心身科学 第 8 巻第 1 号（49 56）（2016）

家庭の非常食備蓄状況―自己申告量と実際の備蓄量との比較―

圭子＊１）

森

【目的】2011 年 3 月に東日本大震災が起きた。災害時のために非常食を備えることに対する関心は高まっている。しかし、家庭の備蓄調査は、自己申告調査に留まっていることから、自己申告量と実際の家庭の備蓄量から差異を比較検討した。
【方法】対象は、2012 年に災害時のための家庭の非常食備蓄状況について自記式質問紙に回答した
333 世帯である。実際の備蓄量は、備蓄している食品と数量から世帯あたりの合計エネルギー量を算出し、世帯員が 1 日に必要なエネルギー量を日本人の食事摂取基準 2015 年版より算出した。解析は
SPSSVer.22 を用い、Kruskal-Wallis 検定 , Wilcoxon 符号付き順位検定により、自己申告による備蓄量と実際の備蓄量との比較検討を行った。
【結果】非常食の備蓄がある世帯は、65.2％であった。自己申告による非常食備蓄量は、2 ・ 3 日分とした者が 44.6% と最も多く、それ以上は 18.7％に過ぎなかった。実際の非常食備蓄量は自己申告による備蓄量より統計的に有意に少なかった（p<0.01）。また、自己申告および実際の備蓄量は年齢が若いほど備蓄量が少なかった（p<0.01,p<0.05）。
【結論】家庭での備蓄が十分でないことが示唆された。大地震が将来起こる可能性が高いことから、家庭での備蓄をすべての世帯で確実に進める必要がある。備蓄を進めるために備蓄についての項目を「食生活指針」に加える必要がある。
キーワード：災害、非常食、家庭の備蓄で乗り切り、その後に「共助（民間事業やボランティⅠ緒言アによる組織単位の備蓄）」と「公助」が連携して支え合う地域づくりを平時から関係者が協力して行うこ2011 年 ３ 月に起きた東日本震災以降、災害によるとが重要とされている。

被害をできるだけ少なくするための防災対策が進めら家庭の備蓄については、これまでも ３ 日間分の備れている。安全に身を守るための備えが第一に重要で蓄が推奨されてきたが、2013 年 ５ 月に出された内閣あり、そして生き延びるために必要な非常食への関心

府中央防災会議による南海トラフ巨大地震対策の最終が高まっている。災害時には災害時の食として行政に報告 ２ ）では「 １ 週間以上の家庭の備蓄が必要」とさよる適切な対応・支援である「公助（市町村・県地域れた。また、2015 年 ７ 月に一部改正された防災基本機関））」が考えられるが、その発災の規模によっては

計画 ３ ）では、「国・公共機関・地方公共団体等は、国発災直後には十分な支援が届かないと想定される。そ民に対して防災週間や防災関連行事等を通して『最低の上、その量は住民が期待する量に比べはるかに少３ 日間、推奨 １ 週間分』の食料、飲料水等の準備をない量１）であることが公表されている。したがって、発災直後は「自助（家庭内備蓄）・互助（地域内備蓄）」＊ 1 ）愛知学院大学心身科学部健康栄養学科（連絡先）〒 470­0195 愛知県日進市岩崎町阿良池 12家庭での予防・安全対策として普及啓発する」こととしている。

E-mail; kmori@dpc.agu.ac.jp― 49 ―

森2011 年 11 月に行われた国民健康・栄養調査 ４ ）では、

圭子

２. 調査内容

震災の影響を受けた岩手・宮城・福島を除いて初めて

調査方法は無記名自記式質問紙法を用い、世帯構成全国レベルで「非常食を用意している世帯の割合」を員の人数・続柄・性・年齢区分、非常食に対する意識、調査し報告している。その割合は全国 7 ブロックの自己申告による家庭の非常食の現状（備蓄量何日分）平均が 47.4％であったのに対し、岐阜・愛知・三重・と、実際に家庭に備蓄されている各種非常食の品名と静岡県の東海ブロックは 65.9％と最も高率であった量の記入を求めた。記入があった非常食では、エネルとしたが、その調査内容は自己申告による家庭の備蓄

