日本転倒予防学会誌
第4巻
目

次

5

特

集

第1号

病
 棟における転倒予防：バランス評価尺度 Standing test for Imbalance and Disequilibirium（SIDE）とその運用
寺西

11 特

集
著

著

53 報

告

告
説

柿花

宏信

小枝

美由紀

備酒

伸彦

吉之

高栁

直人

須藤

元喜

仁木

佳文

持丸

正明

四
 日市市における地域高齢者の転倒実態～ 2008 年から 2015 年までの 8 年間の救急出動
記録より～
平野

裕滋

市原

薫

藤田
松井

秀

平野

啓祐

阿部

潤

杉浦

加奈子

康素

地域在住高齢者の後方転倒と転倒リスク評価に関する横断研究
福田

61 論

允耶

高齢転倒経験者における歩行中のつま先高さの軌跡の特徴
小林

43 報

亮

大
 腿骨近位部骨折を受傷した女性高齢者における退院後の生活空間と転倒自己効力感との関連性：継続入院者を対照とした横断研究
小枝

33 原

利生

回復期リハビリテーション病棟における転倒予防～患者安全委員会を中心とした取り組み～
福江

23 原

2017 年 6 月

圭志

中村

英美

光田

尚代

井尻

朋人

鈴木

俊明

転倒予防の研究分野における介入研究の研究方法論：ランダム化並行群間比較試験を中心として
上岡洋晴

69 日本転倒予防学会より
69 報告
79 会則

第 4 回転倒予防指導士基礎講習会

72 お知らせ76 第 10 回理事会議事録

81 役員および評議員の選出および任期に関する細則

82 名誉会員名簿 役員・評議員名簿

83 賛助会員一覧，施設・団体会員一覧

84『日本転倒予防学会誌』投稿規程・執筆要項 他

93 編集委員会

94 推奨品登録企業一覧

シンボルに込めた想い
ゆらいでも決して倒れない「起き上がりこぼし」をモチーフとして，しなやかな安
定感と活力を表現しています。
ゆらぎの造形は美しく咲く花にも通じ，転倒予防で人生が明るく美しく花開く様相を象徴します。
シンメトリカルな安定感あるフォルムは，JSFP の組織的な強さと多様性をも表現しています。
シンボルマークデザイン：株式会社中西元男事務所（PAOS）

Japanese Journal of Fall Prevention
Vol.4  No.1 June 2017
Contents
5

ProceedingP revention of Falls in a Rehabilitation Ward: Fall Risk Management Method Using
Standing Test for Imbalance and Disequilibirium（SIDE）
Toshio TERANISI

11

Proceeding

An Integrated Approach to Falls Prevention in a Kaifukuki Rehabilitation Ward: Effortsof the Patient Safety Committee
Ryo FUKUE

23

OriginalR elationship between Life-Space after Discharge and Fall Self-efficacy in Female
Elderly who have Suffered a Femoral Proximal Fracture: Cross-Sectional Study with
Continued Inpatient Control
Masaya KOEDA  Hironobu KAKIHANA  Miyuki KOEDA  Nobuhiko BISHU

33

Original

Toe Height Trajectory Characteristics of the Gait of Elderly Fallers

43

ReportR ate of Falls by Community-Dwelling Older Adults in Yokkaichi City based on
Emergency Dispatch Records for Eight Years from 2008 to 2015.

Yoshiyuki KOBAYASHI  Naoto TAKAYANAGI  Motoki SUDO  Yoshifumi NIKI  
Masaaki MOCHIMARU

Yuji HIRANO  Shigeru FUJITA  Keisuke HIRANO  Jun ABE  Kanako SUGIURA  
Kaoru ICHIHARA  Yasumoto MATSUI

53

ReportA Cross-Sectional Study on Relationship between Backward Falls and Fall Risk
Evaluation in Community-Living Elderly
Keiji FUKUDA  Hidemi NAKAMURA  Hisayo MITSUDA  Tomohito IJIRI  Toshiaki SUZUKI

61

EditorialM ethodology of an Intervention Study in the Field of Fall Prevention: a Focus on
Randomized-Controlled Trials
Hiroharu KAMIOKA

69

Information from The Japanese Society for Fall Prevention

What the Symbol Tells
The three overlapping patterns show the swaying movement of an okiagari-koboshi,
a Japanese doll that rights itself whenever knocked over. The symbol represents
resilience and stability that our society aspires for.
The patterns also show three petals of a blooming flower. We believe that life could bemade better and more beautiful through our effort toward fall prevention.
The patterns also represent the structural strength and versatility of our society.
logo design：Motoo NAKANISHI（PAOS）

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1：5-10

特

2017

集

病棟における転倒予防：バランス評価尺度 Standing testfor Imbalance and Disequilibirium（SIDE）とその運用
寺西利生

藤田保健衛生大学医療科学部リハビリテーション学科

要

約

病棟における転倒発生は，リハビリテーションの円滑な進行を阻害する。そのため転倒発生の予測にさまざまな転倒危険度評価やバランス評価を流用する方法が提案されている。しかし，転倒危険度評価やバランス評価による転倒予測は，十分に成功しているといえない。それは，転倒危険度評価の査定には，転倒に最も影響するであろうバラン
ス保持能力の占める割合が少なく，また，バランス評価に判別的な評価がないためと考えられる。
Standing test for Imbalance and Disequilibirium（SIDE）は，静的立位バランス保持能力を開脚立位，閉脚立位，つぎ足立位，片脚立位の順に行い，可能な動作と不可能な動作によって低い能力から順に Level 0，1，2a，2b，3，
4 の 6 つの Level に分ける判別的立位バランス保持能力テストである。SIDE は，検査者間信頼性（Cohen’s Kappa＝ 0.76）と妥当性（Berg Balance Scale との Spearman の順位相関係数は，0.93）が検証された評価である。
回復期リハビリテーション病棟入院患者 556 名を対象に，入院 14 日以内の転倒 36 件を入院時の SIDE Level で検討した研究では，転倒者群のバランスを入院時の SIDE で表すと，非転倒者群に比べ SIDE Level は低く，SIDE
Level 2b（つぎ足位は，片側だけ 5 秒以上保持可能だが，もう一方は 5 秒以内にバランスを崩す）以上で転倒の発生はなかった。すなわち，バランス良好者の転倒はまれである。
今後，SIDE によるバランス保持能力評価に加えて，規則遵守に関わる，記憶，性格，衝動性，自身のバランス保持能力のメタ認知といった簡便な Adherence 評価を組み合わせることで，対策に結びつく，より有効な転倒危険度評価になると考える。

キーワード

fall prevention, balance evaluation, management method, rehabilitation ward
転倒予防，バランス評価，管理法，リハビリテーション病棟

Ⅰ

はじめに

また，病棟において投入できる人的および物的資源はリハビリテーション目的で入院している患者の転倒は，それが骨折などの外傷に至らなくても患者の動作遂限られているので，転倒危険度の高い患者をスクリーニ
ングして重点的に管理する必要がある。

行に対する恐怖心や不安感を増大し自信を奪うため，活そ の た め，STRATIFY1） や Morse Fall Scale2） な ど

動範囲の拡大を目指すリハビリテーションの進行を阻害の転倒危険度評価や Timed Up and Go test3） や Bergする。円滑なリハビリテーションの進行には，転倒を予Balance Scale4）などのバランス評価を用いて転倒可能性

防しながら適切に活動範囲を拡大することが欠かせなの高い患者をスクリーニングするさまざまな方法が提案い。

されている 5）-7）。

	
連絡先：藤田保健衛生大学医療科学部リハビリテーション学科 寺西利生
〒 470-1192

愛知県豊明市沓掛町楽ヶ窪 1-98

TEL：0562-93-9000
受付日：2017.5.9

FAX：0562-93-6817

E-mail：teranisi@fujita-hu.ac.jp

受理日：2017.5.11

5日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

しかし，これらの転倒危険度評価は，開発環境のデー
タには適合するが，他施設に適応した場合に同等の精度
8）

Ⅲ Standing test for Imbalance and Disequilibirium（SIDE）の概要

は得られないことが多いことも指摘されている 。さらSIDE は，静的立位バランス保持能力を開脚立位，閉に，Morse Fall Scale や STRATIFY の予測精度は，臨

脚立位，つぎ足立位，片脚立位の順に行い，可能な動8）床家による予測と大きな差がないという報告もあり ，作と不可能な動作によって低い能力から順に Level 0，

あまり成功しているとはいえない。

1，2a，2b，3，4 の 6 つの Level に分ける判別的立位バ

本稿では，既存の評価の問題点を概観するとともに簡ランス保持能力テストである 11）。Level 0 は，開脚立位

便な判別的バランス保持能力評価である Standing test

を一人で保持できず，立位保持には必ず，支持（自分for Imbalance and Disequilibirium（SIDE） を 概 説 し，でつかまるか介助者が支える）が必要である。Level 1

その運用と今後について考察する。

は，開脚立位を一人で保持できるが，閉脚立位は，5 秒以上保持不能で，バランスを崩す。Level 2a は，閉脚Ⅱ

転倒危険度評価とその問題点

立位は 5 秒以上可能だが，つぎ足立位は，両側とも 5 秒

転倒可能性の高い患者をスクリーニングする方法に以上保持できないか，バランスを崩す。
（ここでの，つは，STRTIFY や Morse Fall Scale など転倒に関与する

ぎ足立位とは，片方の足の踵を，もう一方のつま先につと考えられる因子を重み付けして，その該当点数を合計

けて，一直線にして立つ。右足（または左足）を前にす

し，一定の点数を超えた場合に転倒リスクがあるとする

る場合と後ろにする場合がある。
）Level 2b は，つぎ足

転倒危険度評価と，既存のバランス評価である Timed

位は，片側だけ 5 秒以上保持可能だが，もう一方は 5 秒

Up and Go test や Berg Balance Scale などを流用する

以内にバランスを崩す。Level 3 は，つぎ足は，両側と方法がある。

も 5 秒以上可能だが，片脚立位は 30 秒以上できない。

転倒危険度評価の問題点は，転倒に関与すると考えられる因子である転倒歴や視力低下，移動能力，認知能力

Level 4 は，どちらか一方で片脚立位が 30 秒以上可能なレベルである。

低下，薬物投与などさまざまな要因を合計して，転倒危

SIDE の段階付けは，テスト対象者が自発的，あるい

険度を査定するが，転倒に最も関与すると思われるバラ

は介護者の介助によってとられた肢位を一定時間保持でンス評価は大きな位置（点数）を占めてはいない点にあきるかどうかによって決定される。従って，ベッドまる。さらに，転倒危険度評価は，さまざまな要因の合計

たは椅子（車いすを含む）に座った姿勢から立ち上がであるため同一の点数でも意味が異なり，点数から対策

り，このテストで指定されている肢位をとるまでは介助を見出すことが難しいことにある。

してもよく，その後，一定の姿勢を保てるかで判定し一方，既存のバランス評価を転倒危険度の査定に用いていく。テストは，低い方の Level 0 の判定から順に開る方法は，流用されるバランス評価が，そもそも治療効

始し，対象者が少しでもバランスを崩した場合，すぐに果を測定するために，状態の変化に対して鋭敏に反応す

介助して転倒させないように行い，安全性を確保するよるように設計された Kirshner らのいう評価的尺度であうになっている。Level は難易度の順に並べてあり，あ9）

り ，将来，転倒するかしないかというカテゴリーに当る Level のテストでバランスを崩して介助を受けた場合てはまるかどうかの判別には向かない点にある。

は，それ以上の Level は試みないこととされている。そGanz らは，転倒の既往と歩行またはバランス異常がれは，テストの難易度が高ければ，その分転倒のリスク

転倒発生に影響し，これまで重要とされてきた視覚障も高くなるからである。テストを通じて，対象者が転倒

害，投与薬物，Activities of Daily Living（ADL）の低しないように，十分な注意を払う必要があるとされてお下，認知障害では転倒予測が困難で，さらに起立性低血

り，特に，初めてこのテストを使う場合は，二者（時間圧も他の要因を調整するとやはり予測が困難と報告してやバランスを崩すかどうかを判定する者と，転倒しない

いる

10）

。

ように注意を払う者）で施行することが推奨されている。

従って，転倒というイベントの発生の予測には，判別

以上のように，SIDE level の決定には，時計以外に特的なバランス評価が必要と考えられ，その結果から対策

別な道具を必要とせず，ベッドサイドでも簡便に短時間を導くことが必要と考えられる。

で行うことが可能となっている。また，Level の決定時には，日常使用している装具の使用は認めるが，歩行補助具の使用は認めていない。Level 決定のためのフロー
チャートを図 1 に示す。

6

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017 病棟における転倒予防：バランス評価尺度 Standing test for Imbalance and Disequilibirium（SIDE）とその運用

Ⅳ

SIDE の信頼性と妥当性

SIDE の検者間信頼性は，回復期リハビリテーション
病棟入院中の患者 30 名に対して，2 人の理学療法士が同一患者の SIDE Level を決定することで評価された。
2 名の検者から得られた SIDE Level に 2 段階以上の差は認められず，Cohen’s Kappa 統計量は，0.76 と十分な信頼性が認められた。
SIDE の妥当性は，回復期リハビリテーション病棟入院中の患者 30 名に対して，標準的なバランス評価である Berg Balance Scale に よ る score と SIDE Level の相関で評価された。Berg Balance Scale score と SIDE
Level の Spearman の順位相関係数は，0.93（p ＜ 0.01）と高く（図 2），バランス尺度としての妥当性が認められた

12）。さらに，SIDE で採用されている開脚立位，閉Ⅴ

回復期リハビリテーション病棟で発生する転倒の分析

脚立位，つぎ足立位，片脚立位時の重心動揺を計測する

回復期リハビリテーション病棟へ 1 年間に入院したと，それぞれの肢位は，検査順位は難易度順に並んでお513 例を対象に，入院後退院までに発生した 163 転倒のり，左右の概念があるつぎ足と片脚立位には，利き足・

時期別発生件数を検討した。その結果，入院患者数の影

非利き足間の差は認められなかった。従って，検査時に響を調整しても早期（15 日以内）の転倒発生が有意に

利き足・非利き足かは考慮しなくてもよい。

多かった（図 3）。また，入院 15 日以内の転倒は，病棟

SIDE は信頼性と妥当性があり，ベッドサイドでも短時間に実施可能な判別的立位保持能力評価といえる

13）。

で予想外の思いがけない行動をして（32/62 件）やセン
サーや抑制をすり抜けること（23/62 件）によるものが多かった 14）。
SIDE Level と転倒発生の関係を回復期リハビリテー
ション病棟入院患者 556 名を対象に入院 14 日以内の転7日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

倒 36 件を入院時の SIDE Level で検討した研究では，は，屋内外とも転倒の危険性はほとんどない。

転倒者群のバランスを入院時の SIDE で表すと，非転倒危険肢位・動作とは，立位あるいは歩行時に後ろを振者群に比べ SIDE Level は低く，SIDE Level 2b 以上でり返るや，歩行時方向転換をする時足をクロスさせるこ

15）

転倒の発生はなかった（図 4） 。すなわち，バランスとであり，両者はつぎ足に類似した肢位になりやすく，良好者は転倒がなく，バランスが良好であれば転倒しに転倒危険性が高い肢位・動作である。

くいといえる。

Ⅶ
Ⅵ

SIDE Level と患者管理

SIDE Level ごとの管理法を図 5（次ページ）に示す。

今後の方向性

転倒は，自身のバランス保持能力を超えた動作を行う
ことで発生すると考えられる。

Level 0 の患者は，移動には車いすが原則で，ベッド・また，リハビリテーション病棟は，地域社会にくらべ

車いす間の移乗にも介助が必要である。Level 1 では，

環境は均質に制御されている。ゆえに，患者側の要因と転倒する危険が高いのでベッドサイドでの立位移動に医療者側の管理方法が転倒の抑制の鍵になる。

は必ず見守りまたは介助が必要である。Level 2a では，リハビリテーション病棟に入院している患者は，リハ

危険肢位・動作を取らないように自分で注意できる能ビリテーションの進行によってバランス保持能力が徐々力があれば，手すりあるいは歩行器歩行が可能である。

に改善していく。そのため，患者は必然的に自身のバラ

Level 2b では，危険肢位・動作を取らないように自分ンス保持能力の把握，すなわち，自身のバランス保持能で注意できる能力があれば，独歩可能，できない場合

力をメタ認知することが難しい。

は周囲が厳重に注意する必要がある。Level 3 では，屋従って，医療従事者側は患者が一人で行ってよい動作

内の独歩は可能，屋外は注意が必要である。Level 4 で範囲を指定し，それを超える動作を行う場合は，患者に

8日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017 病棟における転倒予防：バランス評価尺度 Standing test for Imbalance and Disequilibirium（SIDE）とその運用

ナースコールや声掛けによって見守りや介助を呼ぶこと

表1

を求める。

助者を呼ぶと約束をしても，記憶障害や，性格による遠慮，衝動を抑えられないなどの理由で，規則の遵守がで

良好 不良

た動作以外を行うときにナースコールなどで見守りや介

バランス
保持能力

しかし，リハビリテーションの対象者には，許可されバランス保持能力と Adherence（規則遵守）による転倒対応の考え方（文献 16 より改変して転載）
良好
対応不要
許可動作の
決定と説明

Adherence

不良対応の必要度は低い
センサーや抑制など管理が必要きない場合も多い。
この規則遵守の評価（Adherence 評価）とバランス

Ⅷ

まとめ

保持能力評価を組み合わせることで転倒危険度の高い患簡便で判別的な静的立位バランス保持能力評価尺度

者の抽出と管理が可能ではないかと考えている。著者

である SIDE は，信頼性と妥当性が検証された評価であらが考えるバランス保持能力と Adherence（規則遵守）る。

による管理方法の切り分けを表 1 に示す。
現在，簡便なバランス評価とバランス保持能力のメタ

SIDE level 2b 以上の転倒発生はなかった。すなわち，バランス良好者の転倒はまれである。

認知や記憶・性格・衝動性といった規則遵守を評価する

今後，バランス保持能力評価に加えて，規則遵守に関

簡便な Adherence 評価を開発し，臨床データの取得をわる記憶，性格，衝動性，自身のバランス保持能力のメ行っている。

タ認知といった簡便な Adherence 評価をバランス評価

今後，簡便な Adherence 評価をバランス評価に組み合わせることで，より有効な転倒危険度評価になると考に組み合わせることで，より有効な転倒危険度評価になると考える。

える。

9日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

引用文献

for assessing health indices. J Chronic Dis. 38（1）：1）Oliver D, et al. Development and evaluation of

27-36, 1985.

evidence based risk assessment tool（STRATIFY）

10）Ganz DA, et al. Will my patient fall? JAMA. 297

to predict which elderly inpatients will fall: case-（1）：77-86, 2007.

control and cohort studies. BMJ. 315（25）：1049-

11）近 藤 和 泉， ほ か． 立 位 バ ラ ン ス の 判 別 的 尺 度

53, 1997.

（Standing test for imbalance and disequilibrium:2）Morse JM, et al. Development of a scale to identify
the fall-prone patient. Can J Aging. 8（4）：366377, 1989.

SIDE）の検者間信頼性の検討．リハ医学．41（7）：483，2004．
12）Teranishi T, et al. A discriminative measure for3）Podsiadlo D, et al. The timed “Up and Go”：astatic postural control ability to prevent in-hospital

test of basic functional mobility for frail elderly

falls: Reliability and validity of the Standing Test

persons. J Am Geriatr Soc. 39（2）：142-148, 1991.

for Imbalance and Disequilibrium（SIDE）. Jpn J

4）Berg, K, et al. Measuring balance in the elderly:
preliminary development of an instrument.
Physiother Can. 41（6）：304-311, 1989.

Compr Rehabil Sci. 1：11-16, 2010.
13）Teranishi T, et al. Validity study of the standing
test for imbalance and disequilibrium（SIDE）：

5）Heindrich AL, et al. Validation of the Heindrich II

Is the amount of body sway in adopted postures

Fall Rsik Model: A Large concurrent Case/Control

consistent with item order?. Gait Posture. 34（3）：Study of Hospitallized Patients. Appl Nurs Res. 16

295-299, 2011.

（1）：9-21, 2003.

14）Teranishi T, et al. An analysis of falls occurring6）Duncan PW, et al. Functional reach: a new clinicalin a convalescence rehabilitation ward - a decision

measure of balance. J Gerontol. 45（6）：M192-197,

tree classification of fall cases for the management

1990.

of basic movements -. Jpn J Compr Rehabil Sci. 4：7）Tinetti ME. Performance-oriented assessment ofmobility problems in elderly patients. J Am Geriatr
Soc. 34（2）：119-126, 1986.
8）Haines TP. et al. Design-related bias in hospitalfall risk screening tool predictive accuracy
evaluations: systematic review and meta-analysis.
J Gerontol. 62A（6）：664-672, 2007.
9）Kirshner B, et al. A methodological frame work10

7-13, 2013.
15）Teranishi T, et al. Investigation of factors
involved in patient falls during the early stage of
hospitalization in a Kaifukuki rehabilitation ward.
Jpn J Compr Rehabil Sci. 8：10-15, 2017.
16）寺西利生．高齢者の病院内転倒危険度スクリー
ニ ン グ と 転 倒 予 防．MB Med Reha. 170：47-53,
2014.

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1：11-21

特

2017

集

回復期リハビリテーション病棟における転倒予防～患者安全委員会を中心とした取り組み～福江亮

医療法人社団朋和会西広島リハビリテーション病院

要約

回復期リハビリテーション病棟は機能障害の改善，ADL の向上，家庭復帰を目的に集中したリハビリテーションを実施する医療機関である。入院から退院までの間，患者の身体能力は変化し活動的になるにつれ，転倒する危険性も向上する。回復期リハビリテーション病棟の性質上，必ず転倒のリスクを伴うため，転倒予防の取り組みは必要不可欠である。
当院では多職種による PDCA サイクルの実践と，詳細なデータ収集と分析を基にしたリスクマネジメントが特徴である。転倒予防についても，入院から退院までの PDCA サイクルをシステム化し，2 週間ごとの患者個人のミニ
カンファレンスや，週 1 回の病棟全体での転倒カンファレンスを中心に，多職種協働で包括的に取り組んでいる。
定期的な患者個人の機能レベル・活動レベルの評価に加え，転倒アセスメント，自立チェックリスト，自室内行動チェックリストなど専門的な評価を行い，判断基準を統一している。さらに 2011 年からは「報告する文化」から「学習し進化する組織へ」と変貌を遂げるため，医療安全に関する組織を再編成し，新たに転倒転落に特化した組織「患者安全委員会」を設置した。委員会が中心となって，詳細なデータ収集や分析を行うことで，転倒カンファレンスの運営，センサーコールの管理とルール作成，転倒ラウンド，転倒事故への客観的介入，などの対策を実践してきた。
5 年が経過し，設置前と比較して転倒発生件数，転倒率ともに減少傾向であった。さらに FIM 利得は年々改善傾向にあり，転倒を防ぎつつ，自立度の向上に寄与していると思われる。しかし，外出・外泊中の転倒や，骨折事故への対応が今後の課題である。

キーワード

Kaifukuki Rehabilitation Ward（KRW）, fall-preventive measures, integrated multi-disciplinary
team approach, Patient Safety Committee
回復期リハビリテーション病棟，転倒予防対策，包括的チームアプローチ，患者安全委員会

Ⅰ

はじめに

運動器疾患，廃用症候群などの高齢患者が多く入院して回復期リハビリテーション病棟の役割は急性疾患をおり，入院中のリスクとして全身状態の悪化，感染症，安定させ，慢性疾患を制御しつつ，機能障害の改善，

転倒転落，誤嚥窒息，患者の取り違え，離院離棟などがActivity Daily Living（ADL）の向上，家庭復帰を目的あげられる 2）。これらの事象は ADL の改善や在宅復帰とした集中的なリハビリテーションを実施することであの阻害因子となるだけではなく，患者の生命に直結する

1）る 。回復期リハビリテーション病棟には脳血管疾患，

事態も考えられる。リハビリテーション医療の高度化，

	
連絡先：医療法人社団朋和会西広島リハビリテーション病院 福江亮〒 731-5143

広島県広島市佐伯区三宅 6-265

TEL：082-921-3230

FAX：082-921-3237

受付日：2017.3.30

受理日：2017.4.4

E-mail：r-fukue@outlook.jp

11日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

を退院まで繰り返す。

専門分化，患者の高齢化，患者家族の医療に対する意識

各専門職はそれぞれ 2 週間で行ったアプローチに対すの変化などにより，安全管理に関わる業務は今後も増加

る評価，プログラム内容を，あらかじめミニカンファ

していくと予想される。
その中でも転倒転落に関しては，「全身状態がまだ不レンスシートや院内クリニカルパス 5） に修正し記載を安定な高齢者を動かす」ことが中心である回復期リハビ

加えておく。これらは MC が始まる前に行っているた3）

リテーション病棟の性質上頻回に発生しており ，そのめ，短時間で議論することが可能となっている。その中背景には患者の身体能力の変化による活動性の変動が関で転倒予防に対する議論も行い，現状の対策の継続や変係してくる。例えば，車椅子移乗やその駆動も自分では

更，車椅子移動動作・歩行自立チェックリストによる主困難な状態の患者が，3 か月後には歩行可能となること観的評価や Berg Balance Scale（BBS）や Mini-Mentalも多い。この大きな活動性の変化は内因性のリスク因子

State Examination など客観的評価を基に自立の判定を4）の変化と相まって大きな転倒リスクの変動を伴う 。本行っている。また患者安全委員会が中心となり，毎週各稿では，当院で行っている転倒予防の取り組みと，その病棟で「転倒カンファレンス」を開催している。各患中心となり活動している患者安全委員会の活動について者に立案した対策やセンサーコールの効果判定，特にコ紹介する。

ミュニケーション機能や認知機能が低下した患者に対する対応を病棟配属の職員全体で協議し，絶えず PDCA

Ⅱ

当院の概要と特徴

サイクルを回している。

当院は今年で開院 30 年目を迎えるリハビリテーショ

次にデータ集計，分析に力を入れている点である。当ン専門病院である。2000 年から回復期リハビリテー

院では 1995 年以降，毎年退院した患者の全データをまション病棟を開始し，現在は 3 病棟 139 床すべてが回復

とめ，「退院時統計一覧」として作成する。この中で転期リハビリテーション病棟で運営している。当院入院患倒に関するデータも集計し，詳細に分析している。リハ者の特性として，脳血管疾患が約 6 割を占め，平均年齢

ビリテーションを実施した結果を記録に残し，集計したは 71 歳前後，平均在院日数は約 85 〜 90 日，在宅（自データ結果を振り返ることで，さらなるリハビリテー

