技報 第 5 号（2007 年）

低土被り区間のトンネル施工の問題と対策
くまさか－熊坂トンネル－
九州支店

土木工事部

大塚正

東京土木支店

土木工事部

伊東高士

東京土木支店

土木工事部

太田有一

大阪支店

土木工事部

小林正憲

概要：熊坂トンネルは，上信越自動車道 豊田飯山 IC～信濃町 IC 間の四車線化に伴い建設されるトンネルである．本トンネルの特徴は，①新潟県側坑口から 200m 付近に最小土被り 6.6m の低土被り区間（土被り 2D（D:掘削径）以下を指す．）が出現する．②地質年代が新しく，地質構成が複雑である．③供用中の I 期線との最小中心離隔が 30m の近接施工の 3 点が挙げられる．本工事の低土被り区間切羽安定対策は，当初設計では全区間，充填式フォアパイリングによる先受け工であったが事前調査・検討で I 期線への影響を抑制するため最小土被り部の切羽安定を更に図る必要がある結果となった．対策として先行変位・地表面沈下抑制効果を併せ持つ注入式長尺鋼管
フォアパイリング（AGF 工法：All Ground Fasten）を提案の主軸として，その他の追加補助工法も含め，切羽評価と多様な計測手法を活用し安全性・経済性を追求したトンネル施工に取り組んだものである．

Key Words： 低土被り，NATM，AGF，近接施工，グランドアーチ，NJD

１．はじめに
熊坂トンネルは，図－１および図－２に示すように長野県中野市北西部に位置する斑尾山南山麓の標高500m 付近を東西方向に通過する延長 801m の II 期線トンネルである．地質は，図－３に示すように新第三紀層の大川層および第四紀層の飯綱火砕岩層からなりほぼトンネルの中間地点が層境となっている．岩相は，砂岩・礫岩・泥岩およびそれらの互層・凝灰岩が主体である．地層は，ほぼ全線に亘りトンネル軸に対して45°の方向に延び（走向），傾斜は 80°程度と著しく褶曲している．当初設計では，トンネル施工に重要な地山判定基準となる弾性波速度は 0.5～2.3km/sec と遅く，地山固結度が低いことを示しており，トンネル施工では難航が予想される D 地質と判断している．掘削工法は NATM(New Austrian Tunneling Method)の上半先進ベンチカット工法である．
本トンネルの低土被り区間は，延長 70m で弾性波速度 0.5～1.8km/sec の大川層の風化帯に位置する．掘削状況から判断して，そこではトンネル掘削時にグランドアーチの効果（周辺地山の支保効果）が期待できず，また II 期線掘削に伴う地山緩みが I 期線へ作用する影響が懸念されたために当初設計の先受け工を照査した．本稿では，追加変更した掘削方法・支保構造・補助工法を採用する過程で抽出した問題点および実施工にあたり実施した対策，計測手法の選定・計測結果の施工へフィードバックした結果について報告する．

大塚正伊東高士1 / 12

太田有一

小林正憲

技報 第 5 号（2007 年）

NN

図－１ 新潟支社管内建設路線図
図－２

熊坂トンネル位置図

２．概要
本トンネル工事の概要を以下に示し，地質平面縦断図を図－３に示す．
工事名

上信越自動車道 熊坂トンネル工事

工事場所

長野県中野市大字永江地内

発注者

東日本高速道路株式会社 新潟支社

施工者（株）ピーエス三菱・北野建設（株）共同企業体

工事内容

延長 L=974m
トンネル（機械掘削：最大掘削断面積 104.8m2）延長 801m
本線土工 174m ，下部工（橋台）1 基

工期

平成 17 年 6 月 22 日～平成 19 年 12 月 8 日

低土被り区間の概要
種別

当初

変更

インバート
コンクリートインバートコンクリート(50cm)

1 次吹付けインバート(15cm)+インバートコンクリート(35cm)

補助工法

充填式フォアパイリング @19.5 本/m(D25 L=3m ΣN=1,365 本)

