九州大学理学府

15．理学府（１）理学府の教育目的と特徴

・・・・・・・・・・

15-２（２）「教育の水準」の分析・・・・・・・・・・

15-３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・・

15-３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・・

15-12【参考】データ分析集

指標一覧- 15-1 -・・・・・・

15-15

九州大学理学府（１）理学府の教育目的と特徴
１．理学は、自然界に存在する真理を明らかにして、体系的に説明する普遍法則を構築する学問である。本学府は、九州大学学術憲章並びに九州大学教育憲章のもと、「知の継承と創造」、「人材育成」、「社会的責務」、「学問の自由と自律」の四つの教育に関する基本方針を定めている。この基本方針のもと、教育研究を通じて自然の法則及び理学の理念・方法を教授し、国際的な場で活躍できる広い視野を持った先端的研究者、高度な能力と学識を備え社会の広い分野で活躍する高度な専門家を養成することを目的としている。
２．この目的を達成するため、「教育の国際化を推進し、世界的な視野、国際社会でリーダシップを発揮できる専門知識と国際性を身につけ、グローバル化社会で求められる研究者・高度技術者像に対応した教育を実現する」という中期目標を設定している。
３．本学府は、物理学専攻、化学専攻、地球惑星科学専攻の３専攻からなる。
４．自然科学全体に亘る広い視野、特定分野の専門的知識・技術及び方法論、自由な発想のもとで自律的に新しい理学を開拓・創造する能力、高度で広い理学の知識を備え、問題発見と解決能力の修得度を評価し、学位を授与している。
５．「既知の理学の成果を高度にかつ批判的に継承し、自由な発想のもとで自律的に新しい理学を開拓・創造する研究者（先端研究者）の養成」、「高度で広い理学の素養に裏打ちされ、社会の広い分野で活躍する人材（高度専門家）の育成」を目的に、フロントリサーチャー（FR）育成プログラムとアドバンストサイエンティスト（AS）育成プログラムという専攻横断型の教育プログラムにより教育を進めている。
６．これらにより、教育目的は実現されているが、今後も引き続き、大学院学生の充足率、院生の専門性・学際性・自律性・国際性を目指した教育内容、教育プログラム、修学指導の改善・向上を図っていく。
以上の教育目的と特徴は、本学の中期目標記載の基本理念「自律的に改革を続け、教育の質を国際的に保証し、常に未来の課題に挑戦する活力に満ちた最高水準の研究・教育拠点となる」を踏まえている。

- 15-2 -九州大学理学府

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 7315-i1-1）

・

公表された学位授与方針_2020 年４月（別添資料 7315-i1-2）（添付理由：2019 年度に学位授与方針、教育課程方針、及び学生受入方針の見直しを行ったため）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 7315-i2-1）・

公表された教育課程方針_2020 年４月（別添資料 7315-i2-2）（添付理由：2019 年度に学位授与方針、教育課程方針、及び学生受入方針の見直しを行ったため）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目３

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 7315-i3-1～6）・

体系性が確認できる資料（別添資料「理学府のカリキュラム・マップ_2020 年４月１日（7315-i3-7）」）
添付理由：2019 年度にカリキュラムマップの見直しを行ったため

・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 7315-i3-8～10）

・研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（別添資料 7315-i3-11～12）- 15-3 -九州大学理学府

教育活動の状況

【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

物理学専攻、化学専攻、地球惑星科学専攻の３専攻において、カリキュラムマップに沿った体系的な教育プログラムを実施している。マップ上に科目ナンバリング値を記し、修得レベルを学生に明示している専攻もある。専攻ごとの特徴として、学部から学府まで一貫したカリキュラムマップ（（再掲）別添資料 7315i3-7）の作成、専門教育拠点を設置した分野横断型の教育プログラムの導入、外国人学生に対応した科目設定など、学生のニーズに応じた専門性の高い教育を行っている。[3.1]○

