(申請内容ファイル)

2．現在までの研究状況（図表を含めてもよいので、わかりやすく記述してください。様式の改変・追加は不可(以下同様)）①これまでの研究の背景、問題点、解決方策、研究目的、研究方法、特色と独創的な点について当該分野の重要文献を挙げて記述してください。
②申請者のこれまでの研究経過及び得られた結果について整理し、①で記載したことと関連づけて説明してください。
「4.研究業績」欄に記載
した論文、学会発表等を引用する場合には、同欄の番号を記載するとともに、申請者が担当した部分を明らかにして記述してください。

【研究の背景：うつ病罹患者に対する偏見の存在と，偏見低減に向けた教育プログラムの発展】
日本では，うつ病など気分障害の罹患者が 110 万人に上る (厚生労働省, 2014)。自殺など重大な社会的損失への発展を防ぐべく，近年では厚生労働省 (2010) の政策をはじめ，健常者によるうつ病罹患者のサポー
ト (例えば，批判せずに話を聞く，医療機関の受診を勧める) が重要視されている。健常者によるサポートを促進する上では，健常者が罹患者に対して抱く偏見 (否定的なイメージ) の低減が 1 つの重要課題とされてきた。健常者が偏見を抱く場合には，罹患者との接触を回避する意図が強まり，結果としてサポート行動が生起しづらくなることが実証されている (Corrigan et al., 2003; Jorm et al., 2005)。
上記の背景を受け，精神医学分野を中心に，うつ病罹患者に対する偏見の低減を目的とした一般向け教育
プログラムの効果研究が進んできた (e.g., Kitchener & Jorm, 2004)。その結果として，「うつ病の症状や治療方法に関するリテラシーの教育によって，偏見を低減できる」という定説が精神医学分野で確立されてきた。
【問題点】
しかし，上記の教育プログラムに関する効果研究は，いずれも下記 3 点の問題点を抱えていた。
A. 偏見の測定には不向きな自己回答式の質問紙を用いていた。質問紙では，回答者が自覚できている顕在的偏見しか測定できず，社会的望ましさを考慮した偏見の過少申告も生じやすい (Greenwald et al.,1998)。そのため，「リテラシー教育だけで，表面的な態度変容を越えて，根本的に偏見を解消できるのか」という点まで踏み込んだ，厳密な効果検証が困難となっていた。
B. うつ病には多様なサブタイプ (下位分類) が存在する (Fried & Nesse, 2015) にも関わらず，落ち込みが特に顕著であるメランコリー型に対する偏見しか検討できていなかった。その他のサブタイプについては，「どの程度強く偏見が抱かれているか」という実態把握さえ進んでいなかった。
C. 平均値に基づく効果検証を行うのみで，教育効果の個人差を検討できていなかった。その原因は，①
偏見保持につながるパーソナリティ特性を測定していない，②教育実施前のリテラシーをクイズで尋
ねるも，各項目の困難度 (難易度) 等を考慮した適切な得点化を行えていない，というところにあった。
【解決方策】(ここまでのレビューとして業績[1][13][22][24][25][30][34]，日本語論文 1 報が査読中)
上記 3 点の問題点に対し，心理学分野で発展した技術や理論を応用することで解決を図った。
A. 「PC 上で認知課題を行う際の反応時間」を指標とする潜在連合テスト (Greenwald et al., 1998) を用い，回答者が無自覚に表出する潜在的偏見を新たな測定対象とする。このことで，「リテラシー教育
で偏見を根本から解消できるのか」という厳密な効果検証が可能になる (研究 A1)。また，潜在的偏見の低減方策に関する理論を参照すれば，リテラシー教育を補完する教育手法を提案できる (研究 A2)。
B. メランコリー型と対照的に位置づけられる (Kato et al., 2016)，新型うつ (気分の変動性等を特徴とするサブタイプ) に着目し，そのイメージの実態調査を行う。このことで，「メランコリー型以外のうつ病に対する偏見をいかに解消するか」という今後の議論の土台を示せる (研究 B1, B2)。
C. 偏見保持につながりやすいとされる，認知的構造欲求 (単純化した物事の理解を好む傾向) 尺度(Thompson et al., 1992) の邦訳版を開発する (研究 C1)。また，うつ病リテラシーを尋ねる 4 択クイ
ズ (Gabriel & Violato, 2009) の邦訳版を開発し，項目反応理論に基づいてリテラシー量の得点化方
法を提示する (研究 C2)。このことで，教育効果の個人差の検討に役立つ測定手法を提供できる。
【研究目的・方法 (概要)】
上記の問題点と解決方策を踏まえ，3 群の研究を実施した。各研究の目的と方法の概要は Table 1 に示した。
うつ病の偏見低減に関する理論を，心理学的観点から精緻化することを全体の目的とした。
Table 1 現在までの研究の目的と方法 (概要)
研究 A1：リテラシー教育の偏見低減効果を厳密に検討するため，潜在連合テストを指標とした実験を行う
研究 A2：リテラシー教育を補完する，潜在的偏見の低減に有効な教育手法を提案するため，反ステレオタイプ法(後述) の効果評価実験を行う
研究 B1：新型うつイメージの実態を示すため，一般会社員と医療従事者を対象に質問紙調査を行う
研究 B2：新型うつに対する偏見の通文化性を示すため，日米比較調査を実施する
研究 C1：偏見保持につながる個人特性の測定を可能にするため，認知的構造欲求尺度の邦訳版を開発する
研究 C2：うつ病リテラシー量の得点化を可能にするため，4 択クイズを邦訳し，項目反応理論を適用して各項目の困難度と識別力 (後述) を検討する

