ISSN 2436-6951

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

支援工学理学療法学会誌
2 No.1Vol.

日 本 支 援 工 学 理 学 療 法 学 会 JATPT

2022

支援工学理学療 法 学 会 誌
第2巻

第1号

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy
Vol.2 No.1

日本支援工学理学療法学会
JATPT

原

目

次

著

免荷式歩行器を用いた歩行練習が回復期脳卒中片麻痺者の

吉 川 大 志 ........5

歩行速度に与える即時的変化

原著

市販の計測機器を用いた脊髄損傷者の移動距離と身体活動量の検討

太 田 啓 介 . . . . . . . 14
森田智之
渡辺偉二
横

山

修

松田健太

原

著

理学療法学科学生最終学年における下肢装具に関する自己効力感

宮 原 拓 也 . . . . . . . 22
高原著

装具難民を減らすためには装具手帳の導入が望ましい可能性がある

島恵

金 子 達 哉 . . . . . . . 30

千葉県柏市における質問紙調査

症例報告

車椅子離床に難渋した重度肥満症例

栗 田 慎 也 . . . . . . . 38

耐荷重 135 kg のティルト・リクライニング型車椅子の使用経験

藤田里美
小

磯

寛

宮崎亜希子
中山玄康

2

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

CONTENTS

投稿要領. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 45

編集後記

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 48

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

3

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.5~13◎原著

免荷式歩行器を用いた歩行練習が回復期脳卒中片麻痺者の歩行速度に与える即時的変化
Efficacy of overground type body weight support walker in gait speed for people with hemiparesis after stroke

吉川大志 1,2，島津尚子 2，藤田峰子 2，隆島研吾 3

要旨【目的】免荷式歩行器を用いた歩行練習が、脳卒中片麻痺者の歩行速度に与える即時的効果について検討した。【方法】
回復期脳卒中片麻痺者 25 名を対象とした。通常の歩行練習条件（以下、通常歩行）、非免荷歩行練習条件（以下、非免荷歩行）、免荷歩行練習条件（以下、免荷歩行）を各 1 日ランダムに 10 分間ずつ実施した。歩行評価は各歩行練習前後で実施した。
評価項目は快適歩行速度、歩幅、Stride 長、歩行率、両脚・単脚支持期割合、歩行対称性とした。各評価項目を介入前後と条件間で比較した。【結果】快適歩行速度、非麻痺側歩幅、
Stride 長に交互作用を認め、免荷歩行後に有意に増加した。また麻痺側立脚後期における両脚支持期割合、両脚支持時間対称性にも交互作用を認め、通常歩行と非免荷歩行後に有意に増加した。【結論】脳卒中片麻痺者に対する免荷式歩行器を用いた介入が、対象者の歩行速度
およびその関連指標を即時的に改善させることが示唆された。
【キーワード】脳卒中、歩行速度、免荷式歩行器

1.

はじめに

脳卒中片麻痺者における歩行速度の低下は、歩脳卒中片麻痺者の多くは脳卒中発症に伴い日常幅や Stride 長、歩行率の低下など時空間的パラ

生活動作（Activities of Daily Living : 以下、
ADL）

メータの変化 4）、および麻痺側下肢の推進力低の遂行能力が阻害され、特に歩行は ADL の中で

下 5,6）など運動力学的パラメータの変化により生も最も重篤な影響を受ける 1）。脳卒中片麻痺者のじる。そして、この麻痺側下肢の推進力低下によ歩行障害は歩行速度の低下として反映され 、歩り、非麻痺側歩幅の減少 7）や麻痺側立脚後期の両行速度の低下は生活範囲 3）や Quality of Life に脚支持期である麻痺側両脚支持期の延長 5,8）がみ影響を与えることが報告されている 2）。したがっられ、時空間的パラメータとしても捉えることがて、脳卒中片麻痺者に対するリハビリテーション

できる。

2）

脳卒中片麻痺者の歩行速度を増加させる様々なの主要な目標の 1 つとして、歩行速度を増加する

介入手段に免荷歩行練習 9）があるが、その一つでことは重要である。

1

汐田総合病院

2

神奈川県立保健福祉大学大学院

リハビリテーション課
保健福祉学研究科

3 （元）神奈川県立保健福祉大学大学院
投稿日：2022 年 5 月 12 日

保健福祉学研究科

採択決定日：2022 年 5 月 29 日

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

公開日：2022 年 9 月 30 日

No.1

2022

5

1 日目介入前
歩行計測

介入：歩行練習
通常歩行
非免荷歩行
免荷歩行

歩行計測

介入：歩行練習
通常歩行
非免荷歩行
免荷歩行

歩行計測

介入：歩行練習
通常歩行
非免荷歩行
免荷歩行

歩行計測

介入後

介入順序はランダムに決定

2 日目介入前
歩行計測

介入後

1 日目と異なる介入で実施

3 日目介入前
歩行計測

介入後

1，2 日目と異なる介入で実施

図1

本研究のデザイン

通常歩行：通常の歩行条件、非免荷歩行：免荷式歩行器を用いた非免荷歩行条件、免荷歩行：免荷式歩行器を用いた免荷歩行条件

ある体重免荷トレッドミル歩行練習（Body

設置するための工事が不要という特性がある。

Weight Supported Treadmill Training： 以 下、BWS 歩行器を用いた免荷歩行は、通常の歩行とBWSTT）
は、歩行に介助が不要な者に対して歩行比較して麻痺側下肢の体重支持を補助し、非麻痺

速 度 を 増 加 さ せ る こ と が 報 告 さ れ て い る 10）。

側下肢の振り出しを促進することで歩行対称性やBWSTT はトレッドミル上の歩行により受動的に歩行速度を改善させる 15）。また BWS 歩行器を用

下肢の運動が誘導される

ため、Stride 長は短縮

いた免荷歩行練習により、脳卒中片麻痺者 16─18）やし歩行率を増加させる特性がある 12）。また、天井脊髄損傷者 19）の歩行速度や歩行自立度を向上さ

よりハーネスを吊り下げ免荷を行い、地上にて歩せることが報告されている。しかし、これらは単行練習を行う地上免荷歩行練習がある 13,14）。地上一の症例報告が多く、歩行速度の増加が免荷によ

免荷歩行練習と BWSTT を比較した無作為化比

る効果か、歩行器を使用した効果かは明らかに

較試験では、地上免荷歩行練習は能動的に麻痺側なっていない。

11）

下肢を推進することで麻痺側歩幅が増加し、歩行

そこで本研究の目的は、BWS 歩行器を用いた

速度や歩行対称性を改善したと報告されてい免荷歩行練習が脳卒中片麻痺者の歩行速度に即時る 14）。よって、地上免荷歩行練習は歩幅や Stride

的変化を与えるか検証することである。BWS 歩

長を増加することで歩行速度を増加させる可能性

行器を用いた免荷歩行練習は、通常の歩行練習やがある。以上より、BWSTT や地上免荷歩行練習

BWS 歩行器を使用した非免荷歩行練習と比較しは歩行速度の増加に寄与する利点があるが、機器て、BWSTT や地上免荷歩行練習と同様に歩行速の設置面積や費用の問題、また歩行練習を実施す

度を増加させると仮説を立てた。

る範囲が制限されるため導入されている施設は限られているという問題点が挙げられる。
これらの問題点を解決するために、免荷機能を

2.
2─1

対象と方法
研究デザイン

附帯した免荷式歩行器（Body Weight Support 歩

本研究は、対象者への介入による横断的研究と行器：以下、BWS 歩行器）
が開発され、臨床現場した。対象者に異なる 3 条件の歩行練習を各 1 日で用いられている。BWS 歩行器はサスペンショ

実施し、各歩行練習前後で歩行速度の即時的な変ン機能を有した歩行器にハーネスを取り付けるこ化を検証した（図 1）。本研究は、汐田総合病院（Rとで、地上で免荷歩行練習を実現できる可動型デ─ ushioda ─ 2019 ─ 4）、および神奈川県立保健福祉

バイスである。この歩行器は比較的安価であり、大学の倫理審査委員会（保大第 17 ─ 65）の承認を

6

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

得た。臨床試験登録番号は UMIN000039642 であ
る。
2─2

対象

本研究は、
回復期脳卒中片麻痺者を対象とした。
選択基準は、歩行能力が Functional Ambulation
Categories（以下、FAC）
3 以上である介助不要で歩行可能な初回発症の成人脳卒中片麻痺者とした。除外基準は、BWS 歩行器の耐荷重制限である体重 100 kg を超える者、意識障害や認知機能

写真 1

BWS 歩行器（モリトー株式会社製、免荷式歩行リ
フト POPO REH ─ 200）

低下、失語症などにより研究に対する理解が困難な者、整形外科疾患や呼吸循環器疾患により運動が制限される者、ハーネスの装着や懸垂にて疼痛した。本研究の介入と歩行計測以外に、関節可動を有する者とした。対象には研究の目的や方法、域運動、筋力増強運動、基本動作練習、BWS 歩

結果の公表について書面および口頭で説明し、書行器を用いない歩行練習、階段昇降などの通常の面により同意を得た。

理学療法を 1 時間実施した。また本研究の介入と歩行計測は、通常の理学療法後 1 時間以上経過し

2─3

方法

2─3─1

てから実施した。

介入方法

2─3─2

評価項目

対象者は、以下の 3 条件の歩行練習を各 1 日実

対象者の基本的情報（年齢、性別、診断名、発施し、これらの介入は封筒法によりランダム化を症からの期間）を診療録より収集した。また、下行った。介入は、①通常の歩行条件（以下、通常歩肢における運動麻痺の指標として Brunnstrom

行）、②非免荷歩行条件（以下、非免荷歩行）、③免Recovery Stage、 お よ び 日 本 語 版 Fugl-Meyer

荷歩行条件（以下、免荷歩行）とした。通常歩行はAssessment for the lower extremities24）、歩行能

歩行耐久性や安定性向上を目的とし、歩行器を使

力を FAC25,26）にて評価した。

用しない通常の歩行練習を実施した。非免荷歩行

歩行計測は、シート式下肢加重計ウォーク Wayはハーネスを装着し BWS 歩行器を用いるが、免MW ─ 1000（アニマ株式会社製）を用いて介入前後

荷はせず歩行練習を実施した。免荷歩行は BWSに実施し、計測のサンプリング周波数は 100 Hz

歩行器を用いて、先行研究を参考に体重のとした。介入後計測は、介入後 5 分間以上空けて、20％ を免荷した歩行練習を実施した。歩行練習時

自覚的運動強度やバイタルサインがおおよそ介入

間は、対象者の疲労のリスク、および免荷歩行練前の状態に戻ったことを確認したうえで実施し習における歩行パターンの習熟には最低 5 分以

た 20,21）。計測条件は、計測機器 2.4 m の前後に助上必要である 23）ことを考慮し、5 分間 2 セットの走路と減速路を各 3 m ずつ加えた合計 8.4 m の合計 10 分間

20─22）とした。免荷歩行練習の速度は、

歩行路上の平地歩行とし、歩行速度は快適速度と先行研究を参考に快適歩行速度とし 14）、他の条件した。対象者に対し、「いつも通りの速さで歩いてもこれと同一に快適歩行速度とした。歩行練習中下さい」と口頭指示を統一した。また、歩行計測中

は対象者の近くに理学療法士が見守り、BWS 歩

は転倒防止のため、対象者の近くに理学療法士

行器の使用による直進歩行や方向転換が困難な場

1 名を配置した。合計 10 歩行周期分のデータか合のみ介助した。介入には、免荷式歩行リフト

ら、快適歩行速度、歩幅、Stride 長、歩行率、両20,21）POPO REH ─ 200（モリトー株式会社製）を使用し脚・単脚支持時間を抽出した。本研究では、麻痺た（写真 1）。各歩行練習および歩行計測時には、
日

側立脚後期の両脚支持時間を麻痺側両脚支持時常的に使用している杖や短下肢装具の使用を許可

間、非麻痺側立脚後期の両脚支持時間を非麻痺側Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

7

表1

表2

対象者の基本属性

各介入日における歩行条件の対象者数
1 日目

2 日目

3 日目

20/5

通常歩行

9

7

9

身長（m）

1.67 ± 0.09

非免荷歩行

9

9

7

体重（kg）

64.6 ± 9.67

免荷歩行

7

9

9

年齢（歳）

64.3 ± 13.1

性別（男性 / 女性）病型（虚血性 / 出血性）

16/9

麻痺側（右 / 左）

データ：対象者数

13/12

発症からの期間（日）78.8 ± 38.2

下肢 BRS（Ⅲ / Ⅳ / Ⅴ / Ⅵ）

2/6/15/2

FMA ─ LE（点）27.1 ± 4.59

統計解析には、IBM SPSS Statistics Ver.25 forFAC（3/4/5）

11/10/4

AFO 使用（有 / 無）

8/17

Windows（IBM SPSS INC., USA）を使用し、有意

杖使用（有 / 無）12/13

日常生活の移動手段（歩行 / 車椅子）

17/8

BRS：Brunnstrom Recovery Stage、FMA ─ LE：Fugl-Meyer
Assessment for the lower extremities、FAC：Functional
Ambulation Categories、AFO：Ankle-foot orthosis

水準は 5％ とした。
3.