注入式長尺鋼管フォアパイリング @19 本/1 シフト(φ114.3 L=12.5m ΣN=57 本)
充填式フォアパイリング @19.5 本/m(D25 L=3m ΣN=1,122 本)

地質調査工

なし

地下水等対策工なし

水抜きボーリング(φ75 L=24m ΣN=8 本)
地表面水の排水トレンチ

計測工

II 期線内空変位

II 期線内空変位，I 期線内空変位
地表面沈下，地中変位観測，地下水位測定

ボーリング（N=2 孔

2 / 12

L=14m，L=9m）

熊坂トンネル(下り線)

Ｌ＝801.000ｍ

熊坂トンネル(下り線)

Ｌ＝801.000ｍ
0.25～0.3km/sec
0.5～0.6km/sec
0.9～1.0km/sec

STA.212+59

600.000

STA.204+58

技報 第 5 号（2007 年）

低土被り区間0.25～0.3km/sec
0.5～0.6km/sec
0.9～1.0km/sec

1.7～1.8km/sec

550.000

0.25～0.3km/sec
0.5～0.6km/sec
0.9～1.0km/sec

1.7～1.8km/sec

1.7～1.8km/sec
500.000
2.1～2.3km/sec

2.1～2.3km/sec

1.7～1.8km/sec
1.4～1.5km/sec

2.1～2.3km/sec

飯綱火砕岩層2.1～2.3km/sec

大川層

設計パターン
延長(m)

地質21.5 15.0

火山角礫岩

凝灰岩 火山 凝灰岩
角礫岩 角礫岩 角礫岩

礫岩

DⅠ+60+40+20+80

212+00+60+40+20+80

211+00+60+40+20+80

210+00+60+40+20+80

209+00+60+40+20+80

208+00+60+40+20+80

207+00+60
DⅠ

坑口部
坑門工 DⅢa-T1DⅢa-T2
0.5+40+20+80

206+00+60+40+20205+00

点

地山等級区分+80

測+60DL=450.000

DⅠ

DⅠ

坑口部

DⅠ-ｂ

DⅠ-Ｌ(Ｌ)

DⅠ-ｂ

DⅢa

DⅠ-ｂ

DⅢa-1

坑門工

313.39534.65

176.955

70.0

135.0

33.4

0.6

凝灰岩
凝灰岩
礫岩 凝灰岩 火山角礫岩
角礫岩
角礫岩

凝灰岩

凝灰岩
角礫岩

火山角礫岩

礫岩

砂岩

泥岩

泥岩

礫岩

砂岩泥岩

砂岩

図－３ 地質平面縦断図

３．低土被り区間施工上の問題点
当工事の低土被り区間の施工前に予想される 4 つの主要な問題点（①I 期線への影響，②グランドアーチ効果の不足による切羽天端崩壊・地表面陥没，③地表水・地下水による切羽安全性の減少，④未固結地山の掘削安全性）を挙げ，東日本高速道路(株)新潟支社建設課，信越工事事務所信濃工事区，(株)高速道路総合技術研究所とその対策について協議を進め，下記の 3 項目に焦点を合わせた．
3.1

II 期線トンネルを施工する上での社会的問題点

供用中の I 期線トンネルと近接施工になるため，II 期線掘削時に大きな緩みを生じさせ，I 期線が変状をきたした場合，安全性の観点から長期間通行止めによる対策を余儀なくされれば，社会的影響が大きくなることが懸念された．図－４に II 期線と I 期線とのトンネル位置関係を示す．
Ⅱ期線