申請者登録名－ ４ －樫原 潤

（現在までの研究状況の続き）【これまでの研究経過と結果】■研究群 A：潜在連合テストによる，各種教育コンテンツがもつ偏見低減効果の検討※研究 A1, A2 の準備段階で調査研究を 3 件実施したが，紙幅の都合上割愛した (業績[4][5][26])。
研究 A1：リテラシー教育の偏見低減効果に関する批判的検討 (業績[2][22][30][34])
方法 Han et al. (2016) を参考に，うつ病リテラシーのテキスト資料を 3 種類作成した。大学生の参加者(N = 130) を 3 群に分け，いずれか 1 種類の資料の通読を求め，その前後で偏見を測定した。
結果と考察 3 群とも，顕在的偏見が低減しただけで，潜在的偏見は有意に低減しなかった。このことから，テキストによる簡便なリテラシー教育だけでは，偏見を根本から解消できないと結論付けた。
研究 A2：反ステレオタイプ法による潜在的偏見の低減効果の検討 (業績[7][8][27][30])
目的 Gawronski & Bodenhausen (2006) の連合命題評価モデルでは，偏見とは正反対の事例を提示して多様性への気づきを促す，反ステレオタイプ法の実施によって潜在的偏見を低減できると示唆されている。この反ステレオタイプ法をうつ病の場合に応用できるか，効果検証を行うこととした。
方法 大学生の参加者を実験群 (N = 51) と対照群 (N = 54) に分け，介入の前後で偏見を測定した。介
入内容は，①両群でスライド資料によるリテラシー教育を実施し，「誰もがうつ病になり得る」と伝え，②実験群だけの追加介入として，「明るい性格なのにうつ病になった」など偏見と正反対の事例をスライド資料で提示し，事例から想起したことを書き起こすワークを実施する，というものであった。
結果と考察 介入の結果，①対照群でも潜在的偏見が若干低減し，②反ステレオタイプ法を追加した実験群では，潜在的偏見がより大きく低減した (低減効果の群間差は，d = 0.88)。この結果から，①リテラシー教育単独でも，形式や内容の工夫次第では潜在的偏見を低減できる，②反ステレオタイプ法を追加実施すれば，潜在的偏見の低減効果を大きく上乗せできる，と結論付けた。
■研究群 B：新型うつに対する偏見の実態を把握するための質問紙調査
研究 B1：一般会社員と医療従事者対象の，新型うつのイメージ調査 (業績[6][9][29][31][32][42][44])方法 一般会社員 (N = 453) と医療従事者 (N = 146) を対象に質問紙調査を行った。新型うつとメランコリー型の特徴を網羅した事例文 (Sakamoto et al., 2016) を提示し，各事例へのイメージを尋ねた。
結果と考察 どちらの調査でも，新型うつ事例に対するイメージがより否定的であった。一般会社員のみならず，患者を支援する医療従事者の間にも新型うつに対する偏見が浸透していると結論付けた。
研究 B2：新型うつイメージに関する日米比較調査 (業績[11][28])
方法 日本人 (N = 303) と米国人 (N = 272) の大学生を対象に，研究 B1 と同様の質問紙調査を行った。
結果と考察 「新型うつに対してより強い偏見を抱く」という結果が日米の双方で確認された。集団主
義的な文化圏 (日本) と，個人主義的な文化圏 (米国) とで同様の結果が得られたことを踏まえ，新型うつに対する偏見は通文化的なものであると結論付けた。
■研究群 C：偏見の保持につながる個人差変数を測定する手法の開発
研究 C1：認知的構造欲求尺度の邦訳と妥当性検証 (業績[3])概要 Thompson et al. (1992) の尺度を邦訳し，大学生 (N = 354) を対象に妥当性検証の質問紙調査を行った。その結果，①原尺度と同様の因子構造が確認され，②他尺度との相関が予測通りのものとなり，③高い再検査信頼性が示されるなど，邦訳版尺度の妥当性を示す結果が複数確認された。
研究 C2：うつ病リテラシーを尋ねる 4 択クイズの邦訳と項目反応理論の適用 (業績[10])概要 Gabriel & Violato (2009) の 4 択クイズを邦訳し，一般サンプル (N = 325) から回答データを収集した。項目反応理論を適用した分析の結果，①項目の困難度に応じた配点方法を示すことができ，②識
別力が負の値となる (つまり，うつ病リテラシーの低い者の方がかえって正答できてしまう) ために，
リテラシー量の得点化の際には除外した方が良い項目があると示せた。
【特色と独創的な点】
潜在連合テストをはじめ，心理学分野で発展した技術や理論を積極的に応用し，うつ病の偏見低減に関する理論の精緻化を行った点が特色である。そのことにより，①「潜在的偏見に着目して教育効果を検討する」という新たな発想を提示でき (研究群 A)，②サブタイプまで念頭に入れて偏見を議論するための土台を提供でき (研究群 B)，③教育効果の個人差を検討するための測定手法を示すことができた (研究群 C)。
特に，研究群 A の知見は，「リテラシー教育だけで偏見を十分に低減できる」という精神医学分野での定説を覆すものであり，反ステレオタイプ法の追加など新たな教育の指針を示した画期的な知見だといえる。
申請者登録名