結果

対象の基本属性を表 1 に示す。本研究には、回復期脳卒中片麻痺者 25 名（男性 20 名、女性 5 名）が参加した。年齢は 64.3 ± 13.1 歳、脳卒中発症

両脚支持時間とした。これより 1 歩行周期におけから研究参加までの日数は 78.8 ± 38.2 日であっる両脚・単脚支持期の割合、また歩幅と両脚・単た。対象の歩行能力は FAC 3：11 名、4：10 名、

脚 支 持 時 間 の デ ー タ か ら、 歩 行 対 称 性 を 示 す

5：4 名であった。また、各日に実施した歩行条件

Symmetry Ratio（以下、SR）を算出した。SR は各の順序に顕著な偏りはみられなかった（表 2）。

パラメータの麻痺側と非麻痺側のデータのうち低各歩行条件における歩行練習距離は、通常歩行い値で高い値を除することで算出し、
「1.0」
を完全

471.2 ± 155.2 m、非免荷歩行 467.2 ± 131.3 m、な対称とし、値が大きくなるほどより非対称と定免荷歩行 493.3 ± 140.2 m であり主効果は認め義されているられなかった（F2,72 ＝ 0.242、p ＝ 0.785）
。

2─3─3

。

27）

サンプルサイズの推定

時空間的パラメータの結果を表 3 に示す。快適

用いて、事前にサンプルサ

歩行速度は交互作用を認め、免荷歩行後に有意にイズを推定した。本研究では、効果量が 0.4（大）、増加した（p ＜ 0.01）。麻痺側歩幅は時間因子に主G*Power 3.1.9.4

28）

α error が 0.05、検出力（1−β error）
が 0.8 と見積

効 果 を 認 め、 介 入 後 に 有 意 に 増 加 し た（p ＝もり、二元配置分散分析を用いた場合の適切なサ

0.004）。非麻痺側歩幅、Stride 長、麻痺側両脚支ンプルサイズとして 22 名の対象者が必要である

持期割合、両脚支持時間対称性は交互作用を認めと推定された。

た。多重比較検定の結果、非麻痺側歩幅、および

2─3─4

統計解析

各歩行条件における歩行練習距離の比較には一Stride 長 は 免 荷 歩 行 後 に 有 意 に 増 加 し た（p ＜0.001 ; p ＝ 0.005）。麻痺側両脚支持期割合、およの時空間的パラメータの変化を検証するために、

び両脚支持時間対称性は通常歩行（p ＝ 0.007 ; p＜ 0.001）と 非 免 荷 歩 行 後（p ＝ 0.017 ; p ＝第一因子を条件（通常歩行、非免荷歩行、免荷歩0.042）に有意に増加した。通常歩行後は免荷歩行行）、第二因子を時間（介入前、介入後）とした反復後と比較し、両脚支持時間対称性が有意に増加し

測定二元配置分散分析を用いて比較し、その効果量（η2p）を算出した。データの正規分布と等分散た（p ＝ 0.029）。

元配置分散分析を用いた。歩行条件と介入前後でが確認されたため、時間因子の主効果を認めた場
合は、対応のある t 検定を用いて比較した。条件4.

考察

本研究は、BWS 歩行器を用いた免荷歩行練習

因子の主効果や交互作用を認めた場合は、Bonfer-

が脳卒中片麻痺者の歩行速度に与える即時的変化

roni 調整による多重比較検定を実施した。全てのを検証した。その結果、まず第 1 に、免荷歩行後

8

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

表3
パラメータ

歩行条件

各介入前後での時空間的パラメータ

介入前

介入後

快適歩行速度

通常歩行

0.79 ± 0.27

0.78 ± 0.26

（m/s）

非免荷歩行

0.78 ± 0.26

0.79 ± 0.27

免荷歩行0.79 ± 0.27

0.83 ± 0.27

麻痺側歩幅

通常歩行

0.48 ± 0.12

0.48 ± 0.11

（m）

非免荷歩行

0.47 ± 0.10

0.48 ± 0.10

免荷歩行0.47 ± 0.11

0.49 ± 0.11

非麻痺側歩幅

通常歩行0.45 ± 0.14

0.44 ± 0.14

（m）

非免荷歩行

0.44 ± 0.14

0.44 ± 0.14

免荷歩行0.45 ± 0.15

0.46 ± 0.14

Stride 長

通常歩行0.93 ± 0.24

0.92 ± 0.23

（m）

非免荷歩行

0.90 ± 0.23

0.92 ± 0.23

免荷歩行0.92 ± 0.24

0.94 ± 0.23

歩行率

通常歩行

101 ± 14.0

100 ± 12.7

（steps/min）

非免荷歩行101 ± 13.8

101 ± 14.5

免荷歩行101 ± 12.4

103 ± 13.5

時間

通常歩行

14.7 ± 4.51

15.5 ± 4.73＊＊

14.8 ± 4.39

15.4 ± 4.91

＊

免荷歩行

14.6 ± 3.87

14.6 ± 3.92
13.2 ± 2.09

13.2 ± 1.98

非免荷歩行13.6 ± 2.52

13.7 ± 3.13

免荷歩行13.5 ± 2.69

13.4 ± 2.44

麻痺側単脚

通常歩行

33.4 ± 4.61

33.0 ± 4.53

支持期割合（％）

非免荷歩行33.1 ± 5.31

32.9 ± 5.46

免荷歩行33.4 ± 4.60

33.4 ± 4.43

非麻痺側単脚通常歩行

38.9 ± 2.62

38.7 ± 2.56

支持期割合（％）

非免荷歩行38.7 ± 2.29

38.6 ± 2.90

免荷歩行38.8 ± 2.83

39.0 ± 2.47
1.25 ± 0.34

歩幅対称性

通常歩行

1.27 ± 0.35

非免荷歩行1.25 ± 0.36

1.30 ± 0.50

免荷歩行1.31 ± 0.59

1.29 ± 0.49

両脚支持時間通常歩行1.19 ± 0.19

1.26 ± 0.19

＊＊

対称性

非免荷歩行

1.19 ± 0.17

1.23 ± 0.18

＊

免荷歩行

1.20 ± 0.13

1.18 ± 0.14†

単脚支持時間通常歩行1.19 ± 0.18

1.19 ± 0.15

対称性

非免荷歩行

1.20 ± 0.18

1.21 ± 0.20

免荷歩行1.20 ± 0.18

1.19 ± 0.15

F

p

η2p

7.492

0.011

0.238

10.83

0.000

0.311

9.920

0.004

0.292

2.242

0.117

0.085

0.719

0.405

0.029

3.327

0.044

0.122

4.090

0.054

0.146

3.821

0.029

0.137

0.212

0.649

0.009

2.348

0.119

0.089

6.945

0.014

0.224

4.714

0.014

0.164

0.036

0.851

0.001

0.192

0.826

0.008

0.669

0.421

0.027

0.952

0.393

0.038

0.078

0.783

0.003

0.423

0.657

0.017

0.013

0.911

0.001

1.066

0.352

0.043

8.863

0.007

0.270

8.667

0.001

0.265

0.004

0.951

0.000

0.860

0.409

0.035

＊＊

非免荷歩行
通常歩行

η2p

＊＊

麻痺側両脚

非麻痺側両脚p＊＊

支持期割合（％）

支持期割合（％）

条件×時間

F

データ：平均値±標準偏差：介入前に対して p ＜ 0.05＊＊
：介入前に対して p ＜ 0.01†：通常歩行に対して p ＜ 0.05＊に歩行速度が即時的に増加し、非麻痺側歩幅や脳卒中片麻痺者の歩行速度や Stride 長が増加しStride 長が増加した。そして第 2 に、通常歩行やた報告 15）や、地上免荷歩行練習後に歩行速度や歩非免荷歩行では介入後に麻痺側両脚支持期と両脚幅が増加した報告 14）を支持している。本研究の回支持時間対称性が増加したが、免荷歩行後は有意復期脳卒中片麻痺者においても、BWS 歩行器をな変化が認められなかった。

用いた免荷歩行練習は地上免荷歩行練習と同様の

まず、免荷歩行後に歩行速度が即時的に増加し変化を生じさせることが示唆された。また今回、た。これは BWS 歩行器を用いた歩行中に回復期

免荷歩行において歩行速度は即時的に 0.04 m/s

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

9

増加した。亜急性期脳卒中片麻痺者の歩行速度にても 10 分間の通常歩行、非免荷歩行は麻痺側下おける臨床的に意義のある最小変化量（Minimal

肢でより多くの体重を支持し歩行したことによりClinically Important Difference：MCID）
は、歩筋疲労が生じた可能性がある。以上より、麻痺側行に中等度から重度介助を要する者に対する下肢の推進力が低下し、麻痺側下肢から非麻痺側

40 日間の変化が 0.16 m/s、歩行に介助が不要

下肢への重心移動が遅延したことで麻痺側両脚支な者に対する 3 カ月間の変化が 0.05 m/s と報告

持期割合が増加し 35）、対称性の指標である SR もされている 30）。本研究の即時的変化はこれらの報増加したと考えられた。これに対し、脳卒中片麻告に達していないものの、対象が近似する後者の痺者に対する免荷歩行は、非免荷歩行と比較し立先行研究に近い結果となった。また同様の対象に

脚期の筋活動が減少することで酸素摂取量や心拍対して BWS 歩行器を用いた免荷歩行練習を実施

数が低下すると報告されている 36）。本研究においした症例報告では、2 週間の介入により歩行速度ても免荷歩行は、上方へ身体を牽引することで体が 0.30 m/s 増加したと報告されており

29）

、長期

重支持に使用されていた麻痺側下肢の筋活動が減的な介入によりさらなる歩行速度の増加が期待で少し、歩行練習後も筋疲労が生じず麻痺側下肢のきると考えられる。

推進力が維持され、麻痺側下肢から非麻痺側下肢

18）

また本研究では、歩行速度の増加に伴い非麻痺への重心移動は阻害されなかったと考えられた。

側歩幅や Stride 長が増加した。歩行速度は歩幅や以上より、免荷歩行練習は両脚支持時間対称性にStride 長と歩行率によって決定される 5）ため、歩負の影響を与えないことが考えられた。

行速度の増加に非麻痺側歩幅や Stride 長の増加

本研究の限界として、BWS 歩行器を使用したが寄与していると示唆された。脳卒中片麻痺者の歩行練習の即時的変化を検証する横断的研究であ歩行は、麻痺側股関節伸筋群の活動が低下するこり、時空間的パラメータの検証に留まった点、まとで体幹の垂直位を保持できず、体幹や股関節がた歩行に介助が不要な回復期脳卒中片麻痺者を対屈曲した歩行となる 31）。また、重心に対して麻痺象とした点が挙げられる。従って今後は、即時効

側足部が後方に位置できないことや、立脚後期に果の持続性や長期使用についての効果検証、歩行おける麻痺側下肢の推進力が低下することで非麻速度に関連する運動力学・筋電図学的因子の検痺側歩幅が減少する 。この問題に対して、地上討、また異なる歩行介助量や病期での検証が必要

免荷歩行は体幹垂直位を補助し 32）、姿勢を制御すと考えられた。

7）

るために主に体重を支持していた麻痺側下肢が推進力を発揮させることができる 22）。これにより、

5.

結論

地上免荷歩行練習後には股関節伸展角度が増加しBWS 歩行器を用いた免荷歩行練習は地上免荷たことで歩幅や Stride 長が増加したと報告され歩行練習と同様の即時的変化をもたらすことが示ている 13）。本研究においても、免荷歩行練習は歩唆された。

行中の体幹垂直位を補助し、これにより麻痺側下肢の推進力が発揮されたことで麻痺側立脚後期の股関節伸展が拡大し、非麻痺側歩幅が増加した歩行が学習できたと考えられた。

6.

謝辞

本研究を実施するにあたり、汐田総合病院の宮澤由美病院長、リハビリテーション課の飯田健治

第 2 に、通常歩行や非免荷歩行の介入後におい氏、牛島康貴氏、國友公太氏、角田浩平氏をはじて、麻痺側両脚支持期割合と両脚支持時間対称性

めとするスタッフの皆様には多大なるご支援を賜が増加したことに対し、免荷歩行は有意な変化がりました。皆様には心から感謝申し上げます。ま認められなかった。脳卒中片麻痺者における 6 分

た、本研究を実施するにあたりご協力頂きました

間歩行では開始 2 分後より歩行速度が低下

対象者の方々に心より感謝申し上げます。

し 33,34）、筋疲労により歩行パターンを維持できず、歩行非対称性が助長される 34）。本研究におい

10

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

7.