理学府全体で専攻横断型の大学院教育プログラムに取り組み、３専攻による従来の専攻教育（縦糸）に加え、専攻によらない共通教育（横糸）を実施している。
将来、大学や公的研究機関、企業の基礎研究所等で先端研究者として活躍を目指す「フロントリサーチャー（FR）育成プログラム」と、企業の研究開発者、官公庁の技術官、教育機関の教員等で高度理学専門家として活躍を目指す「アドバンストサイエンティスト（AS）育成プログラム」の２種のプログラムを用意し、学生の志向に合わせた教育を行っている。加えて、複数教員による多面的な教育と国際化教育を特徴としている。（別添資料 7315-i3-13）
また、外国人留学生を積極的に受け入れる「国際コース」を設置している。[3.2]○

化学専攻では、企業研究者との交流も取り入れたリーディング大学院教育プログラム「分子システムデバイスコース」（平成 30 年度まで）を実施した。「分子システムデバイスコース」の優れた取り組みは、平成 31 年度から「分子システムデバイスダ・ヴィンチコース」として引き継がれている。これらの取り組みにより、社会の多様なニーズに応える教育プログラムを提供している。[3.2]○

理学府共通の大学院プログラムで理学府共通科目「先端学際科学」を開講し、理学府教員のほか、国内外の大学、研究機関、企業から幅広く講師を集め、学術や社会の動向に即した実践的な理学に関する講義をオムニバス形式で行っている。また、前述のリーディング大学院教育プログラムでは、グループリサーチプロポーザルを課して、企業研究者も交えた意見交換や研究に関する議論も行って、学生の視野を広げる教育に取り組んでいる。[3.3]○

まず、入学直後に実施するガイダンスで、研究倫理に関する講義を入学者全員に対して行い、研究者としてのあり方の確認を徹底している。なお、本学では、大学院生に対し、研究倫理教育の e-learning による受講を義務付けており、受講完了後に修了証を提出することを必須としている。その後、前期に前述の「先端学際科学」を開講し、学部では触れる機会の少なかった実践的な理学を幅広く紹- 15-4 -九州大学理学府

教育活動の状況

介し、先端研究者や高度理学専門家としての活躍を目指して修士課程に入学した学生に対する導入講義としている。また、専攻ごとの取り組みとして、修士課程１年前期において、専攻教育の基礎となる演習を集中的に実施している。[3.4]○

各専攻では、多彩な分野の専門科目を開講し、各分野の高度な基礎と最先端の内容を講義している。また、理学府教員で対応が困難な分野については、国内外から各分野の第一線の研究者を非常勤講師として招き、短期集中型の講義を開講することで対応している。これらにより、幅広い理学の分野の最先端を学ぶカリキュラムを提供している。これら各専攻による従来の専攻教育に加えて、専攻を横断する理学府共通の大学院教育プログラムでは、高い学際性・国際性、優れた研究マネージメント能力、高度な情報発信能力を持った科学者や高度専門家を育成する目的で、リサーチマネージメント／リサーチアドミニストレーション等の理学府共通科目を、複数教員による指導の下に実施している。このプログラムにより自ら課題を設定し問題を解決する能力を養成しており、専攻独自の専門教育との融合を図って、充実した教育・研究指導体制を整えている。これらとは別に、化学専攻ではリーディング大学院教育プログラムを工学府と連携して実施しており、特に企業研究者との交流を取り入れた教育を特徴としている。
また、基幹教育院において、高度汎用的な知識・技術・態度（「ハイエンド・リテラシー」）を涵養する大学院基幹教育科目を開いている。
（別添資料 7315-i3-14）[3.5]＜必須記載項目４

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 7315-i4-1）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 7315-i4-2～3）

・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 7315-i4-4）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料なし）