宅＋居住系施設）復帰率は約 70% であった（表 1）。

ションの質の向上に活かすとともに，ホームページ上や当院の特徴は大きく分けて 2 つある。

関係する医療，介護機関に冊子で配布し，紹介病院や紹

1 つ目に多職種による頻回な PDCA（Plan-Do-Check-

介先との信頼関係の向上に役立てている。

Action）サイクルの実践である。当院は全患者に対し，2

例えば，表 2 は 2011 〜 2015 年の転倒報告書のデータ

週間ごとに「ミニカンファレンス（MC）」を開催してをまとめたものである。これによると，発生時間帯は 6いる。参加者は開催日に勤務している病棟配属の職員全～ 9 時が最も多く，病室内での転倒が約 7 割を占めてい員（医師，看護師，介護士，理学療法士，作業療法士，る。転倒のきっかけとなった行動の理由としては排泄関

言語聴覚士，音楽療法士，管理栄養士，薬剤師，臨床心係が圧倒的に多く，発生時動作は移乗中が最も多い。こ理士，社会福祉士，医事課職員）である。その MC でのように患者の 1 日の活動の始めの時間帯でトイレに行は主治医の司会のもと，共有すべき情報の確認，目標のく，もしくはトイレから帰室しベッドサイドで転倒して達成状況，次回の目標設定とその目標に対する各専門職いる割合が多いと捉えることができる。転倒の傾向をつのプログラムの立案などを行う。そして決定したプログ

かむことで，これらの問題に対してベッドサイドでの動ラムを各職種で情報交換を行いながら 2 週間実施し，再作訓練の強化やトイレ誘導など，ある程度予想に役立てびミニカンファレンスが開催される，といったサイクル

ながら対応することができる。また，疾患別転倒回数の表1

当院入院患者の特性（2011 ～ 2015 年）

入院患者数（名）疾患別患者割合（%）
臥床廃用
頭部外傷他
運動器疾患
脳血管疾患
平均年齢（歳）平均在院日数（日）
在宅復帰率（%）

122011 年
525

2012 年
525

2013 年
507

2014 年
520

2015 年
563

7
9
26
58
71.4
88.5
69

5
7
26
62
71.6
89.2
73

8
9
30
52
70.9
90.2
71

6
9
28
57
71.5
90.2
70

3
10
29
58
71.2
85.3
71

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

表2

回復期リハビリテーション病棟における転倒予防～患者安全委員会を中心とした取り組み～

2011 ～ 2015 年全転倒の傾向（n ＝ 1335）

発生時間帯※
発生場所
発生時動作
行動理由
受傷の程度

0～3時
8.4%
病室
66.6%
移乗中
25.3%
排泄
31.0%
外傷なし
71.1%

3～6時
9.5%
トイレ
9.5%
起立位中
20.1%
物を取る
15.4%
打撲
23.9%

6～9時
21.0%
廊下
7.6%
歩行中
18.5%
移乗
11.3%
擦過傷
3.8%

9 ～ 12 時
14.0%
デイルーム
5.4%
車椅子
12.1%
リハビリ中
7.5%
骨折
1.1%

12 ～ 15 時
11.6%
リハ室
4.8%
座位中
10.6%
移動
8.5%
頭蓋内出血
0.1%

15 ～ 18 時
12.5%
外出外泊中
3.9%
臥床中
9.4%
食事
1.6%

18 ～ 21 時
14.7%
浴室
0.7%
その他
4.0%
更衣
3.8%

21 ～ 24 時
8.4%
その他
1.5%

その他
20.8%

※時間帯不明者 19 名を除く

集計からは，脳血管疾患患者の転倒の特徴として，複数

選択，リハビリテーションの処方内容などを検討してい回転倒している患者が他の疾患と比べ多いことがわかる

く。その後は前述のとおり，2 週間ごとの MC にて，自（図 1）。症例ごとの対応が基本にはなるが，定期的に全立度，行動制限の見直しを行う。転倒アセスメントはハ体のデータを集計することで転倒の傾向をつかみ，対策

イリスク患者の抽出のため入院日に回復期リハビリテーの立案や自立の判断，さらには新人教育などでも活用すション病棟協会が作成した評価シートを用いて評価し，ることができる。

その後は転倒リスクの推移を把握する目的で，毎月 1回，および転倒発生時に評価する。

Ⅲ

転倒予防対策の実際

リスクを最小に，活動を最大限に高めていく。

・自立チェックリスト（図 3-1 ，図 3-2 参照）
車椅子移動や歩行の自立を検討する際には，事前に1 人の患者に多くのスタッフが関わる回復期リハビリ

BBS や Timed up and Go Test にてバランス能力の評テーション病棟の転倒予防対策は，個人の力量に依存し価を行った上で，実際の動作の評価を開始する。自立

過ぎず，専門職がそれぞれの立場から見落としなく細かチェック期間は原則 1 週間，看護師や介護士が実生活場く評価できるようなものが望ましい。そのため，評価の面で評価を行い，安全に実施できていることを確認でき

時期・視点・方法，自立の判断，予防策などは，病棟でれば主治医が最終的に判断し自立に至る。車椅子移動や基準が統一され，入院から退院までの流れがシステム化

歩行が自立していない患者については，次の自室内の行されている方が，全体の質が高く保てる。

動チェックリストを使用し評価を行っている。

・入院から退院までの転倒予防（図 2）・自室内行動チェックリスト（図 4 参照）

入院初日には担当職員が合同で評価を行う。当院で表 2 にあるように，過去のデータからも自室で物を取は，主治医，看護師，理学療法士，作業療法士，言語聴ろうとした，あるいは少数ではあるがカーテン操作をし覚士，音楽療法士が一緒に評価を行い，評価結果を基にようとしたなどの転倒が見られた。そのため転倒報告書

自立度，行動制限の有無，院内クリニカルパスコースのを分析し，自室内行動チェックリストを作成した。床頭
13

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

台へのリーチ動作やカーテン操作，床に落ちた物を拾うことで有効な対策を模索し，全体で考えていくことも必動作など，自室内で行う動作を理学療法士，作業療法士

要である。

が訓練時に評価する。評価結果を基にリハビリテーショ

上記以外にも職員が統一した対応が取れるようにしてンプログラムに反映させることに加え，例えば特に必要いる対策として，例えば車椅子移動動作や歩行が自立しな物品を床頭台の手の届く範囲にあらかじめ設定しておていないが，判断できずに 1 人で動作を行ってしまう患

くことや，床に落ちてしまった物は自分で拾わずスタッ

者に対して，家族から同意を得た上で，車椅子や歩行補

フコールを押し，職員を呼ぶように患者指導を行うな

助具にマークを付けることがある。マークを付けること

ど，日常生活場面においても事前に対応を検討すること

で転倒のリスクのある患者かどうか職員が遠くからでもや未評価による転倒を防ぐことができる。

ひと目で判断することができ，声かけや見守りを適切に・行動制限表と環境設定表（図 5 参照）

行うことができる。このように，患者の安全を守りなが当院では患者と職員のリスクに対する認識を統一する

ら活動度の向上を促すためには，きめ細やかな評価と，ために，行動制限表と環境設定表を患者のベッドサイド

職員の誰が見ても理解し確実に行動できるようなシンプに掲示している。以前は手書きで記載していたが，手書ルな対策が望ましい。

きの文字では職員や患者・家族が理解しづらく，設置ミスの原因にもなっていた。このため文字と絵を併用し，
6）

視覚的に分かりやすいように変更した 。

Ⅳ

報告する組織から学習し進化する組織へ

当院では従来，安全文化の醸成のため「報告する文

行動制限表は患者の自立度を示したもので，自立の許化」を作ってきたが，実際には安全対策として十分機可が出ている動作や範囲や時間帯を文字と視覚的に分か能しているとは言い難かった。例えば，インシデント，

りやすくするために文字で表している。環境設定表は転倒報告での原因について，約束事が守られていない，

ベッドサイドの環境を表しており，介入した職員が統一確認をしていない，「～だろう」という推測で行っていした対応が行えるようにすることが目的である。退室時

る，対策の結論が間違っているといったことが多く，一にこの表で指さし確認を行い，確実に原状復帰すること

部報告書が形骸化していた。また，以前の医療安全対策を義務付けている。

委員会では転倒転落以外にも誤薬誤認などさまざまな内・統一した基準を設ける

容に対応しなければならず，迅速な対策ができていな

転倒予防対策の基本は患者ごとに検討すべきだが，そかった。そこで，「学習し進化する組織」へと変貌を遂の判断をするスタッフの基準がバラバラだと，病棟や病げるため，2011 年より医療安全に関する組織を再編成

院全体で考えた時に，有効な対策だったかどうか検証がし，転倒転落に特化した組織，患者安全委員会を設置し困難になる。基準や対応を統一し，それを変更していくた（図 6）。

14

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

回復期リハビリテーション病棟における転倒予防～患者安全委員会を中心とした取り組み～

患者安全委員会は各病棟配属の看護師，介護士，療法至ったというインシデント，転倒が発生していた。対策士，事務長，施設課長より構成されている。事務長，施として職員数に対する目標限度設置数を設定し，患者安設課長の参加により，現場だけでの案でなく，管理者の全委員会が管理することとした。そして，どの患者に設

立場，設備面に関してなどさまざまな視点で議論ができ置し，在庫はいくつあるのかなど，センサーコールの把るためこのような部署の参加は重要であると実感してい握が困難であったため，院内 LAN での管理表を作成しる。会議は毎月開催している。これまで行ってきた委員

た（図 8 参照）。

会の活動内容のうち，日々発生する転倒対策への介入，

この管理表により，患者氏名，センサーコール名，貸

転倒カンファレンスの運営，センサーコールの管理と出日，返却予約日，および在庫状況の確認もできるた

ルール作成，転倒ラウンドについて紹介する。

め，職員の負担軽減となっている。管理表の閲覧は全職

・転倒発生時のフローとその対策種可能としているが，入力・管理は各病棟の患者安全委

図 7 に示すように，転倒が発生したら，担当チームで員が行う。各病棟の目標数と現在の設置数を表示するこ対策を検討すると同時に，当日中に転倒報告書を作成すとで，設置の上限を意識し設置数のコントロールにつなる。その際患者安全委員が介入し，客観的立場から指導がると考える。

していく。対策を実施後，毎週行われる転倒カンファレ

また，センサーコールの電源スイッチの操作を使用不ンスで再度，対策の継続もしくは変更を検討する。転可とした。この背景には 2008 ～ 2011 年で，電源スイッ

倒カンファレンスも MC と同様，病棟全職員が参加し，チに関するインシデント，転倒報告が 30 件以上発生し患者安全委員が専用シートを用いて司会と記録を行う。

ていた。報告内容は職員や家族による電源スイッチ付け

この専用シートはインシデント，転倒報告書とリンクし忘れ，患者が電源スイッチの操作を覚えてしまったなどており，議論した内容のみを記載すれば良いので，素早であり，人的ミスを除去するため電源スイッチの操作をく作成することができる。

しないこと，退室時は必ず作動を確認することとした。

・センサーコールの管理とルールの作成

昼夜の能力差により，夜間だけセンサーコールを作動

当院では以前多種多様のセンサーコールがあり，管理

し，日中は活動的にしたいなどの場合でも電源操作は行方法も明確にされていなかった。このため使用方法も粗

わず電源タイマーを使用している。電源タイマーはあら雑で，作動の正確性に欠けていたため，センサーコール

かじめ時間を設定したものを使用するため，人的ミス防が作動せずに転倒したケースや度々センサーコールが破止につながると考えている。

損するなどのトラブルも生じていた。患者安全委員会設・転倒ラウンド

置後はセンサーコールの種類を限定し，使用方法などの転倒による骨折事故などの重大事故発生時や，転倒を勉強会を開催した。合わせて，センサーコールの設置数

頻回に繰り返す患者に対して患者安全対策チームが設置に制限がなく，職員の安心感からか不必要な患者にまでされる。これは早急な対策や事故調査を行うことが目的設置されていた。センサーコールは転倒そのものを防ぐ

で，患者安全委員会に加えて各部署長も参加し 30 分以

ものではなく，危険を知らせるためのものであり，実際内で，直接現場へ赴き，調査ならびに指示指導を行ってに駆け付けられなければリスクを回避できたことにはないる。また月に一度，療法士と看護師・介護士で他病棟らない。むしろ作動しているが，職員が駆け付けられずのベッドサイドラウンドを行い，環境などに不備がない

既に歩行を開始していた，もしくは間に合わず転倒にか，その病棟独自のローカルルールがないかなど客観的15日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017に転倒骨折に至った事例があった。外泊時の転倒の詳細を問うと，家族が目を離した少しの間に患者 1 人で動いた，指導した動作方法と異なる方法で行ったため転倒してしまった，などがあり，介助指導のさらなる質の向上が必要である。
また，転倒による骨折事故が減らない点も重大な問題であると捉えている。患者安全委員会設置後の比較でも，転倒による骨折事故の件数は変化していない。回復期リハビリテーション病棟の最大の目的である在宅復帰に向け，患者の活動性が向上した上で安全に療養生活が送れること，また安全に外泊ができるよう病棟全職員がチームとなり，最大限の転倒予防に努めていくことが我々の最大の使命であると実感している。
引用文献
1） 日本リハビリテーション病院・施設協会，全国回
復期リハビリテーション病棟連絡協議会編．回復期
リハビリテーション病棟．三輪書店，東京，2010．
2） 日本リハビリテーション医学会診療ガイドライン
委員会．リハビリテーション医療における安全管
理・推進のためのガイドライン．医歯薬出版，東京，
2014．
にチェックを行っている。
このような活動を通じ，医療安全に関するルールの徹底を図っている。

3） 岡本隆嗣ほか．リハビリテーション専門病院における安全管理（特集：リハビリテーションにおける安全管理）．Journal of Clinical Rehabilitation. 22（10）：976-986, 2013.

Ⅴ

患者安全委員会設置前後の比較と課題

4） 大高洋平編．回復期リハビリテーションの実践

患者安全委員会が設置され 5 年が経過し，その間転倒戦略

転落に対するさまざまな取り組みが行われてきた。患者

2016.

活動と転倒．医歯薬出版株式会社，東京，安全委員会設置前後 5 年間ずつの転倒発生件数，転倒率5） 高取隆至ほか．回復期リハビリテーション病棟にの比較を図 9 に示す。転倒発生件数は平均で年間約 100

おける脳卒中クリニカルパスの導入と課題．日本ク件の減少，転倒率（転倒経験者数 / 入院患者総数）はリニカルパス学会誌．14（1），2012.

約 7% 減少した。また設置後対策を厳重にするあまり，

6） 福江亮他．西広島リハビリテーション病院の取り活動を抑制し過ぎていないかを，疾患別の Functional

組み（特集：全スタッフで推進！回復期リハ病棟のIndependence Measure（FIM）利得で検証した。図 10

医療安全）．回復期リハビリテーション病棟協会機に示すように FIM 利得は年々向上していた。患者安全

関誌．14（3）：21-25, 2015.

委員会の設置により，転倒を防ぎつつ自立度は向上している，すなわち「リスクを最小に活動を最大限に」を実践できていると考えている。
当院の今後の課題として，外出，外泊中の転倒が増加傾向にあること，骨折事故が減少していないことが挙げられる。外出・外泊は自宅退院を目標にしている患者・家族に対しての重要な取り組みであり，家族へ介助指導を行った後に積極的に実施していただいている。しかし，外出外泊中の転倒が増加傾向で，過去には外泊中
16日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

回復期リハビリテーション病棟における転倒予防～患者安全委員会を中心とした取り組み～17

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 201718

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回復期リハビリテーション病棟における転倒予防～患者安全委員会を中心とした取り組み～19

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 201720

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

回復期リハビリテーション病棟における転倒予防～患者安全委員会を中心とした取り組み～21

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1：23-31

原

2017

著

大腿骨近位部骨折を受傷した女性高齢者における退院後の生活空間と転倒自己効力感との関連性：継続入院者を対照とした横断研究
小枝

允耶 1）

柿花

宏信 2）

小枝

美由紀 3）

備酒伸彦 4）1）神戸学院大学大学院総合リハビリテーション学研究科
2）神戸国際大学リハビリテーション学部
3）兵庫県立大学看護学部
4）神戸学院大学総合リハビリテーション学部

要約【目的】転倒自己効力感は行動を制御する要因として働き，行動変容に関わっている。本研究は，大腿骨近位部骨折
後の女性高齢者において，長期入院患者（以下，入院群）と，4 週間で退院が可能となった患者（以下，退院群）の2 群に分けて転倒自己効力感の差異と，自己効力感に影響を及ぼす要因について生活空間の面から検討した。
【方法】大腿骨近位部骨折にて手術療法を受け，リハビリテーションを行った女性高齢者 46 名を，入院群と退院群の 2 群に分けて術後 8 週間目までの経過を追い，運動機能，心理機能，生活空間評価（Life-Space Assessment: 以下LSA）を測定し 2 群の比較を行った後，転倒自己効力感に最も影響を与えている要因について重回帰分析を行った。
【結果】入院群 22 名と退院群 24 名について，年齢，Body Mass Index（BMI），Mini-Mental State Examination（MMSE），入院前の日常生活活動（以下，FIM），入院前の LSA は 2 群間に有意差はなく，いずれも入院前の FIM
や LSA がもともと高い高齢者であった。転倒自己効力感（以下，MFES）と運動・心理機能，退院後 LSA を入院群と退院群で比較した結果，8 週間目の MFES と，退院後 LSA で退院群に有意に高い傾向がみられた。8 週間目のMFES を従属変数として，転倒歴，8 週間目の運動・心理機能，退院後 LSA を独立変数とした重回帰分析を行った。
結果，退院後 LSA，8 週間目 FIM が転倒自己効力感との間に有意な関連があった。
【結論】大腿骨近位部骨折後の女性高齢者に対して術後 8 週間目の比較では，入院群に比べて退院群の転倒自己効力感の向上が有意に認められた。転倒自己効力感の改善には，日常生活活動能力に加え，自宅退院後の行動範囲の広さ
や，行動頻度の高さが関連していた。

キーワード

Ⅰ

転倒自己効力感，生活空間，大腿骨近位部骨折，自宅生活

緒言

ひとつである大腿骨近位部骨折において，受傷・術後は，転倒による骨折は，65 歳以上の高齢者が要介護状態

以前に比べて歩行能力が低下することが多く，退院後にとなる原因第 4 位であり，男性に比べて女性の割合が 2

閉じこもりのリスクが高まることが報告されている 2）。

倍以上となっている 1）。特に，高齢者の 4 大骨折部位の高齢者の生活機能の維持と向上を見据えたリハビリテー

	
連絡先：雅の里リハビリ訪問看護ステーション 小枝允耶
〒 674-0082

兵庫県明石市魚住町中毛 605-1 パティオ明石 1F

TEL：078-939-2177
受付日：2016.9.6

FAX：078-939-2098

E-mail：koedama2@yahoo.co.jp

受理日：2017.5.16

23

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

ションをすすめるにあたり，大腿骨近位部骨折を受傷し

Ⅱ

研究方法

た女性高齢者に対し如何にしてリハビリテーションアプ

1 ．参加者と調査期間

ローチを行うかを検討することには大きな意義がある。

調査参加者は，2014 年 3 月から 2015 年 4 月に大腿骨医療機関において実施される大腿骨近位部骨折術後の近位部骨折により急性期病院に入院し手術療法の適応とリハビリテーションに目を向けると，身体機能へのアプなった 65 歳以上の全女性高齢者のうち研究の同意が得

ローチに関する実践や研究が多いのが現状であり，られ，クリニカルパス（標準退院期間は術後 4 週間）に家庭や地域・社会への復帰に向けて十分な機能が発揮さ応じた早期離床・早期荷重でのリハビリテーションの適れていないのではなかろうかと推察される。高齢者の地

応となり，手術後 1 週間目，4 週間目と 8 週間目の測定域における新たなリハビリテーションのあり方検討会のが行えた者とした。参加者の除外基準として，入院前報告書によると，「心身機能」「活動」「参加」のそれぞの歩行レベルが杖または独歩にて行えていなかった者，れの要素にバランスよく働きかけ，これによって日常生

Mini-Mental State Examination（ 以 下，MMSE） の 点

活の活動を高め，家庭や地域・社会での役割を果たすこ

数が 24 点未満で認知症の疑いが強い者，また 24 点以上

3-5）

6）

とへの支援が重要であるとされている 。

であっても測定項目の内容が理解できない程度の認知機

転倒後にみられる後遺症として転倒恐怖感が挙げられ能の者，改善状態の悪化により歩行獲得が困難な者，他るが，大腿骨近位部骨折者は上肢骨折者に比べて有意にの病院へ転院した者，合併症によってクリニカルパスの7）

転倒恐怖感を抱きやすい 。また，大腿骨近位部骨折者

適応外の者，神経疾患を合併している者はあらかじめ除の術後 1 週間目の調査では，すべての参加者が転倒恐怖

外した。

8）

すべての参加者を，手術後から 8 週間目まで経過を追感を有していた 。
9）

延

転倒恐怖感は，歩行時の身体動揺 ，自宅退院の遅い，クリニカルパス期間である 4 週間目で自宅退院が可10）能となった退院高齢者（以下，退院群）と，クリニカル，運動機能改善の遅延

11）に関係しており，結果的

12 ，
13）

，高齢者の「心身機能」

パス期間を超えても家族・施設の受け入れ困難や転院先「活動」「参加」を全般に阻害する間接的リスクにもなる。

の確保困難，住居設備の不備，介護者の不都合などによ

すなわち，転倒恐怖感は高齢者の生活機能低下をもたらる地域・社会的要因バリアンスによって自宅退院に遅延す負の連鎖の重大因子であり，転倒恐怖感を軽減するこが生じた者で，運動機能改善に遅れや合併症の悪化などと自体が，高齢者リハビリテーションの目的および手段

身体面の改善に遅延が生じてクリニカルパスから外れたとして捉えられる。

者ではない長期入院高齢者（以下，入院群）の 2 群に分に高齢者の活動性を抑制し転倒恐怖感を測定するために「日常生活に伴う活動をけて調査した（図 1）。両群とも 1 週間目から 4 週間目

転倒することなくどの程度行えるかという見込み感」でまでは手術病院にて，手術後のクリニカルパスに基づい14）が用いられている。転倒恐怖感

たリハビリテーションを開始し，荷重練習，関節可動域と身体機能との間に転倒自己効力感が仲介物として作用

練習，筋力強化練習，歩行練習，日常生活活動練習を実し，転倒恐怖感の軽減に最も関与していることが複数の施し，入院群ではさらに退院までの間，手術病院にて術ある転倒自己効力感

8，
15 ，
16）

。我々は臨床にお後 8 週間までリハビリテーションを継続した。また，退いて，入院中リハビリテーションにより運動機能が十分院群は標準クリニカルパス期間の 4 週間後に退院し，そ改善しているにもかかわらず自信の持てなかった高齢者の後は術後 8 週間目に来院して測定を実施した。測定が，退院後自宅生活を送った後に自己効力感が高まったは，両群ともに術後 1 週間目，4 週間目，8 週間目に測印象を受けることを多く経験している。この経験から，定を行った。

医療機関で模擬的な訓練を繰り返すよりも，実際の生活

2 ．調査項目

先行研究で明らかになっている

空間での活動が転倒自己効力感の向上に影響するのではないかと予測した。

調査項目は，基本情報，転倒自己効力感，入院前 1 か
月間と 4 週間目から 8 週間目の 1 か月間の生活空間のほそこで，本研究では転倒後の骨折として頻度の高い大か，交絡因子についても検討するため先行研究より関腿骨近位部骨折の女性高齢者を対象に，退院後の転倒自連要因と明らかになっている運動機能であるバランス能

己効力感の向上に影響を及ぼす要因について，特に生活力，歩行能力，膝伸展筋力，日常生活活動と心理機能で空間の面から，継続入院者を対照とした横断的検討をあるうつ症状を下記のとおり設定した。

行った。

すべての測定は，共同研究者である理学療法士 2 名によって行い，測定誤差を生じないようにした。

24

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

大腿骨近位部骨折を受傷した女性高齢者における退院後の生活空間と転倒自己効力感との関連性

者
者

者

者
者

接床から 10 m 先のラインを超えた接床までの歩行時間

1）基本的属性
年齢，身長，体重，Body Mass Index（以下，BMI），

をストップウォッチによって計測した。歩行時間の測定

MMSE，転倒歴を設定した。

は 2 回実施し，最速値を代表値とした。

2）転倒自己効力感

5）膝伸展筋力

自己効力感は，ある行動を成功裏に遂行できるという

健側および患側膝伸展筋力（以下，健側筋力・患側筋

予測や確信を示すものであり，転倒自己効力感は「日常力）は端坐位で両上肢は腕を組んだ姿勢，膝 90 °屈曲位

生活に伴う活動を転倒することなくどの程度行えるかとし，ハンドヘルドダイナモメーター（アニマ社製等尺17）性筋力測定装置μ tas F-1）を用いて大腿四頭筋の最大という見込み感」を示す。転倒自己効力感の尺度に
14）

は，Tinetti が開発した Falls Efficacy Scaleに Hill が18）

等尺性収縮筋力を左右 2 回ずつ測定し，最大筋力を体重

屋外活動項目を追加修正（クロンバックα0.95） したで除した値（N/kg）を代表値として採用した。

Modified Falls Efficacy Scale（以下，MFES）の日本語

6）日常生活活動能力版を使用した19）。配点は 14 項目の活動に対して 0 点～

日常生活動作（以下，ADL）の測定は，Functional

10 点の 11 段階の 140 点満点で自己評価するもので，高Independence Measure（以下，FIM）21）を用いた。

い点数ほど自信が高いことを示す。

7）うつ症状

3）バランス能力
バランス能力の測定には，Timed Up and Go test（以下，TUG）を用い，Podsiadlo の方法に基づいて実施した

20）

うつ症状の測定は Geriatric Depression Scale（以下，GDS）22）を用いた。
8）生活空間。測定は，肘掛付きの椅子から立ち上がり，3 m 歩

生活空間の尺度には，Life Space Assessment を用い

行後，方向転換し再び 3 m 歩行して椅子に座るまでのた 23）。これは，活動範囲，活動頻度，介助者の有無お時間をストップウォッチにて測定した。測定は 2 回実施

よび歩行補助具の使用の有無から，活動能力を得点化す

し，最速値を代表値とした。

るものであり，活動範囲の項目は，自宅内での活動，自4）歩行能力宅周辺での活動，近隣までの活動，町内までの活動（自歩行能力（以下，10 m 歩行）は室内 16 m の直線路を

宅より 800m までの活動範囲），町外への活動（自宅よ設け，両端に 3 m の助走路を設けた室内 10 m の距離をり 16 km までの活動）の 5 項目で構成されている。各