Ⅰ期線
545
540

(地下水位計測)
クラックゲ－ジレ－ザ－距離計

計測工Ａ

525
520
515
直接影響領域

510

STA.210+84

間接影響領域

STA.210+60
30.0

図－４ 低土被り部トンネル断面図
3 / 126.6530

ボーリング 9.0m

11.5535

ボーリング 14.0m（孔内傾斜計）技報 第 5 号（2007 年）

3.2 熊坂トンネル施工実績（I 期線および II 期線既施工部）から類推される問題点①I 期線坑内調査結果より低土被り部には覆工コンクリートアーチ部・側壁部では縦断方向にクラックが確認できる．また付近にはトンネル横断方向にもクラックがあり，湧水がある．変状状況写真を写真－１に，低土被り部覆工コンクリート調査結果を表－１に示す．
このような状況から覆工背面の地盤劣化が考えられるため掘削で発生した緩みが I 期線へ達した場合，覆570

580

590

600

STA210+90

STA210+70

STA210+60

STA210+20

ﾚｰｻﾞｰ距離計
STA210+50

工変状がさらに進行する可能性がある．

610620

630

640

1.0

1.5
1.3

距離標(ＫＰ)
Ⅰ 期 線 施 工 実 績

地+20

211

156.1

距離標(ＳＴＡ)

0.7

0.5+60+400.8

泥岩

質礫岩

礫岩
DⅢa 45.0

施工時
現 在支保パターン

DⅠ-i

37.0

DⅢa 45.0
鏡吹付け（t=20cm）

補助工法

核残し・ﾘﾝｸﾞｶｯﾄ
ﾌｫｱﾎﾟｰﾘﾝｸﾞ4.0m〃 周延長0.3m

天 端沈 下内 空 変 位 量
上 半 水 平 側 線；内空変位量；天端沈下量

14106mm 2
亀裂が側壁部に縦断方向に確認されたが幅・長さともに軽微なものである。
天端部の縦断方向には最大幅1.3ｍｍの亀裂が確認された。

目視調査及び変状状況

特に変状は認められない。

天端～ｱｰﾁ部にかけて幅1.5mm程度
長さ約12ｍの縦断方向に伸びる亀裂が確認された。

ひび割れ密度（cm/ｍ2）

0.0

2.7

7.0

1.1

8.1

0.0

0.0

ひび割れ補修ランク

Ⅲ

Ⅲ

Ⅲ

Ⅲ

Ⅲ

Ⅲ

Ⅲ

Ⅲ

建全度判定

Ｏ.Ｋ

Ｏ.Ｋ

Ｏ.Ｋ

Ｏ.Ｋ

Ｏ.Ｋ

Ｏ.Ｋ

Ｏ.Ｋ

Ｏ.Ｋ

11.9

表－１ I 期線低土被り区間の覆工調査結果

写真－１

I 期線覆工変状状況②I 期線掘削施工中において大川層の砂質シルト岩層で天端崩落が発生している．同地層の出現が予測される低土被り区間では崩落に繋がる可能性がある．
③着手前に実施したボーリング調査結果から地山の風化が顕著な未固結地山と判断できる．沢底部は崩落土により埋積しており真の土被り（トンネル天端上方の地山厚）が 4m 程度である．さらに地下水位はトンネル天端から+3m 上方に位置し，地下水位内での掘削となり集中湧水等の厳しい地質条件下にあり I 期線崩落の再現が懸念される．
④地形から考察すると，I 期線と同様に低土被り部は U 字形状の沢地のため，降水時の地表水が浸透し易く，トンネル施工時の切羽へ直接影響し安定を損なう危険性がある．
⑤沢部がトンネル横断方向に傾斜しているため偏圧を受けやすい状況下にあり，その点も I 期線同様の問題である．
3.3 土被りが小さくグランドアーチの期待し難い地山の問題点①グランドアーチが期待できないためトンネル掘削時に発生する周辺地山の緩み領域が拡大し地表面に達する大きな緩み荷重となった場合，トンネル覆工に著しい土圧がかかると同時に，地表面陥没が発生する可能性が極めて高い．
②切羽の自立性不良による掘削作業の危険性．