理由：該当なしのため
・

指標番号５、９～10（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

教育方法の組み合わせとして、従来の専攻ごとの専門教育（縦糸）と、専攻を横断した理学府共通の大学院教育プログラム（横糸）とを連動させ、複数教員に- 15-5 -九州大学理学府

教育活動の状況よる指導や学生の志向に合わせた教育を実施している。（（再掲）別添資料 7315i3-13）これらとは別に、リーディング大学院教育プログラムを実施し、「一流学・異文化交流学」、「リーダー学」、「知的財産学」、「産学連携マネージメント」などの特徴ある授業、および実践的科学英語研修（L-YREP）や約９ヶ月の海外研修など、将来のキャリアパスを考慮した教育を提供している。
また、学生の自主性を重んじた教育として、学生主体（大学院生のみ、又は大学院生と学部生）で特別研究のために野外活動を行うことを正規の教育活動として認めている。この野外実習の実績は年間 90 件程度と多く、中には海外（インドネシア、アメリカ、イタリア）での野外実習や、海洋研究開発機構の海底広域研究船の調査航海への参加なども行われている。（別添資料 7315-i4-5）
多様な学習機会としては、多くの大学院学生がティーチング・アシスタント（TA）制度を活用し、講義や学生実験の補助を担当して学部学生を指導する経験を積んでいる。専攻ごとの取り組みでは、学生と教員が協力して談話会を運営する仕組みを作り、開催を通じて最先端の研究動向を学生に伝えるとともに、学生－教員間の親睦を深めて学びの幅を広げる機会を作っている例もある。[4.1]○理学府大学院教育プログラムの中で、広く社会での活躍を志向する学生に対する AS 育成プログラムでは、インターンシップを履修科目に選択できるように配慮している。履修科目以外も含め、平成 30 年度実績では年間 32 人がインターン
シップ制度を活用して企業等の活動を経験している。リーディング大学院教育プ
ログラムでは、インターンシップのほか海外研修も課して、実践的な教育を行っている。
また、「実践的火山専門教育拠点」では、理学全分野（物理、化学、生物、地球惑星科学、附属地震火山観測研究センター）の教員が協働して実践的な火山専
門教育に取り組む教育プログラムを平成 28 年度から実施している。
（別添資料 7315-i4-6）[4.2]○

学内共通の M2B（みつば）学習支援システム（e-Learning システム Moodle、eポートフォリオシステム Mahara、デジタル教材配信システム BookLooper）を活用した授業が行われている。また、物理の素粒子実験グループは、欧州合同原子核研究機構（CERN）や国内の実験室とのディカッションをテレビ会議で行っている。
また、国立 10 大学大学院理学研究科等学生交流推進プログラム（STEP10）（別添資料 7315-i4-7）では、他大学の学生が遠隔システムで聴講できる授業科目を設けている。[4.3]○

理学研究院の教員に加えて、基幹教育院、先導物質化学研究所、カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所、アイソトープ統合安全管理センターなど学内- 15-6 -九州大学理学府

教育活動の状況の他部局と連携して教員組織を構成し、多様な理学の領域をカバーする体制を整えている。リーディング大学院教育プログラムでは、工学府、システム情報科学府と連携し、多分野にわたる教員が多角的に運営に携わっている。理学府共通の仕組みとしては、大学院教育プログラムによって、複数の教員が指導にあたる体制で学生の教育を行っている。[4.4]○