利益相反

ing walking with partial body weight supported on

本研究において開示すべき利益相反に該当する

a treadmill and over the ground. Sci Rep, 9: 8139,
2019.

事項はない。

13）Sousa CO, Barela JA, Russo-Junior DV, et al.: Gait
training with partial body weight support during

文献

overground walking for individuals with chronic

1） Jørgensen HS, Nakayama H, Raaschou HO, et al.:stroke: a pilot study. J Neuroengineering Rehabil, 8:

Stroke. Neurologic and functional recovery the Copenhagen Stroke Study. Phys Med Rehabil Clin N
Am, 10: 887─906, 1999.

48, 2011.
14）Gama GL, Celestino ML, Barela JA, et al.: Effects
of Gait Training With Body Weight Support on a2） Schmid A, Duncan PW, Studenski S, et al.: Improve-

Treadmill Versus Overground in Individuals Withments in speed-based gait classifications are meaningful. Stroke, 38: 2096─2100, 2007.
3） Perry J, Garrett M, Gronley JK, et al.: Classification

Stroke. Arch Phys Med Rehabil, 98: 738─745, 2017.
15）Koshisaki H, Nagai S: Effect of the use of a bodyweight-supported walker on gait parameters inof walking handicap in the stroke population.

hemiplegic stroke patients. J Phys Ther Sci, 33: 434

Stroke, 26: 982─989, 1995.
4） Brandstater ME, de Bruin H, Gowland C, et al.:Hemiplegic gait: analysis of temporal variables.

─438, 2021.
16）Miller EW, Quinn ME, Seddon PG: Body weightsupport treadmill and overground ambulation

Arch Phys Med Rehabil, 64: 583─587, 1983.

training for two patients with chronic disability5） Olney SJ, Griffin MP, McBride ID: Temporal, kinematic, and kinetic variables related to gait speed insubjects with hemiplegia: a regression approach.

secondary to stroke. Phys Ther, 82: 53─61, 2002.
17）Kim SB, Lee KW, Lee JH, et al.: Effect of Caregiver
Driven Robot-Assisted In-Ward Training in Sub-

Phys Ther, 74: 872─885, 1994.

acute Stroke Patients: A Case Series. Ann Rehabil

6） Bowden MG, Balasubramanian CK, Neptune RR, etal.: Anterior-posterior ground reaction forces as ameasure of paretic leg contribution in hemiparetic

Med, 42: 195─203, 2018.
18）渡邊慎吾, 大瀧亮二, 小野修, 他: 亜急性期脳卒中者に対 す るBody Weight Supported Overground Train-walking. Stroke, 37: 872─876, 2006.

ingの効果─ABAシングルケースデザインによる検討

7） Balasubramanian CK, Bowden MG, Neptune RR, etal.: Relationship between step length asymmetry
and walking performance in subjects with chronic

─. 理学療法学, 49: 43─48, 2022.
19）Senthilvelkumar T, Magimairaj H, Fletcher J, et al.:Comparison of body weight-supported treadmill

hemiparesis. Arch Phys Med Rehabil, 88: 43─49,

training versus body weight-supported overground2007.

training in people with incomplete tetraplegia: a pi-

8） Goldie PA, Matyas TA, Evans OM: Gait after stroke:initial deficit and changes in temporal patterns foreach gait phase. Arch Phys Med Rehabil, 82: 1057─

lot randomized trial. Clin Rehabil, 29: 42─49, 2015.
20）武井圭一, 金子誠喜, 國澤洋介, 他: 回復過程の脳卒中
片麻痺者への部分免荷トレッドミル歩行練習の特徴

1065, 2001.

─異なる歩行練習間の歩行速度変化, 歩行距離, 歩容9） Dickstein R: Rehabilitation of gait speed after
stroke: a critical review of intervention approaches.
Neurorehabil Neural Repair, 22: 649─660, 2008.

の比較─. 理学療法学, 37: 139─145, 2010.
21）佐藤瑞騎, 倉田昌一, 岩倉正浩, 他: 回復期脳卒中片麻痺患者に対する部分免荷型トレッドミル歩行練習の10）Mehrholz J, Thomas S, Elsner B: Treadmill training

即時効果─非免荷型トレッドミル歩行練習との比較

and body weight support for walking after stroke.
Cochrane Database Syst Rev, 8: CD002840, 2017.
11）Bayat R, Barbeau H, Lamontagne A: Speed and─. 理学療法学, 45: 197─202, 2018.
22）Hurt CP, Burgess JK, Brown DA: Limb contribution
to increased self-selected walking speeds during

temporal-distance adaptations during treadmill

body weight support in individuals poststroke. Gait

and overground walking following stroke. Neurorehabil Neural Repair, 19: 115─124, 2005.
12）Barela AMF, Gama GL, et al.: Gait alterations dur-

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

Posture, 41: 857─859, 2015.
23）Aaslund MK, Helbostad JL, Moe-Nilssen R: Famil-

No.1

2022

11

iarisation to body weight supported treadmill train-30）Perera S, Mody SH, Woodman RC, et al.: Meaning-ing for patients post-stroke. Gait Posture, 34: 467─

ful change and responsiveness in common physical472, 2011.

performance measures in older adults. J Am Geri-

24）Nakazono T, Takahashi K, Suzuki Y, et al.: Reliability and validity of Japanese version of Fugl-Meyer
assessment for the lower extremities. Top Stroke
Rehabil, 29: 125─132, 2022.

atr Soc, 54: 743─749, 2006.
31）山本澄子: 脳血管障害の歩行分析. 理学療法科学, 17: 3
─10, 2002.
32）Sousa CO, Barela JA, Prado-Medeiros CL, et al.:25）Holden MK, Gill KM, Magliozzi MR, et al.: Clinical

The use of body weight support on ground level: an

gait assessment in the neurologically impaired. Re-

alternative strategy for gait training of individuals

liability and meaningfulness. Phys Ther, 64: 35─40,

with stroke. J Neuroengineering Rehabil, 6: 43,

1984.

2009.

26）Mehrholz J, Wagner K, Rutte K, et al.: Predictive33）Altenburger PA, Dierks TA, Miller KK, et al.: Ex-validity and responsiveness of the functional ambu-

amination of sustained gait speed during extended

lation category in hemiparetic patients after stroke.

walking in individuals with chronic stroke. Arch

Arch Phys Med Rehabil, 88: 1314─1319, 2007.

Phys Med Rehabil, 94: 2471─2477, 2013.

27）Patterson KK, Gage WH, Brooks D, et al.: Evalua-34）Sibley KM, Tang A, Patterson KK, et al.: Changes

tion of gait symmetry after stroke: a comparison ofin spatiotemporal gait variables over time during acurrent methods and recommendations for stan-

test of functional capacity after stroke. J Neuroen-

dardization. Gait Posture, 31: 241─246, 2010.

gineering Rehabil, 6: 27, 2009.

28）Faul F, Erdfelder E, Lang AG, et al.: G*Power 3: a35）Chen G, Patten C: Joint moment work during theflexible statistical power analysis program for the

stance-to-swing transition in hemiparetic subjects.

social, behavioral, and biomedical sciences. Behav

J Biomech, 41: 877─883, 2008.

Res Methods, 39: 175─191, 2007.

36）Danielsson A, Sunnerhagen KS: Oxygen consump-29）Tilson JK, Sullivan KJ, Cen SY, et al.: Meaningfultion during treadmill walking with and without

gait speed improvement during the first 60 days

body weight support in patients with hemiparesis

poststroke: Minimal clinically important difference.

after stroke and in healthy subjects. Arch Phys Med

Phys Ther, 90: 196─208, 2010.

Rehabil, 81: 953─957, 2000.

12

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

Abstract :Objective: This study aimed to examine the immediate effect of gait training withoverground type body weight support（BWS）walker on the gait speed of people withhemiparesis after stroke. Methods: Twenty-five people with hemiparesis after stroke inthe recovery phase were included in the study. The gait training conditions were normal
gait training condition（Normal gait）, the non-body weight support gait training
condition（NBWS gait）, or the body weight support gait training condition（BWS gait）
each randomly performed for 10 minutes one day. Gait was measured before and after
each gait training, and parameters such as comfortable gait speed, step length, stride
length, cadence, double support or single support phase, and gait symmetry were
evaluated. Each parameter was compared before and after the intervention and between
conditions. Results: An interaction effect was observed for parameters such as
comfortable gait speed, non-paretic step length, and stride length, which increased
significantly after BWS gait. In addition, there was an interaction effect on the double
support phase in the paretic terminal stance phase and the double support phasesymmetry, both of which increased significantly after normal gait and NBWS gait.
Conclusion: Intervention with overground type BWS walker for people with hemiparesis
after stroke can immediately improve the subject's gait speed and related parameters.
Key words : Stroke, Gait speed, body weight support walker

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

13

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.14~21◎原著

市販の計測機器を用いた脊髄損傷者の移動距離と身体活動量の検討
The Relationship between Physical Activity and Wheelchair Driving in People
with Spinal Cord Injury Using Commercially Available Equipment

太田啓介 1，森田智之 1，渡辺偉二 2，横山修 3，松田健太 4

要旨【目的】本研究の目的は、車椅子利用者における身体活動量の計測方法の検証および活動量と移動距離との関係性を検討することとした。【方法】対象は日常の移動手段として車椅子を利用している障害者支援施設入所中の脊髄損傷者 5 名と在宅生活中の脊髄損傷者 5 名とした。
計測にはサイクルメーター、スマートウォッチ、活動量計を用いた。まず施設入所者の車椅
子移動距離、車椅子駆動時間について計測方法の検証を行った。その後、施設入所者と在宅生活者の活動量と移動距離の関係性を各々検証した。【結果】車椅子の左右それぞれの駆動輪の移動距離、駆動時間に有意な差は認められなかった。施設入所者、在宅生活者ともに移動
距離と活動量に有意な相関が認められた。【結論】車椅子駆動時の左右駆動輪の移動距離の計
測値に有意差はなく片側駆動輪のみにおいても計測が有効であると考えられた。車椅子駆動
が車椅子利用者において活動性の向上をもたらす可能性があることが示唆された。
【キーワード】脊髄損傷、活動量、車椅子駆動、移動距離

1.

はじめに

身体活動を定量的に計測し、その向上を図ること

脊髄損傷者には様々な二次的合併症が発生するが有効である可能性がある。

リスクがあり、そのなかでも褥瘡の発生率が高活動性に関して、健常者では厚生労働省が発表

い 1）。褥瘡の発生は脊髄損傷者の社会的不利に影した「健康づくりのための身体活動基準 2013」4）

響を与えるとの報告もあり 2）、褥瘡の発生を予防のなかで活動量という形で健康の維持増進に関すすることは生活の質（Quality of Life：QOL）の維

る身体活動の指針が提示されている。そこでは健持・向上に寄与すると考える。また脊髄損傷者の康 の 維 持 増 進 の た め に は 3 METs
（Metabolic褥瘡の発生要因に関しては活動的な生活と褥瘡発

Equivalents）以上の身体活動を毎日 60 分行うこ生に関連があり 、活動性が高いと褥瘡発生が少なとが望ましいと述べており、3 METs の身体活動いという報告がある 。そのため褥瘡の予防にはとは具体的には健常者の歩行を示す運動強度のこ

3）

1

神奈川リハビリテーション病院

理学療法科

2

神奈川リハビリテーション病院

整形外科

3

神奈川リハビリテーション病院

リハビリテーション科

4

神奈川リハビリテーション病院

リハビリテーション工学科

投稿日：2022 年 3 月 31 日

14

医師
医師

採択決定日：2022 年 6 月 7 日

エンジニア
公開日：2022 年 9 月 30 日

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

とである。

2.

