのである。

12）クラレンドン法典は，1661年から1665年の間に議会で可決された4っの制定法である。

1．都市自治体法（The Corporation Act）
2．礼拝統一法（The Act of Uniformity）
3．秘密集会法（The Conventicle Act）
4．五マイル法（The Five‑mile Act）
これら4っの法律のクラレンドン法典は，イングランド国教会を再建するために制定されたものである。
Robinson， C． E．， op． cit．， pp． 319‑320．

116 一

1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

1673年のテスト・アクト後，すなわち大提督であったカトリック教徒のヨーク公（チャールズ1］1世の弟・後のジェームズH世）が失血すると，イングランド王立海軍の本部は，委員会組織で構成されることになった。その王立海軍本部のリーダーは，ルーパート（Prince Rupert，1619‑82）であった13）。

ただし，ここで2点ほど注意しなければならない。その1丁目は，王政復
古後の王立海軍本部は，その長を国王とし，またその本部全体が国王に統轄されていたことである。その2点目は，テスト・アクト後の王立海軍本部が委員会組織で構成されることになったが，しかしその本部は，やはり，国王チャールズH世の命によって任命されたピープス（Samuel Pepys，1633 一1703）海軍官房長'4）（The Secretary to the Navy Board）が，その本部委員たちを取り締まっていたことである。

これら2っの事柄は，1673年のテスト・アクトによって，イングランド王
立海軍の政策方針が，大筋の上であまり変更されなかったことを意味しているのである。だが，王立海軍の本部が再び委員会組織になったことによって，チャールズH世の権力が，ある程度制約を受けることになったことを忘れてはいけない。

ダンビ内閣当時，イングランド王立海軍本部のリーダであるルーパート名
将は，第2次対オランダ戦争の立役者でもあった'5）が，その戦争では，十分に力を発揮できなかったようである。また，第3次対オランダ戦争での自国海軍およびフランス海軍の連合海軍力をもってしても，ルーパートは，勝利を導くことができなかったのである。ここでルーパートが十分に力を発揮できなかったからといって，ルーパートが，戦術能力に欠けていたというので13）（rf． Von Ranke， L．，Vol．皿，op． cit．， p．42．
14） Sosin， J． M．， op． cit．， p． 55．

15）第1次対オランダ戦争も同様，当時のイングランド海軍の戦術は，主要艦隊を
3っの艦隊，すなわち1660年頃からはじまっていた赤，白，青の旗艦旗をつけた艦隊に分団して，敵艦と戦うことであった。1665年のイングランド海軍は，赤の旗艦旗をつけたラウソン海軍中将科白のルーパート艦青のサンドウィッチ伯
艦から構成されていた。
Of． Ranke， L． V．， Vol．皿，op． cit．， p．426．

117 一

徳山大学論叢

第28号

はなく，オランダ海軍の智将デ・ロイテル（Michiel Adriaanszoon deRuyter，1607‑76）の方が少し，海戦について詳しかったということだけである。

このことは，表皿の第3次対オランダ戦争におけるイングランドおよびフランス連合軍とオランダ軍との軍事比較からでもわかるとおり，イングラン
ドおよびフランス連合海軍の方がオランダ海軍よりも，ヨリ優位な立場にあったにもかかわらず，敗北した事実からでも判断できるであろう。
表皿．第3次対オランダ戦争におけるイングランドおよびフランス連合軍とオランダ軍との軍事比較
イングランドおよびフランス
船 舶
i隻）

大 砲
i門）

人 員
i人）

オ ラ ン ダ

172

130

5，000

4，500

26，00026，000Source ： Sir George Clark， The Later Stuarts 1660‑1714， in Sir George Clark， ed．， The

Oxford Htstory of England， Vol． X， Second Edition， Oxford， At the Clarendon Press，

1976， p。78の本文から作成。

イングランド政府の財政立て直し，また王立海軍の増強をねらった1673年の航海条例は，その施行の翌年1674年には，あまり役に立っていなかったようである。もともと航海条例は，オランダの制海権を打破し，オランダをイングランド貿易から排除するために施行された法律である。だが，1674年の
王立海軍の敗北によって，航海条例を施行・徹底することの難しさが，改めて浮き彫りにされたのである。