４．低土被り区間対策工の施工方針
以上の各問題点から「II 期線の地山を掘削で必要以上に緩ませたり，崩落等を発生させた場合，低土被りの不安定な地山応力状態では I 期線へ影響が及ぶ」と判断し，問題を未然に防止するためには「地下水の影響も含めたトンネル地質予測と状況に応じた対応策の比較検討と選定」を予め行うことが重要という結論に達した．そのため補助工法の採用方針は，II 期線の進行毎に評価する切羽状況・地質状況に計測結果，切羽前方の地質予測および I 期線の地質・変位データを総括的に判断し安全性を十分に確保した上でコスト面でも効果的な補助工法を実施する方針とした．
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技報 第 5 号（2007 年）

4.1 掘削方法・補助工法
掘削方法，補助工法については，地質予測，切羽鏡面安定，地表面沈下・内空変位の変位抑制対策を組み合わせて対処する．組み合わせ施工例の概念図を図－５に示す．
地質予測方法① 水抜きボーリングを実施する際，削岩機の削孔速度および排出スライムから地山の硬軟および地質を判定する．
② ボーリングを沢中心線上で，II 期線軸の上流部と下流部の 2 箇所実施し，既設ボーリングデータと I期線データ（表―２）も併せて地質予測の基礎データを取得する．

表－２

I 期線施工時データ

切羽鏡面安定対策① 切羽の安定性を図るために，リングカットを採用し，切羽状況により高強度吹付けコンクリートを使用した鏡吹付けを行う．
② ロックボルト，フォアパイリング施工時に使用する削孔水は，1 サイクルあたり最低 5m3は使用する．切羽に直接作用する使用水量を減らすことが切羽への悪影響の回避に繋がるため NJD（Non Jamming Drilling）工法(泡削孔)を使用する．
③ 高強度吹付けコンクリート（表－３）の 1 次吹付けの採用で初期材齢強度を高め拘束性の向上による切羽安定対策および変位抑制を複合的に図る．
④ リングカット・鏡吹付けコンクリートだけでは切羽崩落が進行する場合，注入式鏡ボルト（FBE 工法：Face Bolt for Environment）

表－３ 吹付けコンクリートの若材齢強度を追加し，切羽鏡面の安定性向上を図る．
⑤ 注入式フォアパイリングによる部分的な地山不良箇所の限定改良．
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地表面沈下・内空変位の変位抑制対策① 注入式長尺鋼管フォアパイリング（AGF）による先受けで先行変位抑制・緩み土塊の支持・崩落抑止を図る．地質・地下水状況を考慮しつつ最小施工量は 3 シフトと考え変位状況が管理基準値 II（表－５参照）を超える場合は追加打設を行う．
② インバートを施工する際，上半掘削時の天端沈下・内空変位の初期変位速度が大きく，管理している変位推定式（表－８参照）と違う状況を示した場合高強度吹付けコンクリート(t=15cm)による当該区間の早期閉合を行う（吹付けインバート）．但し，初期変位速度が通常パターンと判断できた場合においても通常吹付けコンクリート(t=15cm)で早期閉合を図る．
③ 天端沈下，内空変位の初期変位速度が大きく，通常の変位推定式と違う状況を示した場合，高強度吹付けコンクリートによる上半仮吹付けインバート(t=15cm)で支保沈下抑止を図る．
AGF

鏡ボルト(FBE)

図－５ AGF と鏡ボルトの施工概念図(ジェオフロンテ研究会 補助工法選定上の要点より)
4.2 地下水位対策工
可能な限り低土被り区間の地下水位を施工前に低下させ，トンネル掘削時の湧水影響を低減することが必要．
①切羽前方へ水抜きボーリングを実施し事前に水位低下を図る．
②沢部滞水箇所の排水トレンチ設置による地表水の浸透軽減を図る．
4.3 計測工
トンネル施工にあたり計測工は，周辺地山の挙動把握，実施している支保構造の効果や妥当性の判断，I期線トンネルなどへの影響を把握することなどトンネルの安定性を確認するために必要性が非常に高いものであり，表－４の方針で進めた．
表－４ 計測工
観測項目