ギー・たんぱく質・脂質・炭水化物・カルシウム・ビの有無と主食・副食・飲料別の備蓄の有無のみであっタミンＢ1 ・ビタミンＢ2 ・ビタミンＣについて、商品た。

名より栄養量を調べ、データベースを作成した。栄養

このように、これまでの調査が家庭の非常食の備表示のない・十分な情報が得られない非常食に関して蓄の有無のみであり、備蓄量については、ほとんどは、類似食品や料理から食品と重量を推定し、日本食の調査が行っておらず、実施したとしても、備蓄し品標準成分表 2010 ６）を元に栄養計算を行いデータとていると思われる日数（自己申告日数）についてのした。（ただし、本検討では、エネルギーデータのみ調査に留まっており、実際の備蓄量についての検討を使用する。
）や報告はない。

世帯ごとの実際の備蓄日数は、各世帯に備蓄されて本研究の目的は、災害時の食として自助の重要性をいた食品のエネルギー総量（下記エネルギーでは BE）

地域住民に促すために、家庭の非常食について備蓄しを求め、日本人の食事摂取基準 2015 年版 ７ ）を用いてていると思われる日数（自己申告備蓄日数）と備蓄量

家族構成員の年齢区分から集計した世帯あたり 1 日に実態調査をもとに、エネルギーから捉えた実際の備蓄必要なエネルギー量（下図では性・年齢別に身体活動量（実際の備蓄日数）との差異とともに、世帯主の年代別に見た備蓄量の実態を明らかにすることである。
資料１ 実際の備蓄日数の考え方

Ⅱ方法

１. 対象
対象は平成 24 年 ５ 〜 ８ 月に N 市役所総務部防災室（現・危機管理課）および自治会を通して、N 市約33,000 世帯のうち一般地域住民 588 世帯に調査紙を配布し、郵送返却された 340 世帯の中から不備等 ７世帯を除いた 333 世帯（有効回答率 56.6％）である。
調査世帯数については、平成 24 年 １ 月に実施された愛知県の「平成 23 年度防災（地震）に関する意識調査結果」 ５ ）において、食料の備蓄がある世帯が ７    ੱ਎Ꮺ# ߐࠎ㧔↵ᕈ‫ ޔ‬ᱦ㧕ߦᔅⷐ䈭䉣䊈䊦䉩䊷 ((5 㩷$ ߐࠎ㧔ᅚᕈ‫ ޔ‬ᱦ㧕ߦᔅⷐߥࠛࡀ࡞ࠡ࡯ ((5 % ߐࠎ㧔ᅚᕈ‫ ޔ‬ᱦ㧕ߦᔅⷐߥࠛࡀ࡞ࠡ࡯ ((5 㩷٤਎Ꮺ޽ߚࠅ  ᣣߦᔅⷐߥ✚ࠛࡀ࡞ࠡ࡯㊂

割弱であったことから、日進市においても同率の家庭

㧩((5㧗((5㧗((5での非常食備蓄があると仮定し、母比率を 0.7、標本

誤差率を 0.05 として、母比率 （ 1 ­母比率） （1.96/２

標本誤差率） より、323 世帯を回収目標とし、回収率
では、愛知県の調査は配票回収いずれも郵送法で回収率が 50.5％であったことから、本調査が自治会経由での配票であるため 65% として当初は約 500 世帯を対象とした。その後実際の取り組みの中で自治会の希望等もあり、最終的に 588 世帯（日進市世帯数の 1.8%、自治会 19 区中 15 区）を対象とした。