イングランド王立海軍の敗北にもかかわらず，イングランドが以前よりもヨリ領土を拡大し，一連の航海条例を施行し，オランダよりもヨリ優位な立場に立てたことは，ウエス』トミンスタ条約にほかならないのである。このことによってルーパートは，敗戦の責を負わされることなく，その後，名将た一 118 一1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

る地位を築くことができたのである。

イングランド王立海軍を敗北せしめたオランダ海軍の智将デ・ロイテルは，

どのような人物であろうか。デ・ロイテルの智将たるゆえんを次に挙げる。

デ・ロイテルは，第1次対イングランド戦から艦隊を指揮し，十分に海戦についての戦術を身に付けている。この点第2次海戦から艦隊を指揮している陸軍出身のルーパートとは，少し異なる。この第1次海戦で敗れたオラン
ダ海軍'6）の屈辱を胸にしてデ・ロイテルは，第2次対イングランド戦へと突入するのである。

第2次対イングランド戦の最初の戦いで，オプダム司令長官（The Dutch

Admiral Opdam）が，1665年のローウェストオフ（Lowestoft）沖で戦死した後，彼に代わって1666年デ・ロイテルが艦隊の司令長官となり，ノース・フォアランド（North Foreland）沖でイングランド海軍と激戦を行い勝利へと旧びいた'7）のである。このことは，デ・ロイテルが第2次対イングランド戦において，ローウェストオフ沖で敗北したオランダ海軍を，1666年のノース・フォアランド沖の海戦までに，イングランド王立海軍と対抗できるぐら
いに回復させ，巨大化させていたということである。

オプダム司令長官が戦死した1665年のオランダ海軍は，イングランド船舶

9隻を捕獲したものの，自国船舶16隻を撃沈させられ，また2，000人もの犠牲者18）を出して敗北したのである。

このような犠牲を負ってまでも，1年後の1666年に，オランダ海軍が勝利したということは，デ・ロイテルの努力と戦術の正しさを意味しているのである。このときの激戦を物語る史実として，この戦いがFour Days'Battle）

4日戦争'9）（Theと呼ばれている。

16） Farnell， J． E．，

The Navigation Act of 1651， the First Dutch War， andthe London Merchant Community， The Economic History Review，Second Series， Vol． XVI， No． 3 （April 1964）， p． 444．

17）Von Ranke，：L．，Vol．皿， op． cit．， p，437．
18） Clark， G．， op． cit．， p． 65．

19）Von Ranke，：L．，Vol．皿， op． cit．， p．437．

一 119 一

徳山大学論叢

第28号

第2次および第3次の対オランダ戦争の敗因は，名将ルーパートの輩出にもかかわらず，オランダの智将デ・ロイテルの活躍があったことにほかならないが，もう少し細かくいうと，イングランド王立海軍の組織そのものに欠陥があったように思われるのである』

そこで，1673年にチャールズH世から王立海軍官房長に任命されたピープ
スは，ルーパートに助言を与えるとともに，王立海軍組織の強化に乗り出したのである。また，ピープスは，第2次および第3次の対オランダ戦争において，王立海軍の有能な行政指導者であり20），この行政を円滑に進めるために，数々の制度を創設したのである。

ピープス海軍官房長は，海将モンク（George Monk， Ist Duke of
Albemarle，1608‑70），名将ルーパート，総指揮官ヨーク公21）（Lord High

Admiral of England）みたいに，実際に旗艦に塔回して，イングランド王

立海軍のたあに活躍したのではなくて，チャールズH世を補佐することによって，イングランド王立海軍を強化したのである。

イングランド王立海軍を強化する命を受けたピープスは，この仕事に専念
ナ
している間に1っだけ屈辱的な立場に立たされた。それは，第2次対オランダ戦争での敗北である。この敗北によって，ピープス自身が関与した1663年の航海条例が後退させられてしまったからである。すなわち1663年の航海条
例が，オランダに有利になるように変更させられてしまったのである6
例えば，1663年の航海条例で，オランダ船舶をイングランド貿易から排除
し，かっそのイングランド貿易は，イングランド自国船でなければならず，