数量

II 期線坑内変位観測

5m 毎

地表面沈下観測

53 箇所

観測内容
坑内天端沈下・内空変位を 5m 間隔で 2 回/日計測．

備考
3 次元計測5m メッシュのグリッドを基本形として，各交点の測量を行 3 次元計測
い，掘削に伴う地表面沈下および水平変位を経時的に計測．
沢底中軸となる STA210+60 ラインにそって，II 期線を跨地下水位変動観測

5 箇所

ぐ形で地下水位観測を経時的に計測．併せて降水量観測を実施し，地下水変動の基礎資料も収集．
I・II 期線の中間に設置し，孔内傾斜計により微量な地中変 孔内傾斜計

地中変位観測1孔位を経時的に計測．II 期線掘削によって生じる地中変位が直接的に I 期線に影響を与えているかを判断する．
I 期線への影響を直接的に監視するために I 期線側壁に設置 自動計測

I 期線内空変位観測

3 箇所したレーザー距離計で経時的に覆工コンクリートの挙動を計測．
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技報 第 5 号（2007 年）

当工事の計測工で採用している管理基準は，II 期表－５ 支保パターン別管理基準値

線施工に先立って，地質状況や I 期線施工実績等か項目・支保パターンら設定したものである．これまでの II 期線の施工実績からほぼ妥当な基準値と判断している．また，II期線坑口部での計測データ（坑内変位・地表面沈下・天端沈下地中変位）と I 期線内空変位データからトンネル覆（mm）工の変形が弾性限界内にあることを示したことが確認されている．それ故に，当初の管理基準を引き続内空変位き用いることとする．計測工の蓄積データによる変（mm）

位量推定式は，随時見直しを図る方法を採用する．

管理レベル
IIIIII

DIIIa

152232DI-b162331DI-L202939DIIIa

304464DI-b162432DI-L395978

計測項目は，トンネル天端沈下・内空変位量（表－※: 直接ひずみ制御法（桜井春輔）・吹付けコンクリー５），地表面沈下量（表－６），I 期線トンネル内空ト破壊ひずみ法による変位（表－７）で管理基準値項目を満たすものとし

表－６ 地表面沈下量限界値

た．その他の日常管理は，地下水位，孔内傾斜計に管理レベル

土被りよる I 期線～II 期線間の変動測定を実施する．

(D:掘削径)（限界値：mm）
IIIIII～0.5D

263953

表－７ I 期線内空変位管理基準値

0.5D～1.0D

203040

管理レベル

1.0D～1.5D

132026

内空変位（mm）

IIIIII

1.5D～2.0D

812161232.0D～

5810※: I 期線計測データによる FEM 解析結果よる※:山岳トンネルの地表沈下防止および不良地盤対策に関する調査研究報告（島田隆夫）による

５．実施施工概要
施工は，多種の計測工を組み合わせた監視体制のもと慎重に進めた．地表面沈下および内空変位の先行変位を効果的に抑制し，トンネル掘削による地山の緩み範囲を小さくするための補助工法は AGF を採用することとし，延長は最小土被り部を含む 27m（3 シフト）を行った．掘削時の鏡面安定対策は，リングカット，通常吹付けコンクリートによる鏡吹付け，NJD，水抜きボーリング（写真－４）・地表面排水トレンチ設置（写真－５）を採用した．低土被り区間の早期閉合は，区間を 5 サイクルに分割し上下半掘削の進捗に応じて下半切羽との最小ベンチ長 3m までインバートコンクリートを打設し進めた．

写真－４ 水抜きボーリング

写真－５ 排水トレンチ
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技報 第 5 号（2007 年）

切羽地質は油目が顕著で非常に脆弱な泥岩（写真－６）や亀裂間隔が小さく風化が進行した砂岩層が主体の中に薄層の砂礫層を狭在するものであった．肌落ち等切羽自立不良の対策としてリングカットを採用した．
ロックボルトおよびフォアパイリング打設の削孔作業水が切羽に及ぼす影響を減らすため NJD 工法による対応を行った．これは砂質系小礫箇所等の削孔時の孔壁閉塞対策としても有効な対策工法となった．