㧨଀‫ߩ࡯ࠡ࡞ࡀࠛޔ‬஻⫾ᣣᢙߩ⠨߃ᣇ㧪٤஻⫾✚㊂ߩว⸘ࠛࡀ࡞ࠡ࡯㊂ࠍ▚಴㧩%(࡮࡮࡮ਅ✢ㇱಽߪ޽ࠆ਎Ꮺߩ஻⫾㘩ຠ㧔଀‫ޔ‬%(㧩࡟࠻࡞࠻ߏߪࠎ  ࡄ࠶ࠢߩࠛࡀ࡞ࠡ࡯㧗߅߆ߕ➧⹣  ➧ߩࠛࡀ࡞ࠡ࡯     㧗ੇࡄࡦ  ➧ߩࠛࡀ࡞ࠡ࡯㧗㘸㧝ⴼߩࠛࡀ࡞ࠡ࡯㧗࡟࠻࡞࠻ࠞ࡟࡯ ୘ߩࠛࡀ࡞ࠡ࡯     㧗ࠞ࠶ࡊ࠿࡯࠼࡞  ୘ߩࠛࡀ࡞ࠡ࡯㧕٧ታ㓙ߩࠛࡀ࡞ࠡ࡯஻⫾ᣣᢙ㧔㨄ᣣಽ㧕㧩%(㧔((5㧗((5㧗((5㧕― 50 ―家庭の非常食備蓄状況―自己申告量と実際の備蓄量との比較―

Ⅱに相当する参考値である EER 1 ＋ EER 2 ＋ EER 3 ）えていない世帯と「 ２ ・ ３ 日分」備えていた世帯がで除し、（日分）を算出した。さらに、自己申告によ同率で 22.7％、 ４ 日分以上備えていた世帯は 16.4％る備蓄量（日分）と比較検討し、世帯主の年齢区分別であった（表 ２ ）。にも比較を行った。
３ ）自己申告による備えているとする非常食の量と実際の備蓄量との比較

３. 解析方法
解析は統計ソフト SPSS.Ver.22 を使用し、Kruskal

備えているとする自己申告量と実際の備蓄量を比­Wallis 検定、Wilcoxon の符号付順位検定を用いて較したところ、自己申告量と実際の非常食備蓄量と自己申告による備蓄量と実際の備蓄量との比較およびは統計的に有意な差が認められ、自己申告量に比べ年齢区分別検討を行った。有意水準は ５ ％未満として実際の備蓄量が少ないことが認められた（p<0.001,た。

χ2 =43.288）（図 １ ）。

4. 倫理的配慮
本研究は愛知学院大学心身科学部健康科学科・健康栄養学科におけるヒトを対象とする研究審査委員会の承認を得た（受付番号 1206）。

表１対象の特性⴫䋱䇭ኻ⽎䈱․ᕈ
ų᪮ųႸɭ࠘ૠɭ࠘ɼƷࣱК

ဏࣱ








‫ࣱڡ‬

Ⅲ

結ӳųᚘ果ɭ࠘ɼƷ࠰ᱫബச฼
᳸ബ

１. 対象の特性

ബˌɥ

対象世帯 333 世帯の特性を表 １ に示した。
世帯主は ９ 割強が男性であり、年代別に見たとܼଈನ঺ӳᚘҥ཯ఋܼଈ

こ ろ 50 歳 未 満 が 27.6％、50 〜 69 歳 が 43.8％、70 歳ᙐӳܼଈ

以上が 28.5％であった。家族構成では核家族世帯がƦƷ˂ӳᚘ

75.4％と最も多く、複合家族 18.6％、単独世帯は 5.1％であった（表 １ ）。

%᧡
ҥ཯ɭ࠘ƱƸŴɟᑍɭ࠘ƷƏƪŴɭ࠘ʴՃƕᲫʴƷɭ࠘ǛƍƏŵఋܼଈƱƸŴɟᑍɭ࠘ƷƏƪŴ‫ۡپ‬ƷǈƷɭ࠘Ŵ‫ۡپ‬Ʊ‫܇‬ƲǋƔǒ঺ǔɭ࠘ӍƸƻƱǓᚃƱ‫܇‬ƲǋƔǒ঺ǔɭ࠘ǛƍƏŵᙐӳܼଈɭ࠘ƱƸŴɟᑍɭ࠘ƷƏƪႺኒᚃଈˌ‫ٳ‬ƴ˂ƷᚃଈƕьǘƬƨɭ࠘Ǎɭ࠘ˌɥƔǒƳǔɭ࠘ǛƍƏŵ