－ ５ －

樫原 潤

3．派遣先における研究計画(1) 研究目的・内容（図表を含めてもよいので、わかりやすく記述してください）①研究目的、研究方法、研究内容について記述してください。
②どのような計画で、何を、どこまで明らかにしようとするのかを、年次毎に（１年目、２年目）分けて具体的に記入してください。
③なお共同研究の場合には、申請者が担当する部分を明らかにしてください。

【研究の背景・着想に至った経緯】
これまで実施した研究のうち，研究群 B, C に関しては，国内の心理学者と基礎的な知見を引き続き蓄積すべき段階にある。しかし，「潜在的偏見に着目し，うつ病の教育プログラムを改善していく」という研究
群 A のテーマに関しては，これまで通りの心理実験だけでは頭打ちになる。一般市民が抱く潜在的偏見を永続的に解消し，現実場面でサポート行動を生起させるという大目標に近づくには，教育プログラムをリードしてきた精神医学者と協働し，彼らのノウハウや資源を活用して研究を発展させていく必要がある。
こうした問題意識のもと，メルボルン大学の研究グループとの共同研究を着想した。同グループは，うつ病の偏見低減教育の先駆けである Mental Health First Aid (以下，MHFA とする) プログラムを開発し(Kitchener & Jorm, 2002)，数々の効果評価研究 (e.g., Morgan et al., 2018) をもとにプログラムの内容を更新し続けてきた実績をもつ。現在では，MHFA センターという民営の組織が一般向けのプログラムを運営しており，同センターと連携して豊富な数の研究参加者を常に確保できる状況にある。
【研究目的・方法 (概要)】
研究計画の概要は Table 2 に示した。1 年目は，申請者の着眼や拠って立つ手法の妥当性を厳密に検証し，2 年目への準備を整える。2 年目は，MHFA センターとの連携のもと一般向け教育を実施し，「潜在的偏見の低減効果の持続性」や「サポート行動への影響」までをも見据えた効果評価を行う。
Table 2 これからの研究計画の目的と方法 (概要)
1 年目：2 年目の効果研究に向けた土台作り
研究 1：「うつ病罹患者への潜在的偏見」「反ステレオタイプ法」の相対的重要性を示すため，メタ分析を行う
研究 2：潜在連合テストの妥当性を，多面的かつ厳密に検証するためのオンライン調査を実施する
2 年目：「MHFA プログラム＋反ステレオタイプ法」の効果評価研究
研究 3：上記の介入で潜在的偏見をどこまで低減できるかを検討するため，パイロットテストを実施する
研究 4：介入効果の持続性と，現実のサポート行動への影響を検討するため，本格的な効果評価研究を実施する【研究内容】■1 年目の研究：メタ分析と潜在連合テストの妥当化による，2 年目の効果評価研究の土台作り
研究 1：精神疾患罹患者への潜在的偏見を扱った先行研究のメタ分析
方法 複数のデータベースから文献を系統的に探索し，精神疾患罹患者への潜在的偏見を実際に測定した研究を選定する。選定した研究から，①潜在的偏見の強度と，②介入研究の場合は，潜在的偏見の低減効果の大きさを表す効果量を収集し，ランダム効果モデルに基づいてそれらの効果量を統合する。
予測される結果と意義 分析により，①精神疾患が数ある中で，うつ病罹患者に対する潜在的偏見は相対的にどの程度強いのか，②潜在的偏見の低減効果を最大化するには，どの方策をどの強度で用いるべきなのかを明らかにできる。このことで，2 年目の介入研究に向けて，うつ病の問題に特化することの意義をより明確に示せるようになり，最も大きな効果が見込める介入方針のデザインが可能になる。
準備状況 試みに文献検索を行い，精神疾患罹患者への潜在的偏見を扱った先行研究が 32 件，うち介入研究は 6 件と，メタ分析の実施に十分足りる数の先行研究があることを確認済みである。
研究 2：うつ病罹患者への偏見を測定する潜在連合テストの妥当性検証
方法 オンライン調査モニターで一般参加者を 400 名程度募集し，4 週間間隔で 2 度に渡り，潜在連合
テストと，関連する質問紙尺度 (顕在的偏見，サポートの行動意図など) を実施する。①潜在連合テス
トの因子構造を多方法・多特性構造方程式モデリング (Nosek & Smyth, 2007) という手法で検討し，②他の尺度との間の相関係数を算出した上で，③潜在連合テストの再検査信頼性を検討する。
予測される結果と意義 潜在連合テストについて，①「顕在的偏見と因子構造上区別できる形で，潜在的偏見を測れている」ということが示され，②他変数との相関係数が理論 (Greenwald et al., 2009) から予測される範囲に収まり，③十分に高い再検査信頼性 (r > .70) が得られると予測している。このことで，2 年目の介入研究に向けて，潜在連合テストが妥当とみなせる根拠を豊富に示すことができる。
準備状況 「潜在連合テストの妥当性検証にどのような分析が必要か」を整理するための文献レビューが 8 割方完了している。
潜在連合テストと質問紙のオンライン実施にかかる費用も見積もり済みである。
申請者登録名