対象及び方法

一方で脊髄損傷者、特に完全麻痺を呈している

検討は段階的に行われた。まず研究 1 として障者は日常の主たる移動手段が車椅子であることか

害者支援施設に入所中の脊髄損傷者に対し市販のら、車椅子駆動が健常者における歩行に代わる身計測機器を用いて移動距離計測方法の検証を行っ

体活動であると考えられる。車椅子を日常の主たた。

る移動手段として利用する脊髄損傷者に対する身移動距離は駆動輪の回転数から求められるが、体活動の指標の評価法として Physical Activity

車椅子では駆動輪が左右にあるという性質を考慮

Recall Assessment for People with Spinal Cord

し、左右駆動輪の間で回転数の差の有無を検証し、Injury（PARA ─ SCI） がある。PARA ─ SCI の計測

加えて異なる計測機器間での計測値の差の有無をは検査者が被験者に対してインタビューし、被検

検証した。

5）

者の想起によって実際になされた行動をスコアリ次いで研究 2 では障害者支援施設に入所中のングして評価するものであるため、健康の維持増脊髄損傷者と在宅生活中の脊髄損傷者の車椅子移進を目的として脊髄損傷者が自己完結的に自身の動距離と活動量の関係を各々検討した。

日々の身体活動を把握することには向いていない
2 ─ 1 【研究 1】車椅子移動距離計測方法のと考えられる。また身体活動を計測する際に用い検証られる呼気ガス分析装置を使用した脊髄損傷者の身体活動の検討は、水上らによる車椅子トレッド

車椅子移動距離計測方法の検証は、対象を障害ミル上での計測 6）や、Eileen らによって動作と場

者支援施設入所中で、日常の移動手段が車椅子の面ごとの計測がなされており具体的な値が代謝の脊髄損傷者 5 名
（以下施設入所者）とした。5 名の観点から報告されている 。呼気ガス計測装置な

属性は年齢 41 ± 9 歳、性別は男性、損傷高位はどの機器を用いず、在宅で簡便な計測機器を用い

C7 か ら Th7、ASIA Impairment Scale（ 以 下ることで自己完結的に可能な車椅子利用者の活動

AIS）
は A4 名、C1 名だった。計測は 2017 年 8 月

量の計測方法を検討することは障害者の健康の維から 9 月の期間に実施した。

7）

計測機器は有線のサイクルメーター（キャット

持増進の指標を得る際の一助になると我々は考え

アイ社製 VELO9CC ─ VL820）、スマートウォッチ

た。
そこで本研究の目的は現在褥瘡を有さない生活（GARMIN 社製 vivoactive J HR）と加速度セン期の脊髄損傷者を対象として、身体活動量の計測

サー（GARMIN 社 製 Bike speed sensor）を 用 い

方法を検証し、車椅子での移動距離と活動量の関た。

係を明らかにすることとした。

車椅子の左右の駆動輪にサイクルメーターを、
クロスバーにスマートウォッチ、ホイールに加速度センサーを取り付けた（図 1）
。

a

b

b
図1

a 活動量計c

計測機器の取り付け位置

b サイクルメーター

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

c

Vol.2

c スマートウォッチと加速度センサー

No.1

2022

15

変数はサイクルメーターとスマートウォッチから車椅子移動距離を取得した。

宅生活者での計測は 3 日間から 6 日間で実施し、起床後車椅子に乗車した時点から夕食後までを必

計測は 3 日間連続して 8 時から 17 時の計 9 時

須の計測時間とした。計測期間中に特別な運動や間行った。計測期間中に特別な運動や活動の制限

活動の制限は設けず、在宅生活者では外来での理は設けず、被検者は入所施設でのリハビリテー

学療法や作業療法を受けている者はいなかった。

ションプログラムとして週に 2 〜 3 回程度の理学
療法、作業療法、体育プログラムと各自で車椅子

2─3駆動などの自主トレーニングを実施していた。

危険率は 5％ を有意とし、研究 1 では左右サイ

解析方法

クルメーターとスマートウォッチの 3 機器から2 ─ 2 【研究 2】車椅子移動距離と運動強度
及び活動量の関係の検討得られた移動距離に対してデータが正規性を仮定
で き な か っ た た め Kruskal ─ Wallis 検 定 を 行 っ

移動距離と活動量の関係の検討は前述の施設入た。また左右サイクルメーターから得られた移動所者 5 名と在宅生活者 5 名の計 10 名を対象とし距離に対して Spearman の順位相関係数を算出た。施設入所者については研究 1 で得られたデーした。

タを使用した。在宅生活者は、在宅で生活し就労

計測日 1 日を 1 データとし、3 機器にて連続している日常の移動手段が車椅子の脊髄損傷者

9 時間計測されなかった計測日については欠損値

5 名（以下在宅生活者）を対象とした。在宅生活者として扱い 14 データを解析対象とした。

5 名の属性は年齢 51 ± 8 歳、性別は男性、損傷高研究 2 では、計測日毎の活動量と移動距離に対

位 は Th10 か ら L1、AIS は A4 名 B1 名 だ っ た。

して Spearman の順位相関係数を算出した。施設

在 宅 生 活 者 に お け る 計 測 は 2018 年 12 月 か ら

入所者は対象者 5 名で各人 3 日間計測して各人2019 年 3 月の期間に実施した。

1 日分を 1 データとし、計測機器の不具合によっ

活動量の計測には三軸加速度センサー内蔵活動て計測できなかった 2 日分を除外して対象を 13

量計（オムロン社製 ActiveStylePro HJA ─ 750C）

データとした。在宅生活者では 5 名で 3 から 6 日

を用い、取り付けは被検者の下衣ベルト部に行っ間計測し、1 日分を 1 データとしてデータ欠損のた。移動距離の計測はサイクルメーターを用い、なかった 17 データを解析対象とした。

研究 1 に準じて取り付けを行った。変数は三軸加

在宅生活者での自宅内外での活動量の比較では

速度センサー内蔵活動量計から運動強度（単位：

生活記録から被験者の計測日のなかで生活場面が

METs）
と活動量
（単位：エクササイズ）
を、サイク

自宅内あるいは自宅外かを分類した。生活記録にルメーターから移動距離を取得した。

対応する時間帯に記録された活動量を分類に従っ

エクササイズとは身体活動の量を表す単位で、て、自宅内と自宅外の 2 群とし、運動強度に対し運動強度（METs）に身体活動の実施時間（時）を乗て対応のある t 検定を行った。生活記録から自宅じたものを指す。例えば 3 METs の運動を 30 分

内外を明確に分類でき、データ欠損のなかった 10

実施した場合、3（METs）
× 0.5
（時間）
＝ 1.5
（エク

データを解析対象とした。

ササイズ）
となる
また計測期間中に併せて被験者本人が記録紙に

3.

研究倫理

生活記録を記入することとした。生活記録では計

本研究はヘルシンキ宣言に則って実施し 、当院

測日 1 日の時間帯ごとの生活場面と行動を記入

倫理委員会の承認を得て（承認番号：krh ─ 2017 ─

して自宅内外のどちらにいたか、実際に何をして

4）、被験者には書面と口頭で説明し同意を得た。

いたかを把握した。具体的には起床・就寝・入結果

浴・排泄・車椅子乗車・外出などを記載すること

4.

とした。

4 ─ 1 【研究 1】計測機器による移動距離の差

施設入所者の計測は研究 1 と並行して行い、在16

移動距離は左右のサイクルメーター 、スマート

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

4─4

ウォッチの 3 機器において有意な差は認めなかった（表 1）。しかし、計測場面の観察では、ス

在宅生活者の移動距離と活動量

在宅生活者においてもサイクルメーターから得

マートウォッチとサイクルメーターでは車椅子のられた移動距離と活動量の間に有意な相関を認め

漕ぎ出しから計測開始までの距離に差があり、サた（r ＝ 0.63、p ＜ 0.01）（図 2）。

イクルメーターの方がより漕ぎ出しから計測まで
4─5の反応が早かった。

計測期間中 10 秒ごとに得られた運動強度の比率4─2

左右の駆動輪における移動距離

施設入所者の計測で得られた身体活動の運動強

左右の駆動輪に取り付けたサイクルメーターの度は 0.5 METs 以下が 0％、0.5 METs より大きく移動距離に有意な差は認められず、両者の間に高1.0 METs 以 下 が 13 ％、1.0 METs よ り 大 き くい正の相関が認められた（表 1）。

1.5 METs 以 下 が 50 ％、1.5 METs よ り 大 き く
2.0 METs 以 下 が 26 ％、2.0 METs よ り 大 き く

4 ─ 3 【研究 2】障害者支援施設入所者の2.5 METs 以 下 が 7 ％、2.5 METs よ り 大 き く

移動距離と活動量

3.0 METs 以下が 2％ だった。また健常者の歩行に相当する 3.0 METs を超えたのは全体の 1％ 程

サイクルメーターから得られた移動距離と活動度だった（図 3）。

量の間に有意な相関を認めた（r ＝ 0.79、p ＜0.01）（図 2）。

在宅生活者の計測では 0.5 METs 以下が 0％、0.5 METs よ り 大 き く 1.0 METs 以 下 が 15 ％、

表1
項目名

サンプル数

計測機器及び左右の駆動輪による移動距離の差
移動距離（km）
平均値±標準偏差

中央値（四分位範囲）

右サイクルメーター143.31 ± 1.31

3.30（1.63-5.32）

左サイクルメーター14

3.29 ± 1.31

3.26（1.61-5.21）

2.40 ± 1.36

2.62（0.27-4.36）

スマートウォッチ
＊1

14

Kruskal-Wallis 検定

7

7

6

6

5

5

4
3

（km）

3
2

1

1
0.5

1

0.998（＜ 0.01）

0.41

4

2

0
0

相関係数（p 値）＊2

Spearman の順位相関係数

移動距離

移動距離
（km）

＊2

p 値＊1

1.5

0

2

施設入所者の活動量（エクササイズ）
図2

0

0.5

1

1.5

2

在宅生活者の活動量（エクササイズ）

移動距離と活動量の関係性

施設入所者 N ＝ 13、p ＜ 0.01、r ＝ 0.79、y ＝ 2.02x ＋ 1.30
在宅生活者 N ＝ 17、p ＜ 0.01、r ＝ 0.63、y ＝ 0.14x ＋ 0.61

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

17

1％

2％

7％

3％
0.5METs＜,＝＜1.0METs

13％

11％

2％

15％

1.0METs＜,＝＜1.5METs
1.5METs＜,＝＜2.0METs

26％

25％

2.0METs＜,＝＜2.5METs
50％

44％

2.5METs＜,＝＜3METs
3METs＜図3

施設入所者及び在宅生活者の運動強度

計測時間の総計に対して 10 秒ごとに計測した運動強度の割合を示す

表2

計測機器及び左右の駆動輪による移動距離の差
サンプル数

運動強度
（METs）

自宅内

100.74 ± 0.41

自宅外

10

1.40 ± 0.28

項目名p値
＜ 0.01

値は平均値±標準偏差り（表 1）、スマートウォッチは車椅子利用者が日常生活で行うような断続的な車椅子駆動の計測には向いていないと判断した。そのため、より正確に計測を行うにはサイクルメーターを用いることが好ましいと考えた。加えて左右のサイクルメー
ター間の移動距離にも有意差は認められなかった。これは左右駆動輪間での移動距離の差は少な

1.0 METs よ り 大 き く 1.5 METs 以 下 が 44 ％、い可能性を示唆し、今後の計測場面ではサイクル

1.5 METs よ り 大 き く 2.0 METs 以 下 が 25 ％、メーターの設置は片側駆動輪のみで可能であると2.0 METs よ り 大 き く 2.5 METs 以 下 が 11 ％、考えた。

2.5 METs より大きく 3.0 METs 以下が 3％ だっ

脊髄損傷者の移動距離と活動量は施設入所者とた。また健常者の歩行に相当する 3.0 METs を超

在宅生活者の両グループにおいても車椅子移動距

えたのは全体の 2％ 程度だった（図 3）。

離と活動量の間に有意な正の相関が認められ、車椅子駆動が身体活動量の向上に寄与する可能性が4─6

自宅内と外での活動量の比較

自宅内に比して自宅外での平均運動強度が有意に高い値を示した（p ＜ 0.01）（表 2）。

示唆された。水上らによる、呼気ガス分析装置を用いた計測で、トレッドミル上での車椅子駆動によって酸素摂取量が向上するとの報告がある 6）。
運動強度の単位である METs は、安静座位の酸素5.