２. 非常食の備蓄量ᘙᲬų᩼ࠝ᫢ƷͳᔛƴƭƍƯ
表２
非常食の備蓄について

１ ）非常食の用意への意識と実際の備蓄の有無

ų

非常食の用意への意識については、「とても必要だと思う・必要だと思う」世帯の割合が 91.6％と非常ƋǇǓ࣏ᙲƩƱ࣬ǘƳƍに高かったが、実際に非常食がある世帯は 65.2％でᎋƑƨƜƱƕƳƍ
ƦƷ˂

あった（表 ２ ）。
備蓄があるとした世帯のうち、備えている非常食の量（自己申告量）は、 ２ ・ ３ 日分が最も割合が多く44.6％の世帯であり、それ以上の備蓄がある世帯は11.9％に過ぎず、それ以下に当たる ３ 食分 = １ 日分しか備蓄がない世帯が 23.3％、 １ ・ ２ 食分しか備蓄᪮ųႸ᩼ࠝ᫢Ʒ࣏ᙲࣱƱƯǋ࣏ᙲƩƱ࣬Ə᩼ࠝ᫢ƷဇॖǁƷॖᜤ ࣏ᙲƩƱ࣬Əӳᚘ᩼ࠝ᫢Ʒஊ໯ƋǓƳƠӳᚘ

᳸᫢ͳƑƯƍǔƱᎋƑƯƍǔ᩼ࠝ᫢Ʒ᣽᫢
ȷଐЎ

がない世帯は 20.2％と自己申告による非常食備蓄量ଐЎˌɥ

は少ないことが認められた（表 ２ ）。

ӳᚘ᳸᫢ܱᨥƴͳƑƯƍƨ᩼ࠝ᫢Ʒ᣽᫢２ ）実際の備蓄量（備えていた量）

ȷଐЎ

備蓄があるとした世帯のうち、実際に備えていた量は、最も少ない １ ・ ２ 食分しか備えていない世帯が38.2％と最も割合が多く、次いで「 ３ 食分」しか備― 51 ―ଐЎˌɥӳᚘ%᧡ɭ࠘ૠᲵͳᔛƕƋǔƱƠƨӸƷƏƪŴᐯࠁဎԓƴǑǔͳᔛ᣽ƷᚡλƕƋƬƨӸƴƭƍƯƷлӳᲢᲟᲣᲵͳᔛƕƋǔƱƠƨӸƷƏƪŴܱᨥƷͳᔛԼႸȷ᣽ƷᚡλƕƋƬƨӸƴƭƍƯƷлӳᲢᲟᲣ森圭子

着目して世帯主の年齢区分別に検討したところ、3 日4 ）世帯主の年齢区分別非常食備蓄量
世帯主の年齢区分（50 歳未満、50 〜 69 歳、70 歳以間以上備蓄されていた世帯はいずれの年代においても上）別に自己申告による備蓄量を見たところ、年齢区少なかったが、世帯主の年齢区分によって有意な差が分によって有意な差があることが認められ、年齢が若あることが認められ、年齢が若いほど実際の備蓄量がいほど自己申告による備蓄量が少ないことが認められ少ないことが認められた（p<0.05, χ2 =7.781）（図 3 ）。