指導教員を含む所属研究室の教員が、研究テーマ、関連研究の調査、研究の進め方、研究結果の評価、研究成果の発表、論文の作成など、研究全般にわたって日常的に指導している。
加えて、複数指導教員体制をとる大学院教育プログラムでは、主指導教員と副指導教員からなるアドバイザリーコミッティにより、半期に一度程度、研究の進捗状況についてディスカッションを行い、異なる視点からのアドバイスや問題点の把握等に努めている。また、学修指導における学生と教員との間のコミュニケーションを「学生の成長の記録」（ポートフォリオ）として残している。これら
多面的な指導により、きめ細かなテーラーメード教育を実施している。
（別添資料 7315-i4-8）[4.5]○「学生の成長の記録」（ポートフォリオ）では、年度当初に「年度計画書」を提出した後、学会参加等の活動ごとに「活動報告書」、学期末にはリサーチレビュー、リサーチマネージメント／リサーチアドミニストレーション等に関する「授業科目報告書」、年度末には年間の成果をまとめた「年度報告書」を提出して記録として残し、学修の成果を可視化している。
（（再掲）別添資料 7315-i4-8）[4.7]○ 「実践的火山専門教育拠点」事業（再掲[4.2]）では、九州大学独自の取り組みとして、理学全分野の教員が参加してカリキュラム（専攻横断型の火山関連科目と海外火山観測実習（ハワイ巡検）など）を実施し、実践的な火山専門教育に取り組むほか、分野融合による新しい火山研究を行っている。また、九州大学理学府とインドネシアのガジャマダ大学との間で大学院修士課程・火山学コースのダブルディグリープログラムを実施して、国際的な火山専門教育にも取り組んでいる。（（再掲）別添資料 7315-i4-6）[4.8]＜必須記載項目５

履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 7315-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 7315-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料- 15-7 -九州大学理学府

教育活動の状況（別添資料 7315-i5-3）
・

履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 7315-i5-4）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

学生からの支援要請の申し出に応じて、合理的配慮を行う組織体制を整えている。理学部等教務課の主導の下、キャンパスライフ・健康支援センターインクル
ージョン支援推進室の協力を得て、学生本人と担当教員との間で配慮内容の合意形成を図っている。また、理学府における充実した学生支援の取り組みとして、さらにセーフティーネットを増やすことを目的として、独自に理学研究院支援室を設置し、専門のカウンセラーによる学生のケアを行っている。

（別添資料 7315-i5-5～6）
そのほか、学生への経済的支援として、修士課程および博士後期課程１年生に対して「国内外で開催される学会報告等」の支援を行っている。国外で開催される学会に出席する場合は、交通費を支援、国内開催の学会に出席する場合は、学会参加費及び旅費を支援し、国内外の学会に学生を派遣している（平成 28～31 年度支援実績：85 名）。自らの成果を発表し、研究者らとの討論を通して、研究意欲の向上を図っており、講演賞やポスター賞を多数受賞するなどの成果が上がっている（平成 28～31 年度受賞実績：109 件）。
また、理学府独自に平成 29 年度から博士後期課程奨学金制度を設け、博士後期課程２年、３年生（他からの支援との重複受給者を除く全員）に対し、年額 20 万円を給付している。（別添資料 7315-i5-7）[5.1]○

キャリア支援として、企業の求人情報の収集提供は理学府でも各専攻でも行っているが、専攻によっては面接に合格した先輩の体験談や体験記を準備して就職活動の参考に供している。[5.3]＜必須記載項目６

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 7315-i6-1）

・

成績評価の分布表（別添資料 7315-i6-2）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 7315-i6-3）- 15-8 -九州大学理学府

教育活動の状況

【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

年度当初に各学生が作成する「年度計画書」に沿って学修を進める。[4.7]に記述した、学会参加等の活動を報告する「活動報告書」、リサーチマネージメント／リサーチアドミニストレーション等の進捗と成果を報告する「授業科目報告書」、年間の成果をまとめた「年度報告書」を学生が作成し、それぞれについてアドバイザリーコミッティの教員とディスカッションを行う。これらを「学生の成長の記録」（ポートフォリオ）として残し、学修成果を可視化した上で、成績評価を行っている。[6.2]＜必須記載項目７

卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 7315-i7-1～2）

・

卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 7315-i7-3～6）

・ 学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（別添資料 7315-i7-7～8、（再掲）
別添資料 7315-i3-11～12）
・