－ ６ －

樫原 潤

（研究目的・内容の続き）■2 年目の研究：うつ病罹患者に対する潜在的偏見を低減する教育プログラムの効果評価
研究 3：教育プログラムの効果を評価するためのパイロットテスト
方法 MHFA プログラムの受講者から 80 名程度の研究参加者を募集し，実験群と対照群に分け，介入の前後で潜在的偏見を測定する。介入内容は，①両群とも，14 時間からなる MHFA プログラムを実施
してうつ病リテラシーの向上を促し，②実験群でのみ，申請者が過去に開発した反ステレオタイプ法 (研究 A1) を追加実施する，というものを予定している。
予測される結果と意義 これまでの研究 A2 を踏まえ，①MHFA プログラム単独でもある程度は潜在的偏見が低減する，②反ステレオタイプ法を追加した実験群でより大きな偏見低減効果が得られる，と予測した。このパイロットテストで得た結果を，メタ分析 (研究 1) とも照合しながら評価することで，参加者数を増やした長期的な効果検討 (研究 4) がうまくいくか，より明確に見通すことが可能になる。
準備状況 MHFA センターの担当者との下交渉を実施済みであり，当該時期に上記の数の研究参加者を確保できる見込みをすでに得ている。
研究 4：教育プログラムが，潜在的偏見と，現実場面でのサポート行動に及ぼす効果の検討
方法 MHFA プログラムの受講者から 120 名程度の研究参加者を募集し，①実験群と対照群に分け，②
介入前後，半年後の各時点で，③潜在的偏見と，現実場面でのサポート行動の有無を測定する。また，半年の間に，うつ病罹患者と実際に接した者を両群から数名ずつ選抜し，質的インタビューで体験談を尋ねる。介入内容は，研究 3 と同様にする予定だが，研究 3 の結果次第で微修正する可能性がある。
予測される結果と意義 土台となる MHFA プログラムが綿密に構成されており，かつ反ステレオタイプ
法が理論的裏付けを伴っていることから，実験群の手続きによって半年後まで潜在的偏見の低減効果を維持できると予測している。半年の期間内にうつ病罹患者と接した参加者の数が少なかった場合には，「実験群の手続きにより，現実場面でサポート行動が生起しやすくなる」と数量的指標に基づいて主張することは困難になるが，同様の主張を支える質的インタビューデータは得られると予測している。
準備状況 研究 3 と同様である。
(2) 研究の特色・独創的な点
次の項目について記載してください。
①これまでの先行研究等があれば、それらと比較して、本研究の特色、着眼点、独創的な点②国内外の関連する研究の中での当該研究の位置づけ、意義③本研究が完成したとき予想されるインパクト及び将来の見通し【本研究の特色・独創的な点】
受入研究室が精神医学分野で培ってきた教育プログラムのノウハウや資源と，申請者が心理学的観点から磨いてきた技術や理論を融合させた研究である点が最大の特色である。そうした分野横断的な性質を生かすことで，本研究は以下の 3 点の独創性を生み出している。①メタ分析などを精緻に積み重ねる精神医
学分野の流儀を採り入れることで，その後の応用に耐えうるだけの厳密さと具体性を伴った教育手法を提案できている。②申請者の心理学的観点を生かすことで，質問紙だけでは捉えることのできなかった，潜在的偏見までをも射程に含んだ効果評価が可能になっている。③「潜在的偏見の低減効果の持続性」「サポート行動への影響」にまで踏み込むことで，現実生活へのインパクトを含めた効果評価ができている。
【本研究の位置づけ・意義】
派遣先の研究室が効果評価を重ねてきた MHFA プログラムは，豪州全土のみならず，日本を含む 25 か国で活用されるに至っている。本研究は，それだけ高い評価を得てきた MHFA プログラムについて，「潜在的偏見」「反ステレオタイプ法」など，心理学的観点からさらに発展させる役割を担っている。それと同時に，偏見低減の理論の精緻化に取り組む心理学研究の中で，「精神医学分野と協働して新たな教育を創造する」という，研究知見を実社会に還元するための道筋を示すロールモデルとしての役割を果たしている。
【本研究が完成したとき予想されるインパクト・将来の見通し】
本研究が完成すれば，「精神医学と心理学の協働による，潜在的偏見を低減するための新たな教育手法」
を具体的に示せる。そのことで，教育プログラムの実践を進めてきた精神医学者の中で，潜在的偏見をも低減できるようにプログラム内容を改訂しようという動きが生まれるだろう。また，理論の精緻化に取り組んできた心理学者の中で，自身の技術や観点を実社会に積極的に還元する機運が高まるだろう。
「MHFA プログラムの後に，反ステレオタイプ法を加える」という本研究が完成した後は，「反ステレオタイプ法を組み込むよう，MHFA プログラムそのものを改訂する」という共同研究に取り組んでいく。精神医学者と心理学者双方を刺激し続け，偏見低減に関する研究を加速させていき，うつ病罹患者を無理なく支えられる社会の実現を追い求め続けていく。
申請者登録名－ ７ －樫原 潤