快適な速さで歩くよう教示し，測定開始ラインを超えた

活動範囲別に，自宅内での活動は 8 点，自宅周辺での活25

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

動は 16 点，隣近所までの活動は 24 点，町内までの活動

院大学倫理委員会の承認を受けて実施した（承認年月は 32 点，町外への活動は 40 点であり，120 点満点で算

日：2014 年 3 月 12 日；HEB140304-1）。

出している。評価前 1 か月間における居住地点からの最大到達範囲の測定に加え，外出頻度や自立度合が高いもⅢ

結果のほど高得点となる。測定は，受傷前 1 か月間の生活空

1 ．研究参加者の基本情報

間（以下，入院前 LSA）と退院後である 4 週間目から 8

研究参加者は，全研究参加候補者 88 名から除外項目

週間目の 1 か月間の生活空間（以下，8 週間目 LSA）にに該当した 42 名を除外し，退院群 24 名，入院群 22 名

ついて聴取した。また，入院群では外出，外泊を含めたであった。（図）入院期間中の活動状況を基に測定した。

参加者の基本情報を表 1 に示す。年齢は入院群 80.5

3 ．分析

歳（74～89 歳）｛中央値（最小～最大）｝，退院群 81.0 歳（69

入院群と退院群の基本情報として，年齢，MMSE，～90 歳）で p＝.96 となり有意差はなかった。また，術式

BMI，入院前 FIM，入院前 LSA には Mann-Whitney 検は，人工骨頭挿入術 21 例（入院群 9 例，退院群 12 例），

2

定を，転倒歴，術式にはχ 検定を実施した。また，環γ-nail 術 18 例（入院群 10 例，退院群 8 例）
，ハンソン

境による違いを明らかにするため入院群と退院群のそれ

ピン術 7 例（入院群 3 例，退院群 4 例）で，それぞれにぞれにおいて，MFES と運動・心理機能の各期間（1 週

偏りはなかった（p＝.70）。そのほか，MMSE，BMI，入間目，4 週間目，8 週間目）の比較には，Bonferroni の院前 FIM，入院前 LSA は表 1 に示すとおりであり両群補正を用い，入院群・退院群の 2 群比較には，Mann-間に有意差はなかった。過去 1 年間の転倒歴において

Whitney 検定を実施した。転倒自己効力感に影響を与は，初回転倒者は入院群 68.2%，退院群 62.5% であり，える要因を検討するため，Pearson の相関分析を行い，入院群と退院群間に明らかな差はなかった（p＝.76）。

各評価項目間の関連性を導き，高い相関関係（r ≧ 0.8）

2 ．各期間の比較と 2 群間の比較があった場合は，どちらかの項目を変数から削除し，

1 週間目，4 週間目，8 週間目の 3 つの期間の多重比

MFES を従属変数としたステップワイズ法による重回較の結果，入院群，退院群ともに MFES，FIM，TUG，

帰分析を実施した。なお，すべての参加者で欠損値はな

10 m 歩行，患側膝伸展筋力の項目において，すべてのかった。統計解析は IBM SPSS Statistics Version23 を期間で有意に改善があった。また，健側膝伸展筋力にお使用し，Bonferroni の補正は，検定の繰り返し数であいては，両群ともに 4 週間目にかけては有意な改善はな

る 3 回（1 週間目，4 週間目，8 週間目）から有意水準

かったが，8 週間目にかけて有意な改善があった。GDS

を p ＜ 0.05÷3 回＝ p ＜ 0.017 とし，そのほかの検定にに関しては，入院群では有意な改善はなく，退院群では p ＜ 0.05 を有意水準とした。

は 4 週間目から 8 週間目と 1 週間目から 8 週間目で有意4 ．倫理的配慮な改善があった。各期間で入院群と退院群の各項目を比研究参加者には，研究協力は自由意思であることと，較した結果，1 週間目，4 週間目ではいずれの項目にも

個人情報の保護について口頭と文書にて説明の上，署名2 群間に有意差はみられなかったが，8 週間目の MFESをもらい，研究参加者とした。なお，本研究は，神戸学（中央値：入院群 95.5 点，退院群 129.5 点：p＜.00）と

表1

参加者の基本情報

年齢（歳）
MMSE（点）BMI（kg/m2 ）入院前 FIM（点）入院前 LSA（点）
転倒歴
1）

初回
2 回以上

入院群（n=22）

退院群（n=24）

中央値（25%-75%）

中央値（25%-75%）

p 値 1）

80.5（ 77.6- 84.5）
29.0（ 27.8- 30.0）
21.9（ 18.8- 23.7）
126.0（125.0-126.0）
87.0（ 68.0-102.0）

81.0（ 78.3- 83.8）
30.0（ 29.0- 30.0）
21.3（ 19.5- 22.9）
126.0（124.3-126.0）
84.0（ 76.5-102.0）

.957
.165
.331
.725
.513

人数（％）

人数（％）

p 値２）

15（68.2）
7（31.8）15（62.5）9（37.5）.763

年齢，MMSE，BMI，入院前 FIM，入院前 LSA は Mann-Whitney 検定
転倒歴はχ2 検定
MMSE: Mini-Mental state Examination, BMI: Body Mass Index,
FIM: Functional Independence Measure, LSA: Life space assessment
2）

26

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

大腿骨近位部骨折を受傷した女性高齢者における退院後の生活空間と転倒自己効力感との関連性

LSA（中央値：入院群 20.0 点，退院群 56.8 点：p＜.00）

心理機能，LSA を独立変数とした重回帰分析を行った。

にて，退院群では有意に点数が高かった（表 2）。

結果，8 週間目 LSA（標準偏回帰係数β.567，p＜.00），

3 ．転倒自己効力感に影響を与える要因

8 週 間 目 FIM（ 標 準 偏 回 帰 係 数 β.356，p＜.00） が相 関 行 列 表 に て TUG と 歩 行 の 間 で は 相 関 係 数（rMFES に影響していた。また，偏相関係数は，8 週間目＝ .98）にかなり強い相関関係があり多重共線性の影響

LSA では .63 で，8 週間目 FIM では .45 となり LSA でを受ける可能性から 10m 歩行の項目を除外し（表 3），

は強い正の相関がみられ，LSA や FIM の点数が高いほ

8 週間目 MFES を従属変数，そのほか 8 週間目の運動・

ど MFES の点数も高かった（表 4）。

表2

各項目の入院群・退院群における比較と期間の違いによる比較退院群（n=24）
中央値（25%-75%）

入院群（n=22）
中央値（25%-75%）
1 週間目

4 週間目

8 週間目

3 期間比較 b） 1 週間目 a） 4 週間目 a） 8 週間目 a） 3 期間比較 b）

MFES（点）

＃，†，∮
54.5
75.0
95.5
＃，†，∮ 43.0
101.5
129.5 ＊＊
（24.8-70.0） （50.5-100.5）（69.3-111.7）（18.0-80.1） （33.8-116.0）（108.5-134.0）

FIM（点）

105.0
123.0
125.0
＃，†，∮ 106.0
123.0
125.0
＃，†，∮
（100.8-108.5）（119.3-124.0）（124.0-126.0）（101.0-110.8）（122.0-123.8）（124.0-126.0）

TUG（秒）

37.3
14.8
11.8
＃，†，∮ 33.6
14.3
12.2
＃，†，∮
（28.6-48.5） （12.9-18.1） （11.0-14.2）（28.8-44.3） （12.1-16.8） （10.9-14.4）

10m 歩行（秒） 34.3
13.7
11.3
＃，†，∮ 32.6
12.7
11.5
＃，†，∮
（22.9-39.5） （13.1-15.4） （10.4-13.1）（24.5-38.6） （11.6-15.2） （10.1-13.0）
健側膝伸展筋力 2.0（N/kg）（1.5-3.2）

2.4（1.9-4.0）

3.0（2.4-4.3）†，∮

2.4（1.8-3.4）

2.8（2.2-4.0）

3.1（2.2-4.0）†，∮

患測膝伸展筋力 1.3（N/kg）（0.7-1.4）

1.6（1.0-2.0）

2.1（1.6-2.7）

＃，†，∮

1.0
（0.7-1.5）

1.7（1.4-2.3）

2.1（1.6-2.4）＃，†，∮

GDS（点）

5.0（3.0-6.3）

4.5（2.8-7.0）

5.5（3.0-7.8）

4.5（2.3-6.0）

3.0（2.0-4.0）†，∮

5.5（3.0-6.3）

LSA（点）

56.8 ＊＊（43.1-69.0）

20（12.0-26.8）

MFES: Modified Falls Efficacy Scale, FIM: Functional Independence Measure, TUG: Timed Up and Go test,
GDS: Geriatrics Depression Scale, LSA: Life space assessmenta）期間ごとの入院群と退院群の比較には Mann-Whitney の U 検定を用いた＊
p ＜ 0.05 ，＊＊ p ＜ 0.01b）3 期間の比較には Bonferroni の補正を用いた＃ 1 週間目 v.s.4 週間目（p ＜ 0.017），† 4 週間目 v.s.8 週間目（p ＜ 0.017），∮ 1 週間目 v.s.8 週間目（p ＜ 0.017）

表3

8 週間目の MFES と各測定項目の相関関係（n ＝ 46）

MFES
FIM
TUG
10m 歩行
健側筋力
患側筋力
GDS

FIM

TUG

10m 歩行

健側筋力

患側筋力

GDS

LSA

.468 ＊＊-.369 ＊-.284-.390 ＊＊-.247
.976 ＊＊

.120
-.066
-.018
-.034

-.032
.026
-.002
-.039
.468 ＊＊

-.258
-.060
.256
.209
-.228
-.293 ＊

.638 ＊＊
.199
-.131
-.107
.328 ＊
.012
-.200

＊＊
pearson の相関分析：p ＜ 0.01 ＊：p ＜ 0.05
MFES: Modified Falls Efficacy Scale, FIM: Functional Independence Measure, TUG: Timed Up and Go test, GDS: Geriatrics Depression
Sale, LSA: Life space assessment

表4

8 週間目 MFES を従属変数とした重回帰分析（n ＝ 46）
95 ％の信頼区間
B

β

p値

偏相関係数

下限

上限

LSA8W（点）FIM8W（点）

.696
9.259

.567
.356

.000
.002

.629
.453

.432
3.65

.961
14.9

R2（SEE）.528（22.2）

B: 偏回帰係数 β: 標準偏回帰係数 R2: 決定係数 SEE: 推定値の標準誤差
FIM: Functional Independence Measure LSA: Life space assessment

27

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

慢性疼痛，高齢者の「したいこと」の実行と満足が挙げⅣ考察られている 17 ，26 ，27）。本研究は，転倒による骨折で入院

1 ．参加者の特徴した女性高齢者を対象とし，社会的要因バリアンスに本研究は，転倒によって大腿骨近位部骨折を受傷し手よって長期入院を余儀なくされた群と社会的要因バリア術療法の適応となった高齢者を対象に，手術後 8 週間目

ンスなく自宅退院できた群の比較を行った。そのため，にかけて調査を行った。入院群の，自宅・施設退院が遅退院群には比較的社会的サポートがしっかりした者，あ延した理由は，介護保険申請手続きの遅れ，住宅改修のるいは社会的サポートを必要とせずに自宅生活が送れた

遅延などの住環境整備の不備，介護力不足などの家庭・者の両者が含まれていた可能性が高い。ADL 練習が転入居施設の受け入れ困難や転院先病床の都合による，地倒自己効力感を高める 28）ことについては先行研究と同域・社会的要因バリアンスによるものであった。今回の様の結果であったが，今回の調査において，ADL 能力症例は，合併症を有していることや機能改善が遅く大腿だけでは把握できない活動範囲の広さや外出頻度の高さ

骨近位部骨折クリニカルパスから外れたものは除外したに最も強い関連がみられたことは，先行研究にはない新ため，比較的運動機能が高い高齢者が対象であった。参たな知見である。

加者の要介護認定を含めた社会資源の活用状況や家族のBundura29） は，自己効力感を高めるための強力な因状況については調査していないが，入院前 FIM が中央子として，遂行行動の達成を挙げている。転倒自己効力

値 126.0 点，LSA が入院群で中央値 87.0 点，退院群で感についても，高齢者自身で制御できる活動をくりかえ

中央値 84.0 点であることから，おおむね自宅での生活

すこと，また，できるだけ多くの環境で成功体験を得るが自立して行える程度の高齢者であった。

ことが重要であると複数の報告で述べられている 7，27）。

2 ．転倒自己効力感の関連要因

今回の対象である，転倒による大腿骨近位部骨折受傷後期間ごとに MFES，運動・心理機能を縦断的に検討の女性高齢者は転倒恐怖感が在宅復帰の阻害因子 10）としたところ，GDS を除く項目で両群ともに 1 週間目かなること，退院後に閉じこもり傾向 2） となることが報

ら 8 週間目にかけて有意な改善がみられ，入院群も退院

告されており，退院後のネガティブな側面がみられやす群も機能の改善がみられた。また，それぞれの期間で退い。しかしながら，社会的サポート形成のもと退院し，院群と入院群の差を検討した結果，運動・心理機能，転住み慣れた自宅で生活上必要な活動を行いながら成功体

倒歴に差はなかった。しかしながら，8 週間目の MFES

験を積み強固な信念を作り上げることで転倒自己効力感と LSA でのみ退院群で有意な点数の改善がみられ，運を増すことが考えられる。本研究では，自宅退院した高動や心理機能ではなく，退院群の転倒自己効力感が高い

齢者がどのようなサポートを得ていたのかについては検傾向が明らかとなった。そこで，重回帰分析にて転倒自討が不十分ではあるものの，入院中のリハビリテーショ

己効力感の改善に影響を及ぼす要因を検討したところ，

ンにより自宅で生活する能力をある程度獲得した後すみ

生活空間である LSA と日常生活活動である FIM にのやかに自宅へ退院し，実際の生活空間にて何らかの形でみ関連がみられ，運動機能である TUG，10 m 歩行，健活動を拡大することで，遂行行動の達成および転倒自己側・患側膝伸展筋力に関連はみられなかった。運動機能

効力感の向上につながるのではないかという示唆が得らである TUG や歩行能力は，FIM や LSA に影響

24）
，
25）

す

れた。

るとの報告が多く，運動機能が日常生活活動や生活空間

佐野らの研究によると，社会参加と健康関連 QOL はを介して間接的に転倒自己効力感に影響するのではない

正の相関を示すとの結果が報告されている 30）。急性期

かとの見方もできる。しかし，今回の調査では，相関行病院のセラピストが頻回に患者宅での練習は行えないこ

列表にて転倒自己効力感と運動機能の間に多少の相関関と，また，本研究入院群のように，退院後の環境整備が係が認められたものの，入院群と退院群での運動機能に整わず退院が遅延することが少なからずあるのが現状で差はなく，重回帰分析でも明らかな関連がみられなかっある。自宅退院後の自宅生活を実現させ，実際の自宅生た。このことより，運動機能を含んだ日常生活活動や生活の中でリハビリテーションを行いながら活動量を確保

活空間の拡大が，転倒自己効力感を高める可能性が示唆

し転倒自己効力感を高め，更なる活動性の向上につなげされた。

ていくことは，高齢者の役割獲得，社会参加促進へとつ

先行研究にて，在宅高齢者の転倒自己効力感に影響を与える要因には，年齢，性別，過去 1 年間の転倒経験，
転倒恐怖感，転倒恐怖による外出制限，主観的健康感，
28

ながり，健康関連 QOL を高めることにつながると考えられる。

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

Ⅴ

大腿骨近位部骨折を受傷した女性高齢者における退院後の生活空間と転倒自己効力感との関連性

本研究の限界www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12301000-

本研究では，退院後の高齢者がどのような生活状況の中で活動を拡大していったのかについて調査されておらRoukenkyoku-Soumuka/0000081900.pdf ＞． 参 照
2015-07-05 ．

ず，高齢者が退院後に受けたサポート云々による影響を

7）	  古賀隆一郎ほか．高齢骨折患者における転倒恐怖

検討するには限界がある。また，本研究では，自己効力感に影響する要因の検討．日本職業・災害医学会会

感修正の情報源である，代理的経験，言語的説得，情動誌．62：23-26，2014.

的喚起については，リハビリテーション環境以外で多く

8）Koeda M, et al. Effects of a fear of falling onの入力があり統一できない可能性から今回は検討していpatients undergoing surgery for a fracture ofない。

the proximal femur and factors leading to theelimination of that fear. J Phys Ther Sci. 23（6）
：

Ⅵ

結論

829-835，2011.

大腿骨近位部骨折後の女性高齢者に対して術後 8 週間

9）	  小栢進也ほか．高齢者の姿勢制御能力と転倒恐怖目を比較した際，入院群に比べて退院群の転倒自己効力

感および生活活動量との関連．理学療法．37（2）：感の向上が有意に認められた。転倒自己効力感の改善に

78-84，2010.

は，日常生活活動能力に加え，自宅退院後の行動範囲の10）田川雄一ほか．大腿骨近位部骨折後に生じる転倒
恐怖感の変化と自身形成のプロセス―M‐GTA に

広さや，行動頻度の高さが関連していた。

よる分析を通じて―．神戸国際大学リハビリテー

Ⅶ

利益相反

ション研究．3：19-27，2012.

本研究における申告すべき利益相反の事項はない。

11）Voshaar RC, et al. Fear of falling more important
than pain and depression for functional recovery

附記after surgery for hip fracture in older people.

本研究は，神戸学院大学大学院の博士論文としてリハビリテーションケア合同研究大会神戸 2015 にて研究発

Psychol Med. 36（11）：1635-1645, 2006.
12）Walker, JE, et al. Falls and fear of falling
among elderly persons living in the community:

表を行ったものに加筆・修正を加えたものである。

occupational therapy interventions. Am J Occup
文献

Ther. 45（2）：119-122, 1991.
第113）Howland J, et al. Fear of falling among the

高齢化の状況（第 2 節 3）」．入手先＜ http://

community-dwelling elderly. J Aging Health. 51）	  内 閣 府．
「 平 成 28 年 度 版 高 齢 社 会 白 書章

www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2016/html/（2）：229-243, 1993.

zenbun/s1_2_3.html ＞．参照 2016-11-26

14）Tinetti ME, et al. Falls efficacy as a measure of2）
	  西野竜也ほか．当院における大腿骨頸部骨折受傷

fear of falling. J Gerontol. 45（6）：239-343, 1990.

者の退院後調査 退院後の活動に着目して．理学療

15）前場康介ほか．高齢者の転倒恐怖と身体活動を関法群馬．26：6-11，2015.
3）
	  佐藤直彦ほか．入院患者における静的バランス
能力の日内変動に関する検討．理学療法科学．31（3）：451-454，2016.
4）	  岡本伸弘ほか．大腿骨頸部骨折患者の栄養状態からみた歩行能力の経時的変化．理学療法科学．30（4）：523-527，2015.
5）	  強瀬敏正ほか．Redcord を用いたバランス練習の治療効果について 1 ヵ月間の治療介入による効果の検討．理学療法 - 臨床・研究・教育．20（1）：23-27，2013.
6）	  厚生労働省．
「高齢者の地域におけるリハビリ
テーションのあり方検討会」． 入 手 先 ＜ http://

連づける要因の検討―ミディエータとしての転倒関連セルフ・エフィカシーの役割―．老年社会科学．
32（4）：405-412，2011.
16）Li F, et al. Falls self-efficacy as a mediator offear of falling in an exercise intervention for older
adults. J Gerontol. 60（1）：34-40, 2005.
17）前場康介ほか．在宅高齢者における転倒自己効力感に影響を与える因子の検討．日本老年医学会雑誌．47（4）：323-328，2010.
18）Hill KD, et al. Fear of falling revisited. Arch
Phys Med Rehabil. 77（10）：1025-1029, 1996.
19）近藤敏ほか．高齢者における転倒恐怖．総合リハビリテーション．27（8）：775-780，1999.
29日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 201720）Podsiadlo D, et al. The Timed ‘Up ＆ Go’: atest of basic functional mobility for frail elderly

26）征矢野あや子ほか．健脚度測定に参加した地域高

persons. J Am Geriatr Soc. 39（2）：142-148, 1991.

齢者の転倒予防自己効力感と移動能力，転倒との関

21）里宇明元編．脳卒中患者の機能評価－ SAIAS とFIM の実際．シュプリンガー・フェアラーク東京，東京，1997 ．
22）村岡義明ほか．地域在住高齢者のうつ状態の身体・心理・社会的背景要因について．老年精神医学
雑誌．14：397-407，1996.
23）原田和宏ほか．介護予防事業に参加した地域高齢者における生活空間（life-space）と点数化評価の妥当性の検討．57：526-537，2010
24）島田裕介ほか．地域在住高齢者の生活空間の拡大に影響を与える要因：構造方程式モデリングによる検討．理学療法学．36（7）：370-376，2009.
25）松井一章ほか．地域高齢者の日常生活活動に影響を及ぼす身体機能の検討―宮崎県大崎地区における介護予防事業（二次予防事業）からのデータより―．

30

理学療法の歩み．27（1）：36-41，2016.

連．身体教育学研究．10：31-41，2009.
27）佑野修ほか．要支援高齢者における転倒自己効力感に影響を与える因子の検討．関西福祉科学大学紀要．16：153-163，2012.
28）鈴木哲ほか．Fall Efficacy Scale の評価結果をもとにした ADL および IADL 訓練によって入院高齢患者の転倒恐怖感を軽減できるか？．理学療法科
学．25（6）：987-994，2010
29）Bandura A. Self-efficacy; Toward a unifying
theory of behavioral change. Psychol Rev.84（2）：191-215, 1977.
30）佐野伸之ほか．地域在住高齢者の達成動機が社会参加や健康関連 QOL に及ぼす影響．総合リハビリ
テーション．43（8）：765-772，2015 ．

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.4 No.1 2017

Original

Relationship between Life-Space after Discharge and Fall Selfefficacy in Female Elderly who have Suffered a Femoral Proximal
Fracture: Cross-Sectional Study with Continued Inpatient Control
Masaya KOEDA1） Hironobu KAKIHANA2） Miyuki KOEDA3） Nobuhiko BISHU4）1）The Graduate School of Rehabilitation, Kobegakuin University2）Department of Rehabilitation, Kobe Ekisaikai Hospital3）University of Hyogo, College of Nursing Art & Science4）Fuculty of Rehabilitation, Kobegakuin University

Abstract
和文抄録【Purpose】Falls self-efficacy is related to behavior modification as factors controlling behavior. In the elderly
female after the fracture of the proximal femur, this study examined the difference of falling self-efficacy between
prolonged hospitalized group and discharged group and also examined factors influencing self-efficacy from the
aspect of life-space.
【Method】The subjects were 46 elderly women who were treated surgically for a hip fracture at an acute care
hospital, who subsequently underwent rehabilitation. The subjects were divided into 2 groups: patients who were
hospitalized for a prolonged period and patients who were discharged in 4 weeks. We followed the course up to
the 8th week after surgery and examined the inter-group difference, measuring falling self-efficacy（MFES）, the
motor function, psychological function, and Life-Space Assessment（LSA）. Furthermore, we performed multiple
regression analysis to analyze factors that most affected falling self-efficacy.
【Results】There were no significant differences in age, Body Mass Index（BMI）, Mini-Mental State Examination（MMSE）score, prehospitalization Activity of Daily Living（ADL）-Functional Independence Measure（FIM）
score, and prehospitalization LSA score between the two groups. The results indicated that discharged
patients tended to have a significantly higher MFES score 8 weeks postoperatively and a significantly higher
post-discharge LSA score. Thus, multiple regression analysis was performed with the MFES score 8 weeks
postoperatively as a dependent variable and experience with falls, physical and psychological function 8 weeks
postoperatively, and the post-discharge LSA score as independent variables. The results indicated that the postdischarge LSA score and the FIM score 8 weeks postoperatively affected falls self-efficacy.
【Conclusion】In addition to the ability of daily living activities, the extent of the range of behavior and the highfrequency of behavior after discharge were related to improvement falling self-efficacy of the elderly female after
the fracture of the proximal femur.