また植民地生産物が列挙され，その植民地列挙生産物が必ず，イングランド
本国を経由し，あたかもイングランド生産物として，再び船積みされなければならなかった22）のである。だが，第2次対オランダ戦争後の1667年のプレ
20） Clark， G．， op． cit．， p． 63．
21） Beer， G． L．， op． cit．， p． 260．

22） cf． Andrews， C． M．， The Acts of Trade， in Rose， J． H．， Newton， A． P．，

and Benians， M． A．， eds．， The Cambridge History of the British
Errzpire， Vol． 1 ， Cambridge， At the University Press， 1929， p． 274．

120 一

1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

ダ条約（Treaty of Breda）で，「オランダは，自国船舶において，低地および高地ドイツの栽培品，生産品，製造品を，・イングランド国内に運ぶことができる」23）ようになったのである。いいかえると，ドイツからライン川を下り，ドルドレヒトへ運ばれるすべての商品は，オランダ商品とみなされ，イングランド国内に輸送されることになった24）のである。

1667年以降，一時的にではあるが，オランダは，イングランドとドイツとの貿易媒介者として認められる25）ことになったのであり，また，このことは「貿易促進法」26）である1663年の航海条例の後退を意味しているのである。

1674年のダンビ内閣後，イングランド王立海軍は，形式上委員会決議で運営されることになったが，実質上はやはり今までどおり，チャールズll世が強権を発動することによって，統括されていたのである。この強権を発動することによって，王立海軍を統括するやり方は，1685年のチャールズH世死後，ヨーク公のジェームズ，すなわちジェームズH世によっても引き継がれた27）やり方であった。

1685年にジェームズII世に引き継がれたイングランド王立海軍は，オラン
ダとの1674年のウェストミンスタ条約後，ますます増強されていた。だがこの増強も，フランス海軍の増強にはかなわなく，王立海軍は，当時世界2位の軍事力であった。'

オランダ海軍が，第2次および第3次の対イングランド戦争で勝利を納めながらも，仕方なく1674年のウェストミンスタ条約を締結しなければならな

23） Harper， L． A．， The English Navigation LaLvs， Octagon Books．， lnc．，
New York， 1964， p． 407．

24）（'f，：Lipson， E．， The Econom，ic Histor：y of Englαn（i， Vol．皿， The Ageof Mercantilism， Third edition， Adam and Charles Black， 1943， p． 125．

25） cf． 'Cunningham， W．， The Growth of English lndustry and Comrnercein Moderh Times， Part ll ， Cambridge， At the University Press， 1903， p．
674， n． 4．

26） Andrews， C． M．， Vol．， op． cit，， p． 274．

27）ヨーク公時代のジェームズエ1世は，大提督であり，また旗艦の総指揮官でもあつたが，1673年のテスト・アクトによって，戦列から引き離されていた。
一 121 一

第28与

徳山大学論叢かった理由は，その背後にフランス海軍の脅威があったことにほかならないのである。

オランダと同様，フランスに対する脅威は，イングランドにもあった。もし，ウェストミンスタ条約を結ばず，独立国のオランダが敗北していたなら
ば，ライン川下流のオランダ領デルタ地帯がフランス領となり，フランスは，

当然アムステルダムを自国海軍の主要拠点とし，イングランドを脅かしていたであろう。これらのことから考えると，イングランドとオランダは，ただちに戦争を終結させ，講和を結び，しだいに両国の脅威になりっっあるフランスと対抗する方がヨリ賢明であるように思われる。そこで，両国がこの1674年のウェストミンスタ条約を結んだのである。

皿．対フランス戦争

イングランドとフランスとは，1337年かちの100年戦争以来，非常に仲の悪い間柄であった。その後，イングランドは，

航海条例の前史

1381年のリチャードH世の制定法，および1651年のである最初の航海条例によって，着実にイングランド王立海軍を発展させてきた。だが，フランスはその間，国内での長期にわたる宗教戦争のため，対外的軍事力である海軍を発展させることができなかったのである。

フランスが対外的に軍事力を発揮しだしたのは，1643年忌ルイXIV（Louis XIV le Grand，1638‑1715）が王位についてからのことである。

ルイXIV世が国内の軍事力を増強し，また海外での軍事力を増強したということだけでは，昔から仲が悪かったという理由で，1690年のイングランドとの戦争は，起り得ないのである。