(3) 外国で研究することの意義（派遣先機関・指導者の選定理由）①申請者のこれまでの研究と派遣先機関（指導者）の研究との関連性について記述してください②国内外の他研究機関（研究者）と派遣先機関（指導者）とを比較し、派遣先で研究する必要性や意義について明らかにしてください。
（フィールドワーク・調査研究を行う場合、派遣先地域で研究する必要性や意義を中心に述べても構いません。
）【これまでの研究と派遣先機関の研究との関連性】
申請者と，派遣先となるメルボルン大学の Nicola Reavley 研究室は，心理学 (申請者) と精神医学(Reavley 研究室) という異なる立場から，「うつ病罹患者に対する偏見をいかに低減するか」という共通の課題に取り組んできた。そうした立場の違いは，偏見低減の理論を精緻化するための心理実験と調査 (申請者) と，一般市民を対象とした教育プログラムの開発とその効果評価 (Reavley 研究室) という，方法論の違いに反映されてきた。単純化するならば，偏見低減の「理論」を申請者のこれまでの研究が担い，「実践」
を Reavley 研究室の研究が担ってきたといえる。
申請者がこれまで研究を実施してきた際には，Reavley 研究室による MHFA プログラムの存在が常に念頭にあった。世界的に評価される MHFA プログラムの存在を知っていたからこそ，素朴な教育を自作して効果を評価するという安易な選択肢を断ち，「心理学の技術と観点を総動員して，MHFA プログラムでも扱いきれなかった問題を浮き彫りにしよう」という姿勢で研究を進めてこられた。その結果として，潜在連合テ
ストを用いて従来のリテラシー教育の限界を示し，さらに「リテラシー教育と反ステレオタイプ法を組み合わせれば，潜在的偏見が大きく低減する」と示すなど，画期的な理論的貢献を達成できた。
こうした理論的貢献が果たせたからこそ，今では Reavley 研究室と共同研究の計画も立てられるようにな
り，MHFA プログラムをより良いものに更新するための見通しも開けてきた。こうした経緯を踏まえると，
申請者の理論研究と，Reavley 研究室の実践研究は，良好な相補関係にあると断言できる。①MHFA プログ
ラムが前提として存在したおかげで，潜在的偏見の理論が発達し (Reavley 研究室→申請者)，②潜在的偏見の低減方策について見通しが立ったからこそ，一般市民が対象の新たな効果研究の計画が生まれ (申請者→
Reavley 研究室)，③長期の効果研究という枠組みを得たことで，「潜在的偏見の低減効果の持続性」「サポー
ト行動への影響」まで見据えた理論的検討の可能性が広がった (Reavley 研究室→申請者)。このように，申請者と Reavley 研究室とは，相性が非常に良い，生産的な好循環を生み出せる組み合わせだといえる。
【派遣先で研究する必要性と意義】
申請者の研究計画を実行に移すには，①うつ病の教育プログラムの開発と実施に取り組んだ実績が豊富
で，②心理学者との協働を受け容れるだけのオープンな姿勢があり，③効果研究に耐えうるだけの研究参
加者数を常に確保できる状態にある，という特徴をもつ研究機関との協働が必要となる。メルボルン大学の Reavley 研究室は，これら 3 点を兼ね備えた，世界中で他に類を見ない研究機関である。
第 1 に，Reavley 研究室とその前身である Anthony Jorm 研究室は，世界に先駆けて MHFA プログラムを開発し (Kitchener & Jorm, 2002)，数々の効果研究 (e.g., Morgan et al., 2018) を通してその内容を更新し続けてきた。翻訳版が 25 か国分開発され，特定の集団 (例えば，子ども) に特化したバージョンも開発されたように，MHFA プログラムは世界中のうつ病教育プログラムの原型として高く評価され続けてきた。そうした高い評価が得られたのは，Reavley 研究室が「メタ分析やパイロットスタディ等を通して，確かな基盤を築いた上で効果研究を行う」という確かなストラテジーのもと研究を休みなく続けてきたからであり，同研究室からは現在でも多数の論文がトップジャーナルに掲載され続けている。
第 2 に，Reavley 研究室は国外の客員研究員を受け入れた経験が豊富で，心理学者のアイデアをメインに据えた研究の実績も数多い (e.g., Yoshioka et al., 2014)。構成メンバーの国籍や専門の多様性には目を見張るものがあり，偏見研究に注力する他の研究機関 (例えば，イリノイ工科大学の Patrick Corrigan 研究室) の多くがほぼ自国の精神医学者だけでメンバーを構成しているのとは対照的である。
第 3 に，Reavley 研究室では，提携する MHFA センターから豊富な数の研究参加者を常に確保できる体制が整備されている。MHFA センターは，豪州の各都市の住民に向けて MHFA プログラムを広く宣伝しており，40 人規模でワークショップ形式のプログラムを毎月複数回実施できるだけの，豊富なスタッフを擁している。それとは対照的に，他のうつ病教育プログラムの多くは，期間限定のキャンペーンとして実施されるか (例えば，英国の Time to Change キャンペーン)，対象者の属性や開催頻度が限定されるか (例えば，
地域の保健師を対象に年 2 回程度実施される，日本版 MHFA プログラム) にとどまっている。このことを踏まえると，Reavley 研究室は，サンプルサイズや介入内容の変更といった研究上の要請に柔軟に応えつつ，一般市民を対象とした効果研究を実施できる，世界で唯一無二の研究機関だといえる。
申請者は，2018 年 8 月から 1 年間の予定で Reavley 研究室に滞在し，この研究計画に関する打ち合わせを重ねてきた。滞在生活の中で，上記 3 点のメリットについて身を持って実感しており，この研究室と協働を重ねればこれからの研究計画を無理なく実現できると確信している。