Keywords

Falls self-efficacy, Life-space, Femoral neck fracture, Home life	
Corresponding author： Masaya KOEDA, Miyabinosato-Rehabili Visiting Nurse Station
1F Patio Akashi, 605-1 Nakao, Uozumi-cho, Akashi, Hyogo Prefecture, 674-0082 Japan
TEL：+81 78939 2177

FAX：+81 78939 2098

Received：September 6, 2016

e-mail： koedama2@yahoo.co.jp

Accepted：May 16, 201731

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1：33-42

原

2017

著

高齢転倒経験者における歩行中のつま先高さの軌跡の
特徴
小林
持丸

吉之 1）
正明 1）

直人 2）

高栁

須藤

元喜 2）

仁木

佳文 2）

1）国立研究開発法人産業技術総合研究所人間情報研究部門
2）花王株式会社東京研究所

要約【目的】本研究では，裸足歩行時の遊脚期全体におけるつま先高さの推移の特徴について，転倒経験の影響を主として明らかにすることを目的とした。またその際，性差についても分析した。
【方法】参加者は 60 歳から 77 歳までの高齢者 88 名（転倒非経験者 56 名，転倒経験者 32 名）であった。時間正規化
された遊脚期各時点におけるつま先高さの平均値と標準偏差によって構成された 166 × 202 を主成分分析にかけ，出力された第 1 から第 11 主成分までの各主成分得点について，転倒経験と性別を要因とした二要因多変量分散分析で分析した。
【結果】第 3 主成分に転倒経験の主効果（F（1 ，165）＝ 5.936，p ＜ 0.05，ES ＝ 0.031）が，第 7 主成分に転倒経験と性別の交互作用（F（1 ，165）＝ 7.573 ，p ＜ 0.01，ES ＝ 0.044）が確認された。そこでそれぞれの主成分に関連するつま先高さの軌跡を再構築したところ，性別にかかわらず転倒経験者は非経験者に比べて最少つま先クリアランス（Minimum
Toe Clearance: 以下 MTC）に該当する遊脚中期の最小値が遊脚期の前半に生じるような波形となっていることが確認された。また遊脚期後半については，男女ともに，転倒経験者は非経験者よりばらつきが顕著に大きいことが確認できた。
【結論】これらのことから転倒経験者と非経験者の MTC は，遊脚期の最小値という点は大きな差は認められないものの，つま先軌跡全体の中での位置づけにも着目すると，大きく異なる特徴を持つことが示された。

キーワード

Ⅰ

最小つま先クリアランス，つま先軌跡，転倒，歩行分析，主成分分析

はじめに

歩行中の MTC についてはこれまでさまざまな研究が地域在住の高齢者が歩行中に転倒するもっとも主要な実施されており 4）-7），2010 年には総説論文も執筆されて要因は，つまずきとされている 1）2）。つまずきとは，遊いる 8）。これらの先行研究のうち Begg ら 4）は，若年健脚期に足部（主につま先）と地面もしくは地面に置かれ常者と高齢健常者間でトレッドミル歩行時の MTC の分

た障害物などとが接触することで，転倒のきっかけとな

布を詳細に比較し，MTC の中心傾向（平均値や中央値）

3）

る現象である 。そのため歩行中のつまずきやすさは，は若年健常者と高齢健常者間で有意差が認められなかっ

遊脚期におけるつま先と地面との距離であるつま先ク

たこと，および MTC のばらつき（標準偏差や四分位間リアランスの最小値（Minimum Toe Clearance，以下距離）は若年健常者に比べて高齢健常者が有意に大きい

MTC と記す）で評価できると考えられている

4）
-8）

。

ことを報告している。同様の傾向は Mills5） らの研究で

	
連絡先：国立研究開発法人産業技術総合研究所人間情報研究部門 小林吉之
〒 135-0064

東京都江東区青海 2-3-26

TEL：03-3599-8201
受付日：2017.2.7

FAX：03-5530-2066

E-mail：kobayashi-yoshiyuki@aist.go.jp

受理日：2017.5.17

33

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017も報告されている。さらに Khandoker6） らは，つまず

さらに，転倒経験の有無による下肢の関節角度の違いにきによる転倒経験者のデータを追加し，MTC の中心傾着目した先行研究では，転倒経験者は非経験者に比べ向（平均値）は転倒経験のある高齢者の方が転倒経験のて，遊脚期全般の動作のばらつき（標準偏差）が大きい

ない高齢者よりも有意に大きいこと，MTC のばらつき傾向にあることが報告されている 9）。下肢三関節の関節（標準偏差）は若年健常者，転倒経験のない高齢者，転角度は遊脚期におけるつま先高さの軌跡にも影響すると倒経験のある高齢者の順に有意に大きくなることを報告考えられるため，転倒非経験者に比べて転倒経験者は，している。

遊脚期全般におけるつま先高さの軌跡のばらつきが大きこのような知見は，つまずきの理解や，それに基づく

くなる傾向にあると仮説を立てた。これら 2 つの仮説を対策の検討，さらにはつまずきによる転倒のリスクアセ検証するため，本研究では，遊脚期各時点におけるつまスメントなどにつなげられる可能性のある，非常に重要

先高さの中心傾向（平均値）とばらつき（標準偏差）をなものである。しかしこれまでの研究では，MTC を一分析することとした。

つの離散値としてしか分析していないため，遊脚期におけるつま先の軌跡（特に高さの推移）全体の中での議Ⅱ

方法論が不足している。一方，ある特定の離散値のみを分析

1 ．対象データするのではなく，ある範囲の時系列データ全体を主成分

本研究では，（国開）産業技術総合研究所の歩行デー

分 析（Principal Component Analysis， 以 下 PCA） を

タベース 18） に登録された 60 歳から 77 歳までの高齢者

用いて評価する手法が近年着目されている 9）-13）。例えば

88 名（男性 40 名，女性 48 名）の歩行データを用いた。

著者らは，PCA を用いて過去一年間に転倒経験がある

対象者らの年齢，身長，体重，歩幅，歩隔，歩調，立脚者とない者の歩行を比較し，転倒経験者は，非経験者よ

期時間，遊脚期時間，および歩行速度の平均値±標準偏りも，立脚後期から遊脚前期にかけての下肢関節運動の差を表 1 に示す。参加者らは，計測の時点で痛みなどを

9）

ばらつきが大きい傾向にあることを明らかにした 。こ訴えることなく，歩行補助具や装具などを用いずに二の手法を用いてつま先の高さの推移を分析し，その傾向

足で歩行できる者であった（図 1）。各参加者からは過を転倒経験者と非経験者間で比較することで，MTC と去 1 年間の転倒経験を口頭で確認し，人に押されたなどいう一つの離散値だけではなく，遊脚期のつま先の高さの Overwhelming Hazard 以外の理由で転倒を経験したの推移全体について各群の特徴を分析できると考えられ

者を転倒経験者（32 名）とし，それ以外の者を転倒非る。

経験者（56 名）とした。なお，本研究における転倒は，また先行研究で報告されている MTC の分布は，実験

複数の先行研究 1-2）に基づき「自らの意志ではなく，膝中に参加者が靴を履いて歩いた際のデータを用いておもしくはそれよりも上部の身体部位が地面もしくはそれり，参加者もすべて女性である。一方わが国では，転よりも低い個所に接触する現象」と定義した。本研究で倒が多く生じるとされる家庭内（屋内）では文化的に裸用いたデータを計測する際のプロトコルはすべて産業技

足で生活することが多い。裸足での歩行は靴を履いて術総合研究所人間工学実験委員会により承認され，参加の歩行に比べて，歩行速度が有意に遅くなる傾向があ者らは実験前に書面と口頭による説明を受け同意した上

る

14）
-16）

7）

。歩行速度は MTC と相関し ，また男女間で歩行速度を確保するための戦略も異なることも報告され
17）で実験に参加した（承認番号：2010-179A）。
2 ．歩行計測。これらのことから先行研究で報告されてい計測は 10m ほどの直線歩行が可能な，タイルカー

る MTC の分布が，わが国の，屋内でのつまずきによるペットが敷かれた実験室で行った。モーションキャプ

転倒について，十分に実態を表しているかは不明である。

チャシステム（Vicon Nexus，Vicon 社製）と床反力計以上のことから本研究では，裸足歩行時の遊脚期全体（BP400600 – 2000 PT，AMTI，1000Hz で計測）を用いにおけるつま先高さの推移の特徴について，転倒経験のて，参加者体表面に貼付したマーカ座標と床反力を計測

影響を主として明らかにすることを目的とした。またそした。計測時のサンプリング周波数は，マーカ座標がの際，性差についても分析することとした。上述の通り

200Hz，床反力が 1000Hz であった。マーカは，Helen

MTC は歩行速度と相関することが報告されている。本

Hayes マーカセットを基準とした計 57 点に貼付した。

研究で着目する転倒経験，性別ともに歩行速度やそのた参加者らは，歩行路を裸足で端から端までまっすぐ歩めの戦略に影響するため，これらの要因は遊脚期におけ行した。歩行時の速度や歩幅，視線などに関しては特にるつま先の軌跡にも影響を与えるという仮説を立てた。

規定せず，普段通り歩行するよう指示した。各試行の開

ている

34

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017表1

高齢転倒経験者における歩行中のつま先高さの軌跡の特徴

被験者のデモグラフィー

VariablesAge［years］
Height［m］
Body mass［kg］
centralMTC
tendency［mm］
variability
centralWalkingtendency
speed
［m/s］
variability
central
Step length tendency［cm］
variability
central
Step widthtendency［cm］
variability
centralStance time tendency［s］
variability
centralSwing timetendency［s］
variability
centralGait Timetendency［s］
variability

All（N ＝ 88）
mean（SD）
67.16 ± 3.77
158.52 ± 7.79
58.13 ± 9.30

Fallers（N ＝ 32）
Non-fallers（N ＝ 56）
mean（SD）
mean（SD）
Male（N ＝ 17） Female（N ＝ 15） Male（N ＝ 23） Female（N ＝ 33）
67.35 ± 2.71
66.47 ± 3.52
67.91 ± 4.08
66.85 ± 4.17
166.47 ± 5.87
154.07 ± 4.27
163.04 ± 5.85
153.30 ± 5.53 ＃65.18 ± 7.04
55.00 ± 4.75
62.13 ± 8.19
53.12 ± 9.24＃

16.50 ± 7.82

20.51 ± 9.90

13.03 ± 5.73

19.66 ± 6.10

13.66 ± 6.67＃，†

2.65 ± 1.28

2.64 ± 1.21

2.37 ± 0.97

3.10 ± 1.66

2.44 ± 1.02＃

1.277 ± 0.156

1.211 ± 0.166

1.357 ± 0.144

1.248 ± 0.138

1.293 ± 0.150＃

0.035 ± 0.016

0.036 ± 0.013

0.035 ± 0.016

0.036 ± 0.015

0.033 ± 0.017

65.52 ± 5.97

65.39 ± 7.01

65.82 ± 5.31

66.47 ± 6.04

64.78 ± 5.64

1.41 ± 0.63

1.42 ± 0.44

1.54 ± 0.94

1.47 ± 0.62

1.30 ± 0.56

9.67 ± 2.80

11.33 ± 2.58

8.69 ± 2.10

11.24 ± 2.80

8.18 ± 2.12

1.62 ± 0.62

1.56 ± 0.65

1.70 ± 0.56

1.73 ± 0.68

1.55 ± 0.58

0.578 ± 0.047

0.612 ± 0.052

0.543 ± 0.028

0.599 ± 0.037

0.562 ± 0.039

0.011 ± 0.005

0.012 ± 0.005

0.010 ± 0.004

0.012 ± 0.005

0.010 ± 0.005

0.403 ± 0.028

0.419 ± 0.033

0.388 ± 0.021

0.412 ± 0.025

0.395 ± 0.023＃，†

0.010 ± 0.010

0.011 ± 0.005

0.007 ± 0.004

0.013 ± 0.018

0.008 ± 0.004＃

0.981 ± 0.069

1.031 ± 0.079

0.931 ± 0.042

1.011 ± 0.053

0.957 ± 0.057＃，†

0.015 ± 0.011

0.016 ± 0.006

0.014 ± 0.006

0.021 ± 0.018

0.013 ± 0.006

＃

＃
＃，†

＊：significant（p ＜ 0.05 and η＞ .02）fall experience effect＃：significant（p ＜ 0.05 and η＞ .02）sex effect†：significant（p ＜ 0.05 and η＞ .02）fall experience and sex interaction

始は実験者が口頭で合図した。計測は，参加者の疲労をにマーカ座標は 10Hz，床反力は 56Hz としたとした 19）。

考慮しつつ，10 試行（右足 5 試行，左足 5 試行）計測②足部座標系を第一中足骨頭，第五中足骨頭，外果，おした。参加者が計測エリアに踏み込むまでに最低 5 歩歩

よび内果の 4 か所に貼付したマーカで定義した。③静止

けるように，スタート位置は各参加者で調整した。

立位時に，第一末節骨に貼付したマーカの高さをゼロと3 ．データ処理

した点を仮想点とし，足部座標系上に定義した。④歩行

本研究でつま先の高さの推移は，先行研究

4）

を参考

に以下の手順で定義した仮想的なつま先先端部（以下仮中の仮想点の座標を足部座標系から算出した。なお，仮想点座標は左右両側から取得した。

想点）の座標から取得した。①生データに 4 次のローパ

本研究では，遊脚期中における仮想点の高さを分析のスバターワースフィルタを適用し，高周波ノイズを除去対象とした。遊脚期の同定には床反力を用いた。遊脚期のした。その際のカットオフ周波数は，先行研究を参考

長さは試行間でばらつきがあるため，つま先離地から踵接35

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

地までの区間でデータを 100 等分し，時間正規化した。

上の場合とした 20）。交互作用が認められた場合は，男遊脚期におけるつま先高さの推移の特徴について理解

女それぞれで転倒経験を要因とした対応のない t 検定をを深めるために，参加者の MTC, 歩幅，歩隔，立脚時

実施し，p 値が 5% 未満かつ Cohen の d 値 20） が 0.20 以間，遊脚時間，および歩行速度といった時間空間変数も上を有意水準とした。

取得した。MTC は先行研究

4）5）に従い，遊脚中期にお上記の検定の結果，統計的有意差が認められた主成分

ける仮想点座標の最小値とした。歩幅と歩隔は，床反力

は，転倒経験の有無もしくは性別に特徴的な裸足歩行中によって取得した踵接地のイベントと外果と内果の座標のつま先高さの推移を表す主成分であると考えられる。

から算出した。立脚時間と遊脚時間は床反力から取得しそこでこのような主成分については，関連する動作の特た踵接地およびつま先離地のイベントから算出した。

徴を理解するために，特徴的な波形の再構築と，主成分

上 記 の デ ー タ 処 理 に は Visual 3D version 5.02.06

得点と時間空間変数およびデモグラフィックデータとの（C-motion 社製）を用いた。

相関の算出を行った。波形の再構築については，仮想的4 ．統計処理な主成分得点として± 3 を入力し，転倒経験がある者と上記の通り取得した，時間正規化した各時点のつまない者それぞれに特徴的な波形を再構築した。主成分得

先の高さについて，以下の手順で主成分分析を実施し点と時間空間変数およびデモグラフィックデータとの相た。①各参加者の右足と左足それぞれで 5 試行分の平均関については，ピアソンの積率相関係数を求め，p 値が値と標準偏差を算出した。②各時点の平均値と標準偏差5% 未満のものを有意と判断した。ここで時間空間変数にデータの標準化を行った。③標準化されたデータからについては，5 試行分の平均値と標準偏差を算出し，そ166 行（83 名の左右）× 202 列（平均値と標準偏差がそ

れぞれについて相関係数を求めた。
すべての統計処理には SPSS version 24（IBM 社製）

れぞれ 101 点）の入力用の行列を構築した。④構築した入力用の行列と，相関行列を用いて主成分分析を実施しを使用した。

た。
主成分分析によって得られた各主成分の主成分得点とⅢ

結果

上述の時間空間変数，および参加者のデモグラフィック

主 成 分 分 析 の 結 果 得 ら れ た， 第 11 主 成 分 ま で でデータ（年齢，身長，体重）については，参加者の転倒

99.10% の寄与率と，各主成分における転倒経験者と非経験，および性別を要因とした，二元配置多変量分散分

経験者の主成分得点を表 2 に示す。二元配置多変量分

析（Two-way Multivariate Analysis of Variance: Two-

散分析の結果，第 3 主成分の主成分得点にのみ転倒経

way MANOVA）を行い，統計的有意差を検定した。本験の主効果が認められ（F（1 ，165）＝ 5.936，p ＜ 0.05，ES

研究での有意水準は p 値が 5% 未満，η二乗値が 0.02 以＝ 0.031），転倒経験者の方が非経験者よりも有意に主成

表2

 成分分析の結果出力された主成分の寄与率，累計寄与率，および転倒経験者と非経験者，男女それぞれの主成分得点の主
平均値±標準偏差

Explained variance（%）
Cumulative（%）
Male
Fallers:mean（SD）
FemaleMale
Non-fallers:mean（SD）
FemaleExplained variance（%）
Cumulative（%）
Male
Fallers:mean（SD）
FemaleMale
Non-fallers:mean（SD）
Femalep value

PCV1
34.36
34.36
-0.26 ± 0.67
-0.43 ± 0.49
0.32 ± 1.25
0.45 ± 1.20＃

PCV2
25.56159.921-0.22 ± 0.75
-0.22 ± 0.63
0.29 ± 0.97
0.23 ± 1.50＃

PCV3
15.64475.5650.28 ± 0.93
0.45 ± 0.88
-0.56 ± 0.77
-0.17 ± 1.12
＊，＃

PCV4
7.402
82.967-0.31 ± 0.66
-0.14 ± 0.53
0.22 ± 1.34
0.44 ± 1.10
＃

PCV5
4.629
87.596-0.27 ± 0.85
-0.1 ± 0.80
0.24 ± 1.15
0.28 ± 1.12
＃

PCV7
2.77
94.70
0.12 ± 0.83
-0.05 ± 0.89
-0.36 ± 1.00
0.30 ± 1.26
†

PCV8
2.19
96.89
-0.10 ± 0.93
-0.11 ± 0.65
0.24 ± 1.23
-0.02 ± 1.02

PCV9
1.01
97.89
-0.19 ± 0.90
0.09 ± 1.02
0.13 ± 0.90
0.10 ± 1.26

PCV10
0.67
98.57
0.06 ± 0.94
0.01 ± 1.20
-0.04 ± 0.93
-0.06 ± 1.06

PCV11
0.53
99.10
0.02 ± 0.91
-0.21 ± 1.19
0.01 ± 0.95
0.15 ± 1.06＊：significant（p ＜ 0.05 and η＞ .02）fall experience effect＃：significant（p ＜ 0.05 and η＞ .02）sex effect†：significant（p ＜ 0.05 and η＞ .02）fall experience and sex interaction

36

PCV6
4.338
91.934-0.02 ± 0.91
-0.14 ± 0.68
-0.06 ± 1.18
0.24 ± 1.26

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

高齢転倒経験者における歩行中のつま先高さの軌跡の特徴

分得点が高い傾向があることがわかった。また第 7 主（男性：p ＜ 0.01，ES ＝ 0.577，女性：n.s.），転倒経験者

成分には，転倒経験と性別との交互作用が認められたの方が非経験者よりも有意に主成分得点が高い傾向があ（F（1 ，165） ＝ 7.573，p ＜ 0.01，ES ＝ 0.044）。そこで第 7

ることがわかった。

主成分については，性別ごとに転倒経験の効果を検証し

図 2 に第 3 主成分のみから，図 3 に第 7 主成分のみかた。その結果，男性にのみ 1% 水準の有意差が認められ

ら，および図 4 に第 3 主成分と第 7 主成分の両者から再37

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

表3

主成分得点，デモグラフィックデータおよび時間空間変数それぞれとの相関係数

PCV1
PCV2
PCV3
PCV4
PCV5
PCV6
PCV7
PCV8
PCV9
PCV10
PCV11
Age
HeightWeight
MTC AVG
Step Length
AVG
Step Width
AVG
Stance Time
AVG
Swing Time
AVG
Gait Time
AVG
Walking
Speed AVG
MTC
SD
Step Length
SD
Step WidthSD
Stance TimeSD
Swing TimeSD
Gait TimeSD
Walking
Speed SD

PCV1

PCV2

PCV3

PCV4

PCV5

PCV6

PCV7

PCV8

PCV9 PCV10 PCV11

1.000

0.000
1.000

0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
1.000

0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
0.000
1.000

Age

Height

Wight

0.113
0.192 ＊
-0.0850.117-0.138-0.003-0.0190.034-0.124-0.0210.072
1.000

0.319 ＊＊
0.261 ＊＊
-0.154 ＊0.092
0.178 ＊
0.113
0.106
0.075
0.056
-0.057-0.004-0.0181.000

0.260 ＊＊
0.239 ＊＊
-0.1230.081
0.242 ＊＊
-0.0540.010
0.116
0.191 ＊
-0.0940.054-0.004
0.593 ＊＊
1.000

MTC
AVG
0.510 ＊＊
0.647 ＊＊
-0.236 ＊＊
0.144
0.009
-0.309 ＊＊0.237 ＊＊
-0.0290.081
0.022-0.1080.198 ＊＊
0.374 ＊＊
0.397 ＊＊
1.000

構築した，転倒経験者と非経験者に特徴的なつま先高さ

均値と有意な正の相関，MTC の標準偏差および遊脚時の推移の波形を示す。上記の通り，第 3 主成分は転倒経間の標準偏差と有意な負の相関が確認された。

験者の方が非経験者よりも，第 7 主成分は男性の転倒経

なお，今回分析した全 880 試行（88 名× 5 試行×左験者の方が男性の非経験者よりも，それぞれ有意に主成右）のうち，およそ 7.8% にあたる 69 試行は，後述する

分得点が高い傾向が確認された。そのため第 3 主成分とような特有のつま先軌跡によって遊脚期の MTC が観測

第 7 主成分共に，主成分得点に +3 を入力して得られたされなかった。各参加者 10 試行繰り返した計測の中で，波形は極端に転倒経験者的な波形と考えられ，-3 を入最低 1 回以上 MTC が観測されなかった参加者は，88

力して得られた波形は極端に転倒非経験者的な波形と考

名中 20 名で，転倒経験者と非経験者のオッズ比は 2.74,

えられる。

特に女性では 6.75（男性は 0.89）であったことが分かっ

表 3 に，各主成分の主成分得点，時間空間変数およびた。

デモグラフィックデータそれぞれとの相関を示す。第 3主成分は，歩幅の平均値および歩行速度の平均値と有Ⅳ

考察

意な正の相関，身長，MTC の平均値，歩隔の平均値，

本研究では，裸足歩行時の遊脚期全体におけるつ

立脚時間の平均値，歩行時間の平均値，MTC の標準偏

ま先高さの推移の特徴について，転倒経験の影響を差，遊脚時間の標準偏差および歩行時間の標準偏差と有主として明らかにすることを目的とした。またその意な負の相関が確認された。第 7 主成分は，MTC の平際，性差についても分析することとした。先行研究に基38

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

高齢転倒経験者における歩行中のつま先高さの軌跡の特徴（表 3 の続き）

PCV1
PCV2
PCV3
PCV4
PCV5
PCV6
PCV7
PCV8
PCV9
PCV10
PCV11
Age
HeightWeight
MTC AVG
Step Length
AVG
Step Width
AVG
Stance Time
AVG
Swing Time
AVG
Gait Time
AVG
Walking
Speed AVG
MTC
SD
Step Length
SD
Step WidthSD
Stance TimeSD
Swing TimeSD
Gait TimeSD
Walking
Speed SD

Step
LengthAVG
0.248 ＊＊
0.361 ＊＊
0.328 ＊＊
-0.0240.274 ＊＊
0.279 ＊＊
-0.098-0.0150.004
0.049-0.058-0.0500.281 ＊＊
0.172 ＊
0.165 ＊

Step
Stance Swing
Gait
Width
time
time
Time
AVG
AVG
AVG
AVG
0.218 ＊＊ 0.121
0.121
0.130
0.073
0.184 ＊
0.348 ＊＊ 0.264 ＊＊＊＊＊＊-0.201-0.205-0.029-0.151 ＊
＊＊
＊
0.212
0.038
0.151
0.086
0.311 ＊＊ 0.061
0.208 ＊＊ 0.125-0.039
0.009
0.074
0.036
-0.041-0.096-0.134-0.1190.212 ＊＊ 0.216 ＊＊ 0.135
0.201 ＊＊＊＊
0.085
-0.077-0.206-0.135-0.120
0.047
0.100
0.072
-0.018
0.135
0.131
0.144
0.059
0.064
0.114
0.089
0.335 ＊＊ 0.445 ＊＊ 0.414 ＊＊ 0.468 ＊＊0.522 ＊＊ 0.316 ＊＊ 0.090
0.251 ＊＊
＊＊
＊
＊＊
0.264
0.171
0.204
0.197 ＊＊Walking
Speed
AVG
0.095
0.116
0.315 ＊＊
-0.0730.116
0.217 ＊＊
-0.005-0.1460.112
0.000-0.099-0.131-0.060-0.033-0.0150.321 ＊＊
0.047
-0.165 ＊-0.0790.268 ＊＊
-0.328 ＊＊-0.239 ＊＊-0.289 ＊＊
0.012
0.046
-0.015
0.038
0.091
0.084
0.256 ＊＊

Step
Length
SD
0.014
0.102
-0.0370.123
0.038-0.1200.027
0.003-0.174 ＊0.039
0.162 ＊
0.034
0.133
0.143
0.114

Step
Width
SD
0.131
-0.021
0.045
0.124
0.004
-0.175 ＊-0.1420.205 ＊＊
0.047
-0.050-0.147
0.071
0.002
0.035
0.099

Stance
time
SD
0.070
0.044
-0.1390.053
0.034-0.1450.037
0.046-0.0340.008
0.060-0.0700.220 ＊＊
0.168 ＊
0.132

Swing
time
SD
0.450 ＊＊
-0.014-0.191 ＊-0.440 ＊＊-0.253 ＊＊-0.016-0.200 ＊＊0.248 ＊＊
-0.0380.043-0.1000.019
0.182 ＊
0.120
0.155 ＊

Gait
Time
SD
0.394 ＊＊
0.021
-0.271 ＊＊-0.372 ＊＊-0.246 ＊＊-0.051-0.1390.152 ＊
-0.0370.040-0.0270.017
0.194 ＊＊
0.084
0.199 ＊＊Walking
Speed
SD
0.143
-0.032-0.110-0.0460.002-0.1420.047-0.120-0.0210.002
0.096-0.147
0.089
0.137
0.112

1.000

0.021

-0.186 ＊0.181 ＊

-0.0540.750 ＊＊

0.141

0.058

0.066

-0.139-0.104-0.123

0.040

1.000

0.182 ＊

0.066

0.150 ＊

-0.0740.149

0.168 ＊

0.019

0.125

0.091

0.076

0.080

1.000

0.691 ＊＊

0.957 ＊＊ -0.736 ＊＊0.034-0.0330.021

0.297 ＊＊

0.296 ＊＊

0.307 ＊＊ -0.119

1.000

0.871 ＊＊ -0.379 ＊＊

0.135

0.022

0.107

0.177 ＊

0.005

0.041

-0.653 ＊＊0.077-0.0140.058

0.273 ＊＊

0.203 ＊＊

0.225 ＊＊ -0.127

1.000

0.064

0.045

-0.023-0.263 ＊＊ -0.218 ＊＊ -0.240 ＊＊

0.103

1.000

0.018

0.109

0.123

-0.025

0.000

0.106

1.000

-0.0740.200 ＊＊

0.002

0.085

0.491 ＊＊

1.000

-0.071

0.049-0.038-0.0661.000

0.185 ＊

0.471 ＊＊

0.391 ＊＊

1.000

0.862 ＊＊

0.133

1.000

0.314 ＊＊

1.000

MTC
SD

-0.1151.000

づいて 1）転倒経験や性別は，遊脚期全体におけるつま

転倒経験者の方が非経験者よりも有意に大きい傾向にあ

先の軌跡に影響する，2）転倒非経験者に比べて転倒経

ることがわかった。このことから，第 3 主成分のみから

験者は，遊脚期全体におけるつま先高さの軌跡のばらつ

再構築したつま先高さの波形（図 2）は女性の転倒経験

きが大きくなる，という 2 つの仮説を立てた。そこで遊者と非経験者の特徴を表す波形，第 3 主成分と第 7 主成

脚期各時点におけるつま先高さの中心傾向（平均値）と分を合成して再構築したつま先高さの波形（図 4）は男

ばらつき（標準偏差）を主成分分析で分析した結果以下

性の転倒経験者と非経験者の特徴を表す波形と解釈できの通り仮説 1）と，仮説の 2）の一部については確認さ

る。

れた。

つま先高さの軌跡の平均値を表す波形に着目すると，遊脚期各時点におけるつま先高さの中心傾向（平均女性（図 2a），男性（図 4a）共に，転倒経験者は非経験値）とばらつき（標準偏差）を主成分分析によって分析者に比べてつま先離地直後のピークが極端に小さく，遊した結果，第 3 主成分に転倒経験の主効果が，第 7 主成

脚期前半は低いまま推移する傾向にあり，転倒経験者の分には転倒経験と性別の交互作用がそれぞれ確認されつま先高さの軌跡は，非経験者のような二峰性にはなた。さらに分析の結果，第 3 主成分の主成分得点は男女らないことが確認された。つまずきとは，遊脚期に足共に転倒経験者の方が非経験者よりも有意に大きい傾向

部（主につま先）と地面もしくは地面に置かれた障害物にあること，また第 7 主成分の主成分得点は男性のみ，などとが接触することで転倒のきっかけとなる現象であ39

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017る 3）。そのため遊脚期前半につま先高さが低い状態が続によって，転倒リスクが高くなっている者を早期に発見

く転倒経験者の歩き方は，非経験者の波形よりもつまずできる可能性が考えられる。

きやすい歩き方となっていると考えることができる。転本研究の限界としては，サンプリングバイアスが挙げ倒経験者と非経験者の歩行特徴について下肢の関節角度られる。具体的には，本研究の参加者はすべて首都圏在の観点から言及した先行研究

9）によると，転倒経験者

は非経験者に比べて，遊脚期初期における膝関節の屈曲

住の健常者であること，および転倒経験については被験者の記憶に基づいている点などが挙げられる。

角度が小さい傾向にあることが示されている。またつま先のクリアランスは，遊脚の膝関節が 1.4 度小さくなると 0.45cm 小さくなることが報告されている

22）

Ⅴ

結論

。これら

本研究では，裸足歩行時の遊脚期全体におけるつま先のことは，本研究で転倒経験者のつま先高さが遊脚期前

高さの推移の特徴について，転倒経験の影響を主として

半は低いまま推移する傾向にあったことと一致する。

明らかにすることを目的とした。またその際，性差につ

つま先高さの軌跡の標準偏差を表す波形に着目する

いても分析した。本研究の結果，転倒経験者と非経験と，遊脚期前半は，女性は一貫して転倒経験者の値が非者の MTC は，遊脚期の最小値という点は共通するもの

経験者の値に比べて小さい傾向にあるが（図 2b），男性の，つま先軌跡全体の中での位置づけにも着目すると，ではその大小がわずかに入れ替わる時期があることが確

大きく異なる特徴を持つことが示された。

認できる（図 4b）。また遊脚期後半については，男女ともに，転倒経験者は非経験者よりばらつきが顕著に大きいことが確認できる（図 2b 及び図 4b）。これらのう

Ⅵ

利益相反

特になし。

ち遊脚期後半については，転倒経験者と非経験者の間で歩行中における下肢三関節の関節角度のばらつきを比較した先行研究9）の結果と一致している。しかしこの先Ⅶ申告すべきファンド

特になし。

行研究では，遊脚期前半にも転倒経験者は非経験者よりばらつきが顕著に大きいことを報告しており，本研究

参考文献の結果とは一致しない。この違いは，先行研究がカルダ

1） 近藤敏ほか．在宅高齢者の転倒と転倒恐怖．OT

ン角によって求められた三次元の関節角度を評価したのジャーナル．33：839-844，1999.