考察

摂取量 3.5 ml/kg/min を 1 としたときに、その運車椅子での移動距離の計測において、左右サイ動で何倍のエネルギーを消費できたかで運動の強クルメーターとスマートウォッチから得られた値度を示した単位である。三軸加速度センサー内蔵には有意差を認めなかったが、検者の観察ではサ

活動量計を用いた今回の計測においても、活動量

イクルメーターとスマートウォッチでは漕ぎ出しが移動距離と関連して増加するという結果を示してから計測開始までの距離に差があり、スマートており、この結果は呼気ガス計測装置を用いた水ウォッチはサイクルメーターと比して計測開始ま上らの報告と一致していると考える。そのため、でにより長い距離を要していた。実際に計測され日常生活場面においても車椅子駆動に伴って活動た移動距離の平均値では、右サイクルメーターと量が増加することが示され、車椅子利用者に対しスマートウォッチの間で 930 m、左サイクルメーて車椅子駆動が身体活動量の確保に有用であるとターとスマートウォッチの間で 890 m の差があ考えられた。またサイクルメーターを用いた車椅

18

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

子移動距離の計測は、身体活動量の計測の一助に度に変化が起こりにくい可能性は否定できない。
以上より、今回使用した活動量計の計測値が正なると考えた。
活動量計から得られた脊髄損傷者の活動量は車

確に車椅子駆動の運動強度を反映しているかにつ

椅子駆動に伴って増加する可能性が示されたが、いては今後、呼気ガス分析装置を併用した計測を計測される運動強度に課題があることも同時に示行い三軸加速度センサー内臓活動量計から得られ唆された。今回計測された運動強度は 3 METs 以る値の妥当性を検証する必要があると考えた。

下のものが大半を占めており、生活場面での計測

在宅生活者では自宅内と自宅外で運動強度に有では運動強度が健常者の歩行相当である 3 METs

意な差が認められた。本研究では主たる移動手段に至ることが困難である可能性が示唆された。

が車椅子の者を対象としたが、在宅生活者では実Eileen ら の 呼 気 ガ ス 分 析 装 置 を 用 い た 先 行 研

際の生活において施設利用者と異なり、屋外での究 7）では、健常人における 3 METs を超える活動

移動に自動車を利用することが多いと想定されとして損傷高位が胸髄以下の脊髄損傷者におけるた。そのため必ずしも外出することが車椅子駆動

芝生上での車椅子駆動、下位胸髄以下の脊髄損傷につながらない可能性を考慮して、在宅生活者に者における屋外での車椅子駆動や頚髄以下の脊髄

おいては屋内外で運動強度の差を検討した。田中

損傷者での負荷 48 W を超える上肢エルゴメー

らによると、高齢者において外出の有無が身体活

ターなどが挙げられている。本研究の対象者、特動量と関連することが報告されており 10）、対象者に在宅生活者は下位胸髄損傷者や腰髄損傷者では異なるが本研究でも同様の結果を得られた。そあったが、計測された運動強度は先行研究よりものため外出することが車椅子利用者の活動量向上

低い傾向にあり先行研究とは異なる結果となっに寄与する可能性が示唆された。

た。また同研究 では脊髄損傷者においては身体本研究の限界として、三軸加速度センサー内蔵的特性のため、1 METs を 3.5 ml/kg/min ではな

活動量計から得られた活動量や運動強度が車椅子

く 2.7 ml/kg/min として補正する必要があると報駆動における酸素摂取量を適切に示しているかと告されている。一方近年の国内での報告では脊髄いう妥当性が確認されていない点が挙げられる。

損傷運動完全麻痺者の安静時酸素摂取量は

これは今後呼気ガス計測装置を併用するなどの検3.5 ml/kg/min とほぼ同程度の数値だったという証が必要と考える。しかし、本計測機器は活動量ものもある 8）。本研究は健常者と同様のアルゴリ

や運動強度の変化の傾向を捉えることはできるとズムを用いた三軸加速度センサー内蔵活動量計を考えられる。このような限界はあるものの、車椅使用しての計測であったため、運動強度が低く算子利用者では三軸加速度センサー内蔵活動量計で出された可能性は否定できない。

得られる運動強度と活動量は、絶対値ではなく相7）

熊谷らによる三軸加速度センサー内蔵活動量計の検証では、本研究で使用した活動量計は座位活対値として身体活動量の評価に活用できる可能性が示唆されたと考えられる。

動の計測も可能で、他社の活動量計と比較しても低強度の活動でも測定精度が高いと報告されてい6.

結論る 。そのため、生活場面での ADL（Activities of

今回、サイクルメーター、スマートウォッチ、

Daily Living）としての断続的な車椅子駆動では三軸加速度センサー内臓活動量計を用いて脊髄損

今回得られた値が妥当な可能性がある。一方で、傷者の移動距離計測方法の検証および活動量（エ

三軸加速度センサーの特性として、自転車の駆動

クササイズ）と運動強度（METs）の計測を行った。

や重量物を持っての立位など加速度に変化が起こまた得られた変数から車椅子駆動と活動量や運動りにくい場面では実際の運動強度との差が生じる強度との関係性の検討を行った。

9）

ことがあることも熊谷らによって報告されてお車椅子の左右駆動輪における移動距離の計測値

り 9）、車椅子を利用した移動は先述の自転車の駆間には有意差がないことから、片側駆動輪のみで動と同様に並進運動であると考えられるため加速計測が可能であることが示唆された。移動距離のJournal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

19

計測では、統計学上サイクルメーターとスマート

and Reporting Technique（CHART）による予備的検

ウォッチの値には差はないと示されたが実際の計

討 ─． リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン 医 学，36：599─606，

測場面ではサイクルメーターの方がより正確な値が得られると考えられた。
在宅生活者、施設入所者ともに車椅子駆動で有意に活動量が向上することが示され、車椅子利用者の活動性の向上に車椅子駆動が有用であると考えられた。また外出することが車椅子利用者により強い運動強度をもたらす可能性が示唆された。
今後の課題として、今回使用した活動量計から得られる値の基準関連妥当性の検証が必要である。
7.

pressure ulcers in community-based patients withspinal cord injury. Spinal Cord, 53 : 478─481, 2015．
4） 厚

生

労

働

省，https://www.mhlw.go.jp/stf/

houdou/2r9852000002xple.html（2019/10/20 日確認）
5） Kathleen, A M G, Amy, EL, et al.: Development and
Evaluation of an Activity Measure for People with
Spinal Cord Injury. Medicine & Science in Sports &Exercise, 37（5）: 1099─1111, 2005．
6） 水上昌文，岩崎洋，他：車椅子トレッドミルを用いての脊髄損傷者の体力評価．理学療法学，17（1）：11─
16，1990.

利益相反

本研究において開示すべき利益相反はない。
付記

1999．
3） Morita T, Yamada T, et al. : Lifestyle risk factors for

本研究は平成 29 年度科学研究助成事業（科学研究補助金）（奨励研究）課題番号 17H00721 の交付を受けて行

7） Eileen, GC, David, G, et al.: Energy Cost of Physical
Activities in Persons with Spinal Cord Injury. Medicine & Science in Sports & Exercise, 42（4）: 691─700, 2009.
8） 吉弘愛，佐々木貴之，他：脊髄損傷運動完全麻痺者の
安 静 時 酸 素 理 学 療 法 学Supplement，48（S1）：80，

われた。

2021.
参考文献
1） 渡辺偉二，森田智之：合併症．神奈川リハビリテー
ション病院 脊髄損傷リハビリテーションマニュアル
編集委員会，脊髄損傷リハビリテーションマニュア
ル，第 3 版：34─49，医学書院，東京，2019．
2） 青柳紀代，高橋秀寿，他：脊髄損傷患者の社会的不利に影響を与える因子─Craig Handicaps Assessment209） 熊谷秋三, 田中茂穂, 他：三軸加速度センサー内蔵活動量計を用いた身体活動量，座位行動の調査と身体活
動 疫 学 研 究 へ の 応 用. 運 動 疫 学 研 究，17（2）：90─
103，2015．
10）田中千晶, 吉田祐人, 他：地域高齢者における身体活
動量と身体，心理，社会的要因との関連．日本公衛誌，53（9）：671─680，2006．

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

Abstract :Objective: This study aimed to verify the methods for physical activity measurementin wheelchair users and examine the association between physical activity andwheelchair driving distance.
Methods: The participants were 5 individuals with spinal cord injury（SCI）who wereresidents of a facility that supports people with disabilities and 5 individuals with SCI
who lived in community. All the participants could perform daily activities and live
independently using a wheelchair. Measurements were performed using a cycle meter,
smart watch, and activity meter. First, we investigated the measurement method ofdriving distance and wheelchair driving time among the facility residents. Next, we
examined the association between the amount of activity and the driving distance among
the facility and community residents.
Results: No significant differences were found in the driving distance and driving time
between the left- and right-side drive wheels of the wheelchair. Both facility andcommunity residents showed significant correlations between their driving distance andamount of activity.
Conclusions: The driving distances of each side wheel were not significantly different,suggesting that the measurements could be performed using either wheel unilaterally.
Our results suggested that wheelchair driving was useful for improving the physicalactivity of wheelchair users.
Key words : spinal cord injury, physical activity, wheelchair driving, driving distance

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

21

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.22~29◎原著

理学療法学科学生最終学年における下肢装具に関する自己効力感
Self-efficacy of using lower extremity orthoses among final-year physical therapy students

宮原拓也 1，高島恵 2

要旨

臨床実習での下肢装具の体験不足等により、下肢装具に関する自己効力感が十分に培われていない可能性がある。本研究では最終学年の理学療法学科学生を対象に下肢装具に関する
自己効力感を調査し、実施内容や体験機会による相違を検討し、下肢装具教育の課題を明らかにすることを目的とした。対象は 3 年制養成校最終学年 41 名とし、調査票を用いて年齢、性別、臨床実習で関わった主な病棟・施設、下肢装具に関する自己効力感、体験機会を収集した。その結果、体験機会の相違による比較では、自己効力感は臨床実習で体験、学内のみで体験、体験なしの順に高値を示した。実施内容の相違による比較では、使用、選定、調節の順に高値を示した。また、実施内容細項目間の比較では、長下肢装具やゲイトソリューショ
ンに関する内容で低値を示した。学内から体験機会を創出し、実施内容による差を是正することが必要と考えられる。
【キーワード】学生、下肢装具、自己効力感

1.

はじめに

ないと回答し、68.9％ が卒前教育において装具に

下肢装具は複数のガイドラインで推奨されてお関する講義が充足していないと回答している 6）。

り 1─3）、有用な理学療法技術の一つである。また、下肢装具に関する教育が十分とは言えない現状が理学療法士を対象とした有効回答 13,005 名の調伺える。

査では、週に 1 回以上下肢装具を活用している割

自己効力感は「いま、そのことが自分にできるか

合は半数以上（56.3％）と報告され、「回復期リハ病どうか」という具体的な行為の遂行可能性の予測棟」や「訪問」
では 7 割を超える 4）。下肢装具の効果であり、行動に直結した概念とされる 7）。また、と活用頻度の高さが伺える。しかし、3,936 施設

自己効力感は最終的な達成レベルにも影響するとの代表者から有効回答を得られた調査では、装具される 8）。この自己効力感を変化させる情報源にに関する卒前教育について知識では 66.1％、技術は「遂行行動の達成」「代理的経験」「言語的説得」

では 71.8％ が「やや不十分」「不十分」と回答して「情動的喚起」がある。その中の「遂行行動の達成」

いる 5）。また、理学療法士養成施設 161 課程から

は「振る舞いを実際に行い、成功体験をもつこと」

回答を得られた調査では、90.7％ が現在の理学療とされ、情報源として最も強力とされる 9）。下肢法士は装具に関する知識・技術を十分に持ってい装具におきかえると、実際に下肢装具を使用し効

1

上尾中央総合病院リハビリテーション技術科2

上尾中央医療専門学校

投稿日：2022 年 5 月 9 日

22

採択決定日：2022 年 6 月 8 日

公開日：2022 年 9 月 30 日

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

果を得ることなどが「遂行行動の達成」に該当するにて 6 週間継続して行うもので、いわゆる評価実と考えられ、実際に使用することが必要となる。

習に該当する。また、臨床理学療法実習Ⅰ・Ⅱは

しかし、臨床実習では下肢装具の体験機会の減少

全員が 6 週間実施できたが、臨床理学療法実習が報告されている。学生を対象とした臨床実習時

Ⅲ・Ⅳについては COVID-19 の影響により学外の装具療法の見学・体験状況の調査では膝継手のでの実施が困難となり、学内演習へ変更となった。

使 用 の 体 験 は 22.9 ％、 足 継 手 の 調 整 の 体 験 は

これにより、臨床実習での体験は臨床理学療法実

12.7％、下肢装具を用いた練習の体験は 58.5％ と習Ⅰ・Ⅱのみとなり、その他の体験は学内での体報告されている 10）。また、理学療法士を対象とし験となる。また、症例基盤型学習では装具の選択た臨床実習時の調査では、学生に下肢装具の体験も学生が実施したため、学生が選択した装具は使を実施していないと回答した割合は 55.2％ であ用したが、選択しなかった装具は使用しておらず、

り 11）、学生が下肢装具に関する体験を十分にでき学生間で体験した装具に差が生じる可能性があっていない可能性がある。

た。
本研究は上尾中央医療専門学校倫理委員会の承以上のことから、臨床実習を終え、卒業を控えた学生においても下肢装具に関する自己効力感が認を得て実施した（受付番号：20 ─ 001）。対象者

十分に培われていない可能性がある。しかし、下には事前に書面と口頭で説明を行い、書面での同肢装具に関する自己効力感の報告は筆者が渉猟し意を得て実施した。

た限り見当たらない。そこで、本研究では最終学

調査方法は調査票を用いた集合調査法とし、最年の学生を対象に下肢装具に関する自己効力感を終 学 年 の 1 月 に 実 施 し た。 調 査 票 の 回 収 率 は調査し、項目間の違いや学内・学外の体験が自己100％ で、データ不備などによる除外はなかった。

効力感へ及ぼす影響を明らかにし下肢装具教育の調査に際し、調査票の冒頭に「選定：複数の装具や課題を明らかにすることを目的とした。

継手から適切なものを選択すること」「使用：対象者に装具を装着し各練習に用いること
（装具の調

2.