申請者登録名－ ８ －樫原 潤

(4) 人権の保護及び法令等の遵守への対応
本欄には、研究計画を遂行するに当たって、相手方の同意・協力を必要とする研究、個人情報の取扱いの配慮を必要とする研究、生命倫理・安全対策に対する取組を必要とする研究など法令等に基づく手続きが必要な研究が含まれている場合に、どのような対策と措置を講じるのか
記述してください。例えば、個人情報を伴うアンケート調査・インタビュー調査、国内外の文化遺産の調査等、提供を受けた試料の使用、侵襲性を伴う研究、ヒト遺伝子解析研究、遺伝子組換え実験、動物実験など、研究機関内外の情報委員会や倫理委員会等における承認手続きが必要となる調査・研究・実験などが対象となりますので手続きの状況も具体的に記述してください。また、既に海外において研究を開始している者で、当該国の法令等に基づく手続きが必要な研究が含まれている場合は、その対策と措置をどのように講じているのかを記述してください。
なお、該当しない場合には、「該当しない」と記載してください。

すべての研究の実施に当たり，ヘルシンキ宣言 (人間を対象とする医学研究の倫理的原則; 2013 年改訂版)
および受入機関であるメルボルン大学の研究倫理規定を遵守する。特に，2 年目の研究では MHFA プログラ
ムの参加者を対象として縦断的にデータを収集するということを考慮し，以下の 4 点に特に留意する。
1. メルボルン大学の倫理審査委員会に依頼し，研究計画について事前の倫理審査を受け，承認が得られた場合のみ研究を実施する。また，MHFA プログラムの参加者を対象とした効果評価研究 (計画上 2年目の研究) については，MHFA センターの担当者とも事前の協議を重ねた後，センター長の許可を得て研究を実施する。
2. 研究参加の任意性と撤回の自由について，周知を徹底する。上述した 2 年目の研究計画は，申請者の研究そのものに関心がある参加者ではなく，MHFA プログラムに自発的に参加した一般市民を対象としている。同プログラムの事前と事後に研究参加を呼び掛けるとなれば，「プログラム参加者にとっての暗黙的な義務として，研究に参加しなければならない」という同調圧力が働くことが懸念される。
こうした懸念に注意し，「研究参加が任意であることを書面で説明する」といった形式的配慮にとどまらず，「研究には参加したくない」という者の自由意志を最大限尊重するための雰囲気作りに注力していく。具体的には，①研究不参加や撤回の自由があることを穏やかな態度で口頭説明する，②乗り
気でない様子の参加者の存在に気づけるよう，十分な数のスタッフを配置する，③参加撤回の手続きを煩雑化せず，簡便な書式を提出するだけで済むようにしておく，等の工夫を講じる。なお，研究実
施の途中で参加撤回の申し出があった場合には，その者のデータを速やかに削除する。
3. 個人情報の保護と，分析の際のデータの匿名化を徹底する。個人情報を含む資料は，メルボルン大学の，セキュリティ対策が施されたサーバー上で保管する。また，共著者以外にはデータにアクセスするためのパスワードを開示しない。
上記の対応に加え，効果評価の一環で質的インタビューデータを分析する場合には，研究参加者と，研究参加者が語りの中で言及した人物の個人情報が伏せられているかどうかを慎重にチェックする。
氏名や居住地などの固有名詞を伏せるのはもちろんのこと，語りの内容から個人情報を推測できてし
まわないように，論文や学会発表の原稿を複数人態勢で事前にチェックする。この事前チェックには，共著者のみならず，研究参加者自身も含めるものとする。
4. インフォームドコンセントの実施や研究成果の発表に際して，利益相反関係の開示を徹底する。派遣先となる Nicola Reavley 研究室のメンバーの中には，MHFA センターの役職を兼務する者がいる。研究参加の判断や投稿論文の審査の材料となるように，同センターとの利益相反関係は必ず進んで開示していく。また，申請者自身は同センターの役職は兼務せず，研究計画が本来の目的から逸れて同センターへの利益誘導に向かってしまわないよう常に注視する。

申請者登録名－ ９ －樫原 潤

4．研究業績（下記の項目について申請者が中心的な役割を果たしたもののみ項目に区分して記載してください。その際、通し番号を付すこととし、該当がない項目は「なし」と記載してください。申請者にアンダーラインを付してください）業績が多くて記載しきれない場合には、主要なものを抜粋し、各項目の最後に「他○報」等と記載してください。
）査読中・投稿中のものは除きます(1) 学術雑誌等（紀要・論文集等も含む）に発表した論文、著書（査読の有無を区分して記載してください。査読がある場
合、印刷済及び採録決定済のものに限ります。
）
著者（申請者を含む全員の氏名（最大２０名程度）を、論文と同一の順番とします）、題名、掲載誌名、発行所、巻号、pp 開始頁－最終頁、発行年をこの順で記入してください。

(2) 学術雑誌等又は商業誌における解説、総説(3) 国際会議における発表（口頭・ポスターの別、査読の有無を区分して記載してください）著者（申請者を含む全員の氏名（最大２０名程度）を、論文等と同一の順番で記載すること）、題名、発表した学会名、論文等の番号、場所、
月・年を記載してください。発表者に○印を付すこと。
（発表予定のものは除きます。ただし、発表申し込みが受理されたものは記載してもかまいません。
）(4) 国内学会・シンポジウム等における発表(3)と同様に記載してください。