に対し，本研究ではつま先の高さしか評価していない点

2）Tinetti ME, et al. Risk factors for falls amongにある可能性が考えられる。整地歩行時と不整地歩行時

elderly persons living in the community. N Eng Jの MTC を比較した先行研究

7）では，参加者らが条件間Med. 319：1701-1707, 1988.

で関節角度と MTC を調整したものの，足底面は一定で

3） 小林吉之．足部・足関節の機能と転倒 - つまず

あったことが報告されている。このことから，人は下肢きやすさを表す足部クリアランスの観点から．PTの関節角度がばらついてもつま先の高さは安定させられジャーナル．45（9）：757-763，2011.

る可能性が考えられ，先行研究でみられた下肢関節角度4）Begg R, et al. Minimum foot clearance duringのばらつきの影響は，つま先の高さ以外の方向（前後方walking: strategies for the minimisation of trip-

向や左右方向）に生じている可能性が考えられる。

related falls. Gait Posture. 25（2）：191-198, 2007.

これらのことから裸足歩行時の転倒経験者と非経験者

5）Mills PM, et al. Toe clearance variability duringの MTC は，遊脚期の最小値という一つの変数では大きwalking in young and elderly men. Gait Posture.

な差は認められないものの，つま先軌跡全体の中での位28（1）：101-107, 2008.

置づけにも着目すると，大きく異なる特徴を持つことが6）Khandoker AH, et al. Investigating scale invariant示された。このような特徴は，これまで得られてきた知dynamics in minimum toe clearance variability of

見と組み合わせることでつまずきの理解や，それに基づ

the young and elderly during treadmill walking.

く対策の検討につなげられると考えている。また過去 1IEEE Trans Neural Syst Rehabil Eng. 16（4）：

年間に転倒を経験したものは，転倒を経験しなかったも

380-389, 2008.

のに比べて将来転倒する割合が高いことが報告されてい
ることから

22）

，今回確認されたようなつま先高さの軌跡の特徴を Kinect や加速度センサなどで検出すること
407）Schulz B. Minimum toe clearance adaptations
to floor surface irregularity and gait speed. J
Biomech. 44（7）：1277-1284, 2011.

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

高齢転倒経験者における歩行中のつま先高さの軌跡の特徴

8）Barrett RS, et al. A systematic review of the15）Lythgo N, et al. Basic gait and symmetryeffect of ageing and falls history on minimum footmeasures for primary school-aged children andclearance characteristics during level walking.

young adults whilst walking barefoot and with

Gait Posture. 32（4）：429-435, 2010.

shoes. Gait Posture. 30：502-506, 2009.

9） K o b a y a s h i Y , e t a l . K e y j o i n t k i n e m a t i c16）Kobayashi Y, et al. Kinematic and kinetic

characteristics of the gait of fallers identified byassessment of walking shoes with specialty insole.

principal component analysis. J Biomech. 47（10）：Footwear Science. 5（S1）：S65-S67, 2013.

2424-2429, 2014.
10）Kobayashi Y, et al. Age-independent andage-dependent sex differences in gait patterndetermined by principal component analysis. Gait
Posture. 46：11-17, 2016.
11）Nigg BM, et al. Shoe midsole hardness, sex andage effects on lower extremity kinematics duringrunning. J Biomech. 45：1692-1697, 2012.
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36：40-45. 2012.
13）Federolf PA, et al. Application of principal
component analysis in clinical gait research:

17）Bruening DA, et al. Sex differences in wholebody gait kinematics at preferred speeds. Gait
Posture. 41（2）：540-545, 2015.
18）小 林 吉 之 ほ か．AIST 歩 行 デ ー タ ベ ー ス 2015 ．
入 手 先 ＜ http://www.dh.aist.go.jp/database/gait2015/ ＞
19）van den Bogert AJ, et al. On optimal filtering
for inverse dynamics analysis, the IXth Biennial
Conf. of the Canadian Society of Biomech. 214-215,
1996.
20）Cohen J. The analysis of variance. In: Statisticalpower analysis for the behavioral sciences.
Lawrence Erlbaum Associates, Publishers, New
Jersey, 1988, pp273-406.

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healthy and medial knee-osteoarthritic gait. Jchanges in the fit and healthy elderly. Phys Ther.

Biomech. 46：2173-2178, 2013.

70：340-347, 1990.

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comparison of barefoot-walking with shod walking

index to identify community-dwelling elderly

in conventional and flexible shoes. Gait Posture.

persons at risk of falling. J Gerontol A Biol Sci

27：51-59, 2008.

Med Sci. 56：M253-259, 2001.

41

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.4 No.1 2017

Original

Toe Height Trajectory Characteristics of the Gait ofElderly Fallers
Yoshiyuki KOBAYASHI1） Naoto TAKAYANAGI2） Motoki SUDO2） Yoshifumi NIKI2）
Masaaki MOCHIMARU1）
1）Human Informatics Research Institute, National Institute of Advanced Industrial Science and Technology2）Tokyo Research Laboratories, Kao Corporation

Abstract
和文抄録【Objective】This study was conducted to analyze the effect of fall experience on whole waveform of toe-height
trajectory during swing phase of barefoot walking. We also focused on the effect of participant’s sex.
【Methods】Participants were 88 elderlies（56 non-fallers and 32 fallers）aged 60 to 77. The principal component
analysis（PCA）was conducted using a 166 x 202 input matrix constructed from the participants’ time-normalized
average and standard deviation of the toe-heights during swing phase（101 data × 2 parameters）. Two-way（agex sex）multivariate analysis of variance were conducted on the principal component scores（PCSs）of principal
component vectors（PCVs）1 through 11.
【Results】We identified a PCV that exhibits a significant fall experience effect（PCV 3, F（1, 165）＝ 5.936, p ＜ 0.05,
ES ＝ 0.031）and significant fall experience / sex interaction（PCV 7, F（1, 165）＝ 7.573, p ＜ 0.01, ES ＝ 0.044）. Thesefindings suggest that the toe-height trajectory related to PCV 3 and PCV 7 is the important characteristic that
affects the risk of falling while walking. We therefore recombined the toe-height trajectory corresponding to PCV
3 and PCV 7, and found that the local minima of toe height during swing-phase for fallers tend to appear earlier
than non-fallers. Further, the variability of the toe height trajectory during late-swing phase for fallers was larger
than that for non-fallers regardless of sex.
【Conclusions】These results indicate that we should focus whole toe-trajectory as well as minimum toe clearance
to understand the gait characteristics of fallers.

Keywords

minimum toe clearance, toe trajectory, principal component analysis, gait analysis

	
Corresponding author：Yoshiyuki KOBAYASHI, Human Informatics Research Institute, National Institute of Advanced Industrial Science and Technology
2-3-26 Aomi, Koto-ku, Tokyo, Japan, 135-0064, JAPAN
TEL：+81 33599 8201

FAX：+81 35530 2066

Received：February 7, 201742

e-mail： kobayashi-yoshiyuki@aist.go.jp

Accepted：May 17, 2017

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1：43-51

報

2017

告

四日市市における地域高齢者の転倒実態～ 2008 年から 2015 年までの 8 年間の救急出動記録より～
平野 裕滋 1）2）
杉浦 加奈子 1）

藤田

秀 1）

市原

薫 1） 松井

平野

啓祐 1）

阿部

潤 1）

康素 2）

1）四日市市立四日市病院リハビリテーション科2）国立長寿医療研究センター先端診療部

要約【目的】本研究は人口 31 万人，高齢化率 24.5% の工業都市にある消防署本部が有する 2008 年から 2015 年までの 8 年間の救急出動記録をもとに，地域在住高齢者の転倒場所，転倒原因，転倒受傷部位を調査し，明らかにすることを目的とした。
【方法】救急隊員の記録した救急出動記録より対象者 3,721 名（平均年齢 80.7 ± 7.7 歳）の 1）転倒場所，2）転倒原因，
3）受傷部位に関する語句を抽出し分類集計した。得られた集計より「居室」と「道路」のそれぞれについて転倒原因，
転倒による受傷部位の 2 項目について比率を算出し，居室群と道路群の 2 群間で 2 項目の比率の差についてカイ 2 乗
検定を用いて有意水準 p ＜ 0.05 で検定した。
【結果】転倒場所は総数 3,721 名中，居室内 1,552 名（平均年齢 82.0 ± 7.5 歳），道路上 583 名（平均年齢 78.4 ± 6.8 歳）であった。また，居室内転倒者を男女別にみると男性 480 名（平均年齢 80.1 ± 7.2 歳），女性 1,072 名（平均年齢 82.8
± 7.5 歳）であった。
一方，道路上では男性 315 名（平均年齢 77.4 ± 6.6 歳），女性 268 名（平均年齢 79.7 ± 6.9 歳）であった。居室と道路の 2 群で転倒原因，転倒受傷部位の比率を算出した結果，転倒原因に関しては居室群では，「躓き」（24.0%），「ふらつき」（22.4%），「滑り」（20.6%）であった。一方，道路群では「躓き」（44.8%），「ふらつき」（21.5%），「滑り」（10.4%）であった。2 群間で比率の差をカイ 2 乗検定で検定した結果，「滑り」と「躓き」に有意性を認めた（p ＜ 0.01）。
「ふらつき」の比率に関しては 2 群間で差はなかった。転倒受傷部位では居室群において頭部（22.4%），上肢（9.7%），
腰部（27.5%），下肢（33.5%），不明（6.8%）であった。道路群では頭部（60.7%），上肢（12.5%），腰部（4.9%），下肢（12.1%），不明（9.8%）であり，2 群間での比率の差は有意性を認めた（p ＜ 0.05，p ＜ 0.01）。
【結論】居室内では高齢な女性が多く転倒し，受傷部位は下肢，腰部が多かった。一方道路上では男性が多く転倒し，受傷部位は頭部が多いことが明らかになった。

キーワード

地域高齢者，転倒，転倒場所，転倒原因，受傷部位

連絡先：市立四日市病院リハビリテーション科〒 510-8567

平野裕滋



三重県四日市市芝田二丁目 2-37

TEL：059-354-1111

FAX：059-352-1565

受付日：2016.12.29

受理日：2017.3.21

E-mail：post-8@yokkaichihp01.jp

43日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

Ⅰ

はじめに

筆者らは，屋内と屋外では環境が異なり，また動作の

平成 25 年の厚生労働省国民生活基礎調査によると要介護になる原因として脳血管疾患，認知症，高齢による
1）

衰弱に次いで第 4 位には転倒が挙げられている 。

パターンも異なるために転倒原因の違いや，さらには受傷部位の違いが生じるのではないかと仮定した。
そこで四日市市消防署本部が有する転倒により救急要通常転倒により骨折や打撲による疼痛を発症した場請をされた 65 歳以上の高齢者（以下，高齢者）の救急

合，外科的治療やリハビリテーションを施されて自宅に出動記録（以下，記録）を基に転倒場所，転倒原因，受復帰となるが，高齢者の場合それがきっかけで歩行能力

傷部位を調査した。

や生活動作能力が転倒受傷前と同じレベルには戻らず，

その中から，高齢者が 1 日の時間を多く過ごすと思わ

加齢とともに虚弱状態になっていくケースも少なくなれる居室と，移動手段として歩行する一般道路を選択

2）

い 。また，転倒は高齢者に恐怖感を植え付けて転倒後し，両者での転倒実態と受傷部位との関係を明らかにの ADL を著しく低下させる，いわゆる転倒後症候群もし，転倒のメカニズムを考察することを研究の目的とし3）た。

引き起こす 。
その結果，屋内での活動や外出を控えるなど会話の機会は減少し，生活活動範囲が狭くなり絶対的な刺激量が低下するため認知症の症状の出現や健康関連 QOL を低
4）

Ⅱ

方法

市内 9 箇所の消防署を管轄する四日市市消防署本部

下させる 。さらに，生活活動動作の減少から筋力やバ（以下，消防本部）の 2008 年から 2015 年の 8 年間の記

ランスなど運動能力の低下につながり，廃用症候群に陥録より人口 31 万人，高齢化率 24.5% の工業都市（20165）

年 10 月 1 日現在：四日市市保健福祉課）に在住する，る可能性が高い 。
高齢者の二人暮らしの老老介護と呼ばれるような状況

転倒により救急要請を行った高齢者の記録を基にした。

下で上記のような状態が生じると，介護者は大きな負担

記録データは消防本部責任者に対して，電話により転を強いられ，結果的に介護保険の利用が増加し，医療保倒実態調査研究への使用目的を説明した後，消防本部内

険と合わせて社会保障費の増大につながりかねない。

で本部職員により出動記録項目の「一般負傷」中，「転さらに，転倒経験者は非経験者よりも 12 ～ 20% 死亡
6）倒」に関する出動記録が抽出された。さらに救急を要請した関係者や受傷者本人の個人情報，および出動地区

率が高いことが報告されている 。
このようなことから転倒に対する対策は高齢化社会になどの個人を特定できる可能性のあるデータを一切削除

おいて喫緊の課題であり，その実態を把握することがまし，倫理面に配慮した上で消防本部内の手続きを経てず必要と思われる。

2012 年と 2015 年の 2 回に分けてメール添付による電子転倒実態の先行研究の中で，海外では，Daniel らの，データの形で提供された。

5 年間にわたる転倒により外傷センターを受診した高そのうち記録文中に明らかに急性発症したと思われる

齢者の転倒場所，転倒時の肢位・姿勢，受傷部位報告

脳血管障害，前庭器官障害または内部疾患障害が原因

7）や ，Jia らの，室内転倒した 60 歳以上の女性を対象とによる転倒と，日常生活活動における歩行移動時以外

した教育レベル，結婚歴，1 年間の転倒頻度との関係お（例：脚立・踏み台などに乗り作業中に台を踏み外した，

よび転倒時間，受傷部位の前向きコホート研究報告があ

自転車乗車時など）の転倒・転落が記載されていた 94

8）る 。国内研究では，饗場らは，在宅要介護者の転倒場
9）

所，転倒原因となる動作，受傷部位などを報告し ，安村らは，地域生活住民を対象とした転倒場所や転倒原
因，受傷部位，受傷の重症度や QOL への影響を報告し
ている

10）

。同様に地域生活住民を対象とした上岡らは，転倒場所，転倒時期，時間，受傷の種類に加え転倒方向
11）

名を除外した高齢者（男性 1,379 名，女性 2,342 名）3,721
名を解析対象とした（表 1）。
解析対象者全員の記録記載の中から以下の内容の語句を抽出した。
1）転倒場所
隊員が到着した現場または受傷者，通報者からの聴。また救急記録を利用

取により，
「道路」
「自宅」
「施設・老人ホーム」など

した転倒実態調査では，発生場所や発生季節，重症度のに分類集計し，さらに自宅内を「居室」「廊下」「庭」と受傷部位の報告をしている
12）など詳細分類集計した。

。

分類集計した結果のうち居室と道路について転倒者年

報告があり
している

，東京消防庁は転倒場所と重症度を公表

13）

しかしながら，屋内や道路上などの転倒場所別の転倒
原因や受傷部位の報告は収集し得た限り見当たらない。
44

齢と転倒者最頻年齢を男女別に調べた。
2）転倒した様態，きっかけなどの原因（以下，原因）日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017表1

四日市市における地域高齢者の転倒実態

2008 年～ 2015 年における四日市市内での高齢者転倒状況

2008 年2009 年
2010 年
2011 年
2012 年2013 年
2014 年2015 年
8 年間
救急出動回数（回）
12,49912,10913,322
13,567
14,08814,442
14,307
14,413
108,747
高齢者転倒件数（件）
481
478
342
448
399
515
500
558
3,721
男性（名）
156
178
120
166
143
206
185
225
1,379
女性（名）
325
300
222
282
256
309
315
333
2,342
平均年齢（歳）
80.8 ± 8.1 80.0 ± 8.1 80.8 ± 7.6 79.9 ± 7.8 80.2 ± 7.3 80.7 ± 7.8 81.0 ± 7.4 82.4 ± 7.0 80.7 ± 7.7
男性平均年齢（歳） 77.9 ± 7.9 77.8 ± 7.8 79.5 ± 6.9 78.1 ± 7.1 78.6 ± 6.8 78.8 ± 7.7 79.1 ± 6.9 80.0 ± 6.7 79.0 ± 7.3
女性平均年齢（歳） 82.2 ± 7.9 81.2 ± 8.1 81.6 ± 7.8 81.0 ± 7.9 81.1 ± 7.4 81.6 ± 7.7 82.2 ± 7.4 83.3 ± 7.3 82.1 ± 7.6
転倒最頻年齢（歳）
83
84
78
81
82
84
78
88
84
四日市市高齢者人口（人）62,01064,162
65,91766,45367,862
72,141
74,77476,520四日市市消防署本部救急出動データより

表2

記録抽出分類例
記録内容（記録原文）

例1

例2

80 歳代男性，歩行中転倒し動けない。傷病者は車道と歩道の間の段差の部分で仰向けで横たわっていた。
道路を横断しようとしてセンター付近で左方向へ転倒ししりもちをついた。通りがかり男性に道路わきまで運んでもらった。
通報内容「76 歳女性居室フローリングで転倒し左大腿部打撲動けない」現着時※，傷病者は家族に付き添われ，居間に座り救急隊を待っていた。
傷病者はフローリングで滑り転倒し，接触時，右大腿部の痛みを訴えていた。痛みは脚を動かす時にあるとのこと。
倒れたときの記憶（＋）吐気（－）アレルギー（－）食事（－）

転倒場所

分類
転倒原因

受傷部位

一般道路

分類不能

不明

居室

滑り

下肢

※現場到着時につながる語句

月 24 日

整理番号 2016-19）を受けている。

記録の文中で転倒の様態や転倒のきっかけを特定できる，「躓き」「滑り」「ふらつき」などの語句を抽出し分類集計した。
記載文中に明らかに原因の特定ができる語句がない場
合には「分類不能」とした。
転倒原因として「躓き」「滑り」「ふらつき」の 3 項目の比率を算出した。
3）受傷部位Ⅲ

結果
8 年間の調査において，救急車出動回数は 108,747 件

であり，そのうち高齢者の転倒件数は 3,721 件（男性1,379 名，女性 2,342 名）3.4%，平均年齢 80.7 ± 7.7 歳であった（表 1）。
転倒場所としては 3,721 名中，「自宅内」が 2,415 名（64.9%），次いで「道路・交差点」（以下，道路）583 名

記録記載中の受傷部位を「頭部・顔面」（以下，頭（平均年齢 78.4 ± 6.8 歳，転倒最頻年齢 80 歳）（15.7%），部），「手・前腕・上腕・肩」（以下，上肢），「腰部・体幹」「施設・老人ホーム」211 名（5.7%），「店舗・マーケット」（以下，腰部），「臀部・大腿部・下腿部・足部」（以下，

103 名（2.8%），「その他」409 名（11.0%）であった（表 3）。

下肢）の 4 部位に分類集計した。

自宅内の転倒場所では 2,415 名中，「居室」1,552 名

同時に複数の受傷部位があった場合にはそれぞれに（平均年齢 82.0 ± 7.5 歳，転倒最頻年齢 82 歳）（64.2%），

分類し，受傷の部位が明らかでないものは「不明」と「 庭 」259 名（10.7%），「 廊 下 」239 名（9.9%），
「台所」

した。

61 名（2.5%），「 洗 面・ 浴 室 」49 名（2.0%），「 ト イ レ 」

記録文中の語句抽出分類例を表 2 に示す。

44 名（1.8%），「階段」32 名（1.3%），「その他」179 名「居室」（以下，居室群）と「道路」（以下，道路群）（7.4%）であった（表 3）。

のそれぞれについて転倒原因，転倒による受傷部位の 2

居室と道路での男女別人数は「居室」で男性 480 名（平項目について比率を算出し，居室群と道路群の 2 群間で均年齢 80.1 ± 7.2 歳，転倒最頻年齢 79 歳），女性 1,072

2 項目の比率の差についてカイ 2 乗検定を用いて有意水

名（平均年齢 82.8 ± 7.5 歳，転倒最頻年齢 82 歳）と女

準 p ＜ 0.05 で検定した。

性が 2 倍近く多かったのに対し，「道路」では男性 315

本研究は市立四日市病院倫理審査会の承認（2017 年 2名（平均年齢 77.4 ± 6.6 歳，転倒最頻年齢 80 歳），女45日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

表3

転倒場所
転倒場所

自宅

人数（名）

居室

1,552

庭
廊下
台所
洗面・浴室
トイレ
階段
その他
自宅合計

259
239
61
49
44
32
179
2,415

道路

583

施設・老人ホーム
店舗・マーケット
その他
総合計

表4

211
103
409
3,721

合計
1,552
82.0 ± 7.5
82

人数（名）
平均年齢（歳）
転倒最頻年齢（歳）

道路内訳
男性
女性
315
268
77.4 ± 6.6
79.7 ± 6.9
80
82

合計
583
78.4 ± 6.8
80

場所別転倒原因および受傷部位
項目

転倒原因

受傷部位

＊

人数（名）
平均年齢（歳）
転倒最頻年齢（歳）

居室内訳
男性
女性
480
1,072
80.1 ± 7.2
82.8 ± 7.5
7982

p ＜ 0.05

原因
躓き
ふらつき
滑り
着座・立ち上がり
尻餅
ベッド・椅子転落
踏み外し
もつれ
分類不能
部位
頭部
上肢
腰部
下肢
不明
＊＊

居室
道路
実数（名） 比率（%） 実数（名） 比率（%）
＊＊
148
24.0
125
44.8
138
22.4
60
21.5
＊＊
127
20.6
29
10.4
84
9
55
7
40
33.0
3
23.3
15
13
9
33
936
60.3
304
52.1
実数（名） 比率（%） 実数（名） 比率（%）
＊＊
318
22.4
335
60.7
＊
138
9.7
69
12.5
＊＊
391
27.5
27
4.9
＊＊
476
33.5
67
12.1
97
6.8
54
9.8

p ＜ 0.01

性 268 名（平均年齢 79.7 ± 6.9 歳，転倒最頻年齢 82 歳）について集計した結果，「躓き」125 名（44.8%），「ふらと男性の方が若干多かった（表 3）。

つ き 」60 名（21.5%），「 も つ れ 」33 名，「 滑 り 」29 名

場所別転倒原因について居室群での転倒原因に関して（10.4%），「踏み外し」13 名，「着座・立ち上がり」9 名，

は 1,552 名中「分類不能」が 936 名（60.3%）であった。

「尻餅」7 名，「ベッド・椅子転落」3 名であった。両群

分類可能な 616 名について集計した結果，「躓き」148で比較すると「躓き」は有意に道路群に多く（p ＜ 0.01），

名（24.0%），「ふらつき」138 名（22.4%），「滑り」127「滑り」は居室群で有意に多かった（p ＜ 0.01）（表 4）。

名（20.6%），「着座・立ち上がり」84 名，「尻餅」55 名，

場所別受傷部位では居室群については「頭部」318 名「ベッド・椅子転落」40 名，「踏み外し」15 名，「もつれ」（22.4%），「上肢」138 名（9.7%），「腰部」391 名（27.5%），

9 名であった（表 4）。

「下肢」476 名（33.5%），「不明」97 名（6.8%）であった。

一方，道路群での転倒原因に関しては「分類不能」がこれに対して道路群では「頭部」335 名（60.7%），「上583 名中 304 名（52.1%）であった。分類可能な 279 名

肢 」69 名（12.5%），「 腰 部 」27 名（4.9%），「 下 肢 」67

46

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

四日市市における地域高齢者の転倒実態

名（12.1%），「不明」54 名（9.8%）であった。両群で比は身体的な虚弱性が，屋外での転倒はむしろ健康的で活

較すると，
「頭部」
（p ＜ 0.01），「上肢」（p ＜ 0.05）の受動的な状態が関係している 18）と述べていることを考え傷が有意に道路群に多く，「腰部」（p ＜ 0.01），「下肢」

ると，工業都市の地域高齢者と農村の地域高齢者では労（p ＜ 0.01）の受傷が有意に居室群に多いことを認めた

働形態が異なり，農村部高齢者は外での活動時間が多

（表 4）
。

く，比較的筋力の高い活動的な男女高齢者が多い一方，都市部高齢者は高齢になると必然的に体を使わなければⅣ

考察

ならない機会が減少し，農村部より虚弱な高齢者が多い（1）転倒場所についてのではないかと推測される。また年齢的にみても，本研

本研究では，転倒の場所として自宅（64.9%），次いで究において居室内での転倒者は平均年齢 82.0 ± 7.5 歳と道路（15.7%），施設・老人ホーム（5.7%）となった。自道路上での転倒者より平均年齢が 3.6 歳高く，より高齢

宅内では居室（64.2%），次いで庭（10.7%），廊下（9.9%）化に伴う虚弱性が高まっていると考えられる（表 3）。

となった（表 3）。

（2）転倒原因について

この結果は，東京消防庁データでは転倒場所において転倒原因の分類不能が多くなった理由は，救急隊員の居住場所屋内が 9 割を占め，居室・寝室が一番多いと行う状況聴取内容が転倒直後のため受傷者や関係者が平

した発表や

13）

，田口，井口らの先行研究で転倒場所と14）15）

常心の状態ではなく，また受傷部位の痛みなどにより転と同じであったが，金倒原因の聞き取りも困難な状況にあったためと推測されらの転倒外来受診者 41 名の高齢女性（66 ～ 88 歳）をる。分類不能を減少させるには，消防署と連携を持っ対象とした調査結果において転倒経験者 29 名（平均年て，期間を限定して「転倒場所の環境」や「躓き」「滑り」

齢 75.6 ± 5.0 歳 ） の 転 倒 場 所 報 告（ 屋 内 31.0%， 屋 外「ふらつき」「不明」などの転倒理由や転送先病院を記しして居間が多いという報告