修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方が確認できる資料（（再掲）別添資料 7315-i7-3～6）

・

学位論文の審査体制、審査員の選考方法が確認できる資料（（再掲）別添資料 7315-i3-11～12、（再掲）別添資料 7315-i7-7～8）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

学位論文の評価結果および単位修得状況に基づいて、各専攻の教員会議の合議で修了判定を行う。これら各専攻での判定の後、専攻長会議を経て、理学府教授会にて最終判定する。[7.1]○

修士課程では、専攻ごとの評価体制により、大学院教育プログラムのアドバイザリーコミッティ教員など指導教員以外を交えた複数名の教員が、修士論文および発表を審査する。基準に満たない論文に対しては、適切な指導の下、基準に達するように再提出を求める。評価は、各専攻の教員会議で合議の上、決定する。
博士後期課程では、理学府の規定により、理学府教授会で選定された３名以上の教員が学位論文調査委員となり、博士論文公聴会を行って評価する。[7.2]- 15-9 -九州大学理学府

教育活動の状況＜必須記載項目８

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 7315-i8-1）

・

公表された学生受入方針_2020 年４月（別添資料 7315-i8-2）
添付理由：2019 年度に学位授与方針、教育課程方針、及び学生受入方針の見直しを行ったため

・入学定員充足率（別添資料 7315-i8-3）

・

指標番号１～３（データ分析集）

・

指標番号６～７（データ分析集）※補助資料あり（別添資料 7315-i8-5）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

いずれの専攻も、学内外の多くの学部・学科から優秀な資質を持つ多様な学生を受け入れることを目的として、従来の学力検査に加えて自己推薦方式による入学者選抜を行っている。自己推薦方式では、提出書類と面接試験による検査を行い、希望研究室における勉学と研究の適性の有無を基準に合否を判定している。
他大学や高専の卒業者の志願も多く、平成 31 年度入学では、入学者の約２割が学外の出身者となっており、多様な学生が入学している。

（別添資料 7315-i8-4）[8.1]＜選択記載項目Ａ

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（（再掲）別添資料 7315-i4-4）

・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

グローバル人材の育成について、大学院教育プログラムは国際性を一つの柱に謳っている。講義のほとんどは英語あるいは英語／日本語併用であることに加え、外国人講師による英語クラスを開講するなど、日本人学生の英語力強化を行っている。
また、キャンパスの国際化について、グローバル 30（文部科学省「国際化拠点整備事業（大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業）」）プログラムおよびその後継にあたる国際コースを設置し、令和元年５月 1 日現在、世界 11 の国- 15-10 -九州大学理学府

教育活動の状況と地域から、35 名の留学生が在籍している。さらに、基礎科学を学ぶ大学院生のグローバル化推進を目的として、理学府独自の「欧米理学大学院生招聘プログラム」制度により、毎年欧米諸国の理学系大学院生（３名）を招聘している。招聘に限らず、本学府の学生が海外に共同研究などに行くケースも増えている。
（別添資料 7315-iA-1）[A.1]＜選択記載項目Ｂ

地域連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

STEP10（（再掲）別添資料 7315-i4-7）や、文部科学省の「次世代火山研究・人材育成総合プロジェクト」火山研究人材育成コンソーシアム構築事業（別添資料7315-iB-1）を他大学と連携して実施し、大学の枠を超えた火山学の専門教育に取り組んでいる。
また、同事業による「火山学セミナー」を、火山を有する自治体と協力して理学研究院附属地震火山観測研究センターで開催するなど、火山防災リテラシーの向上にも取り組んでいる。（別添資料 7315-iB-2）[B.1]- 15-11 -九州大学理学府
分析項目Ⅱ

教育成果の状況
教育成果の状況＜必須記載項目１

卒業（修了）率、資格取得等＞【基本的な記載事項】
・標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 7315-ii1-1）