た（p<0.01, χ2 =13.051）（図 2 ）。

஻䈋䈩䈇䉎䈫䈜䉎஻⫾㊂;⥄Ꮖ↳๔䋩

また、実際の備蓄量においては、備蓄量 3 日間に䋱ᣣಽᧂḩ䋴ᣣಽએ਄ϭϯ͘Ϭ䋲 䊶䋳ᣣಽϭϵ͘ϯ䋱ᣣಽ䋲䊶䋳ᣣಽϯϰ͘ϴϯϰ͘ϴϭϳ͘ϰϱϰ͘ϱ㱣 

ϭϭ͘ϰ ϵ͘ϭϮϱ͘Ϭϭϴ͘ϰ ϭϬ͘ϱ ϳ͘ϵϲϯ͘Ϯ䋱ᣣಽᧂḩS

Ϯϯ͘ϵϯϱ͘ϮϮϭ͘ϲ䋱 ᣣ ಽ䋴ᣣಽએ਄ታ㓙䈱஻⫾㊂

図１ 備えているとする自己申告の非常食備蓄量と実際の備蓄量࿑䋱䇭஻䈋䈩䈇䉎䈫䈜䉎⥄Ꮖ↳๔䈱㕖Ᏹ㘩஻⫾㊂䈫ታ㓙䈱஻⫾㊂䋱ᣣಽᧂḩ㪌㪇ᱦᧂḩ 㩿Q 䋱ᣣಽ㪌㪇㩷䌾㪍㪐ᱦ 㩿Q 㪎㪇㩷ᱦએ਄ 㩿Q 䋲䊶䋳ᣣಽ䋴ᣣಽએ਄



S㱣 

図２ 世帯主の年齢区分別自己申告による非常食備蓄量࿑䋲䇭਎Ꮺਥ䈱ᐕ㦂඙ಽ೎⥄Ꮖ↳๔䈮䉋䉎㕖Ᏹ㘩஻⫾㊂䋳ᣣ㑆ᧂḩ㪌㪇ᱦᧂḩ 㩿Q 䋳ᣣಽએ਄㪌㪇䌾㪍㪐ᱦ 㩿Q 㪎㪇ᱦએ਄ 㩿Q S㱣 

図３ 世帯主の年齢区分別実際の非常食備蓄量― 52 ―

家庭の非常食備蓄状況―自己申告量と実際の備蓄量との比較―告があるとして非常食は最低 ３ 日間の言葉にとどまⅣ

考察らず、 １ 週間を強く推進する必要があると考える。
加えて、申告量および実際の量においても、その非東日本大震災 １ 年後において、Ｎ市の地域住民に常食備蓄量は、世帯主が高齢の層（高齢世帯）に比べおける災害時の非常食備蓄の重要性を促すために、家て若い層（若年世帯）ほど少ないことを統計的に有意庭の非常食について備蓄していると思われる日数（自に認めた。このことは、東日本大震災 1 年前に行わ己申告備蓄日数）と備蓄量実態調査をもとに算出したれたインターネットを活用した生活情報リサーチサイ

エネルギーから捉えた実際の備蓄量（実際の備蓄日数）

ト（回答：20 歳代から 70 歳代男女 58,053 人の自己との差異を明らかにし、加えて、年代別備蓄量につい申告量調査）の非常食に関する調査 ９ ） においてでもても検討を加えた。

同様に、年齢が若いほど備蓄のない者の割合が高く、Ｎ市の高齢者の人口比率８）は、平成 22 年国勢調査

備蓄のある者においても年齢が若いほど量が少ないこによると全国平均が 23.0％、愛知県平均 20.2％に対とを示している。また、東日本大震災後の 2013 年にし 17.3％と大変低く、平成 27 年国勢調査においても松本 10） らが行った調査結果でも、震災を経験した通19.1％であったことから、明らかに高齢化率は低い。

園児の若い母親 166 名の家庭の備蓄を調べているが、本調査対象は回収率向上のために自治会経由で年代別９ 割強の母親がなんらかの災害の備えをしているとに配慮して各世帯に配票を依頼し郵送返却としたが、しつつも、非常食の準備をしているのは 69.9％の母結果として若い層においてはうまく協力が得られな親であったとしている。

かった。したがって、本調査結果がＮ市の人口構成とこれらのことから、災害後に災害に対する意識が真同じではないため、すぐさまＮ市の実態を表すとは言に高まったとはなかなか考えられず、特に危機感の低