16）， 上 岡 ら の 296 名（ 男：24 名， 平 均 年 齢た調査表をもとに個人情報に十分な配慮をした上で調査

70.3 ± 7.8 歳，女：272 名，平均年齢 61.5 ± 11.5 歳）を研究を行い，転倒原因と受傷部位の関連性に関して正確対象とした結果（一般道・歩道 47.5%，階段 24.0%，自性を高める必要性があると考える。

69.0%） や

11）。

分類可能な転倒原因の中において，居室内では，「躓

この理由として，金らの対象とした転倒者数が 29 例き」
（24.0%），「ふらつき」（22.4%），「滑り」（20.6%）が，宅内 10.8%）とは異なったと少数であったため本研究よりも偏りが出たことと，両ほぼ同じ割合であった（表 4）。

研究とも対象者年齢が本研究の対象者平均年齢（80.7 ±一般的な転倒原因として DA Winter は静止立位中の7.7 歳）より低いため屋外活動が活発であったことが考外乱に対しては足首戦略と股戦略が働き，まず足関節のえられる。

底屈と背屈が働き，さらには股関節の屈曲と伸展で対応

また，居室内と道路での性差による比較では居室内ですると紹介している 19）20）。このことから足首，股関節は 女 性 が 1,072 名（69.1%）， 男 性 が 480 名（31.0%） と周囲の筋力低下が生じている高齢者では，バランス変化

圧倒的に女性が多く，道路では男性 315 名（54.0%），女

時にこれらの戦略を用いた回復動作ができないことによ性 268 名（46.0%）と男性がやや多かった（表 3）。このり転倒につながると考えられる。

結果は先行研究の報告と同じ傾向であった

17）18）。居室

居室内では歩行スピードが遅いため，側方や直下方向

内での女性人数が多い理由として，居室内で女性が多くへの転倒時，腰部に衝撃を受けるリスクが高まること活動をしている，あるいはせざるを得ない状況があるとや 21），動作遂行に伴う細かな方向転換が多く，支持基推測される。

底面内に重心を常に保持する静的バランス能力が多く要一方，異なる見解として安村らは稲作を中心とする農

求されることが考えられる。Cummings らは方向転換

村地域高齢者 685 名（男性平均年齢 71.8 ± 5.8 歳，女性

動作が転倒につながりやすく股関節の骨折を生じやすい

平均年齢 72.4 ± 6.1 歳）を対象にした結果，男女ともにと述べている 22）。さらに居室内の特徴としてフローリ

屋内より屋外での転倒発生が多く，女性と比べ男性で屋

ングや畳といった滑りやすい床面の問題や，敷居，絨毯

外での転倒発生が多かったと述べている

10）。

やカーペットの僅かな段差 23），床に置いてある物や家

この先行研究結果は本研究結果と異なるが，対象平均具など躓きやすい外的環境が様々であるため，どのよう年齢が本研究対象者の平均年齢（男性 79.0 ± 7.3 歳，女な転倒原因も引き起こし易いことが要因にあると考えら性 82.1 ± 7.6 歳）（表 1）より低いことが一つの原因でれる。

はないかと考えられる。さらに Bath らが屋内での転倒

また居室における移動動作は何かをしながら行う動作
47

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017が多く，そのような場合には二つ以上の事柄を同時に行（3）受傷部位についてう，いわゆる二重課題下の条件に置かれることになる。

居室における受傷部位は下肢（33.5%），腰部（27.5%）

平常時には中枢神経系は必要な時には速やかにバランが多いが，居室内での転倒原因で述べたように，「滑り」

ス動作に注意を向けることができるが，高齢者の場合二が多く，転倒が後方および後側方に起きやすいため大腿重課題遂行時はバランス動作に注意を向ける速度が低下部を主とする下肢や腰部に衝撃を受けやすいと考えられし，さらにバランス動作への注意の遅れにより足首トルる 28）（表 4）。

ク発生の遅れや不足，踏み替え時の姿勢不安定などが生じる

24）

結果，転倒につながると推測される。

Tony らは 8 年間にわたる 65 歳以上の高齢者 37,991
名を対象とした自宅内におけるカーペットと敷物に関す

居室内には多くの刺激が存在するが，村田らは，高齢る床材の違いによる転倒研究の中で，転倒場所としては者の場合には，その刺激の中から一部の刺激に焦点をあ浴室が一番多く（35.7%），次いで寝室（21.3%）で，受てる機能，すなわち注意の選択機能の低下が転倒の危険

傷部位としては頭・頸部 27.9%，上部体幹 14.0%，下部

25）。このような居室内での体幹 24.2%，腕・手 18.2%，脚・足部 15.1%，不明 0.6%

動作スピードを含めた行動の特徴や外的環境，そして危と報告している 29）。これを本研究の受傷部位分類に当険因子の複合したものが影響し合って転倒につながるとてはめると頭部 27.9%，上肢 18.2%，腰部 38.2%，下肢考えられる。

15.1% となり，本研究の結果とは割合が異なる。これ

因子でもあると述べている

居室内での転倒者は平均年齢が 82.0 ± 7.5 歳と道路上は，本研究の対象が居室内のみに対して，先行研究ではでの転倒者平均年齢 78.4 ± 6.8 歳より高齢であり，さら洗面・浴室を含む自宅屋内全体としており，部屋から浴に居室内転倒最頻年齢が 82 歳ということも上述の高齢室やトイレ移行部への段差や，アメリカと日本における者の特徴を表していると推測される（表 3）。

住居生活文化様式の違いによるものと考えられる。

直接の居室内転倒原因ではないが，移動動作の開始・

また，居室などの狭小空間での転倒は，転倒回避行動

終了時点である着座・立ち上がり（14%）も，着座するとしての上肢による保護活動の結果，上肢と床との直接際に支持物に手をつき損ねた，立ち上がり時に足がもつ接触による受傷に加え，転倒途中で上肢や頭部，顔面のれたなど居室内ならではの転倒誘因行為となる（表 4）。

家具などとの接触による負傷を生じることは記録からも転倒原因に関する先行研究で芳賀らはホームヘルプ

確認された。

サービスを受けている男性平均年齢 79.1 歳，女性 76.6

一方，道路においては頭部の受傷が 60.7% と多かった

歳の 128 名を対象とした調査の中で，転倒者 62 例の転（表 4）。救急搬送者の頭部受傷が多い理由として，道路倒場所を問わない転倒原因を「躓いた」17.7%，「滑った」

面は居室の床面に比べて硬く，表面が粗いために挫創を

20.9%，「ふらついた」32.3% で，「ふらついた」が多い

生じ易く，しかも頭皮の血流が豊富なため出血量も多くと報告している26）。また鈴木は転倒外来を受診した高なる傾向があることから止血，縫合処置が緊急に必要に

齢女性 41 名の調査で，その原因を「躓いた」46.4%，なる場合も多く，したがって一見して発見者や関係者に「滑った」17.9%，「体がふらついた」7.1% で「躓いた」

重症の状況と判断され救急要請をするケースが多くなるが多いと報告しており

27），屋内から屋外までの転倒をためと推測される。

含めた転倒原因の割合はその傾向が定まっていない。しまた，道路上では居室内より歩行スピードが速く，そたがって居室内に限定した今回の結果と比較するのは困のために歩行中の「躓き」は前方転倒が多く，「滑り」

難と考えられる。

は 20 ～ 40% に側方転倒がみられる 20）。躓き転倒の場合

一方，道路では「躓き」（44.8%）が多かった（表 4）。

には踏み込み時の前転モーメントが十分ではなく，回復

道路上は路面状況が細かな凹凸，舗装面の不整や僅かな脚の踏み込み位置も不適切である。これは支持脚関節の傾斜があり，また靴底面と道路面との摩擦係数が屋内のトルク変化が弱く，足首モーメントが低いためである。

床面よりも大きい。そのため股関節屈筋，膝関節屈筋，

このことは転倒回避ができるかどうかは支持脚の踏み込

足関節背屈筋の筋力低下や足関節背屈可動域制限があり

みに大きく依存することになるが 30），高齢者は下肢筋

路面－足尖部クリアランスが極めて少ない高齢者には足力低下により転倒回避トルクの発生が弱いと考えられ尖部を引っ掛け易い条件となり，結果的に躓く原因となる。その結果，転倒の最終回避行動である「手をつく」

る外的環境があると考えられる。

という動作に至る。Degoede らは転倒時には腕を完全

このようなことから，転倒原因に関しては調査対象のに伸展して着地するのは良くないが，筋力が衰えた場合

高齢者が生活する地域特性が影響していると推測される。

には頭部の負傷を避けるために腕を伸ばさざるを得ない

48

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017と述べている 31）。高齢者は転倒時に上腕三頭筋を中心

Ⅴ

四日市市における地域高齢者の転倒実態

結論とする上肢の筋力低下により，居室内での前方転倒に比

8 年間の救急出動記録を基に，地域在住高齢者の転倒

べて，道路上では歩行スピードが速い分，発生する前転

場所，転倒原因，転倒受傷部位を調査した結果，居室内モーメントが大きいため，上肢で体幹を支えることがででは高齢女性が多く転倒し，受傷部位は下肢，腰部が多きないため体幹と道路面との接触が避けられず，上肢のかった。

負傷とともに頭部・顔面を路面に接触させることが多くなると推測される。
一方，異なる見解として上岡ら一方道路上では男性が多く転倒し，受傷部位は頭部が多いことが明らかになった。

11）

は，前方への転倒時の受傷部位として膝（37.2%），下腿（8.1%），前胸部（6.4%）を挙げている。さらに，前方転倒による骨折部

Ⅵ

利益相反

本研究において申告すべき事項はない。

位として，膝（22.3%），手（15.8%），下腿（12.3%）が挙げられており，このことは膝の直接打撃による骨折，謝辞

手を路面上についたことによる骨折，バランスを立て直救急出動記録データを提供していただいた四日市市消そうとして軸足，あるいは回復脚足部の不適切な位置の防本部の皆様と，転倒に関する工学的知見を教授いただ

ために非生理的な力が加わったことによる骨折が各々推いた名古屋大学大学院機械理工学専攻 安全知能学研究測される。つまり，上記研究の対象者は，本研究の対象

グループ教授山田陽滋先生に深く感謝いたします。

者より年齢が低いため，上肢・下肢の筋力を使う頭部・顔面を保護する反射活動が本研究の対象者（男性 77.4

参考文献

± 6.6 歳，女性 79.7 ± 6.9 歳）より機能しているためと

1） 厚生労働省政策統括官付参事官付世帯統計室．平考えられる。

成 25 年国民生活基礎調査の概況．統計表，第 14加齢による筋肉量の減少が，40 歳以降は年に 0.5% ず
つであるのが32），さらに 65 歳以降は減少スピードが加速し，80 歳までに筋肉の 30 ～ 40% が失われるとされ
33）

表．要介護度別にみた介護が必要となった主な原因の構成割合．P49.
入 手 先 ＜ http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/。今回の実態調査でも転倒で救急要請を行った最hw/k-tyosa/k-tyosa13/dl/06.pdf ＞参照 2016-11-3.

頻年齢が 84 歳であることを考えると（表 1），転倒原因2） 吉良健司．在宅における高齢者の転倒予防へのこの如何を問わず受傷に至る衝撃力を緩和し，外傷の重症の 10 年の取組と今後の課題．理学療法．27（1）：

度を低下させるには上肢，下肢の十分な筋力が必要と考

645-652，2010.

る

えられる。

3）Walker JE. Fall and fear of falling among elderly（4）本研究の限界

persons living in the community: occupational

本研究は四日市市消防本部の有する救急出動記録を基に行ったため，結果的に，救急車を使用せずに家族や関係者の搬送で病院受診した転倒者の把握はできていない。

therapy interventions. Am J Occup Ther. 45：
119-122, 1991.
4） 古田良江ほか．地域高齢者の転倒・疼痛と健康関
連 QOL との関連：横断研究．日本転倒予防学会誌．

信頼性に関しては，転倒場所と受傷部位は隊員による

2（3）：41-48，2016.

確認のため，集計の正確性は保たれていると考えられる

5） 眞野行生．第 1 章高齢者の転倒の特徴．眞野行生

が，転倒原因においては分類不能が多かったために原因編，高齢者の転倒とその対策．第 1 版．医歯薬出版

集計の正確性が低下したことは否めない。また，転倒し株式会社．東京，2000，P2-7た高齢者は既往や服薬状況，後遺症状など疾患的背景が6）Hayes WC, et al. Etiology and prevention of age-

不明であり，記憶に関する能力や転倒状況を詳細に説明

related hip fractures. Bone. 18（1）；77-86，1996.

できる能力も不明である。さらに，高齢者は「不注意7）Daniel Evans, et al. Elderly fall patients triaged

だった」「体が動かなかった」など転倒を自分の身体責

to trauma bay: age, injury patterns, and mortality

任に帰する傾向が一般的に強いといわれるため

23）

，分

risk. Am J Emerg Med. 33：1635-1638, 2015.

類できた転倒原因の聴取内容の正確性にも影響を与えて

8）Jia Hu, et al. Risk factors of indoor fall injuries in

いると推測され，この 2 点が本研究の信頼性に関する限

community-dwelling older women: A prospective界であると考えられる。

cohort study. Arch Gerontol Geriatr. 60：259-264,49

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 20172015.
9） 饗場郁子ほか．要介護者における転倒による重篤configurations. J Nurophysical. 55：1369-1381,
1993.

な外傷の発生頻度および特徴～医療・介護を要す

21）Michael C, et al. Type of fall and risk of hip

る在宅患者の転倒に関する多施設共同前向き研究

and wrist fractures: The Study of osteoporotic（J-FALLS）．日本転倒予防学会誌．2（1）：19-33，

fractures. J Am Geriatr Soc. 40（11）：1226-1234,

2016.

1993.

10）安村誠司ほか．地域の在宅高齢者における転倒22）Cummings, et al. Fall frequency and characteristics

発生率と転倒状況．日本公衛誌．38（9）：735-742，

and the risk of hip fracteres. J Am Geratrics Soc.

1991.

42（7）：774-778, 1994.

11）上岡洋晴ほか．高齢者の転倒・転落事故に関する

23）鈴木隆雄．転倒の疫学．日本老年医学会雑誌．40

事例研究．東京大学大学院教育学研究科紀要．38：（2）：85-94，2003.

441-449，1998.

24）Maki BE, et al. Cognitive demand and cortical12）吉本好延ほか．救急搬送記録を用いた転倒・転落状況の調査－発生場所および発生時期の検討－．日本公衛誌．57（5）：403-409，2010.
13）東京消防庁．日常生活における事故情報，救急搬
送データからみる高齢者の事故．入手先＜ http://
www.tfd.metro.tokyo.jp/lfe/topics/201509/kkhan
soudeta.html ＞参照 2017-2-1.

control of human balance-recovery reactions. J
neural Transm. 114：1279-1296, 2007.
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26）芳賀博ほか．在宅援助老人の転倒とその関連要因．日本保健福祉学会誌．3（1）：21-29，1996.

14）田口孝行ほか．高齢者の転倒の環境因子に対する

27）鈴木隆雄．高齢者転倒防止対策に何が有効か－

この 10 年の取り組みと今後の課題．理学療法．27

転倒予防外来を実施して－．Osteoporosis Japan. 9（6）：660-669，2010.

（1）：42-46，2001.

15）井口茂ほか．在宅高齢者に対する転倒・骨折予28）奥泉宏康．高齢者の転倒による損傷のメカニズ

防教室の介入効果について－転倒経験者と非転倒経験者の比較から－．保健学研究．19（2）：13-19，2007.
16）金憲経ほか．高齢者の転倒関連恐怖感と身体機能－転倒外来受診者について－．日本老年医学会雑誌．38（6）：805-811，2001.
17）川上治ほか．高齢者における転倒・骨折の疫学と予防．日本老年医学会雑誌．43（1）：7-18，2006.

ム．理学療法．27（5）：625-629，2010.
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30）Mirjam Pijnappels, et al. Push-off reactions
in recovery after tripping discriminate young
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Posture. 21：388-394, 2005.

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Epidemiol. 15（1）：65-73, 1999.

2003.

19）Winter DA. Human balance and posture control
during standing and walking. Gait Posture. 13：（7）：905-913，2007.

193-214, 1995.

33）L e e u w e n b u r g h C . R o l e o f a p o p t o s i s i n20）Horaka FB, et al. Central programing of postural
movement: Adaptation to altered support surface

5032）沖田実．筋力低下のメカニズム．理学療法．24

sarcopenia. J Gerontology. 58：999-1001, 2003.

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.4 No.1 2017

ReportRate of Falls by Community-Dwelling Older Adults in
Yokkaichi City based on Emergency Dispatch Records for
Eight Years from 2008 to 2015.
Yuji HIRANO1）2） Shigeru FUJITA1） Keisuke HIRANO1） Jun ABE1） Kanako SUGIURA1）
Kaoru ICHIHARA1） Yasumoto MATSUI2）
1）Yokkaichi Municipal Hospital2）National Center for Geriatrics and Gerontology Department of Advanced Medicine

Abstract
和文抄録【Purpose】The aim of this study was to investigate and clarify the locations, causes, and resulting injury sites offalls by community-dwelling older adults based on 8 years of emergency dispatch records from 2008 to 2015 heldby the fire departments in an industrial city with a population of 310,000 and aging rate of 24.5%．
【Method】Words and phrases related to 1）fall location, 2）cause of fall, and 3）site of injury were extracted,
sorted, and tabulated for 3,721 individuals（mean age, 80.7 ± 7.7 years）from emergency dispatch records taken
by ambulance attendants. From the tabulations, ratios were calculated for the cause of the fall and the site of
injury from the fall for falls in rooms and on roads, respectively. Chi-square tests were performed to test fordifferences in ratios between falls in rooms and falls on roads with a significance level of p ＜ 0.05.
【Results】Of the 3,721 subjects, 1,552 fell in rooms（mean age, 82.0 ± 7.5 years）and 583 fell on roads（mean age,
78.4 ± 6.8 years）. Separated by sex, 1,072 women（mean age, 82.8 ± 7.5 years）and 480 men（mean age, 80.1 ±7.2 years）fell in rooms. Meanwhile, 268 women（mean age, 79.7 ± 6.9 years）and 315 men（mean age, 77.4 ±6.6 years）fell on roads. Ratios for cause of fall and site of injury were calculated for falls in rooms and on roads,
respectively. For falls in rooms, causes of the fall were stumbling（24.0%）, dizziness（22.4%）, and slipping（20.6%）.
For falls on roads, causes were stumbling（44.8%）, dizziness（21.5%）, and slipping（10.4%）. Chi-square tests fordifferences in ratios between groups revealed significant differences for slipping and stumbling（p ＜ 0.01）. No
difference in the ratio of dizziness was evident between groups. For falls in rooms, the site of injury was the head
（22.4%）, arm（9.7%）, lower back（27.5%）, leg（33.5%）, and unknown（6.8%）. For falls on roads, the site of injury
was the head（60.7%）, arm（12.5%）, lower back（4.9%）, leg（12.1%）, and unknown（9.8%）. Ratios between two
groups differed significantly（p ＜ 0.05, p ＜ 0.01）.
【Conclusion】In rooms, older women fell more frequently and the site of injury was most often the leg or lower
back. On roads, men fell more frequently and the site of injury was most often the head.

Keywords

community-dwelling older adults, falls, fall location, cause of fall, site of injury

Corresponding author：Yuji HIRANO, Yokkaichi Municipal Hospital
2-2-37 Shibata, Yokkaichi City, Mie Prefecture 510-8567 JAPAN.
TEL：+81 59354 1111

FAX：+81 59352 1565

Received：December 29, 2016

e-mail： post-8@yokkaichihp01.jp

Accepted：March 21, 201751

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1：53-59

報

2017

告

地域在住高齢者の後方転倒と転倒リスク評価に関する
横断研究
福田

圭志 1）

鈴木

俊明 3）

中村

英美 2）

光田

尚代 1）

井尻

朋人 1）

1）医療法人寿山会喜馬病院リハビリテーション部
2）松下介護老人保健施設はーとぴあリハビリテーション室
3）関西医療大学大学院保健医療学研究科

要約【目的】主要な転倒リスク評価により後方転倒を予測できるか検証することを目的とした。
【方法】対象は独歩または杖歩行可能な地域在住高齢者 61 名とした。対象者を過去 1 年間で転倒経験なし（Ⅰ群），
後方転倒以外の転倒経験あり（Ⅱ群），後方転倒経験あり（Ⅲ群）の 3 群に分類した。3 群に対して 5 回椅子立ち上がりテスト（Five-Times-Sit-To-Stand Test: 以下，FTSST），通常歩行速度，Timed Up ＆ Go Test（以下，TUG），
片脚立位時間を計測した。なお，片脚立位では足の着地位置が，前方，後方，中間のどの方向へ着地するのかを 5 回測定した。各評価結果の 3 群間の比較には Steel-Dwass 法を用いた。また，各群の片脚立位の足の着地位置が前方着
地と後方着地，中間着地のどの方向に関連するかをχ2 独立性の検定を用いて検証した。
【結果】Ⅰ群とⅢ群間の比較では，FTSST はⅠ群が 14.2 ± 4.7s，Ⅲ群が 19.4 ± 6.3s，通常歩行速度はⅠ群が 0.8 ±
0.2m/s，Ⅲ群が 0.6 ± 0.1m/s，TUG はⅠ群が 12.6 ± 4.7s，Ⅲ群が 16.9 ± 5.7s と，いずれもⅢ群が有意に劣っていた（p ＜ 0.05）。Ⅰ群とⅡ群間ではすべてに有意差はなかった。片脚立位における測定時間は 3 群間で有意差はなかった。また，片脚立位の挙上側足の着地位置に関しても，3 群ともに足の着地位置と転倒方向の関連性はなかった。
【結論】現在，多く用いられる転倒リスク評価のみでは後方転倒の予測は難しいが，後方転倒は下肢筋力や立ち上がり，歩行，方向転換能力のより低い高齢者に生じやすいことが示された。

キーワード

Ⅰ

後方転倒，5 回椅子立ち上がりテスト，通常歩行速度，Timed Up ＆ Go Test，片脚立位

はじめにといった報告もある 2）。転倒後に，骨折をはじめとする

高齢者が住みたいところで生活し，やりたいことをや

身体的障害を受けなくても，転倒経験によって転倒の恐り続けられるような健康増進のための取り組みは重要で怖感が生じ身体活動にも影響を及ぼすことも知られていあると考える。そのためにも，要介護状態の要因となりる 3）。

うる転倒を防いでいく必要性も高いと考える。65 歳以在宅高齢者の転倒方向の割合としては，前方への転倒

上の高齢者の家庭内事故のなかで，転倒は 63.4% と高が約 6 割，側方へは約 2 割，後方へは約 2 割といわれて

1）い割合である 。また，わが国の高齢者では，1 年間でいる 4）。一般的に高齢者の転倒は前方転倒が多くを占め

約 10 ～ 20% が転倒し，そのうち約 10% が骨折に至る

るが，パーキンソン病患者の転倒方向は後方 46.5%，側	
連絡先：医療法人寿山会喜馬病院リハビリテーション部 福田圭志
〒 578-0941

大阪府東大阪市岩田町 4-2-8

TEL：072-961-6888

FAX：072-965-2836

受付日：2017.1.17

受理日：2017.5.25

E-mail：2e2v3e@bma.biglobe.ne.jp

53日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

方 17.1%，前方 10.9% であり，後方が全体の約半数を占5）めていたと山下らは報告している 。このように，疾患によっては後方転倒が多くなる場合もある。また，後方
6）

7，
8）

疾患で示すこととした。
2 ．測定方法対 象 者 に 対 し，5 回 椅 子 立 ち 上 が り テ ス ト（Five-のほか，Times-Sit-To-Stand Test: 以下，FTSST），通常歩行速によって死亡につながるケースもある。

度，Timed Up ＆ Go Test（以下，TUG），片脚立位の椎体骨折や大腿骨頸部骨折の予後について Cauley らに

4 項目の測定を 2015 年 10 月 17 日から 2015 年 10 月 30より，臨床骨折発生後の死亡の相対リスクに関して，前日にそれぞれ実施した。なお，FTSST は下肢筋力，通腕遠位部骨折を 1.0 とした場合に椎体骨折では 8.6 ，大常歩行速度は歩行能力，TUG は動的バランス能力，片腿骨頸部骨折では 6.7 と死亡の相対リスクが高いことが脚立位は静的バランス能力を診る指標として使用し転倒では脊椎圧迫骨折
9，
10）

頭部外傷

示されているや大腿骨頸部骨折

11）。後方転倒は，高齢者全体でみればその頻度は高くないものの，重篤な傷害や死亡につながることもあるため，予防の重要性は高いと考える。

た 21）-24）。
FTSST の測定は，高さ 40cm の椅子から立ち上がり動作をできるだけ速く 5 回行わせ，その所要時間を計測

高齢者は，胸腰椎後彎や骨盤後傾により重心が後方へした。疲労を考慮して測定は 1 回とした。スタートの合シフトすることから，後方転倒が増加することが知られ図は「よーい・ハイ」とし，検者の教示は，
「できるだ

ている

12）

。しかし，これまで高齢者の後方転倒に着目した研究でも，実際に後方転倒者と比較した報告は見当
13 ，
14）

け速く 5 回立ち座りしてください」に統一した。
歩行速度の測定は，平地 7m を自由歩行速度で歩行し。また，ここ最近の転倒に関連した報告てもらい，中間の 5m を測定区間として所要時間を計測

でも，転倒群と非転倒群で比較したものが散見され後方した。測定は 2 回行い，その最速値（m/s）を代表値とたらない

転倒に対する指標は示されていない

15）
-19）

。後方転倒に対する指標が示されれば，リハビリや介護現場においてした。検者の教示は，「普段通りに歩いてください」に統一した。

介助につく位置を決定する手助けとなり，介助・見守り

TUG の測定は，高さ 40cm の椅子に腰かけた姿勢か

中の転倒も未然に防ぐこともできるのではないかと考えら，最大努力で 3m 前方のコーンを回って着座するまでる。このような背景も踏まえ，本研究では，後方転倒との時間を計測した。測定は 2 回行い，その最短時間（s）

現在多く用いられる転倒リスク評価の関連性を明らかに

を代表値とした。スタートの合図は「よーい・ハイ」とすることを目的とした。

し，検者の教示は「できるだけ速く回ってください」に
統一した。

Ⅱ

方法

片脚立位時間の測定は，開眼での片脚立位時間を左右

1 ．対象

それぞれ 5 回計測し，左右の最も良い測定時間（s）を対象はデイケア 2 施設，デイサービス 1 施設に通う利採用した。測定は足が地面から離れてから，バランスを用者で，本研究に同意した独歩または杖歩行可能な地域

崩して上げた脚が地面に接地するか，支持脚が移動した

在住高齢者 61 名（年齢 81.0 ± 7.1 歳，男性 25 名，女性

時点までとし，30 秒を上限とした。支持脚の規定とし36 名）をランダムに抽出した。また，対象者を 2014 年ては，上記の片脚立位時間の結果の良い方を採用した。