(5) 特許（申請中、公開中、取得を明記してください。ただし、申請中のもので詳細を記述できない場合は概要のみの記述で構いません。)(6) その他（受賞歴等）(1) 学術雑誌等（紀要・論文集等も含む）に発表した論文、著書
学術論文（査読あり）[1] 樫原 潤、河合 輝久、梅垣 佑介 ｢うつ病罹患者に対するスティグマ的態度の現状と課題―潜在尺度の利用可能性への着目―｣、『心理学評論』、心理学評論刊行会、57 巻 4 号、pp. 455–471、2014 年[2] Kashihara J 「Examination of stigmatizing beliefs about depression and stigma-reduction effects of education by using
implicit measures」、『Psychological Reports』、SAGE、116 巻 2 号、pp. 337–362、2015 年[3] Kashihara J 「Development and validation of the Japanese-translated version of the Personal Need for Structure Scale」、『Psychology』、Scientific Research Publishing、7 巻 3 号、pp. 399–409、2016 年[4] 樫原 潤 「うつ病罹患者に対する信念のプロトタイプ分析―日本人大学生の場合―」、『心理学研究』、日
本心理学会、87 巻 2 号、pp. 111–121、2016 年[5] 樫原 潤 「うつ病罹患者に対する偏見が対人的拒絶・サポート行動の意図に及ぼす影響―質問紙実験による検討―」、『臨床心理学』、金剛出版、16 巻 5 号、pp. 591–599、2016 年[6] 樫原 潤、村中 昌紀、山川 樹、坂本 真士 ｢日本の会社員はうつ病症状について誰に相談したいと思うのか―援助要請意図とその規定因の検討―｣、『研究紀要』、日本大学文理学部人文科学研究所、95 巻、pp. 95–
106、2018 年[7] Kashihara J, & Sakamoto S「Reducing implicit stigmatizing beliefs and attitudes toward depression by promoting
counterstereotypic exemplars」、『Basic and Applied Social Psychology』、Taylor & Francis、40 巻 2 号、pp. 87–103、2018 年[8] 樫原 潤、坂本 真士 ｢うつ病罹患者に対する偏見を測定するための SD 法評定尺度の妥当化｣、『精神医学』、
医学書院、60 巻 8 号、pp. 899–908、2018 年[9] 樫原 潤、亀山 晶子、山川 樹、村中 昌紀、松浦 隆信、坂本 真士 「医療従事者が『新型うつ』事例に対して抱くイメージの実態把握」、『心理学研究』、日本心理学会、89 巻 5 号、pp. 520–526、2018 年[10] Kashihara J & Sakamoto S「Development and validation of the Japanese-translated version of the Multiple-Choice
Questionnaire of Depression Literacy (MCQ-DL)」、『Psychology』、
Scientific Research Publishing、
9 巻 11 号、pp. 2482–
2502、2018 年[11] Kashihara J, Yamakawa I, Kameyama A, et al.「Perceptions of traditional and modern types of depression: A
cross-cultural vignette survey comparing Japanese and American undergraduate students」、『Psychiatry and Clinical
Neurosciences』、Wiley、巻号未定 (2019 年 3 月に採録決定済)[12] 羽澄 恵、能登 眸、川崎 隆、樫原 潤、髙木 郁彦、下山 晴彦 「他職種との協働の現状に対する臨床心理士の認識―実践経験の長さに伴う特徴に注目して―」、『心理臨床学研究』、日本心理臨床学会、33 巻 6号、pp. 556–567、2016 年
学術論文（査読なし）[13] 樫原 潤、河合 輝久、梅垣 佑介、下山 晴彦 「子どもと若者のうつ病へのスティグマに関する検討―サービス・ギャップを埋めるために―」、『東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要』、35 巻、pp.
80–87、2012 年[14] 樫原 潤、川崎 隆、髙木 郁彦、羽澄 恵、能登 眸、下山 晴彦 「医療領域での多職種協働における臨床心
理職の課題―臨床心理職に対するアンケート調査から―」、『東京大学大学院教育学研究科紀要』、55 巻、
pp. 291–301、2016 年[15] 樫原 潤「自閉症スペクトラム障害と強迫性障害を抱える中学生男児への介入事例―認知行動療法と生活支援の活用―」、『東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要』、39 巻、pp. 1–10、2016 年[16] 平野 真理、川崎 隆、高柳 めぐみ、羽澄 恵、樫原 潤、野津 弓起子、下山 晴彦 「病院集団療法に心理士が参入する際の困難と工夫―デイケア実習での体験から―」、『東京大学大学院教育学研究科臨床心理学
コース紀要』、35 巻、pp. 104–114、2012 年[17] 羽澄 恵、高柳 めぐみ、高木 郁彦、樫原 潤、川崎 隆、下山 晴彦 「多職種協働における臨床心理職の役
割Ⅱ―近接領域からみた協働の位置づけ―」、『東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要』、