対象および方法

整は含まない）」「調節：継手を操作して任意の設

対象は理学療法学科の 3 年制養成校最終学年

定に変更すること」と記載し用語を定義した。調査の 41 名とした。下肢装具に関する主な科目は、

項目は、基本情報（年齢、性別、臨床実習で関わっ

2 年前期に義肢装具学、2 年後期に脳血管障害をた主な病棟・施設）、下肢装具に関する自己効力対象とした症例基盤型学習、臨床理学療法実習

感、体験機会とした（表 2）。自己効力感、体験機

Ⅰ・Ⅱ、3 年前期に臨床理学療法実習Ⅲ、3 年後会の調査項目は、「診療参加型臨床実習において実期に臨床理学療法実習Ⅳとなっている。時間数・習生が実施可能な基本技術の水準」12）を参考に、内容等については表 1 に記す。なお、臨床理学療「選定」「使用」「調節」の工程に分けた。調査票に法実習Ⅰ・Ⅱは別科目となっているが、同一施設含む装具の種類は、脳卒中片麻痺に処方されてい

表1
内容

学年

下肢装具に関する主な科目

実習 / 学内教育

履修時間

内容

義肢装具学（装具分野） 2 年前期

学内教育

12 時間

講義が中心、簡易事例にて装具の選択、設定角度の検討を実施

症例基盤型学習（脳血管障害）

2 年後期

学内教育

48 時間

理学療法プロセスに従い一連の流れを思考・実技を含めて実施。
学生が事例に合わせ装具の選択、設定角度を検討し使用

臨床理学療法実習Ⅰ

2 年後期

実習

2 週間

検査・測定が中心。その他、クラークシップを実施。

臨床理学療法実習Ⅱ

2 年後期

実習

4 週間

1 例以上を担当しプログラム立案まで実施。
その他クラークシップを実施。

臨床理学療法実習Ⅲ

3 年前期

学内教育

8 週間

臨床実習Ⅲ・Ⅳともに COVID-19 の影響により学内演習へ変更。
臨床実習Ⅲ・Ⅳともに症例基盤型学習が中心。

臨床理学療法実習Ⅳ

3 年後期

学内教育

10 週間

臨床実習Ⅲ・Ⅳを合わせて下肢装具に関連する症例は 4 〜 5 週間実施

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

23

表2

調査項目

項目

基本情報

回答内容

年齢

（

性別

男性・女性

臨床実習で関わった病棟・施設（主なもの 1 つ）

急性期病棟・回復期リハビリテーション病棟
療養病棟・訪問リハビリ・介護老人保健施設（入所）
介護老人保健施設（通所）・その他①適切な装具の種類の選定
選定 ②適切な膝継手の種類の選定③適切な足継手の種類の選定

）歳

自己効力感

「患者様・利用者様に対してある程度の助言指導のもと実施できる自信」とし、各項目に対して該当する目盛に○をつけて回答①長下肢装具の練習での使用②シューホーンの練習での使用③オルトップ AFO の練習での使用
使用④両側支柱付短下肢装具の練習での使用⑤ゲイトソリューションデザインの練習での使用⑥継手付プラスチック短下肢装具の練習での使用全くできないと思う
0点①動作観察から適切な足継手の角度の決定②ダイヤルロック式膝継手の調節
調節③ダブルクレンザック足継手の調節④ゲイトソリューションの調節

確実にできる
と思う
5点

10 点

各項目に対して以下の項目から選択（複数回等可）「体験なし・学内で体験・臨床実習で体験」※「体験」とは一部でも自身で実施した場合とした。

体験機会 自己効力感と同一の項目

る短下肢装具に関する全国調査 13）、脳卒中発症後力感を比較した。また、実施内容による自己効力に初回に処方される短下肢装具の全国調査

感の違いも検討した。調査した 13 項目を選定、使

、日

14）

本理学療法士協会会員を対象とした日常的に関用、調節に分け、自己効力感を 3 群で比較した。

わっている下肢装具の調査 4）で上位のものとし最後に選定、使用、調節のそれぞれの細項目間のた。継手は、学生を対象とした臨床実習における違いを検討するために、選定 3 項目、使用 6 項目、下肢装具の見学・体験の調査 10）にて複数名が体調節 4 項目の自己効力感の差を比較した。統計手

験した継手とした。なお、自己効力感の測定は成法は、3 群以上の比較では正規性に基づき一元配書 15）を参考に、各項目に 10 等分した線分を記載

置分散分析または Kruskal-Wallis 検定を行い、そし、0 点を「まったくできないと思う」、10 点を「確の後多重比較を実施した。統計ソフトは R4.0.2

実にできると思う」とし、該当する目盛を選択する（CRAN）を使用した。

方法とした。
解析について、はじめに単純集計を実施した。

3.

結果

その後、体験機会の違いによる自己効力感を比較

年齢は 21 ± 2 歳、性別は男性 21 名
（51％）
、女

するために体験機会の結果から「体験なし」「学内性 20 名（49％）であった。臨床実習で主に関わっのみで体験」「臨床実習で体験」の 3 群に分け、自た病棟・施設は急性期病棟が 12 名（29％）、回復

己効力感を比較した。なお、「体験なし」
は調査票

期リハビリテーション病棟が 17 名
（42％）
、療養

にて「学内で体験」「臨床実習で体験」のいずれも選病棟が 1 名（2％）、訪問リハビリが 1 名（2％）
、介

択しなかったものとし、「学内のみで体験」
は「臨床

護老人保健施設（入所）が 9 名（22％）、介護老人保実習で体験」は選択せず「学内で体験」のみを選択

健施設（通所）が 1 名（2％）であった。次に、体験したもの、「臨床実習で体験」
は「臨床実習で体験」

機会の度数を表 3 に示す。
「臨床実習で体験」ではを選択したもの全てとした。次に選定、使用、調長下肢装具（以下、KAFO）とシューホーン
（以下、

節の各工程における体験機会による違いを検討し

SHB）、両側支柱付短下肢装具の使用において

た。選定、
使用、
調節のそれぞれで「体験なし」「学

3 割前後が体験したと回答したが、それ以外の項

内のみで体験」「臨床実習で体験」に分けて自己効目では 1 割を下回った。「体験なし」では、KAFO

24

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

表3

体験機会の度数

臨床実習で体験（左：人）学内のみで体験（左：人）
選定

使用

調節

合計

体験なし（左：人）

適切な装具の種類の選定

4

9.8％

36

87.8％

1

2.4％

適切な膝継手の種類の選定

0

0.0％

24

58.5％

17

41.5％

適切な足継手の種類の選定

3

7.3％

25

61.0％

13

31.7％

長下肢装具の練習での使用

12

29.3％

29

70.7％

0

0.0％

シューホーンの練習での使用

12

29.3％

29

70.7％

0

0.0％

オルトップ AFO の練習での使用

4

9.8％

20

48.8％

17

41.5％

両側支柱付短下肢装具の練習での使用

14

34.1％

21

51.2％

6

14.6％

ゲイトソリューションデザインの練習での使用

1

2.4％

15

36.6％

25

61.0％

継手付プラスチック短下肢装具の練習での使用

4

9.8％

26

63.4％

11

26.8％

動作観察から適切な足継手の角度の決定

2

4.9％

26

63.4％

13

31.7％

ダイヤルロック式膝継手の調節

2

4.9％

13

31.7％

26

63.4％

ダブルクレンザック足継手の調節

3

7.3％

32

78.0％

6

14.6％

ゲイトソリューションの調節

0

0.0％

10

24.4％

31

75.6％

選定 3 項目

7

5.7％

85

69.1％

31

25.2％

使用 6 項目

47

19.1％

140

56.9％

59

24.0％

調節 4 項目

7

4.3％

81

49.4％

76

46.3％

表4

全項目†

選定†

使用

調節†

体験機会の違いによる自己効力感
平均±標準偏差中央値

多重比較①臨床実習で体験

6.4 ± 2.2

6.0

①─②：＊＊②学内のみで体験

5.3 ± 2.3

5.0

①─③：＊＊③体験なし

3.9 ± 2.3

4.0

②─③：＊＊①臨床実習で体験

6.1 ± 1.8

6.0

②学内のみで体験

5.0 ± 2.0

5.0

③体験なし

3.3 ± 2.0

2.0

①臨床実習で体験

6.3 ± 2.1

6.0

②学内のみで体験

6.0 ± 2.1

6.0

③体験なし

5.2 ± 2.1

5.0

①臨床実習で体験

7.0 ± 3.1

8.0

②学内のみで体験

4.5 ± 2.6

4.0

③体験なし

3.1 ± 2.0

Kruskal-Wallis 検定にて

p ＜ 0.01：†

3.0

p ＜ 0.05：＊①─③：＊＊②─③：＊＊−①─③：＊＊②─③：＊＊

p ＜ 0.01：＊＊

や SHB の使用は 0％ で全員が学内または臨床実

後の多重比較の結果では、選定、調節において臨習で体験機会があった。
一方、
ゲイトソリューショ

床実習で体験と体験なし、学内のみで体験と体験ンの使用や調節、ダイヤルロック式膝継手の調節なしの間で有意な差を示し、それぞれ体験なしででは「体験なし」
が 6 割を超え、多くの学生が体験

低値を示した。最後に実施内容の違いによる自己機会を得ていなかった。体験機会の違いによる自効 力 感 を 表 5 に 示 す。 全 項 目 で の 検 討 で は、

己効力感の結果を表 4 に示す。全項目での検討で

Kruskal-Wallis 検定を行い、有意差を示した。そは、Kruskal-Wallis 検定の結果、有意な差を示しの後の多重比較では、全ての群間で差を示し、使た。その後の多重比較では全ての群間で有意な差用、選定、調節の順に高値を示した。選定細項目を示し、臨床実習で体験、学内のみで体験、体験間の比較では、Kruskal-Wallis 検定の結果、有意なしの順に高値を示した。工程別での検討では、差を示した。その後の多重比較では、装具の種類選定、使用、調節全ての工程で Kruskal-Wallis 検の選定と膝継手の種類の選定で差を示し、前者が定を行い、選定、調節では有意差を示した。その高値を示した。使用細項目間の比較では、一元配

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

25

表5

全項目†

選定†

使用††

調節††

実施内容の違いによる自己効力感
平均±標準偏差

中央値

多重比較

①選定

4.7 ± 2.1

5.0

①─②：＊＊②使用

5.9 ± 2.2

6.0

①─③：＊

③調節

3.9 ± 2.5

4.0

②─③：＊＊①適切な装具の種類の選定

5.5 ± 1.8

5.0

②適切な膝継手の種類の選定

4.0 ± 2.0

4.0

③適切な足継手の種類の選定

4.5 ± 2.35.0

①長下肢装具の練習での使用

5.2 ± 2.1

5.0

②シューホーンの練習での使用

7.0 ± 1.9

7.0

③オルトップ AFO の練習での使用

5.8 ± 2.1

5.0

④両側支柱付短下肢装具の練習での使用

6.3 ± 2.0

6.0

⑤ゲイトソリューションデザインの練習での使用

4.8 ± 2.1

5.0

⑥継手付プラスチック短下肢装具の練習での使用

6.0 ± 2.2

6.0

①動作観察から適切な足継手の角度の決定

4.3 ± 2.3

4.0

②ダイヤルロック式膝継手の調節

3.2 ± 2.1

3.0

③ダブルクレンザック足継手の調節

5.2 ± 3.0

6.0

④ゲイトソリューションの調節

2.9 ± 2.0

3.0

Kruskal-Wallis 検定にて
p ＜ 0.01：†
一元配置分散分析にて
p ＜ 0.01：††p ＜ 0.05：＊①─②：＊＊①─②：＊＊②─⑤：＊＊④─⑤：＊①─④：＊②─③：＊＊③─④：＊＊

p ＜ 0.01：＊＊

置分散分析の結果、有意差を示した。その後の多用いた比較では「臨床実習で体験」「学内のみで体重 比 較 で は、KAFO と SHB、SHB と ゲ イ ト ソ

験」「体験なし」の順に有意に高値を示した（表 4）。

リューションデザイン、両側支柱付短下肢装具とこの結果から、臨床実習に限らず学内の体験も自ゲイトソリューションデザインの間で有意差を示

己効力感向上に寄与することが伺え、学内でも実し、KAFO、ゲイトソリューションデザインで低技を取り入れることが必要と考えられる。各工程値を示した。調節細項目間の比較では、一元配置

別に見ると、選定・調節では「臨床実習で体験」「学

分散分析の結果、有意差を示した。その後の多重内のみで体験」が「体験なし」よりも高値を示した

比較では、足継手の角度の決定とゲイトソリュー

が、「臨床実習で体験」と「学内のみで体験」に有意

ション、ダイヤルロック式膝継手とダブルクレン

な差がなかった（表 4）。体験機会の度数を見るとザック足継手、ダブルクレンザック足継手とゲイ

選定 3 項目・調節 4 項目ともに「臨床実習で体トソリューションの間で有意差を示し、ゲイトソ

験」
が 5％ 前後であり（表 3）、臨床実習Ⅲ・Ⅳが学

リューション、ダイヤルロック式膝継手で低値を内演習に変更となったことで「学内のみで体験」と示した。

の比較に十分な度数が得られなかった可能性がある。また、平均値ではいずれも「臨床実習で体験」

4.