では，なぜ1690年にイングランドとフランスとは，ビーチーヘッド（BeachyHead）沖の海戦に突入したのであろうか。それは，3っの要因が考えられる。その第1は，ルイXIV世の野望，第2は，コルベール（Jean Baptiste
Colbert，1619‑83）の重商主義政策の強化，そして第3に，イングランドの一 122 一1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

王位継承紛争である。これら3つの要因は，イングランドの航海条例にかな
り影響を与える。次にこれら3っの要因を個別に考察する。

第1．ルイXIV世の野望
野心家である太陽王ルイXIV世は，1643年に王位につくと，すぐに植民地獲得をはじめとして世界制覇をめざしていた28）のである。そのためには，

伝統的に強力な陸軍の増強はもちろんのこと，当時イングランド王立海軍や
オランダ海軍にひけをとっている自国海軍の組織強化，および増強を謀らなければならなかったのである。

1643年当時のフランス海軍は，その艦隊のほとんどすべてをオランダ製の艦船で組織しており，また国内で，宗教戦争であるフロンド（Fronde）の乱などがあり，とても対外戦争を行える状態ではなかった。それでも，1672

年の第3次イングランドーオランダ戦争までに，フランスは，イングランド側に参戦できるぐらいまでに軍事力を増強していたのである。

この背後には，ルイXIV世の意志を具体的に実現化したコルベールの活躍がある。コルベールは，1666年に財務総監29）（Controller‑General of

Finance），すなわち事実上の宰相となるや徹底的に，フランス海軍の組織を強化して，軍事力を増強させたのである。その結果，1683年にはフランス
海軍が，世界最強の軍事力を有する海軍となった30）のである。

ルイXIV世の野望によって，1683年に世界最強となったフランス海軍は，当然海上制覇およびヨリ多くの植民地獲得へと乗り出したのである。このことは，当然のごとく今までの最強海軍力を誇っていたイングランド王立海軍との交戦を意味しているのである。

第2．コルベールの重商主義政策の強化
28） cf． Reddaway， W． F．， Rivalry for Colonial Power， 1660‑1713， in
Rose；J． H．， Newton， A． P．， and Benians， M． A．， eds．， The Cambridge

History of the British Enzpire， Vol． 1， Cambridge University Press，
1929， p． 303．

29） Ogg， D．， Louis XJV， Second Edition， Oxford University Press， 1967'， p．
29．
30） cf． Raddaway， W． F．， op． cit．， p． 320．

123 一

徳山大学論叢第28号

ルイXIV世の野望のもとに，海軍組織を強化し，その結果，フランス海軍の軍備を実質的に世界最強にしたのは，コルベールである。このことから，

コルベールが有能な政治家であるとともに，海軍の内情にも精通していた31）
ことがわかる。

コルベールが重商主義政策を押し進めるということは，いいかえれば国内産業の保護i育成および関税保護政策を行うということは，当時先進国であったイングランドやオランダに対して，当然貿易摩擦を引き起すことを意味しているのである。オッグもいっているように，コルベールは，国際貿易を1種の交戦状態と考えている32）。

コルベールの重商主義政策によると，1国の貧富の差は，金銀の量をヨリ多く保持しているか，あるいはそうでないかによるのであるから，当然富国になるためには，国内の産業を政府介入によって保護し，輸出を増加させる
ことによって，貨幣すなわち金銀をヨリ多く保持することにある。要するにコルベールの政策の背後には，金銀を蓄積しようとするブリオニズムの考え33）がある。

このような重商主義政策は，イングランドおよびオランダでも行われていることであり，フランスが，この政策を強化すればするほど，経済戦争が起こるのが当然の結果なのである。

第3．イングランドの王位継承紛争
1685年チャールズH世死後，彼の弟であるヨーク公のジェームズH世が王位を継いだのであるが，このジェームズH世は，フランスを友とするカトリッ