い切れないが、他にない家庭の非常食備蓄状況の実態

い若年世帯に対する災害に対する対策・備えの重要性報告であり、さらに、 １ 日に必要なエネルギーベーについて一層の啓発が必要と考えられた。

スでその量を明らかにしたと考える。

ところで、災害時の非常食の備蓄を考える際には、非常食備蓄の必要性は、年代にかかわらず ９ 割以生き残るためには必要であるが、必ずしもエネルギー上の世帯に高く認知されていた。しかし、備蓄がある相当の備蓄量のみが重要とされるわけではない。本研とした世帯の割合は 65.2％であり、この割合は全国

究では、他の ７ 栄養素についての検討も同時に行っ規模で比較すると高いとされるが、文献 ４ の東海地ており、実際に備蓄されていた非常食のたんぱく質・方平均、文献 ５ の愛知県平均とは同率であり、さらに、脂質・炭水化物の総量は、概ねエネルギーに準じた備

その「必要だと思う」世帯の ３ 世帯に １ 世帯が備蓄蓄量の結果と評価され、不足しやすいビタミンＢ１ 、をしていないことも明らかとなり、備蓄においてはま

ビタミンＢ2 、ビタミンＣでは、エネルギーよりさらだまだ十分な状況とはいえなかった。なお、備蓄の必に実際の量が申告量より低値を示していた 11）。

要性においては、「必要だと思う」とした世帯のうち、また、今回は家庭に備蓄されているすべての非常食「とても必要だと思う」と備蓄の必要性をより強く認を対象として調査を行ったが、これまでの災害により、識する世帯は約 ２ 割であり、後の ８ 割は認識の強度

非常食の捉え方も一律ではなく地域で自活できるようが弱いとされ、必要だと思わない世帯も含め防災訓練に、現実的に進化していると考えられる。自治体に住等機会あるごとに繰り返し一般住民が強く認識するた民に対して備蓄（食べ物（ ３ 日分以上）と飲料・水（ ９めの啓発活動が必要であると考えられた。

リットル以上）の責務を条例化するよう促している奥次に、備えている量では、申告量および １ 日に必要なエネルギー量をもとに換算した実際の備蓄量のい田は、非常食の選び方 12）13）について以下のように指摘している。

ずれも「最低 ３ 日間、推奨 １ 週間分」には程遠い実態が認められた。さらに、申告量及び実際量の比較では、申告量よりも実際の量が有意に少ないことを初めて統計的に示したと考える。

・発災 1 期（ 3 日間）は電気、水道、ガス等ライフラインが止まる。水は飲用に必要であるため、水や加熱不要

このことは、災害に関する意識調査を行う際には自ですぐさま食べられるもの、軽量な物で多くを構成するこ己申告量であっても非常食備蓄に関する調査を必ず付と。非常用持ち出し袋に入るビスケット、クラッカー、乾加して行うと共に、その量の解釈においては、過大申

パン、缶詰パン、おかゆ等レトルト、缶詰、緑茶缶、缶コー― 53 ―

森圭子

14）

ヒー、缶ジュース、バランス栄養食品、飴、チョコレート、に改訂され、平成 27 年 ４ 月からは食品表示法が施

15）

一口羊羹等の腹の足しになるもので構成することが必要で行ある。

食品を含むすべての食品に栄養表示が義務付けられされている。現在は猶予期間であるが、非常用・発災Ⅰ〜Ⅱ期（ 4 日以降 1 週間）で初めて、家に置いた。M9.1 の地震規模の南海トラフ巨大地震等に備え、てある水と熱源と非常食（アルファ米、カップ麺、レトル

地域での価値ある非常食備蓄を推進することを目的

ト、魚・肉・野菜缶詰等）を活用することになる。に、今後もデータ数を上げて定期的な調査を継続実施し、地域の防災対策に寄与したいと考える。

・発災Ⅱ期（ 1 週間以降）では、水道等が活用できるようになって、無洗米、乾麺、レトルト、缶詰、炊き込みごⅤ

飯の素、フリーズドライ野菜を活用して構成する。

まとめ

その品目構成においては、腹の足しになる物から栄養になる物（主食系、肉や魚のおかず（副食）系、野菜のおか

Ｎ市の 333 世帯の地域住民において、家庭の非常食ず系）の次に、大切になるのが日常に近い好みのもので用の備えの現状を申告量と実際の備蓄内容実態調査から意することであり、心の足しになる物（果物缶詰、プリン世帯に必要なエネルギー量をもとに算出した実際の備缶等）が必要とされる。