考察が高値を示していることを踏まえると選定・調節

最終学年の学生に対し下肢装具に関する自己効においても臨床実習での体験は必要と考える。次力感について調査し、体験機会と実施内容によるに、使用では体験機会による有意な差がなかった比較を実施した。その結果、臨床実習や学内での（表 4）。体験機会の割合を見ると、使用 6 項目は体験機会があることで学生の自己効力感は高値を選定 3 項目、調節 4 項目と比較し「臨床実習で体示した。また、実施内容によって自己効力感に差験」で最も高値を示し、「体験なし」で最も低値を示が見られた。以下に、体験機会ならびに実施内容している（表 3）。また、使用の自己効力感は選定、による違いについて考察し、下肢装具教育に関す

使用、調節の中で最も高かった（表 5）。これらのる課題を考察する。

結果から、使用では体験している学生が多いこと

体験機会の違いによる自己効力感は、全項目を26

で、高い自己効力感を示し、体験機会による自己支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

効力感の差が生じなかったと考える。これについⅠ〜Ⅱの重度片麻痺症例に膝関節の伸展可動域のて、学生を対象とした臨床実習での下肢装具の体情報を加えた症例基盤型学習などが想定される。

験状況に関する報告

でも、足継手の調整を体験

次にゲイトソリューションについて、「ゲイトソした学生が 12.7％ である一方、下肢装具を用いた

リューションデザインの使用」「ゲイトソリュー

練習を体験した学生は 58.5％ と使用の体験機会

ションの調節」の「体験なし」は 6 割を超え、「臨床が相対的に多いことが報告されている。これまで

実習での体験」は 0 〜 2.4％ であった。前述の全国

述べた、体験機会の違いによる自己効力感ついて、

調査 13,14）では、上位 5 種に含まれているがその割

今回の調査では「成功体験」が得られたか否かにつ合は 7％ と 10％ であり、臨床実習のみでの体験

いては調査をしていないことに加え、実際の症例機会の急増は困難な可能性がある。したがって、を扱わない学内の体験では「成功体験」
を得るとい学内での体験機会創出が必要と考えられる。

10）

うこと自体が難しい可能性がある。したがって、

以上より、臨床実習や学内での体験により自己

今回の結果は「遂行行動の達成」の有無により自己効力感が向上する可能性が示唆された。したがっ効力感が変化したと述べることは困難であり、単て、学内教育においても体験が可能な時間を担保に体験機会の違いによる差と考える。

することが必要と考えられる。その中で、膝継手実施内容の違いによる自己効力感は、前述のとの選定・調節を含んだ KAFO の内容やゲイトソ

おり使用、選定、調節の順に高値を示した（表 5）。

リューションに関する内容が特に着目すべき点で「診療参加型臨床実習において実習生が実施可能あると推察された。

な基本技術の水準」 では、水準Ⅰに使用、水準Ⅱ

本研究の限界として、3 点挙げられる。まず、自に調節、水準Ⅲに選定の内容が含まれ、今回の結己効力感は行動に直結した概念とされるが、具体果とは選定、調節の順が逆となった。水準Ⅱは「指的な能力の評価ではない。したがって、今回の結導者の補助として実施されるべき項目および状果で高値を示した項目が実施に必要な能力を有し態」とされ、実施が求められる。自己効力感では実ているかは明らかではない。次に、単施設での検施可否の判断はできないが、調節が選定よりも低討であり、カリキュラムの影響により限られた範値を示していることは課題の一つと考える。
次に、囲での言及に留まっている。最後に、COVID-19

細項目間の多重比較で低値を示した項目は、選定の影響で一部の臨床実習を学内演習に代替していでは「膝継手の種類の選定」、
使用では「KAFO」「ゲる。その結果、通常のカリキュラムとの相違が生

イトソリューションデザイン」
、調節では
「ゲイト

じている可能性がある。

12）

ソリューション」「ダイヤルロック式膝継手」で結論あった。これらを集約すると「膝継手の種類の選

5.

定」「KAFO」「ダイヤルロック式膝継手」
は KAFO

理学療法学科学生最終学年を対象に下肢装具にに関する内容、「ゲイトソリューションデザイン」

関する自己効力感を調査した。その結果、臨床実「ゲイトソリューション」
はゲイトソリューション

習・学内での体験は自己効力感向上に寄与する可に関する内容となり、これらの自己効力感の向上

能性が示唆された。また、自己効力感は内容によが必要と考える。KAFO に関する内容について、る差を示し、差を是正するためにも学内から体験

体験機会の度数では「KAFO の練習での使用」は機会を担保することが必要と考えられる。

「体験なし」0 名であり、「臨床実習で体験」の割合
利益相反

も 2 番目に高い。しかし、膝継手に関する「膝継6.

手の種類の選定」「ダイヤルロック式膝継手の調本研究において開示すべき利益相反はない。

節」では、「体験なし」が 41.5％、63.4％ と高値を示している。したがって、KAFO の体験において

文献

は、膝継手の選定や調節を含めた体験が必要と考

1） 宮本亨，安保雅博，鈴木倫保，他：亜急性期以後のリハえられる。具体的にはブルンストロームステージ

ビリテーション診療. 日本脳卒中学会脳卒中ガイドラ

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

27

イン委員会編，脳卒中治療ガイドライン2021：265，協92，北大路書房，京都，2009.
9） 坂野雄二：人間行動とセルフ・エフィカシー . 坂野雄

和企画，東京，2021.
2） 高橋秀寿，近藤和泉，瀬下崇，他：運動障害と治療（リハビリテーション）. 日本リハビリテーション医学会

二，前田基成編著，セルフ・エフィカシーの臨床心理学：5，北大路書房，京都，2002.

脳性麻痺リハビリテーションガイドライン策定委員

10）宮原拓也，白石和也，加藤研太郎，他：臨床実習におけ会編，脳性麻痺リハビリテーションガイドライン，第 2る下肢装具の見学・体験の現状─理学療法学科学生

版：142，金原出版，東京，2014.

を 対 象 と し た 調 査 ─. 理 学 療 法 科 学，35（2）：171─

3） 川井充，小牧宏文，松村剛，他：リハビリテーション.

178，2020.

「デュシェンヌ型筋ジストロフィー診療ガイドライ

11）宮原拓也，白石和也，加藤研太郎，他：臨床実習におけン」作成委員会編，デュシェンヌ型筋ジストロフィー

る装具療法の課題の検討─理学療法士を対象とした診療ガイドライン2014：50，南江堂，東京，2014.

調査─. 理学療法科学，36（2）：213─220，2021.

4） 日本支援工学理学療法学会，http://jspt.japanpt.or.jp/

12）廣滋恵一，大屋晴嗣，佐藤博之，他：診療参加型臨床実

upload/branch/jptsat/obj/files/sougu_h29_04.pdf

習で実習生が行う理学療法行為の法的位置づけ. 日本（2022/5/1 確認）

理学療法士協会編，臨床実習教育の手引き，第 6 版：

5） 日本支援工学理学療法学会，http://jspt.japanpt.or.jp/
upload/branch/jptsat/obj/files/PJ報

告

書.pdf

（2022/5/1 確認）
6） 日本支援工学理学療法学会，http://jspt.japanpt.or.jp/
upload/branch/jptsat/obj/files/kyoiku_h29_08.pdf（2022/5/1 確認）
7） 祐宗省三，原野広太郎，柏木惠子，他：自己効力の理論.
新装版社会的学習理論の新展開：43，金子書房，東京，
2019.
8） Frank Pajares：自己調整学習における動機づけ要因としての自己効力信念の役割. Dale H. Schunk，Bar-

18，日本理学療法士協会，東京，2020.
13）藤﨑拡憲，山城勉，平山史朗，他：脳卒中片麻痺に処方されている短下肢装具の機能についての検討─全国
アンケート調査より─. 日本義肢装具学会誌，29（1）：51─56，2013.
14）平山史朗，島袋公史，藤﨑拡憲，他：脳卒中発症後，初回に処方される短下肢装具の 2017 年全国アンケート
調査. 日本義肢装具学会誌，36（1）：57─61，2020.
15）嶋田洋徳：セルフ・エフィカシーの評価. 坂野雄二，
前田基成編著，セルフ・エフィカシーの臨床心理学：
49，北大路書房，京都，2002.

ry J. Zimmerman編著，自己調整学習と動機づけ：

28

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

Abstract :Due to the lack of experience with lower extremity orthoses in clinical training, selfefficacy of using lower extremity orthoses may not be sufficient. In this study, weinvestigated the self-efficacy of using lower extremity orthoses in final-year physicaltherapy students and examined the differences based on the process of using lower
extremity orthoses and experience opportunities. The purpose of this study was to clarify
the education issues pertaining to lower extremity orthoses. This study included 41 finalyear physical therapy students from single three-year vocational schools. The
questionnaire included questions on age, gender, types of clinical training facilities, selfefficacy of using lower extremity orthoses, and experience opportunities. Comparison of
the experience opportunities showed that the highest value of self-efficacy was seen in theorder of experience in clinical training, campus experience, and no experience.
Comparison of process showed that the highest self-efficacy value was seen in the order ofuse, selection, and adjustment. Comparison of the process details revealed that items
related to the knee-ankle-foot orthosis and Gait Solution showed low values. Therefore,
the results of the study indicate that it is necessary to create experience opportunities on
campus and reduce the differences in the content of process to potentially resolve theeducation issues of self-efficacy of using lower extremity orthoses.
Key words : students, orthoses, self-efficacy

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

29

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.30~37◎原著

装具難民を減らすためには装具手帳の導入が望ましい可能性がある−千葉県柏市における質問紙調査−
Introduction of Orthosis Notebooks may be Desirable in Reducing the Number of Patients Inconvenienced by Lack of
Orthosis Equipment - A Questionnaire Survey in Kashiwa City, Chiba Prefecture -

金子達哉

要

旨

【目的】装具作製後のフォローアップ実態と他施設との連携実態を明らかにすること、装具手帳の必要性を検討することである。
【方法】36 施設を対象とした質問紙調査を実施した。質問は 1）所属施設の種類、2）過去
5 年間での下肢装具処方歴、3）装具作製後のフォローアップ実態、4）装具作製後の他施設との連携実態、5）装具手帳の活用による装具難民減少の可能性である。なお、5）のみは各施設の複数理学療法士に回答を求めた。
【結果】解析対象は 15 施設であった。装具作製後のフォローアップ実態は保守点検における不十分は 94％、装具不具合時の問い合わせ先における不十分は 87％であった。他施設との連携実態は不十分が 100％、装具手帳の活用による装具難民減少の可能性は 95 人中 83 人
（87.3％）が減ると思うと回答した。
【結論】装具難民を減らすためには装具手帳の導入が望ましい可能性がある。
【キーワード】装具手帳、フォローアップ、連携

1.