ク教徒であり，また絶対君主制政治を施行したため，イングランド議会や国民からかなり激しい非難を受けた。ジェームズU世に対するこのイングランド議会の非難は，オランダ王のオレンジ公ウィリアム二世（ジェームズ11世
31） cf． lb id．， p． 308．

32） ef． Ogg， D．， op． cit．， p． 33．

33） ef． Wilson， C． H．， Trade， Society and the State， in E． E． Rich， and C．

H． Wilson， eds．， The Canzbridge Econornic History of Europe， Vol． IV，Cambridge University Press， 1980， p． 526．

124 一

1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例の長女メアリーの夫）を，イングランド王として呼び寄せる結果になったのである。いわゆる1688年の名誉革命である。

このような状況ではイングランド国内におれないジェームズII世は，当然友としていたルイXIV世のいるフランスに身を寄せたのである。ジェーム
ズII世がフランスに亡命しただけならば対フランス戦争は，起りえないのである。だが，当時オランダでルイXIV世と大規模な戦争を繰り広げていたウィリアム世世がイングランド王になったり，またルイXIVがフランスに亡命したジェームズを，再びイ、ングランド王に復位させようとしていたから
交戦になったのである。

ウィリアム皿世は，陸軍人の採用をもっぱらオランダ人，海軍人の採用をもっぱらイングランド人にすることによって，イングランドの軍事力の強化を謀ったのである。

では，上の3っの要因は，どのような事件から表面化しだしたのであろう
か，いいかえれば，上の3っの要因に対してイングランドは，どのような切っ掛けで対フランス戦争，すなわちビーチーヘッド海戦へと挑んでいったのであろうか。

それは，ルイXIV世が自分の野心の思うままに，ドイツ領のストラスブ
ルクおよびロートリンデンを侵略し，また1688年にドイツのプファN一一一ルッ（Pfalz）侯が死すと同時に，プファールッ地域を軍事的圧力によって支配したからである。すなわちプファールッ戦争34）（Guerre de la Ligue d'Augs‑bourg）である。またその翌年の1689年には，ルイXIV世がジェームズ11世
をイングランド王として復位させるために，彼をアイルランドに上陸させ34）プファールッ戦争は，フランスとアウグスブルク同盟との戦いである。このア
ウグスブルク同盟という名は，フランスの大臣や歴史家たちによって付けられ，
戦いは，1689年から1697年まで続いた。アウグスブルク同盟は，1686年オランダを中心に，フランスの無法ぶりに手を焼いたスペイン，スウェーデン，バーバリ
アおよび南ドイツの多数の無防備小国家たちが，フランスに歯止めを掛けるために締結した同盟である。
cf． Clark， G．， op． cit．， p． 128．

125 一

徳山大学論叢

第28号

た35）からである。

このルイXIV世の無法ぶりに腹を据えかねたウィリアム皿世は，オラン
ダがすでに加盟しているアウグスブルク同盟にその1689年に加盟し，プファ
ールッ戦争に参画面，そしてアイルランドへの侵略に対して，1690年の海戦へと挑んだのである。

この1690年の海戦，すなわちアイルランド海岸およびビーチーヘッド沖の海戦は，イングランド王立海軍およびオランダ海軍とフランス海軍との戦い36）であった。この海戦で，イングランド＝オランダ連合海軍は，ジェーム
ズH世を再びフランスに追い返す37）ことに成功したが，フランス海軍の規模の大きさと戦術の優秀さに負け，敗北したのである。
イングランドーオランダ連合海軍は，12隻以上38）もの艦船を失ったにもかかわらず，すぐに元の強力な海軍に回復することができた。だが，フランス
海軍は勝利にもかかわらず，その後の努力を怠ったのである。このことは，
今後のフランス海軍の運命を左右した事柄である。

この海戦のイングランド＝オランダ連合海軍の海将は，ハーバート（Arthur Herbert）であり，フランス海軍の海将は，トゥルビル（AnneHilarion de Cotentin Tourville）であった。トーリントン伯であるハーバー

トは，わがままな性格でイングランド王立海軍本部から，あまり信頼を受けていなかった39）。それに反し，フランス海軍のトゥルビルは，自国海軍から信頼を受け，重要な戦闘での指揮官を命じられていた40）のである。このよう
35） cf． Ogg， D．， op． cit．， p． 81．
36） lbid．， p． 81．