蓄量を比較検討し、世帯主年代別備蓄量についても検討を行った。
一般家庭での非常食備蓄の必要性は ９ 割以上が必

南海トラフ地震の被害が想定される東海地方では、要と高く認識されており、そのうち 2 / 3 の世帯で備すでに食料の備蓄については愛知県地震防災推進条

蓄されていたが、実際に備蓄されていた非常食の量は例、岐阜県条例、岡崎市防災基本条例等で県民・市民申告量より有意に少なく、エネルギー的に不十分であに努力目標ではあるものの条例化しているが、まだまることが示唆された。
家庭の非常食の備えについては、だ防災の知識の習得等に終わっている自治体も多い。

備えている世帯の割合の増加とともに、備えの自己申非常食備蓄が条例化された後でも、家庭の非常食備蓄告量がさらに増えるよう、特に若い世帯を中心に一層調査は、定期的に適切な規模で行われることが必要で啓発する必要がある。

あると考え、このような発災後を想定した選び方に合Ⅵ

わせて時系列に食料の備蓄状態を調べることが求めら謝辞れると考えられ、時系列をはっきりさせて、腹の足しになる物から栄養になる物、心の足しになる物と分け

本研究は 2012 年度心身科学部健康栄養学科の卒業て調査を行うことが、より一般住民にとって理解しや研究の一環として企画実施したが、その後一日に必要すく実際に価値のある備蓄を実現させるものと考えらなエネルギー等栄養素量の指標である日本人の食事摂れた。

取基準が 2015 年に改正されたことから再計算し再解以上のことから、本調査は東北の大震災以降 1 年析を行ったものである。

目であり関心が高まっていたと考えられたが、発災地本研究に快くご協力をいただいた日進市 15 区自治域から 400 キロ以上離れた東海地方に位置するＮ市の会の皆様、日進市役所総務部防災課（現・危機管理課）

家庭の非常食備蓄状況は十分とは言えなかった。
特に、の担当者様に深謝申し上げる。

若い世帯の非常食備蓄率が低かったことから、地域の災害予防対策としては、若年世帯を中心に家庭の非常引用文献

食の見直しを強く促すとともに、備えの自己申告量が

１） 愛 知 県 災 害 対 策 課、 食 料、 生 活 必 需 品 等 の 備 蓄、 災さらに増えるよう、地域における防災について、広く害 救 助 用 備 蓄 物 資、http://www.pref.aichi.jp/soshiki/

住民が主体的に継続的に話し合う機会が必要であるとsaigaitaisaku/0000035609.html（2015.12.25）

考える。本研究の限界は、対象として若い世帯の協力

２）内閣府中央防災会議 、防災対策推進検討会議 南海トラフ巨を多く得ることができなかった点にあるが、家庭の備大地震対策検討ワーキンググルーﾌﾟ、南海トラフ巨大地震

蓄の量について現実的に十分でないことを示すことが対策について（最終報告）、Ⅲ 南海トラフ巨大地震対策のできた。今後は配票方法や調査紙への回答方法につい基本的方向 1 ．主な課題と課題への対応の考え方（ 3）超て、上記の考察もふまえてより簡易な方法にて行いた

広域にわたる被害への対応 ,p 6（2013）http://www.bousai.