写真－６ 切羽写真
補助工法である AGF は，先受け範囲を事前の FEM 解析結果

I 期線（図－６）により当初予定した写真－６に示す 120°打設（鋼管φ114.3 L=12.5mN=27 本／シフト）から写真－７に示す 90°打設(鋼管φ114.3L=12.5m N=19本とした．標準断面図を図－１０，90°AGF 断面図を図－１１に示図－６ 地山解析結果

す．実施にあたり特に初期変位速度と地表面沈下データを重視し，施工管理を行った．

1 シフト当たり約 400 万円低減の 3 シフト施工のため 1,200 万円のコスト低減を図った．

写真－６ 通常(坑口区間施工)の AGF 工法(120°)

写真－７8 / 12

低土被り部の AGF 工法(90°)

技報 第 5 号（2007 年）

図－７ 標準断面図

図－８ 90°AGF 断面図

インバート掘削時の変位抑制対策で早期閉合するため今回，第二東名高速道路の 200m2 以上の大断面掘削に用いられている高強度吹付けコンクリート(σ=36N/mm2，材齢 3 時間≧2N/mm2，材齢 1 日≧10 N/mm2)を初期変位抑制のため，吹付けインバートとして施工フロー（表－８）に取り入れたが，AGF 実施効果により，顕著な変位発生はなく通常の吹付けコンクリート(σ=18N/mm2，材齢 1 日≧5N/mm2)を使用した．
計測工では，施工方針とおりの観測体制を執り進めた．各計測位置図（図－９）および結果を下記に示す．
①II 期線坑内変位観測
最小土被り位置での最大天端沈下量が 6.8mm（表－９），区間最大は 14.2mm
で管理基準値 I 以内での収束を確認．
②地表面沈下観測
最小土被り位置での最大沈下量が12.0mm （ 表 － １ ０ ）， 区 間 最 大 は19.4mm で管理基準値 I 以内での収束を確認．
表－８ 高強度吹付けインバート施工フロー

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技報 第 5 号（2007 年）
STA.210+74(Ⅰ)

STA.210+84(Ⅰ)

STA.210+94(Ⅰ)

地表面沈下測点位置④既設Ⅰ期線水位観測孔① 水 位 観 測 孔 4.0m
② 水 位 観 測 孔 3.0m

ﾎﾞｰﾘﾝｸﾞB-2； H=14.0m(ｵｰﾙｺｱ： 孔 内 傾 斜 計 27＠ 0.5m）③ 水 位 観 測 孔 4.0m

掘削進行方向低 土 被 り 区 間 D Ⅲ a L =70 m

図－９ 計測位置図

表－９ II 期線坑内変位天端沈下経時変化図

表－１０ 地表面沈下経時変化図
10 / 12⑮⑭

STA210+20⑬⑫

STA210+40⑪⑩⑨⑧⑦

STA210+60⑥⑤④

STA210+80③②STA211+00①STA211+20

ﾎﾞｰﾘﾝｸﾞ（ ｵｰﾙｺｱ） B-3⑤ 水 位 観 測 孔 9.0m

① ： STA211+10② ： STA211+00③ ： STA210+90④ ： STA210+80⑤ ： STA210+75⑥ ： STA210+70⑦ ： STA210+65⑧ ： STA210+60⑨ ： STA210+55⑩ ： STA210+50⑪ ： STA210+45⑫ ： STA210+40⑬ ： STA210+30⑭ ： STA210+20⑮ ： STA210+10

凡例
Ⅰ期線距離計計測位置
地表面沈下計測位置
水位観測孔

技報 第 5 号（2007 年）③地下水位変動観測
施工による地下水位の異常変動はなかった．浅層域での水位上昇及び坑内湧水量の増加については，施工が梅雨時期で降水量が多かったため影響を受けたと判断できる．最下流に位置する水位観測孔⑤では他孔と比較して変動幅が大きく，地下水が別系統であることを示す結果となっている．（表－１１）