37） Rose， J． H．， Sea Power and Expansion， 1660‑1763， in J． H． Rose， A．

P．Newton and E． A． Benians， eds．，7ワle Cα肌bridge Historッ。ゾ疏θBritish Empire， Vol． 1 ， Cambridge， At the University Press， 1929， p．
510．

38）Williamson， J． A．， A Sゐorオ研s孟or：y oゾ．Br

オ

8ん翫pαπ8めn，一The

Old Colonial Empire一， Second Edition， Macmillam and Co．，
Limited， 1936， p． 334．
39） cf． Von Ranke， L．， Vol． IV， op． cit．， p． 596．
40） cf． lb id．， p． 595．

一 126 一1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例なことから考えると，ビーチーヘッド沖の海戦では，戦術からいっても有能なトゥルビル率いるフランス軍が圧勝するのは，当然のことであった。

ここで1っ注意しなければならないことは，ジェームズH世がアイルラン
ドから追い出され，再びフランスに舞い戻ったということである。いいかえ
ると，この戦争によってイングランドとアイルランドとの結び付きがヨリいっそう深くなったということである。この親密度は，航海条例の条文をアイルランドに多少有利になるように変更させたのである。この条文，すなわち1693年の航海条例は，IV．で述球る。

ビーチーヘッド沖の海戦で勝利を納めたルイXIV世は，自己の野望のためにどうしてもジェームズII世を，イングランド王として復位させ，世界制覇をめざしたかったのである。そこで今度は，1692年に再びジェームズII世
を，イングランドのサセックス海岸に上陸させようとしたのである。すなわ
ちラ・ハーグ（La Hogue）海戦である。

1690年のビーチーヘッド沖の海戦で気を良くしたルイXIV世は，この1692
年のラ・ハーグ沖の海戦でも負ける気がしなく無法ぶりを発揮したのである。

その背景には，トゥルビルという有能な海将を得たことと，造船技術を世界
No， 1に押し上げたシャトー・ルノー（Chateau Renoult，1652‑1719）海将を得ていたことである。

この2人の海将の有能さから考えると，ルイXIV世の行動も納得できるし，またフランスが世界の制海権を奪取するのは，時間の問題であるように思われた。

だが，ウィリアム皿世は，ビーチーヘッド海戦で敗北したことを教訓とし，ラッセル（Edward Russel）海将の率いるイングランド艦隊を中心にして，イングランドーオランダ連合海軍を大艦隊に編成し，フランスとのラ・ハーグ海戦へと挑んだのである。その結果は，雌雄を決するとまではいかなかったが，ややイングランド＝オランダ連合海軍に有利な方向で終結したのである。

このラ・ハーグ沖の海戦でフランス海軍が負けた敗因は，2っあるように
一 127 一

徳山大学論叢第28号思われる。その1っ目は，イングランドーオランダ連合海軍が，前回の戦いを教訓に大艦隊を編成したことである。その2っ目は，フランスが前回の海
戦後，海軍の増強を怠ったことである。

この2っの敗因のうち，後者のものは，フランス海軍存命にとって非常に重要な事柄であった。というのは，海軍の増強を怠ったということは，ルイXIV世の政策方針に，なんらかの変更があったからである。コルベールの努力によって，コルベールの死後時には，フランス海軍が世界最強になったにもかかわらず，その後ルイXIV世は，陸軍にヨリ多く力を注ぎはじめ，
海軍にはそれほど力を注ぎ込まなかったのである。このことは，それ以後，

フランス海軍が衰退していったことからも判明できる。結果的には，ジェームズII世をイングランド王に復位させようとしたルイXIV世の野望も，当然のごとく打ち砕かれたのである。

これら一連の海戦を教訓にし，またルイXIV世の無法ぶりを阻止するためにウィリアム二世は，いままでの航海条例を強化しなければならなかったのである。すなわちイングランド王であるウィリアム皿世は，1696年の航海条例によって制海権を獲得し，植民地を収奪し，世界制覇をめざしたのである。