い。平成 27 年 12 月には日本食品標準成分表が ７ 訂

go.jp/jishin/nankai/taisaku̲wg/（2015.12.25）― 54 ―

家庭の非常食備蓄状況―自己申告量と実際の備蓄量との比較―

３）内閣府中央防災会議、防災基本計画、第 2 編各災害に共通する対策編、第 1 章災害予防、第 4 章第 3 節国民の防災活動の促進、2 項防災知識の普及、訓練（ １ ）防災の知識の普及 ,p13（2015）http://www.bousai.go.jp/taisaku/keikaku/kihon.html（2015.12.25）
４）厚生労働省：平成 23 年国民健康・栄養調査結果 ,「災害時のための食料の備蓄」p32 http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/eiyou/h23-houkoku.html（2014.12.25）
５ ）愛知県：「平成 23 年度防災（地震）に関する意識調査結果の あ ら ま し 」, p７ http://www.pref.aichi.jp/soshiki/bosai/0000049587.
６ ）文部科学省 科学技術・学術審議会 資源調査分科会 報告「日本食品標準成分表2010」７ ）厚生労働省：日本人の食事摂取基準2015年版（2015. ３）８ ）日進市役所；第２章日進市の食をとりまく現状 , ｐ 4（2013）
http://www.city.nisshin.lg.jp/searchresult.html
９ ）生活情報リサーチサイト ;「大人の食べ学 非常食」年代別ランキング、2010.8 http://www.tepore.com/user/research/enquete/result/res̲0171.html（2015.12.25）
10）松本明美、白木裕子、津田茂子（2014）、乳幼児を育てる家
庭における災害への「備え」―東日本大震災を経験した通園児の母親への調査より一、日本小児看護学会誌 ̲J03394
日本小児看護学会誌、23（1）,15­21.
11）森圭子、佐藤祐造（2013）：地域住民の災害への意識及び家庭の非常食に関する研究−栄養学的検討−、栄養学雑誌 ,71（ 5 ）, 第 60 回日本栄養改善学会学術総会講演要旨集、2 IP­
106,33112） 奥田和子（2008）、「働く人の災害食―神戸からの伝言―」、
編集工房ノア館
13）奥田和子（2011）、『「複合災害」と「流通備蓄」の２つの視点から備蓄食のメガリスク管理を考える』新潟大学地域連携
フードサービスセンター編「災害時における食と福祉」､ 光淋14）文部科学省：日本食品標準成分2015年版（七訂）（2015.12）
http://www.mext.go.jp/a̲menu/syokuhinseibun/1365297.
htm15） 消 費 者 庁： 食 品 表 示 法（2015. ４）http://www.caa.go.jp/foods/index18.html（平成28年 1 月 6 日 受理）― 55 ―

Journal of the Institute for Psychological and Physical Science, Vol. 8 , No. 1 , 49 56, 2016

Stockpile situation of emergency food at home
­Comparison between actual and self-reported stockpiles­
Keiko MORI
Abstract
PURPOSE:The Great East Japan Earthquake Disaster struck the northeast region of Honshu, the mainisland of Japan, on March 11, 2011. Thereafter, there has been a growing interest in stockpilesof emergency foods for disaster. However, most of the home stockpile survey is self-reported.
The aim of this study is a comparison between actual and self­reported stockpiles at home.
METHOD:The subjects were 333 households who responded to the self-administered questionnaire for
emergency food stockpile situation at home in 2012. The actual stockpile was calculated as
the total amount of energy per household from the stockpiled food and household members
using the amount of energy required for one day according to the Dietary Reference Intakes forJapanese, 2010. Actual and self-reported stockpiles were compared by using the Kruskal­Wallis
test and Wilcoxon signed-rank test using SPSS Ver.22.
RESULTS:Households with a stockpile of emergency food were 65.2%. Households with self-reported
emergency food for 2 to 3 days were 44.6% and households with more stockpiles were only
18.7%. Actual emergency food stockpiles were signiﬁcantly less than self­reported stockpiles(p<0.01). In addition, amount of actual and self-reported stockpiles was lower in younger age(respectively p<0.05, p<0.01).
CONCLUSION:It was suspected that stockpiles at home were generally insuﬃcient. Since large earthquakes will
happen again in the future, it is necessary to promote the stockpile of emergency food in every
home. The items of stockpile should be added to the Dietary Guidelines of Japan.
238 words
Key words: disaster, emergency food, stockpile at home

― 56 ―