・「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 7315-ii1-2）

・博士の学位授与数（課程博士のみ）（入力データ集）（別添資料 7315-ii1-3）※法人独自資料添付・指標番号 14、16（データ分析集）※補助資料あり（別添資料 7315-ii1-5）

・

指標番号 15、17～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

国内外の学会で多数の受賞実績を上げている。具体的には、第３期中期目標期
間中に国際会議講演賞５件、国際会議ポスター賞 18 件、国内会議講演賞 30 件、国内会議ポスター賞 56 件などがあり、高い水準の教育成果が上がっていることを裏付けている。（別添資料 7315-ii1-4）[1.2]＜必須記載項目２

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

修士課程修了後、約８割の学生が就職し、２割は博士後期課程に進学している。
修士課程修了者の就職先の特徴としては、電機、機械、化学、気象関係、資源探査、製薬、情報産業などの企業や官公庁、教員が挙げられ、専攻教育の修得内容を活かした活躍が見られる。博士号取得者は、大学（３割）、公的研究機関（２割）、企業の研究所（３割）等で研究者として第一線で活躍している。

（別添資料 7315-ii2-1）[2.1]＜選択記載項目Ａ

卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 7315-iiA-1～3）- 15-12 -九州大学理学府

教育成果の状況

【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

大学院生活で重点を置いた活動について、「学業・授業・研究活動」を５段階で４以上と回答した学生が、修士課程では 83％、博士後期課程では 97％に上り、学業を最優先して取り組んだことが窺える。
能力や知識の向上については、「情報処理（コンピュータやインターネットの活用）の能力」、「未知の問題に取り組む姿勢」、「他人に自分の意図を明確に伝える能力」、「自分の専門分野に対する深い知識や関心」、「分析的に考察する能力」、「記録、資料、報告書等の作成能力」で向上したとする回答が多く、これらは学部学生と共通している。大学院では、これらに加えて「討論する能力」、「新たなアイデアや解決策を見つけ出す能力」の向上を挙げた学生が多いことが特徴として見られる。また、「英語の運用能力」が向上したとする回答も、学部学生に比して格段に多い。
大学における教育課程・経験等においては、専門教育に加えて研究活動、論文作成での達成度、満足度が高い回答が得られている。大学での経験の価値では、４以上の回答が修士課程では 86％、博士後期課程では 92％を占め、充実した学生生活を送ったことが分かる。
アンケート調査以外にも、学業の成果の達成度や満足度を聴取する機会として、毎年度各専攻の学生を集め懇談会を行っている。[A.1]＜選択記載項目Ｂ

卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 7315-iiB-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

近年博士課程のキャリアパスは重要視されるようになってきたが、理学研究院では研究者を目指す学生が多いことからポスドクになる割合が高い。しかし大学教員ポストの競争は厳しく、ポスドクのその他への就職はさらに難しくなる。学府としてはこのようなポスドクに対しても支援を考える時期に来ていると考える。そこでまず博士課程修了者の現状を調査する目的で、令和元年度に過去 10 年間の理学府の博士課程修了者を対象としてアンケート調査を行った。アンケート
は web で回答する方式で回答率は 62.5％であった。現在ポスドクである者の割合- 15-13 -九州大学理学府

教育成果の状況やポスドク経験後の職種が大学教員、公務員や公的機関の研究員、会社員であることに加え、ポスドク経験者が今の仕事を選んだ年齢などのデータを蓄えることができた。このアンケートでは大学による情報提供や支援についての要望も多数寄せられている。現在そのような要望を検討しているところであるが、まずポスドクの就職成功例などの情報開示を行っていく予定である。[B.1]- 15-14 -九州大学理学府【参考】データ分析集
指標番号区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業データ

４．卒業後の進路データ※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

※

部分の指標（指標 11）については、研究活動の状況に関する指標として活用するため、学部・研究科等ごとの現況調査票（教育）の指標には活用しません。

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