IV．1696年忌航海条例

イングランド政府は，1651年，1660年，1663年，1673年の各航海条例で，ほぼイングランドが帝国になれる方向を決定したのである。

帝国になるまずはじあの第1段階は，制海権を獲得することにある。制海権を手に入れるためには，当然イングランド王立海軍が世界最強でなければならないのである。

イングランド王立海軍を世界最強にし，維持・増進させるためには，莫大な軍事費が必要になる。慢性的財政難に苦しむイングランド政府にとって，この莫大な軍事費を捻出するのは，大事業である。その例としてイングラン
128 一

1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

ド政府は，1673年の航海条例で，関税収入をもくろんだのである。

だが，この1673年の航海条例が，イングランド商人以外の外国商人にとって非常に厳しかったり，またイングランド商人自身の脱法行為によって，あまり効果が上げられていなかったようである。

対オランダ戦争および対フランス戦争で，ますます財政難の窮地に立たされたイングランド政府は，なにがしの方策を講じ一連の航海条例を強化しなければならなかったのである。いいかえると，イングランド政府は，ラ・ハーグ沖の海戦後，再び制海権を掌中にした41）王立海軍の維持・増強のために，軍事費の増額を謀りたかったのである。

そこでイングランド政府は，すでに施行されている一連の航海条例を強化
するたあに，

最後の航海条例とも称されるべき1696年の航海条例を施行したのである。この1696年の航海条例の門内要は，以下のとおりになる。

〔第2条〕 イングランド建造船，アイルランド建造船，植民地建造船を除いて，どんな商品も1698年3月25日以降，イングランド植民地に輸出入してはならないし，またイングランド植民地のある港や場所から，イングランド，ウェールズ，ベリック・アポン・トウィードの他の港や場所に船積み，あるいは運送してもいけない42）。

〔第3条〕 植民地知事は，植民地貿易を規制したり安全にするために，

1660年の誓約を実行しなければならない。もし，この誓約の実行を知事や最高司令官が怠ったならば，彼らは，役職から解雇され，1，000ポンドの罰金を支払わなければならない43）。

〔第5条〕 1663年の航海条例によって，諸条項を実行するために，植民地関税徴収人の任命を許可された植民地知事は，黙認や過失による虚偽や職権濫用を防止しなければならない。植民地関税徴収人の仕事を円滑にさせるために，イングランド関税委員会は，彼らの安全を保障しなければ

41） cf． Andrews， C． H．， op． cit．， p． 285．
42） Jenseh， M．， op． cit．， p． 359．
43） lbid．， p． 360．

129 一

第28号

徳山大学論叢ならない。また植民地知事は，彼らによって摘発された人の
慢，軽罪

違反，怠

を取り締まらなければならない4％〔第6条〕 アメリカ植民地貿易の虚偽をより効果的に禁止させるためには，また職権濫用を規制するためには，植民地に商品を持ち込んだり持ち出したり，あるいは船積みしたり陸揚げしたりする全船舶に対して，チャールズH世王の議会条例，すなわち
よび職権濫用の規制条例

イングランド関税の虚偽，禁止お，具体的には，軍艦や商船を含む全船舶に課せられる規制，監視，調査，罰則，罰金に従わさせなければならない45）。

〔第18条〕 知事によって宣言され，かっ実際に活動する植民地関税徴
鳥人に課せられた誓約は，ロンドン関税委員会の一一般登記において，登記のために用意された正副1対の登記を，船長に署名させ，かっ手渡すことである46）。

〔第19条〕 海上で捕えられたり，また高等裁判所で掌捕船として有罪を宣告される船舶は，イングランド建造船の特権を認められる前に，全イ
ングラ≧ド所有船の独特な誓約と証明とを，特に登記しておかなければならない47）。

以上の諸条項によって，一連の航海条例が再確認され，強化されるにいたったのである。そして，その強化にあたっては，すべてのイングランド船舶が登録され，植民地知事が厳しく監視されるようになったのである。

この1696年の航海条例は，一連の航海条例を強化し，かっイングランド王
立海軍を海上の覇者にしうるから，の航海条例

最後の航海条例

あるいは

帝国開始

とも称せられるであろう。

この1696年の最後の航海条例

が，いかに効果的にイングランド貿易に役立ったかを見るために，表IVの1580年から1779年までのイングランド船舶

磁
ヨ

りQり0
︒OQ

・乙・乙．乙●乙4﹁0ρ07‑0・住634
6
6
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P・
P・P
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bb
71
07
0
1
1
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︶︶︶︶
4
444