申請者登録名－ １０ －樫原 潤

（研究業績の続き）

36 巻、pp. 59–66、2013 年[18] 野津 弓起子、樫原 潤、菅沼 慎一郎、浦野 由平、安 婷婷、下山 晴彦 「児童青年期の抑うつの認知行動療法プログラムの改定―ケースから見出された児童青年期の抑うつの特徴に着目して―」、『東京大学
大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要』、37 巻、pp. 17–25、2014 年[19] 山崎 久慶、髙木 郁彦、樋口 紫音、樫原 潤、中川 実耶、下山晴彦 ｢いじめ問題への取り組みにおけるス
クールカウンセラーの役割―多職種協働の観点から―｣、『東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要』、38 巻、pp. 19–26、2015 年[20] 北原 祐理、舘野 弘樹、下津佐 綾、樫原 潤、能登 眸、上田 麻美、樋口 紫音、下山 晴彦 ｢思春期の感情調整に対する神経心理学的アプローチの応用可能性―教育領域における多分野協働の促進に向けて―｣、『東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要』、39 巻、pp. 42–49、2016 年
著書（分担執筆）[21] 樫原 潤 「文献抄録」、下山晴彦・林潤一郎 (編) 『迷わず学ぶ認知行動療法ブックガイド（臨床心理学実践コレクション）』、岩崎学術出版社、pp. 108–109, 124–125、2012 年[22] 樫原 潤 「援助要請とスティグマ」、水野治久 (監修) 永井 智・木村真人・飯田敏晴・本田真大 (編) 『援助要請と被援助志向性の心理学―困っていても助けを求められない人の理解と援助―』、金子書房、pp.
156–157、2017 年(2) 学術雑誌等又は商業誌における解説、総説[23] 樫原 潤 「海外文献抄録」、『精神療法』、金剛出版、42 巻 2 号、pp. 292、2016 年[24] 樫原 潤 「うつとレジリエンス」、『臨床心理学』、金剛出版、17 巻 5 号、pp. 618–621、2017 年[25] 樫原 潤、石垣琢麿「多重スティグマ (1)―精神障害と恥―」、『臨床心理学』、金剛出版、増刊第 10 号、pp. 65–70、2018 年(3) 国際会議における発表
ポスター発表 (査読あり)[26] ○Kashihara J「Prototype analysis of stigmatizing attitudes toward depression: ‘Gloomy’ and ‘Weak’ as prototypes」、『The 26th Annual Convention of Association for Psychological Science』、I-055、San Francisco, USA (May, 2014)[27] ○Kashihara J & Sakamoto S ｢Reducing the implicit stigma of depression by promoting counterstereotypic
exemplars｣、『The 2nd International Convention of Psychological Science』、VII-036、Vienna, Austria (March, 2017)[28] ○Kashihara J, Yamakawa I, Kameyama A, et al.「Cross-cultural differences in perceptions of modern and traditional
types depression between Japan and the United States」、『The 2018 Australian Psychological Society Congress』、
2-71、Sydney, Australia (September, 2018)
他筆頭 4 報シンポジウム発表 (査読あり、話題提供者)[29] ○Kashihara J「Social backgrounds of “modern type” depression (MTD): The history of psychoeducation andformation of the prototypes of depression」、『The 31st International Congress of Psychology』、TS28-25、Yokohama,Japan (July, 2016)(4) 国内学会・シンポジウム等における発表
口頭発表・小講演 (査読なし)[30] ○樫原 潤 ｢うつ病罹患者に対する信念の構造とスティグマの低減方策―臨床社会心理学的アプローチ―｣、『日本心理学会第 81 回大会』
、L-017、久留米、2017 年 9 月
他筆頭 1 報，連名 1 報
ポスター発表 (査読なし)[31] ○樫原 潤、亀山 晶子、山川 樹、村中 昌紀、坂本 真士 ｢企業における『新型うつ』事例に対するイメージの実態把握―従来型うつ病事例との比較に基づいて―｣、『日本パーソナリティ心理学会第 26 回大会』、PB36、蔵王、2017 年 9 月[32] ○樫原 潤、亀山晶子、山川 樹、村中昌紀、坂本真士 ｢『新型うつ』の社会的認知―会社員を対象としたアンケート調査の分析―｣、『日本心理学会第 81 回大会』
、2A-021、久留米、2017 年 9 月[33] ○亀山 晶子、山川 樹、村中 昌紀、樫原 潤、坂本 真士 「オンライン調査における単調回答とその影響―学生と社会人を対象とした対人過敏・自己優先尺度を用いた検討―」『日本心理学会第 81 回大会』、、
1D-009、久留米、2017 年 9 月
他筆頭 10 報，連名 4 報
シンポジウム発表 (査読なし、話題提供者)[34] ○樫原 潤「潜在連合テスト（IAT）の利用による援助要請研究の発展可能性―うつ病に対するスティグマ
的認知の検討を例として―」、『日本心理学会第 77 回大会』
、SS-063、札幌、2013 年 9 月
他2報(5) 特許等 なし(6) その他 (受賞歴等)
競争的資金・助成金の獲得[35] 平成 25 年度 日本心理学会 国際会議等参加旅費補助金、2013 年 7 月[36] 平成 25 年度 東京大学大学院教育学研究科 博士課程研究遂行協力制度補助金、2013 年 7 月[37] 平成 26 年度 東京大学大学院教育学研究科 博士課程研究遂行協力制度補助金、2014 年 8 月[38] 平成 26 年度 日本心理臨床学会 国際交流助成、2014 年 12 月
[39] 科学研究費補助金特別研究員奨励費 (DC2, 15J10159)、2015 年 4 月–2017 年 3 月[40] 科学研究費補助金特別研究員奨励費 (PD, 17J00920)、2017 年 4 月–2020 年 3 月
表彰・受賞歴[41] 日本学生支援機構第一種奨学金 特に優れた業績による返還免除 (修士, 全額返還免除)、2013 年 5 月[42] 日本心理学会 学術大会特別優秀発表賞、2017 年 12 月 (筆頭, 業績[32]に対して)[43] 日本心理学会 学術大会特別優秀発表賞、2017 年 12 月 (連名, 業績[33]に対して)[44] 日本パーソナリティ心理学会 優秀大会発表賞、2018 年 3 月 (筆頭, 業績[31]に対して)
申請者登録名－ １１ －樫原 潤