表－１１ 地下水位経時変化図④地中変位観測
孔内傾斜計による水平変位測定結果
で見ると横断方向では II 期線側に地中内で 5.5mm，縦断方向は 1.4mm（表－１２）と微量な変位を観測し，地山内に II 期線掘削による影響が現れたが I期線への影響は無かった．地山の緩みを極力抑えた施工結果と捉えることができる．

表－１２ 地中変位経時変化図⑤I 期線内空変位観測
I 期線覆工コンクリートの目視確認による変状およびクラックの進行は特に観察されなかった．レーザー距
離計のデータについても移動平均で整理した結果，管理レベル I（1mm）以内の計測値（図－１３）を示した．結論として I 期線への緩みを発生させずに掘削を完了したと判断できる．
Ⅱ期線坑口からのTD

坑内変位測定（Ⅰ期線）低土被り区間拡大
6.0270ﾚｰｻﾞｰ距離計

260
250
4.0240
管理レベルⅢ

230
220

管理レベルⅡ

2.0
坑内変位(mm)

管理レベルⅠ

210
200
190

0.0

←209m：STA.210+50

180 ←199m：STA.210+60
管理レベルⅠ

管理レベルⅡ-2.0
管理レベルⅢ-4.0170←189m：STA.210+70160150

STA.210+70140

STA.210+60130

STA.210+50120

上 半110

下 半100縮小 -6.006/03

9006/1306/2307/0307/1307/23

表－１３ I 期線内空変位観測経時変化図

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トンネル進行方向技報 第 5 号（2007 年）

６．まとめ
今回，供用線が近接する低土被り区間の施工について報告した．施工に関しては，AGF およびインバートの早期閉合が十分な効果を示しており，補助工法も必要最小限程度の採用で工費低減の目的は達成した．
FEM 解析をもとに低土被り部の AGF 鋼管の打設角度を 120°から 90°に変更したことについて施工結果および計測結果から問題は見られず，FEM による地山解析がトンネル掘削に伴う挙動予測の有効な手法の 1 つであることを示した．計測に管理基準値を設定し，管理するとともに II 期線掘削データを随時，最終変位予測式に反映させることで補助工法の妥当性や施工の安全性を十分に確保した．問題点は早期閉合を重視するために施工日数が 30 日程度増加した点である．今後の課題としては，地山および変位状況を把握した上で掘削進度を下げない施工法の選択が必要であると考える．
現在，私達建設業の環境下では何よりもコスト縮減が強く求められている．今回の施工事例は，単独トンネルであれば従来の安全性を主眼とした補助工法併用施工に対し，II 期線トンネルの特徴である I 期線掘削時の地質・水・変位・変状データという情報を最大限利活用することでコスト低減を図りつつ低土被り区間を施工したものである．供用線および施工の安全性を十分に検討し日々の検証を行ってきた結果，顕著な挙動を発生させずに当該区間を掘削することが出来，平成 19 年 4 月に無事トンネル貫通を迎えることができた．
本報告が同種工事の参考となれば幸いである．

写真－８ 新潟県側坑口を望む

写真－９

長野側（貫通側）坑口を望む

謝辞
本トンネルを施工するにあたり，ご指導ご協力頂いた東日本高速道路株式会社（株），（株）高速道路総合技術研究所の関係者各位ならびに地質照査・解析についてご尽力頂いた技術研究所 地盤研グループ
GL にこの場をおかりして深く感謝の意を表します．
参考文献
1) 土木学会：トンネル標準示方書［山岳工法編］・同解説
2) ジェオフロンテ研究会：補助工法選定上の要点，2005.113) ジェオフロンテ研究会：注入式長尺先受工法(AGF 工法)技術資料(四訂版)，2002.114) ジェオフロンテ研究会：注入式長尺先受工法(AGF 工法)実態調査に基づく設計パターン(案)，1997
5) ジェオフロンテ研究会：山岳トンネルにおける湧水処理工法，2002.1112 / 12皆川