130

1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例

表IV．1580年から1779年までのイングランド船舶と外国船舶との比較
イングランド

外

国

年

船舶数

トン数

1580‑1581

413

1596‑1597

621

1602

276

1649‑1650
1663‑1669
1688

30881

船舶数

トン数

，
● ● ■

o ● ●

646

20，93020，801676

21，932● ， ●50，957● o o50，957● ● ●95，266■ ● ●47，634● ● ●190，533● ● ●95，2671692‑1696

417

1699‑1701

1，343

1702
1719

46814

，

578

72，250136，750

312

40，530882

81，945506

85，575

1，646

187，149

122

11，175

1751

1758
1772
1779

46760

，

o o ●

198，023● ● ●125，086

o ● o

・ ● ●

305，481234，974

Source ： Harper， L． A．， op． cit．， p． 347．

一 131 一● ● ●36，346● ● o

69，060● ● ●76，867● o ●122，064

徳山大学論叢

第28号と外国船舶との比較を挙げておこう。

表IVからいえることは，外国の船舶数とトン数が1696年以降，あまりたいした増加を呈していない，だがイングランドのそれらは，急激な増加を呈している。このことは，1696年の航海条例が順調に施行されていることを意味するのである。ここで1っ注意しなければならないことは，1692年から96年までのイングランドの船舶数とトン数が激減していることである。このこと
は，ラ・ハーグ沖の海戦をはじめとする対フランス戦争の影響である。

いずれにせよ，1696年以降イングランドのトン数が増加しているということは，イングランド王立海軍が順調に増強されており，また植民地収奪が円滑に進んでいるということを意味しているのである。

V．おわりに1652年に，なぜ第1次対オランダ戦争がはじまったのか。その原因は，クロムウェル時代の1651年の最初の航海条例によるのである。この航海条

例によってオランダ船舶は，すべてイングランド貿易から排除されることになったのである。オランダは，低地帯で，またデルタ地帯であるから，当然生活の糧を漁業および貿易に求めていかなければならなかったのである。要するに，この航海条例は，イングランドからオランダに宣戦布告した法律である。この背後には，当時のオランダ海軍の脅威があったことにほかならないのである。

では，またなぜオランダは，第1次海戦に負けたとしても，第2次対イングランド戦へと突入していったのであろうか。

その最大原因は，1654年のウェストミンスタ講和の条文にあるンド船舶に敬意を表わすという．ことであった。このうことは，航行中のすべてのイングランド船舶に対してイングラ

敬意を表わす

敬礼

とい

をしなけれ

ばならないということである。

このことは，オランダの威信に傷が付くことになり，全オランダ人の生命
132 一1987年12月 川瀬 進：イングランド王立海軍と1696年の航海条例を懸けても，打ち破らなければならない事柄であった。またイングランドにとっても，プライドの高い国民であり，一連の航海条例によってオランダを，支配下に置こうとしたのである。要するに制海権を奪取した国が，植民地収奪を容易に進めることができ，ひいては世界制覇を実現できるのである。対フランス戦争でも同様であり，ウィリアム皿世の野望対ルイXIV世の野望であった。

このようなことから考えると，イングランド政府は，どうしても一連の航海条例を強化し，それを着実に実施しなければならなかったのである。そこ
で，このことを実現させるために，1696年ののである。この1696年の最後の航海条例

最後の航海条例が登場したによって，イングランドは，オ

ランダの脅威を抑えるとともに，ルイXIV世の無法ぶりをも抑えることができたのである。

そこで，この1696年の最後の航海条例

は，航海条例を研究するうえで，当然問題にされなければならない法律である。

イングランドは，17世紀後半の大きな戦争によって，王立海軍を着実に発展させ，堅固なものへと確立させたのである。このことは，ヨリ多くの植民地獲得をめざすイングランド自身にとって，非常に良い条件を提供してくれ
ることになり，

帝国への道へ

1歩前進したことになるのである。

133 一