11 月から 2015 年 10 月までの過去 1 年間で，『転倒経験

検者の教示は，「できるだけ長く保ってください」に統なし（Ⅰ群）』，『後方転倒以外の転倒経験あり（Ⅱ群）』，

一した。また，高齢者は加齢に伴い重心が後方へシフト『後方転倒経験あり（Ⅲ群）』の 3 群に分類した。転倒することを踏まえ 12），片脚立位時間の測定では後方転の定義は，Gibson の「自分の意志からではなく，地面倒に対する筆者独自で設定した評価方法として，足の着またはより低い場所に膝や手などが接触すること」と地位置の測定を行った。足の着地位置の規定について

した

20）

。後方転倒群の規定は，Gibson の定義を参考に，

は，挙上側足の足長と足幅の中央に印をつけ（以下，中「方向転換での転倒や振り向き転倒，着座時の尻もちな点），中点が支持側足の足長の中 3 分の 1 の範囲の中間

ど殿部が地面またはより低い場所に接触した場合で，後着地，もしくは，それよりも前方と後方のどこへ着地す

方または後側方に転倒したもの」とした。また，過去 1

るかを測定した。測定回数は片脚立位時間の測定と並行

年間の転倒で後方転倒と後方転倒以外の転倒どちらも含して 5 回実施し，前方，後方，中間の数の多い方向を採む場合は転倒回数の多い方向を転倒方向とした。なお，用した。

同回数の場合は対象から除外することとした。対象者の本測定では 3 施設での測定を行っているため，環境的特性は，年齢，性別，杖の使用有・無，通所サービス，なバイアスは避けられない。そのため，椅子の高さや測54日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

地域在住高齢者の後方転倒と転倒リスク評価に関する横断研究

定スペースはできるだけ同様の環境となるよう配慮しる除外対象者はなく，測定に伴う転倒やそれによる外傷た。また，測定方法や検者の声かけも統一することで測なども発生しなかった。対象者の特性について 3 群間の定結果への影響が少なくなるよう配慮した。

比較を行った結果を表 1 に示す。3 群間の比較では，杖3 ．統計処理方法の使用有・無のみ対象者間に有意な関連を認めた（p ＜統計処理は，対象者の特性を 3 群間で比較するために，年齢の比較は一元配置分散分析を用いて検証した。
性別，杖の使用有・無，通所サービス，疾患別の割合の
20.01）。年齢，性別，通所サービス，疾患においては有意な関連性はなかった。
各測定結果について 3 群間の比較を行った結果を表 2

比較にはχ 独立性の検定を用いて検証した。通常歩行に示す。各測定結果の群間比較では，Ⅰ群とⅢ群間では速度では 3 群間の比較を一元配置分散分析後に Tukey-

FTSST，通常歩行速度，TUG はいずれも有意にⅢ群がKramer 法による多重比較を用いて検証した。FTSST，劣っていた（p ＜ 0.05）。Ⅰ群とⅡ群，Ⅱ群とⅢ群間で

TUG の 3 群間の比較には Steel-Dwass 法による多重比

は有意差はなかった。片脚立位時間に関しては，3 群間

較を用いて検証した。また，各群が片脚立位の挙上側足とも有意差はなかった。また，片脚立位の挙上側足の着2の着地位置と関連性を認めるのかをχ 独立性の検定を地位置に関しても，3 群ともに足の着地位置と転倒方向用いて検証した。統計処理はすべて Statcel 3 を使用し，の関連性はなかった（表 3）。

有意水準は 5% 未満とした。加えて，各測定結果と転倒

各測定項目におけるカットオフ値を下回った割合をリスクとの関連を分析するため，各群で各測定結果が

表 4 に示す。FTSST，通常歩行速度，TUG はⅠ群，Ⅱカットオフ値を下回る対象者の割合を示すこととした。

群，Ⅲ群の順で，片脚立位に関しては，Ⅱ群，Ⅰ群，Ⅲ

なお，カットオフ値は，FTSST では 14.5s, 通常歩行速群の順でカットオフ値を下回る割合が増加した。

度では 1.0m/s，TUG では 13.5s，片脚立位では開眼で5.0s とした 25）-28）。
4 ．倫理的配慮

Ⅳ

考察

本研究は，デイケア 2 施設，デイサービス 1 施設に通本研究の実施にあたり，対象者には研究の目的や内容

う独歩または杖歩行可能な地域在住高齢者を対象としたについて十分な説明を行い，書面にて同意を得た上で実横断研究により，後方転倒と転倒リスク評価の関連性を施した。また，本研究は医療法人寿山会倫理委員会の承明らかにすることを目的とした。対象者を転倒経験，転認を得て実施した（承認番号：2015003）。

倒方向によって 3 群に分類し，FTSST，通常歩行速度，
TUG，片脚立位の 4 項目の測定を実施した。その結果，

Ⅲ

結果

FTSST，通常歩行速度，TUG では，Ⅰ群に対してⅢ群

対象者 61 名の割合として，Ⅰ群が 37 名，Ⅱ群が 12では有意に劣る結果となることがわかった。また，片脚名，Ⅲ群が 12 名であった（図 1）。なお，本測定におけ立位の挙上側足の着地位置と転倒方向の関連性はない

55

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

表1

対象者の特性と群間の比較
n ＝ 61Ⅰ群（n＝37）

Ⅱ群（n＝12）Ⅲ群（n＝12）

P値

年齢（歳）

80.1 ± 7.4

82.4 ± 6.3

82.2 ± 7.2

0.51

性別（人）

男/女

15/22

5/7

5/7

0.99

杖使用（人）

有/無

3/34

1/11

8/4

p ＜ 0.01 ＊通所サービス（人）0.74
デイケア A，B

20

7

8

－

デイサービス

17

5

4

－

疾患別分類（人）

0.35
整形

16

8

8

－

脳血管

11

4

3

－

整形・脳血管

5

0

1

－

その他

5

0

0

－

値：人数，平均±標準偏差＊：杖の使用の有無と対象者間に有意な関連がある（p ＜ 0.01）。

表2

各測定項目と 3 群間の差の比較
Ⅰ群（n＝37）

Ⅱ群（n＝12）Ⅲ群（n＝12）14.2 ± 4.7

15.1 ± 5.3

19.4 ± 6.3 ＊FTSST（s）
通常歩行速度（m/s）

0.8 ± 0.2

0.7 ± 0.1

0.6 ± 0.1 ＊TUG（s）

12.6 ± 4.7

12.6 ± 3.2

16.9 ± 5.7 ＊片脚立位時間（s）

8.1 ± 7.7

9.0 ± 7.8

4.3 ± 4.8

値：平均±標準偏差＊：Ⅰ群 vs Ⅲ群で有意差あり（p ＜ 0.05）。

表3

各群と片脚立位挙上側足の着地位置の関連性
前方着地

後方着地

中間着地

Ⅰ群（n＝37）3（8.1%）

3（8.1%）

31（83.8%）Ⅱ群（n＝12）0（0%）

1（8.3%）

11（91.7%）Ⅲ群（n＝12）1（8.3%）0（0%）

11（91.7%）

P値
0.72

3 群と足の着地位置に関連なし。

表4

各測定項目のカットオフ値を下回った割合
Ⅰ群（n ＝ 37）

Ⅱ群（n ＝ 12）

Ⅲ群（n ＝ 12）

FTSST

9（24.3%）6（50.0%）9（75.0%）通常歩行速度26（70.3%）

11（91.7%）

12（100%）TUG

11（29.7%）5（41.7%）6（50.0%）

片脚立位時間18（48.6%）4（33.3%）9（75.0%）

カットオフ値：FTSST 14.5s，通常歩行速度 1.0m/s，TUG 13.5s，片脚立位時間 5.0s

ことが分かった。カットオフ値を下回る割合としては，

片脚立位は，3 群間のいずれも測定時間に有意差はな

FTSST, 通常歩行速度，TUG はⅠ群，Ⅱ群，Ⅲ群の順かった。笠原らは，高齢患者の片脚立位時間と膝関節伸で，片脚立位に関しては，Ⅱ群，Ⅰ群，Ⅲ群の順でカッ

展筋力の低下に伴って，片脚立位を遂行できた症例の割

トオフ値を下回る割合が増加した。

合が減少する傾向にあったと報告している 30）。本研究

対象者の身体機能においては，虚弱高齢者を対象にした先行研究と同程度の結果であった

29）

では膝関節伸展筋力と関連性のある FTSST がⅢ群にお。FTSST, 通常歩

いて低値であり，先行研究とは異なる結果となった。片行速度，TUG の結果がⅠ群に対してⅢ群が有意に劣っ

脚立位の挙上側足の着地位置と転倒方向についての検証ていた要因として，Ⅰ群に対してⅢ群では下肢筋力や歩では，転倒方向と着地位置の関連性はなく，着地する位

行能力，動的バランス能力が乏しいことが考えられる。

置はどの群でも中間着地が最も多かった。片脚立位にお56

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

ける先行研究では，側方の重心動揺に強い正の相関がみ
31）

地域在住高齢者の後方転倒と転倒リスク評価に関する横断研究

プルサイズが小さく，結果を一般化するには被検者数の。このことから，本研究

さらなる増加が必要である可能性がある。特にⅡ群，Ⅲにおいても片脚立位に伴う側方への重心動揺による挙上群の対象者が増加することで一般化可能性が広がると考側足の中間着地が最も多く，転倒方向の検出方法としてえる。また，対象者の年齢や性別，疾患などの潜在的交適さなかったと考える。

絡要因の調整が十分に行えていないため，結果の妥当性られたといった報告がある

本研究における転倒群と非転倒群の対象者背景因子に影響している可能性がある。今回，片脚立位の挙上側の比較では，年齢や性別に差はなく先行研究を支持す

足の測定位置を評価指標として設定し実施したが，この15）。本研究では，Ⅲ群において移動に評価は筆者が独自で設定した評価方法であり，信頼性の杖を使用する対象者が多くいた。下肢筋力や歩行能力，

確認が十分ではない。今回の測定方法で信頼性が高く妥

動的バランス能力を反映する FTSST や通常歩行速度，

当性がある結果が得られていない可能性もあり，後方転TUG が有意に低いⅢ群では，杖を使用することで，移倒との関係に関する結果に影響している可能性も考えら

動時のバランス能力や下肢筋力低下の影響を補っているれる。

る結果となったと考える

32）。以上のことを踏まえると，高齢者における後方転倒は，静的バランス能力の関与は少ないが，下Ⅵ結論

肢筋力や歩行能力，動的バランス能力低下に伴って生じ現在，多く用いられる転倒リスク評価のみでは後方転ることが示唆される。そのため，日常生活上の移動場面

倒の予測は難しいが，後方転倒は下肢筋力や立ち上がでは，これらを補うために杖の使用が必要になりやすい

り，歩行，方向転換能力のより低い高齢者に生じやすいのではないかと考える。

可能性が示唆された。今後は，従来の転倒リスク評価方

最後に，本研究では過去 1 年間の転倒歴と転倒方向に法の感度・特異度を示すことで，後方転倒のスクリー

よって群分けを行った。過去 1 年間の転倒経験や歩行速

ニング方法として有用であるかを明らかにする必要があ

度の低下は，将来の複数回転倒や要介護認定発生に関る。

与し，要介護高齢者における TUG の低下は半年後の移乗移動能力低下に関与するといった報告がある 33-35）。本
研究の対象者には転倒経験者がいること，3 群共に各評

Ⅶ

利益相反

本研究において一切の利益相反はありません。

価項目のカットフ値を下回る対象者もいることから，各群共に将来的な転倒には注意が必要であると考える。特

参考文献に，Ⅲ群においては前記に当てはまる対象者が多く，後

1）小池荘介ほか．
「家庭内における救急事故の予防に

方転倒自体が身体に及ぼす影響も大きいことから，早期ついて」調査研究委員会報告書．東京救急協会．東に予防に努めていく必要があると考える。

京，1999，p331 ．

本研究において，FTSST, 通常歩行速度，TUG では

2） 安村誠司．12）地域における転倒・骨折等に関すⅢ群がより劣った結果となっていたことからも，転倒なる疫学的研究．柴田博ほか編，中年からの老化予防

し群と後方転倒群間において後方転倒リスクの検証に使に関する医学的研究―サクセスフル・エイジングを用できる可能性が示唆された。しかし，後方転倒以外のめざして―．
（財）東京都老人総合研究所，東京，

転倒群と後方転倒群間においては差がなかったことか

2000，p192-198 ．

ら，後方転倒の予測は難しい可能性が示唆された。

3） 金憲経ほか．高齢者の転倒関連恐怖感と身体機能―転倒外来受診者について―．日本老年医学会雑Ⅴ

本研究の限界誌．38（6）：805-811，2001.

本研究の限界として，データを横断的に収集している

4） 上岡洋晴．高齢者の転倒・転落事故に関する事例

ため転倒とその要因の前後関係が不明確であり，因果関研究．東京大学大学院教育学研究科紀要．38：441-

係を推論することはできない。また，対象者は大阪府内

449，1999.

の通所施設に通う利用者を対象としており，その他の地

5） 山下哲平ほか．入院中のパーキンソン病患者の転域とは特性が異なる可能性がある。加えて，対象者の群

倒・転落の発生状況と対策．ヒューマンケア研究学の振り分けは転倒経験を聴取して行ったため，年齢や認会誌．8（1）：21-28，2016.

知機能の影響を受ける可能性があり，想起バイアスの除6） 中山美数ほか．骨粗鬆症性椎体骨折後偽関節に対去が十分でない点があげられる。加えて，本研究はサンする Balloon kyphoplasty の周術期および術後合併
57

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017症について．整形外科と災害外科．64（1）：21-24，と 理 学 療 法．PT ジ ャ ー ナ ル．43（10）：861-868，

2015.

2009.

7）Cummings SR, et al. A hypothesis: the causes of22）村田伸ほか．虚弱高齢者における Timed UP and

hip fractures. J Gerontol . 44（4）：107-111, 1989.

Go Test，歩行速度，下肢機能との関連．理学療法

8） 渡部欣忍ほか．高齢者骨折の受傷原因としての転倒の特徴と手術時期．臨床整形外科．44（9）：895898，2009.
9） 刈部博ほか．高齢者頭部外傷の特徴と問題点．脳科学．25（4）：513-516，2010.
23）橋立博幸ほか．虚弱高齢者における Timed “UPand Go” Test の臨床的意義．理学療法学．32（2）：59-65，2005.

神経外科ジャーナル．23（12）：965-972，2014.

24）村田伸ほか．地域在住女性高齢者の開眼片足立ち

10）平川公義．頭部外傷の力学的評価とその臨床応用保持時間と身体機能との関連．理学療法科学．23

II 脳傷害と頭蓋内血腫．Neurol Med Chir（Tokyo）.

（1）：79-83，2008.

18：701-711，1978.

25）池添冬芽．高齢者の転倒予防とトレーニング．理11）Cauley JA, et al. Risk of mortality following
clinical fractures. Osteoporos Int. 11：556-561,
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26）鈴 木 隆 雄． 転 倒 予 防 の 重 要 性 と 対 策．Medical
Practice. 17：443-447，2000.

12）眞野行生ほか．高齢者の歩行と転倒の実態．眞野27）S h u m w a y - C o o k A , e t a l . P r e d i c t i n g t h e

行生（編），高齢者の転倒とその対策．医歯薬出版，

probability for falls in community-dwelling older

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13）美和香葉子ほか．高齢者の後方歩行の特徴およびバランス能力との関連性．理学療法科学．22（2）：205-208，2007.
14）竹内弥彦ほか．高齢者の脊柱伸展可動域と後方ス
テップ着地時の身体動揺特性との関係．総合リハビ
リテーション．42（3）：253-359，2014.
15）新井智之ほか．虚弱高齢者の転倒と運動機能との関係．老年学会誌．創刊号：1-14，2010.

80：896-903, 2000.
28）Vellas BJ, et al. One-leg balance in an important
predictor of injurious falls in older persons. J Am
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29）牧迫飛雄馬ほか．虚弱高齢者における身体運動機
能評価を目的とした 5 回椅子立ち座りテストの改良とその信頼性の検証．スポーツ科学研究．5：7178，2008.

16）新井智之ほか．10m 歩行における歩行周期変動30）笠原美千代ほか．高齢患者における片脚立位時と運動機能，転倒との関連一小型加速度計を用いた間と膝伸展筋力の関係．体力科学．50：369-374，

測定一．理学療法学．38（3）：165-172，2011.

2001.

17）加藤龍一ほか．地域在住高齢者の転倒の関連要因

31）内田全城ほか．重心動揺からみた段差昇降と片と 3 年後の生存．日本公衆衛生雑誌．59（5）：305-

脚 立 位 の 関 係． 理 学 療 法 科 学．29（4）：549-553，

314，2012.

2014.

18）池田翔ほか．転倒予測指標としての応用歩行予32）建内宏重ほか．T 字杖への荷重量の変化が片脚立

備能力有用性の検討．理学療法科学．30（6）：973-

位時の安定性と下肢筋活動に与える影響．理学療法

976，2015.

学．29（6）：225-229，2002.

19）井上椋太ほか．地域在住高齢者の転倒要因に関す

33）鈴木隆雄ほか．地域高齢者の転倒発生に関連するる研究－身体・認知・精神機能の共分散分析によ身体的要因の分析的研究― 5 年間の追跡研究からる検討－．ヘルスプロモーション理学療法研究．5―．日本老年医学会雑誌．36（7）：472-478，1999.

（3）：139-143，2015.
20）Gibson MJ, et al. Falls in later life. Kane RL et

認定の発生と 5m 歩行時間との関連：39 ヵ月間のal（eds）, Improving the health of older people: A

縦断研究．理学療法学．38（1）：27-33 ，2011.

World View. Oxford University Press. New York35）鈴川芽久美ほか．要介護高齢者における運動機能

1990, p296-315.
21）村永信吾ほか．高齢者の運動機能（健康増進）

5834）牧迫飛雄馬ほか．後期高齢者における新規要介護と 6 ヵ月後の ADL 低下との関係．理学療法学．38（1）：10-16，2011.

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.4 No.1 2017

ReportA Cross-Sectional Study on Relationship between Backward
Falls and Fall Risk Evaluation in Community-Living Elderly
Keiji FUKUDA1） Hidemi NAKAMURA2） Hisayo MITSUDA1） Tomohito IJIRI1）
Toshiaki SUZUKI3）
1）Department of Rehabilitation, Kiba Hospital2）Department of Rehabilitation, Matsushita Geriatric Health Services Facility, Heartpia3）Graduate School of Health Sciences, Kansai University of Health Sciences

Abstract
和文抄録【Purpose】The purpose of this study was to investigate whether main fall risk assessment is useful predictor of
backward falls.
【Methods】A total of 61 community-living elderly who were able to walk indoors participated in this study.The
participants were classified into three groups: Group I included participants who had experienced no falls in thepast year, Group II those who had experienced any falls other than backward falls in the past year, and Group III
those who had experienced backward falls in the past year. All the participants completed the Five-Times-Sit-ToStand Test（FTSST）and the Timed Up ＆ Go Test（TUG），and had their normal walking speed and one-leg
standing time measured. The foot landing position of the lifting leg in one-leg standing was measured five times,
as well as whether landing was forward, backward or middle. The Steel-Dwass method was used for comparing
each evaluation result among the three groups. Chi-square of independence test was also used to verify whether
the foot landing position in one-leg standing was related to the fall direction.
【Results】In the comparison between Group I and Group III, FTSST was 14.2 ± 4.7s in Group I, 19.4 ± 6.3s inGroup III, normal walking speed was 0.8 ± 0.2m/s in Group I, 0.6 ± 0.1m/s in Group III, TUG was 12.6 ± 4.7s
for group I and 16.9 ± 5.7s for group III. These three measures indicated significantly lower level in group III（p ＜ 0.05）．There were no significant differences between Groups I and II in these measures. Furthermore, nosignificant differences were observed between the three groups in one-leg standing time. Regarding the landing
position of the lifting leg in one-leg standing, no correlations were found between the three groups.
【Conclusion】Currently, it is difficult to predict backward fall only by fall risk assessment that is often used.
Backward falls may be more likely to occur in elderly people with decreased leg muscular strength, and lower
standing up, walking, and turning ability.

Keywords

backward fall, Five-Times-Sit-To-Stand Test, normal walking speed, Timed Up & Go Test, oneleg standing	
Corresponding author： Keiji FUKUDA, Department of Rehabilitation, Kiba Hospital
4-2-8 Iwatacho, Higashiosaka-shi,Osaka, 578-0941,JAPAN
TEL：+81 72961 6888

FAX：+81 72965 2836

Received：January 17, 2017e-mail：2e2v3e@bma.biglobe.ne.jp

Accepted：May 25, 201759

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1：61-68

論

2017

説

転倒予防の研究分野における介入研究の研究方法論：
ランダム化並行群間比較試験を中心として
上岡洋晴

東京農業大学地域環境科学部

要日本転倒予防学会誌編集委員会委員長

約

本論は，転倒予防のための介入研究の中で，とくにランダム化並行群間比較試験における注意点の解説を行った。
医学系研究を実施する者の基本姿勢と遵守すべきルール，研究デザインの考え方，非薬物療法評価試験としての考え方，利益相反とオーサー・シップ，機能性表示食品と転倒予防介入の関連性も概説した。「CONSORT 2010 チェッ
クリスト」，「SPIRIT チェックリスト」，「非薬物療法評価試験のための CONSORT チェックリスト拡張例」，「折笠が推奨する 15 チェック項目」を参考にして，ランダム化並行群間比較試験において，とくに適正に計画・実施・報告すべき事項をまとめた。
これらを参考にして研究を実施することで，試験自体とその報告の質が高まり，読者に役立つ十分な情報を提供できるようになると考える。

キーワード

Ⅰ

転倒予防，研究方法論，ランダム化比較試験，チェックリスト，非薬物療法評価試験

医学系研究を行う者の基本精神と遵守すべきが公表されている。この初版を基盤として日本版であルール

る「日本医学会の医学雑誌編集ガイドライン（2015 年 3

転倒を予防するための研究アプローチは多様ではある

4）月版）」が策定されている。これには，「医学雑誌に掲が，ほとんどの場合，医学系研究と位置づけられる。医載する研究の実施，報告，及びその他の問題に関する最学系の研究手法で研究を行うとすれば，スタンダードと良の実施方法と倫理基準を概説し，著者，編集者，及びなっている指針や規則，またそれぞれの研究手法の作法

査読や生物医学出版に携わる人を含む人々にとって，正を遵守しなければならない。

確，明瞭，転載可能かつバイアスのない医学雑誌論文を

国 際 保 健 機 構（World Health Organization: WHO）

作成・配布する助けになるような推奨」を示している。

から出された，医学系研究者の倫理の大原則である「ヘ平易に記述するとしたら，「研究実施者はもとより，編

1）2）

ルシンキ宣言（2013 年版）」の基本精神（スピリット）

集者，査読者などにおいて，研究において遵守すべき細をもつことが出発点である。医学雑誌編集者国際委員会

かな基本ルールが記述されている」ということである。

（International Committee of Medical Journal Editors:

日本転倒予防学会誌（本学会誌）においても，2015 年

ICMJE）から「Recommendations for the conduct,

6 月にその詳細 5） が記載されている。さらに直近では，

reporting, editing, and publication of scholarly work in2017 年 2 月に一部改定版として「人を対象とする医学

medical journals（医学雑誌における学術研究の実施，系研究に関する倫理指針（初版：2014 年 12 月 22 日文

3）報告，編集及び出版への推奨：2016 年 12 月改訂版）」

6）
部科学省・厚生労働省告示第 3 号）」も公表されている。

	
連絡先：東京農業大学地域環境科学部 上岡洋晴
〒 156-8502

東京都世田谷区桜丘 1-1-1

TEL：03-5477-2587
受付日：2017.5.7

東京農業大学世田谷キャンパス

FAX：03-5477-2625

E-mail：h1kamiok@nodai.ac.jp

受理日：2017.5.11

61

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

大学院生も含め，これから研究を実施しようとする研1 ．クロスオーバー試験の弱点とその対応

究者や，既に研究を実施しているが，まだ前述の宣言・参加者数が少なくて済むという理由からランダム化ク

ガイドライン・指針を読んでいない研究者は，この機会

ロスオーバーを行うことは少なくない。パラレルにおいに必読することを希望する。

ては CONSORT 2010 声明や，各種介入タイプ別の拡張版のチェックリストが公表されているが，クロスオー

Ⅱ

エビデンスの構築と研究デザイン

バーについては公表されていない。RCT で行うのであ転倒予防に関する研究のほとんどは，直接的に人を対れば，パラレルが望ましいので，今後も世界的にスタン

象として実施するだろう。それらを臨床研究・疫学研究

ダードとなるチェックリストは開発されないだろうと推と称し，適正に実施された研究の成果は 1 つずつの科察される。クロスオーバーの研究デザイン上の最大の学的根拠（エビデンス）となりうる。エビデンスには，

欠点は，1 期目の介入の結果を持ち越す「キャリーオー

「つくる：ランダム化比較試験（randomised controlled

バー」の可能性があることが挙げられる。また，試験期

trial: RCT）などの 1 次研究」，
「つたえる：システマ

間が長期になることによる参加者への負担（倫理面），

ティック・レビュー（SR）による 1 次研究の選択・吟味・具体例を挙げれば「パラレルなら 12 週間の介入期間で統合・伝達」，「つかう：医療従事者，行政官や臨床ガイ

済むが，クロスオーバーならば倍の期間プラス，ウォッ

ドライン作成者，製薬・医療機器の企業における開発者，

シュアウト期間も設けるので，24 週間をはるかに超え

7）

各種の指導者など」 の 3 つの局面があることがよく知る期間，その研究のために参加者は拘束される」というられている。

ことである。さらに，期間が長くなることによって参加

転倒予防の研究者は，「転倒を予防するためのエビデンスをつくる研究」に従事していることになる。1 次研者の身体機能の変化や，ドロップアウトが増えるなどの問題も生じやすくなる。

究は，研究デザイン別に，大きくはランダム化比較試験

折笠 10）は，クロスオーバーのこうした問題を踏まえ，（randomised controlled trial: RCT）
，非ランダム化比較

とくにキャリーオーバーを配慮した統計解析方法も含め試験（Non-RCT）などの「介入研究」と，横断研究，ケーた 12 個のチェック項目を紹介している（表 1）。今後，

ス・コントロール研究，コホート研究からなる「観察研このデザインで実施する予定の場合には大いに参考にな究」に分類することができる。

るだろう。繰り返しになるが，可能であるならばパラレ

転倒予防の分野で行われている研究は，これらの研究
デザインがほとんどだと考えられる。質の高い研究の計

ルでの実施が推奨される。
2 ．転倒予防の RCT の研究計画

画・実施・報告となるように，そして透明性をもった明

すべての研究に通じることだが，「研究（論文）の瞭で，簡潔な報告になるようにするために，研究デザイ

質は研究計画（プロトコル）でほとんど決まる」と述ンごとのチェックリストが公表されている。その一覧表

べても過言ではないだろう。CONSORT スタイルに準

が先行報告

5）

に示されているので参考にするとよい。

拠しての研究計画版として，“Sandard Protocol Items:

本論では，介入研究の中でも，とくに RCT に限定

Recommendations for Interventional Trials”（SPIRIT

し，報告方法も含めて研究方法論の質の向上のための解

11）12）
チェックリスト）が開発されている。研究の「管理説を行うこととする。RCT に特化するが Non-RCT な

状況，イントロダクション，方法，倫理・普及，付記」

どの他の介入研究においても，かなりの部分をカバーしの大項目からなり，33 のチェック項目で構成されていた内容になるので合わせて参考にしていただきたい。

る。かなり詳細な情報を計画書に書き入れることを求めており，臨床試験登録（日本では UMIN-CTR）の必須

Ⅲ ランダム化並行群間比較試験における研究方法論
RCT には，並行群間比較試験（パラレル）と，クロ

項目も近くこれがスタンダードになるだろう。
転倒予防の RCT においても，研究計画の中の一般事

スオーバー試験（クロスオーバー）とがある。前者向項についてはこれに準拠しておくことを推奨したい。

け（個人割付の場合）には，「CONSORT（Consolidated

3 ．「非薬物療法評価試験」としての転倒予防介入

8）9）Standards of Reporting Trials）2010」

がゴールド・

そもそも SPIRIT や CONSORT2010 は，スタンダー

スタンダードのチェックリストとなっており，本学会誌

ドであるものの，いわゆる general（一般項目）についでも RCT で実施の場合にはこれに準拠することが投稿ての項目であり，主として薬剤による臨床試験などを想の条件となっている。なお，クラスター RCT に関して定している。そのため，薬剤以外，つまり非薬物療法評

は紙面の都合から本論では触れないこととする。

価試験としての RCT の報告では，適切に対応できてい62

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

表1

転倒予防の研究分野における介入研究の研究方法論：ランダム化並行群間比較試験を中心としてクロスオーバー試験を報告する際の 12 個のチェックリスト（折笠，2016）10）

1 ．クロスオーバー（crossover）という用語をタイトルに示したか？
2 ．クロスオーバーデザインを採用した根拠（rationale）を示したか？
3 ．デザイン（2 × 2 など）形を図で示したか？
4 ．ウォッシュアウト期間の記述をしたか，そして根拠を示したか？
5 ．例数設計の根拠を示したか（事前，あるいは事後パワー）？
6 ．Paired（within subject）analysis に基づいて治療効果を推定したか？
7 ．治療効果を評価するための統計手法を示したか？
Paired t-test, Unpaired t-test, Wilcoxon test, Repeated ANOVA, Mixed model など
8 ．治療効果には推定値・検定結果に加えて，95% 信頼区間も示したか？
9 ．持ち越し効果の検討をしたか（検定を含め）？
10 ．時期効果の検討をしたか（検定も）含め？
11 ．初期値（baseline）を利用したか？
12 ．欠測値データの取扱いを示したか（除外，補完，多変量解析）？
（折笠秀樹．クロスオーバー試験の計画および解析．薬理と治療から転載の許可を得た。）

2016；44：1261-1276 ．より転載。雑誌発行元のライフサイエンス出版

転倒予防に特化した例示や，特に注意を要する点の解説

ない特定の課題（specific challenges）もある。
例えば，非薬物療法は，手術，技術的治療（血管形成を行った。これは研究方法論としての推奨ではあるもの

術），植え込み型デバイス（ペースメーカー），非植え込の完成形ではない。チェックリストとしての有用性には

み型デバイス，リハビリテーション，理学療法，作業療

さらなる検討の余地があり，多くの研究者からのアドバ法，行動療法，運動介入，心理療法，その他の統合医療イスを取り入れながら充実を図ることを希望している。

など，幅広い治療・介入方法を含んでいる。転倒予防のしたがって，CONSORT グループのチェックリストの介入も薬剤以外の介入が圧倒的に多いだろう。

開発と同様に，建設的な批評を大いに歓迎する。

CONSORT グループは，これらの介入の複雑性，ケ

5 ．利益相反とオーサー・シップ

ア提供者の専門知識やスキル，およびブラインディング

利益相反に関する記述は，論文の結果を解釈する上で化の困難さなどの特有の問題により，深く対応できない

極めて重要である。とくに公表された時期が古い論文はという限界があり，それに対応すべく，「非薬物療法評

利益相反に関する記載が少ない。実際に日本において13）14）のチェックリス

利益相反の考え方が広まったのは 2000 年以降であり，も出ているので，転倒2004 年文部科学省主催のパネルディスカッション「臨予防介入ではこの基本的な考え方が参考になるだろう。

床研究・臨床試験における利益相反への対応」が皮切り

ここでの転倒予防介入とは，薬剤以外の介入である運となり文部省委託調査などが進められ，2010 年に日本

動，看護，介護，リハビリテーションと広く捉えること医学会から「医学研究の COI マネージメントに関するとする。

ガイドライン」17）が出された。

価試験による CONSORT 拡張例」
トを開発している。この解説

15）

4 ．転倒予防の RCT のためのチェックリスト

津谷 18）は，「sponsor（スポンサー）」という用語概念

非薬物療法評価試験におけるチェックリストは，前述の曖昧さや誤用の問題を指摘し，正しい使い分けを強のとおり CONSORT 拡張版がスタンダードである。し調している。2015 年 2 月 18 日に日本医学会定例評議会

かし，個々の非薬物療法としては，特異な介入手法であ（日本医学会内の雑誌編集者組織委員会と利益相反委員ることがほとんどであり，このチェック項目の記載が必会の提案）において承認され，用語は，「sponsor（主宰

要十分条件とはいえない。したがって，転倒予防におけ者）」，「funder（資金提供者）」，「fund（資金，資金提供

る研究の質（報告の質も含む）を高め，試験内容の透明する）」とされることになった。今後は，転倒予防に関化を図るために転倒予防研究独自のチェックリストが必する研究においても論文中に，「主宰者」，「資金提供者」

要である。

そして「著者」の 3 つのポイントを正しく記述すること
8）9）

そ こ で，「CONSORT 2010 チ ェ ッ ク リ ス ト」 ，
11）12）

が重要である。

，「非薬物療法評価試験

表 2-2 の利益相反に関して記述すべき主なポイントを

および「折笠が推奨する示した。資金や運動機器・資材などの物質的な提供が15 チェック項目」 を基盤としながら，良質な転倒予防あった場合，著者に当該企業の関係者が含まれている場

介入の RCT の計画・実施・報告のために，重要と考え合，読者がそうした事実を踏まえて研究全体を把握できられる事項を表 2-1，2 にまとめた。表の中の＃番号は，

るようにすることが必須である。

基本的に CONSORT 2010 の番号に対応するようにし，「オーサー・シップ（著者資格）」3）4）についても研究「SPIRIT チェックリスト」

13）14）15）の CONSORT 拡張例」
16）63

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

表 2-1

転倒予防のランダム化並行群間比較試験でとくに記載すべき重要な項目

章
タイトル

No.
＃ 1a

チェック項目（補足説明）
転倒予防の介入概要，ランダム化並行群間比較試験盲検化あるはオープンの情報を記載
研究デザイン，介入内容，盲検化が瞬時にわかるようにする。

抄録

＃ 1b

目的，方法，結果，結論が簡潔な構造化抄録
方法では PICOS（参加者，介入内容，比較対照，アウトカム，研究デザイン）を明確にし，結論は得られた結果から慎重に記載する。

緒言

＃ 2a

科学的背景・論拠として先行研究における情報と未発見情報を明確にしたリサーチクエスチョンを記載
先行研究の羅列だけでは不十分であり，それぞれの介入の益と害も含めて，当該研究の着眼に至った論
拠を述べる。
1 研究仮説に基づく研究目的を簡潔に記載
多重仮説ではなく，仮説を 1 点だけに絞り，簡潔に目的を記載する。1 研究に複数個の研究目的が存在する論文が散見される。

＃ 2b

方法

＃ 3a

研究デザイン（Study design: S）の記載
ランダム化並行群間比較試験である説明を明確に行う。

＃ 4a

参加者（participants: P）の適格基準・特性を記載
性・年齢・基礎疾患・その他心身の特性を記載する。得られた結果から他の場所で実施するような外的妥当性（一般化可能性）を考える場合に重要な情報となる。

＃ 4b

データが収集されたセッティングの記載
病院・施設・地域の母集団や，それ自体の特性に関する情報を記載する。

＃5

介入内容（Intervention: I）の記載
再現可能となるような詳細な介入方法を明記する。介入期間の日付も明記する。転倒予防の介入の多く
はシンプルな薬剤とは異なり，運動自体や運動機器・用具などを組み合わるなど，複雑化していることが多い。それらの情報を図を 1 つ用いて，より豊富な情報を提供する必要がある。さもないと，後に続く研究や，実際に転倒予防にその介入を取り入れようとする者が再現できない。もし，web 上に同介入を動画化したものが存在するとすれば，その URL を記載することも推奨される。さらに介入者（ケアプロバイダー）のスキルや指導経験も関与する可能性があるため，それらについても記載しなければならない。機器の場合には，機器の名称・品番・社名，その開発に至った研究の状況，例えば信頼性と妥当性などを記載する。

＃ 6a

アウトカム（Outcome: O）の記載
主要と副次アウトカムは明確に分ける。主要は 1 つだけにする。副次アウトカムはあくまで追加に過ぎず，主要アウトカムに関連してその有効性を付随的に説明する程度の位置づけである。主要アウトカムが有意ではなく，副次アウトカムが有意だった場合には，その介入はその時点で有効だったとはいえない。また，主要アウトカムと定めずに，探索的に複数のアウトカムを羅列して，有意であった項目を理由にその有効性を述べるような多重検定として問題のある論文が散見される。多重性を考慮しないままで得られた結果を直接結論に反映すると，第 1 種の過誤（擬陽性，αエラー）のある試験結果となる。
たとえば，有意水準を 5% とするならば，類似したアウトカムの検定を仮に 20 回繰り返すとしたら，1/20 であるので偶然に有意となるという確率を意味している。このように多項目アウトカムでの検定にはとくに注意が必要である。これを防ぐためには，主要アウトカムを 1 つに絞り込むことが重要である。評価項目を複数セットしなければならない場合には，第 1 種の過誤を調整するボンフェローニの補正などを行って判断を下す必要がある。

＃ 6b

試験開始後のアウトカムの変更とその理由を記載
臨床試験登録のプロトコル通りに実施すべきである。そうでないと，評価結果をみてから副次アウトカ
ムを主要アウトカムと置き換えるなど，有効とする結果を導き出すような後付けは「選択的アウトカム
報告」として問題となる。もし，どうしても変更を余儀なくされた場合にはその変更点と理由を明確に
記載する。

＃ 6c

比較対照（Comparison: C）の記載
再現可能になるような詳細なコントロール群への対処方法の情報を記載する。コントロール群への対応が，一般的な治療だけとするような場合にはそのことを正確に記載する。別な既存の介入方法をコントール群にもちいるのであれば，その内容を詳細に記載する（＃ 5 と同様）。

＃ 7a

症例数（サンプルサイズ）設定の根拠を記載
症例数をどのように（エフェクトサイズ，α，βなど）設定したかを記載する。症例設定がなく，単に参加者は＊＊例だったという論文も散見され，これでは得られた有意差のもつ意味が不明である。

＃8

ランダム割振りの方法記載
例えば，＊＊例をランダムに割り振っただけの記載の論文が散見される。誰が，どのような方法（例，コンピュータジェネレーター）で割振りをしたかなどの詳細を記載する。また，割振りのタイプとして
性・年齢ごとにブロック化したかどうかや，そのサイズも記載する。

この表は「CONSORT 2010 チェックリスト」8）9），「SPIRIT チェックリスト」11）12），「非薬物療法評価試験の CONSORT 拡張例」13）14）15），「折笠が推奨する 15 のチェック項目」16）を参考にして作成した。

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日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

転倒予防の研究分野における介入研究の研究方法論：ランダム化並行群間比較試験を中心として

表 2-2 （続き）
章
方法

No.
＃ 11

チェック項目（補足説明）
ブラインディングの種類の記載
シングルかダブルブラインディングかを記載する。ブラインディングされていない場合にはオープン試
験であることを明記する。誰がどのようにブラインディングされたか？参加者に対して，介入実施者に対して，アウトカム評価者に対して，解析者に対してなどを明確にする。

＃ 12

統計学的手法の記載
主要・副次アウトカムの群間比較に用いられた手法を明記する。またサブグループ解析や調整回帰のよ
うな追加的解析の方法も明記する。ただし，主解析で有意ではなかったが，後付け的に実施した追加的解析の結果が有意になるような操作は行ってはならない。こうした後付け解析を防ぐためにも，臨床試
験登録のプロトコルに追加的解析も先に記載すべきである。偽陽性を導くことを防ぐ意味でも，群内検定は行うべきではなく（不要），あくまで仮説は介入による群間差であるはずなので，群間比較のみが結果のポイントであることを理解する必要がある。

＃ 13,14

試験の流れ図を記載
参加者の募集期間から試験終了までの流れをフローチャートにするとともに，介入の期間及び日付，評価日の日付も記載する。ドロップアウトや除外者，追跡不能者が出た場合には，その理由を明記する。

＃ 15

ベースラインデータの記載
参加者の両群間のベースラインデータを有意確率で示す。もし，差異があった場合には群間均衡性の欠如，つまりランダム・コントロールができていないことを意味するが，どのように解釈すればよいかを
記載する。

＃ 16

解析された人数と解析の種類を記載
割付け時と最終解析時（中間解析をしていればそれも）の人数を明記し，Intention-to-treat（ITT）解析なのか，Full analysis set（FAS）解析なのか，Per Protocol Set（PPS）解析なのかを明記する。割り付けの人数だけで，以後の人数が図表に記載していない論文が散見される。いずれの解析なのかによって結果の解釈は異なるので，解析方法も明記する。

＃ 19

害の記載
有害事象などがあった場合には詳細を記載する。例えば，介入の歩行実施中に転倒したが，外傷がなかった場合にも事実どおりに記載する。その研究を参考にして，介入や転倒予防指導を行う際に，生じるであろうリスク管理に重要な情報となる。

考察

＃ 20

研究の限界の記載
項目をつくり，箇条書きで当該研究の弱点を示す。とくにバイアスリスクについて明確に記述する。ここは，淡々と弱点を記載すべきところだが，すり替えるかのように今後の課題というような書きぶりになっている論文が散見される。

その他＃ 23,24

臨床試験登録（プロトコル）の記載
臨床試験登録の名称と登録番号を明記する。登録番号が抜けている論文が散見される。ただ登録すればよいということではなく，SPIRIT のように十分な情報を含んだプロコトル，つまり国際標準に適合した登録が必要である。

＃ 25

資金提供者，その他の支援者の役割の記載
資金提供者は，単に研究費提供者という意味だけでなく，薬剤・運動機器・資材の提供なども含まれる。
研究の中でどのような役割を果たしたかを記載する。

＃A

実施施設内倫理審査委員会（IRB）の承認の記載
もし企業が実施するのであれば，企業内の倫理審査委員会の承認に加え，実施施設側倫理審査委員会の承認を受ける必要がある。大学・病院などの研究機関で直接実施する場合には所属の IRB の承認が必須である。所属機関で IRB がない場合には IRB を有する機関に審査を依頼する必要がある。論文中に未記入が多いのが，承認番号である。問い合わせがすぐにできるように明記しなければならない。

＃B

受託臨床試験施設（CRO）の情報の記載
もし CRO に委託した場合にはその情報を記載する。

＃C

利益相反の正確な記載（とくに企業との関係・協力で実施した研究では，それらの詳細な情報を報告する必要がある。
）
1）A 企業から研究費の提供を受けた，A 企業から無償で運動機器・資材の提供を受けたなど，資金面は必須である。
2）試験は B 企業が主宰したなど，主催者側の情報も必須である。
3）著者 HK は D 企業の社員である，というように関与を明確にする。
4）著者 HK は D 企業から国際学会の交通費を得たとか，広告掲載のための監修料を得たなどということもその旨記載する。

結果

追加事項

この表は「CONSORT 2010 チェックリスト」8）9），「SPIRIT チェックリスト」11）12），「非薬物療法評価試験の CONSORT 拡張例」13）14）15），「折笠が推奨する 15 のチェック項目」16）を参考にして作成した。

65

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

表3

ちろん，有効性の根拠資料を消費者庁に提出すること

著者資格の基準（文献 4 より転載）

1 ．研究の構想もしくはデザインについて，またはデータの入手，分析，もしくは解釈について実質的な貢献をする。
2 ．原稿の起草または重要な知的内容に関わる批判的な推敲に関与する。
3 ．出版原稿の最終承認をする。
4 ．研究のいかなる部分についても，正確性あるいは公正性に関する疑問が適切に調査され，解決されるようにし，研究のすべての側面についての説明責任があることに同意する。

が必須となっている。有効性に関しては，「RCT などの臨床試験」または「研究レビュー：実質的にシステマ
ティック・レビュー（SR）のこと」において，“totalityof evidence” の観点から有効と判断される場合に限り届出が可能となっている。この制度で届出された SR の研究方法論的な質評価を実施した研究 21），SR の報告方法に関する消費者庁の検証事業報告書 22）において，それぞれ質の高いものと低いものが混在していることが報告

着手前に確認する必要がある。実質的に関与していたにされている。

も関わらず，例えば，企業関係者が著者のひとりに入っ

そもそもある食品が本当に有効であるかどうかは，1ていると都合が悪いなどの理由で，意図的に著者から外次研究としての RCT に遡り，バイアスリスクを厳密にすことは，「ゴースト・オーサー」と称され研究不正と評価しないと言及することはできない。転倒予防分野になる。反対に実質的に研究に関与していないのに，著者おいても，改めて食品における RCT が厳密に実施されとして名前を載せることも研究不正となりうるので注意

なければならない。転倒予防を想定すれば，機能性表示が必要である。これは「ギフト・オーサー」と称される。

食品であるがゆえに，臨床試験ではサプリメント形状

所属の上司・ボスである，同僚であるというだけでは著のものが多いと考えられる。そうすると前述の RCT の者資格はない。日本医学会医学雑誌編集者ガイドライン

チェックリストの介入欄では，介入（実食品）・コントには著者資格の 4 つのポイントが示されている（表 3）。

ロール（プラセボ）の「識別不能性」についても重要なより簡易に要約すると，「研究の計画・実施・論文執要素となり，「形状（剤形）」，「性状（におい，味などに筆のすべてのプロセスに直接的に関与し，批判的吟味やついて）」も明記する必要が出てくる。

19）

推敲も行い，当該研究に責任を負うことができる者」

転倒予防に関する研究は，運動，看護，介護，リハビと述べることができるだろう。著者資格にまでは到達しリテーション，そして薬剤などを中心とした介入から食てはいないものの，研究に協力してくれた者の名前は，品にも広がる可能性があり，それぞれに応じた適正な試

論文の最後に謝辞の欄を設けてそこに一括して記入する

験が実施されるととともに，研究の限界はありつつも，ことが原則である。このように著者と研究協力者を明確

バイアスの少ない良質の研究報告が望まれる。

に区分しなければならない。
いずれにしても，これらも臨床試験登録で研究チーム
としての各共同研究者の役割を事前に明確化しておくことが重要である。

Ⅴ

利益相反＜官庁との関係＞
著者 HK は，消費者庁（みずほ情報総研株式会社受託）「『機能性表示食品』制度における機能性に関するⅣ

機能性表示食品と転倒予防

日本では，2015 年 4 月から機能性表示食品制度が導

科学的根拠の検証－届け出られた研究レビューの質に関する検証事業」のワーキング・グループ委員として参画

入され，2017 年 3 月末時点で 800 を超える届出がなさし，その謝金を得た。

れている。「血圧が高めの方へ」とか「体脂肪が気にな＜企業との関係＞る方へ」など多様な健康増進を標榜する機能性がパッ

著者 HK は，カゴメ株式会社，株式会社ファンケル，ケージ化されている。
「移動能力の維持」を謳う届出も味の素ゼネラルフーヅ株式会社，森下仁丹株式会社，富なされるようになり，高齢者側からすると，間接的に転士フイルム株式会社における機能性表示食品の届出を目倒の予防につながると解釈されうるものもある。さらに的とした SR 作成の指導・監修を行い，その謝金を得た。

は，将来的には「転倒を防ぎたい方へ」という直接的な表現がなされる可能性もある。それらのエビデンスが十分であるのか，本学会関係者は注視する必要があること
が指摘

20）

されている。

附記
本論は，日本学術振興会科学研究費助成事業「平成29 年度基盤研究 C，研究代表者：上岡洋晴，研究課題：

この制度は特定保健用食品のような国の承認型とは異システマティック・レビューによる「機能性表示食品」

なり，あくまで企業などからの届出型だが，安全性はもの有効性評価方法に関する研究」（課題番号 17K00885）

66

日本転倒予防学会誌 Vol.4 No.1 2017

転倒予防の研究分野における介入研究の研究方法論：ランダム化並行群間比較試験を中心として

Ann Intern Med 158：200-207, 2013.

の一環として執筆した。

12）折笠秀樹ほか訳．SPIRIT 声明 2013：臨床試験
参考文献

における標準的なプロトコルの定義．薬理と治療

1）World Medical Association. World Medical

2017 ．（報告予定）

Association Declaration of Helsinki Ethical13）Boutron I, et al. Extending the CONSORT

Principles for medical research involving humanStatement to randomized trials of nonpharmacologic

subjects. JAMA published online October 19,

treatment: explanation and elaboration. Ann Intern2013. Available from ＜http://jamanetwork.com/

Med. 148：295-309, 2008.

journals/jama/fullarticle/1760318＞. Accessed2017-03-27.

14）上 岡 洋 晴 ほ か 訳．CONSORT グ ル ー プ の 方 法とプロセス：非薬物療法評価試験のための拡張例

2） 日本医師会訳．ヘルシンキ宣言

人間を対象とす（2008 年 11 月），中山健夫・津谷喜一郎編著，臨床る医学研究の倫理的原則．入手先＜http://dl.med.or.

研究と疫学研究のための国際ルール集

jp/dl-med/wma/helsinki2013j.pdf＞

イフサイエンス出版，東京，pp.70-78，2016．

参照 2017-3-

27．

Part 2，ラ15）上岡洋晴ほか．ランダム化並行群間比較試験報告3）International Committee of Medical Journalのためのガイドライン：とくに薬剤以外を対象とす

Editors. Recommendations for the Conduct,

る場合の考え方．医学のあゆみ．254：1136-1140，

Reporting, Editing, and Publication of Scholarly

2015．

Work in Medical Journals Updated December

16）折 笠 秀 樹． 臨 床 試 験 を 報 告 す る た め の 指 針 －2016. Available from ＜http://www.icmje.org/

CONSORT 声明に準拠して論文を執筆するための

icmje-recommendations.pdf＞. Accessed 2017-3-

15 項目．薬理と治療

27.

45：339-344，2017．

17）日 本 医 学 会 臨 床 部 会 利 益 相 反 員 会． 医 学 研4） 日本医学会日本医学雑誌編集者会議．医学雑誌編

究 の COI マ ネ ー ジ メ ン ト に 関 す る ガ イ ド ラ イ

集 ガ イ ド ラ イ ン 2015 年 3 月 版． 入 手 先＜http://

ン． 入 手 先＜http://jams.med.or.jp/guideline/coi-jams. med.or.jp/guideline/jamje_201503.pdf＞．参

management.pdf＞参照

照

2017-3-27 ．

18）津谷喜一郎．システマティック・レビューと臨床

5） 上岡洋晴．転倒予防に関する研究報告の質を高めるためのチェックリスト．日本転倒予防学会誌

2（3）：3-8，2015．

試験登録制度とスポンサー．薬理と治療

2015；

43：627-631．
19）上岡洋晴．コピペしないレポートから始まる研

6） 文部科学省・厚生労働省．人を対象とした医学系
研究の倫理指針．入手先＜http://www.mhlw.go.

jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanbouko
useikagakuka/0000153339.pdf＞．参照
7） 津谷喜一郎．

2017-3-29 ．

2017-3-27．

EBM におけるエビデンスの吟味．

Therapeutic Research. 24：1415-1422, 2003.

究倫理．ライフサイエンス出版，東京，p.63-65，2016．
20）上岡洋晴．食品の新たな機能性表示制度と転倒予防：本学会の基本姿勢への意見．日本転倒予防学会
誌

1（3）：51-52，2014．

21）Kamioka H, et al. Quality of systematic reviews8）Moher D, et al. CONSORT 2010 explanationof the foods with function claims registered atand elaboration: updated guidelines for reporting

the Consumer Affairs Agency website in Japan: aparallel group randomised trials. BMJ 2010；340：

prospective systematic review. Nutr Res 40：21-

c869.

33, 2017.

9） 津谷喜一郎ほか訳．CONSORT 2010 声明：ラン22）消費者庁（みずほ情報総研株式会社受託）．
「機能

ダム化並行群間比較試験報告のための最新版ガイド

性表示食品」制度における機能性に関する科学的根ライン．薬理と治療 38：939-949，2010．

拠の検証－届け出られた研究レビューの質に関す

10）折笠秀樹．クロスオーバー試験の計画および解析．薬理と治療44：1261-1276，2016．

11）Chan A-W, et al. SPIRIT 2013 Statement:

る検証事業

報告書．入手先＜http://www.caa.

go.jp/foods/pdf/food_with_function_report_0001.
pdf＞．参照 2017-3-30．

Defining standard protocol items for clinical trials.
67

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.4 No.1 2017

Editorial

Methodology of an Intervention Study in the Field of Fall
Prevention: a Focus on Randomized-Controlled Trials
Hiroharu KAMIOKA
Faculty of Regional Environment Science, Tokyo University of Agriculture
Japanese Journal of Fall Prevention Editorial Board, Editor-in-Chief

Abstract
和文抄録
This paper describes points to note when conducting intervention studies, especially randomized controlled
trials, on fall prevention.
General information is also provided on basic requirements for an investigator to engage in medical research,
including rules to observe, considerations in research design, methodological aspects of a controlled trial for nonpharmacological treatment, conflicts of interest and authorship, and association between foods with function
claims and fall-prevention intervention. Priorities for appropriately designing, conducting and reporting data in arandomized controlled trial were compiled by referring to the CONSORT 2010 checklist, the SPIRIT checklist, theextended CONSORT checklist for trials with nonpharmacologic treatment, and the 15 check items recommended
by Prof. Origasa.
Conducting studies by adhering to these points will improve the quality of trial and reporting, which will lead tothe provision of sufficient and useful information to readers.

Keywords

fall prevention, research methodology, randomized controlled trial, checklist, nonpharmacologic
trial

	
Corresponding author：Hiroharu KAMIOKA, Faculty of Regional Environment Science, Tokyo University of Agriculture
1-1-1 Sakuragaoka, Setagaya-ku,Tokyo,156-8502 ，JAPAN.

68

TEL：+81 35477 2587

FAX：+81 35477 2587

Received：May 7, 2017

Accepted：May 11, 2017e-mail： h1kamiok@nodai.ac.jp