はじめに

行障害に対するリハビリテーションに関して、「脳脳卒中治療ガイドライン 2015 では、急性期の卒中片麻痺で内反尖足がある患者に、歩行改善のリハビリテーションに関して、「不動・廃用症候群

ために短下肢装具を用いることが勧められる（グを予防し、早期の日常生活動作
（ADL）
向上と社会

レード B）2）」と記載されており、脳卒中患者の歩復帰を図るために、十分なリスク管理のもとにで行障害に対して装具療法が一翼を担う手段である

きるだけ発症後早期から積極的なリハビリテーと言える。一方で、装具作製後のフォローアップ

ションを行うことが強く勧められる（グレード

体制が不十分 3）、過去の装具作製経緯や問い合わA）。その内容には、早期座位・立位、装具を用いせ窓口が不明 3）等の理由により装具難民が生み出た早期歩行訓練、摂食・嚥下訓練、セルフケア訓されている現状がある。勝谷ら 4）は装具難民とは練などが含まれる 1）」と記載されている。また、歩「適切な装具療法が行われていない」、「装具処方医療法人社団葵会

柏たなか病院

投稿日：2022 年 4 月 7 日

30

採択決定日：2022 年 6 月 13 日

公開日：2022 年 9 月 30 日

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

時、患者に装具そのものの情報が伝わっていな

報保護法を遵守した。

い」、「装具処方後定期的なフォローアップがなさ
2─3

れていない」「かかわるスタッフの知識不足」
、
であ

方法

質問紙調査内容を表 1 に示す。調査期間は 2021

ると述べている。
また、本邦のひとり暮らし高齢者や高齢者夫婦

年 1 月 10 日から 2021 年 1 月 31 日消印分とし、の世帯数 5）および高齢化率は年々増加傾向にあ対象施設に研究協力依頼文書、質問紙、返信用封る 。よって、患者のみならず患者を支える家族・筒を郵送し、調査内容について選択式での回答をケアマネジャーおよび生活期の療法士が認識しや

求めた。

6）

すい仕組みにより装具難民を減らすことが望まれ解析は表 1 の 1）から 4）に示すデータは単純集る。そこで、当院が位置する千葉県柏市における計のみを行い、5）に示すデータは療法士の所属病装具作製後のフォローアップ実態と他施設との連期と回答項目のクロス集計を実施した。

携実態を明らかにすることおよび装具手帳の必要性を検討することを目的とし質問紙調査を実施し
表1

た。
2.
2─1

対象および方法
対象

対象は、一般社団法人柏市医師会一覧、千葉県
福祉施設等総合情報提供システムの老人保健施設
一覧、一般社団法人千葉県訪問看護ステーション
協会一覧に記載のある柏市の病院、クリニック、
介護老人保健施設および訪問看護ステーション
149 施設とし、療法士の在籍がない 113 施設を除
外し、36 施設
（急性期病院：6 施設、回復期病院：
4 施設、維持期病院：2 施設、地域包括ケア病棟：
0 施設、クリニック：6 施設、介護老人保健施設：
9 施設、訪問看護ステーション・訪問リハビリス
テーション：9 施設）とした。なお、ケアミックス
病院においては主に下肢装具を多く使用する患者が多数入院している病期を選択していただいた。
2─2

倫理的配慮

本研究は、柏たなか病院倫理委員会（承認番号016：2020 年 12 月 28 日）の承認を得た上で実施した。研究への参加協力依頼の際、各施設のリハビリテーション責任者および下肢装具作製に関わる療法士責任者宛に研究の目的・内容を記載した文書を郵送し、返送により研究協力に対する同意を得たものとした。また、未回答でも不利益が生じることは一切ないことを文書に記載した。
研究の実施にあたっては、ヘルシンキ宣言に基づき対象者の個人情報の取り扱いに関して個人情

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

質問紙調査票1）所属施設の種類（ケアミックス病院で複数に該当する場合、下肢装具を多く処方する病期を選択）
・急性期病棟・回復期病棟・維持期病棟・地域包括ケア病棟 ・訪問
・外来
・デイケア
・入所
・その他
2）過去 5 年間での下肢装具処方歴・はい・いいえ ※いいえの場合、次の設問は 5）へ
3）装具作製後のフォローアップ実態
1．装具の保守点検
・装具外来対応（リハ実施でのチェックは除く）
・文書・はがき等を通じて来院依頼
・リハ実施患者・利用者のみ療法士が確認（リハ終了
とともにフォローアップも終了）
・問い合わせがあった際に対応・フォローアップなし
・その他
2．装具不具合時の問い合わせ先事前周知
・装具不具合時、作製に携わった療法士や装具作製業者へ連絡または市役所の障害福祉課等への連絡をするよう書面で促している・装具不具合時、作製に携わった療法士や装具作製業者へ連絡または市役所の障害福祉課等への連絡をするよう口頭で促している
・装具手帳・装具ノートを運用
・伝達なし
・その他
4）装具作製後の他施設との連携実態
・リハサマリーに装具作製年月日、保険の種類、耐用年数、装具作製業者名等詳細情報を記載
・リハサマリーに装具作製年月日等一部の情報を記載
・問い合わせがあった際に対応・装具手帳・装具ノートを運用
・その他
5）装具手帳の必要性
図 1、2 に示す装具手帳が本人・家族、医療従事者やケア
マネジャーの間ですでに浸透していると仮定した場合、装具難民は減ると思うか（1 つのみ）。
・大幅に減ると思う ・少し減ると思う
・変わらないと思う ・少し増えると思う
・大幅に増えると思う※各施設の複数の理学療法士に回答を求めた。

No.1

2022

31

表2

装具作製後のフォローアップ実態および他施設との連携実態調査結果
施設数（n=15）割合（%）1）装具作製後のフォローアップ実態
1．装具の保守点検
・装具外来対応

1

6.7

・文書・はがき等を通じて来院依頼

00.0

・リハ実施患者・利用者のみ療法士が確認

12

80.0

・問い合わせがあった際に対応

1

6.7

・フォローアップなし

1

6.7

・その他

0

0.0

2．装具不具合時の問い合わせ先事前周知
・書面伝達

1

6.7

・口頭伝達

9

60.0

・装具手帳・装具ノートを運用

0

0.0

・伝達なし

4

26.7

・その他

1

6.7

2）装具作製後の他施設との連携実態

3.

・リハサマリーに詳細な装具情報を記載

00.0

・リハサマリーに一部の装具情報を記載

3

20.0

・問い合わせがあった際に対応

11

73.3

・装具手帳・装具ノートを運用

0

0.0

・その他

1

6.7

結果

質問紙調査結果を表 2 に示す。質問紙は 21 施

3─2

装具作製後の他施設との連携実態についての結果

設（急性期病院：3 施設、回復期病院：4 施設、維他施設への申し送りは問い合わせがあった際に持期病院：1 施設、地域包括ケア病棟：0 施設、ク

対応：11 施設、リハビリテーションサマリーに一

リニック：1 施設、介護老人保健施設：7 施設、訪部の装具情報を記載：3 施設、その他（装具手帳導問看護ステーション・訪問リハビリステーショ

入検討中であり、現段階では無対応）：1 施設でン：5 施設）より回答が得られ（回答率 58％）、うあった。リハビリテーションサマリーに詳細な装

ち 15 施設が過去 5 年間に下肢装具処方歴ありと具情報を記載：0 施設、装具手帳・装具ノートを回答した。

運用：0 施設であった。

3─1

装具作製後のフォローアップ実態につい

3─3

ての結果

この設問においては、各施設の複数の理学療法

装具手帳の必要性についての結果

装具の保守点検はリハビリテーション実施患

士に回答を求め、95 人から回答が得られた。当院者・利用者のみ療法士が確認（リハビリテーショで活用している装具手帳を図 1・図 2 に示し、回ン終了とともにフォローアップも終了）：12 施

答いただいた理学療法士の内訳・所属・回答割合

設、フォローアップなし：1 施設、問い合わせがを表 3 に示す。なお、装具手帳は他施設の複数のあった際に対応：1 施設、装具外来対応：1 施設、方に適切な情報提供をすること、高齢化率上昇を

文書・はがき等で来院依頼：0 施設であった。ま鑑みると口頭中心の対応は問い合わせ先の忘却にた、装具不具合時の問い合わせ先事前周知は口頭つながる可能性があるため紙面化が必要であるとでのみ伝達：9 施設、伝達なし：4 施設、書面伝

考えたことおよび生活期における装具再作製の難達：1 施設、その他（症例に応じて口頭と書面伝達

渋化を予防することを目的に作成した。

を使い分け）：1 施設、装具手帳・装具ノートを運用：0 施設であった。

32

大幅に減ると思う：21 人（22.1％）、少し減ると思う：62 人（65.2％）、変わらないと思う：11 人

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

※印刷した際に冊子となるよう各ページを配置しております（一部抜粋）。
図1

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

当院の装具手帳

Vol.2

No.1

2022

33

※装具難民 6）とは「適切な装具療法が行われていない」、「装具処方時、患者に装具そのものの情報が伝わっていない」、「装具処方後定期的なフォローアップがなされていない」、「かかわるスタッフの知識不足」など下肢装具に関する治療・情報・システム・教育の問題であるとされている。
図2

34

当院の装具手帳

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

表3
療法士所属

装具手帳の必要性に関する調査結果

人数（人）

大幅に減る

少し減る

変わらない

少し増える

大幅に増える

病棟名

n=95

人数（%）

人数（%）

人数（%）

人数（%）

人数（%）

全体

95

21 （22.1）

61 （64.2）

12 （12.6）

1 （1.1）0 （0.0）

急性期病棟

25

3 （12.0）

16 （64.0）

5 （20.0）

1 （4.0）0 （0.0）

回復期病棟

27

6 （22.2）

19 （70.4）

2

（7.4）

0 （0.0）0 （0.0）療養病棟

7

0 （0.0）4 （57.1）

3 （42.9）

0 （0.0）0 （0.0）訪問

10

5 （50.0）

4 （40.0）

1 （10.0）0 （0.0）0 （0.0）外来

1

0 （0.0）0 （0.0）1 （100.0）

0 （0.0）0 （0.0）デイ・入所

25

7 （28.0）

18 （72.0）

0

（0.0）

0 （0.0）0 （0.0）（11.6％）、少し増えると思う：1 人（1.1％）、大幅は限界がある。また、リハビリテーションにおいに増えると思う：0 人（0.0％）であり、95 人中 83ては装具作製施設で生涯継続をすることは少ない人（87.3％）の方が減ると思うと回答した。また、ため、能動的に患者・家族、ケアマネジャーや他

所属施設別回答では、介護老人保健施設および訪施設療法士へ適切な情報提供を実施することが重問看護ステーション・訪問リハビリステーション要であると考える。情報提供方法として日頃、療所属の 35 人中 34 人
（97.1％）、急性期病院および法士はリハビリテーションサマリーを用いて情報

回復期病院所属の 52 人中 44 人
（84.6％）、維持期提供を実施していることが多いと思われるが、ケ病院およびクリニック所属の 8 人中 5 人（62.5％）

アマネジャーを対象とした質問紙調査において、が大幅に減るまたは少し減ると思うと回答した。

問い合わせ先が不明であると回答した者が多数存在することが明らかとなっている 8）。つまり、リ

4.
4─1

考察

ハビリテーションサマリーのみでは療法士間のみ装具作製後のフォローアップ実態についの情報共有に留まり、装具情報が患者や家族、ケての考察

アマネジャーに伝達されない可能性が考えられ装具の保守点検は、リハビリテーション実施患る。また、必ずしも装具を使用している方がリハ

者・利用者のみ療法士が確認（リハビリテーショ

ビリテーションを生涯継続し続けるとは限らない

ン終了とともにフォローアップも終了）：12 施

ため、リハビリテーションサマリーのみでの情報

設、フォローアップなし：1 施設、問い合わせが提供は不十分であると考える。

あった際に対応：1 施設と装具作製後のフォロー

つまり、高齢化率上昇を鑑みると口頭中心の対

アップ不十分が 14 施設（94％）
であった。また、
装

応は不十分であり、上述の通りリハビリテーショ

具不具合時の問い合わせ先事前周知は口頭でのみ

ンサマリーのみでも不十分である。よって、視覚伝達：9 施設、伝達なし：4 施設と事前周知不十的で他施設の多職種が閲覧可能且つ他施設への引分は 13 施設（87％）
であった。

き継ぎに利用可能な書面の使用が望ましいと考え

大西ら はリハビリテーションが医療保険から7）る。

介護保険へ移行することにより、医師の装具への4─2

関わりが減少し、そのため医師から装具処方を受装具作製後の他施設との連携実態についての考察

けて業務を行う義肢装具士も装具への関わりが減少すると述べている。著者も装具作製後のフォリハビリテーションサマリーに一部の装具情報

ローアップには医師による装具外来など医療保険を記載：3 施設、リハビリテーションサマリーに下でのフォローアップが重要であると考える。た詳細な装具情報を記載：0 施設、装具手帳・装具

だし、積極的治療を終えた患者は病院から自宅周ノートを運用：0 施設であった。つまり、装具作

辺のクリニックに切り替える方が存在するのも事

製 後 の 他 施 設 と の 連 携 は 不 十 分 が 15 施 設実であり、病院で全フォローアップをすることに（100％）であった。

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

35

大垣ら 3）は装具に関する情報は、経過とともに手帳の必要性を検討することを目的とした。装具希薄になりやすく、特に病院や作製業者が変わる

作製後のフォローアップ実態および他施設との連と、過去の情報が得られない中、装具の再作製や携実態においては、受け身の体制である施設が多修理を検討しなければならない現状があると述べく、結果として装具難民を生むことに繋がっていている。本研究結果からも情報提供不足が生活期る可能性が高いことが明らかとなった。また、装での装具再作製の難渋化を招き、結果、装具難民

具手帳の必要性においては、装具難民を減らすたを生むことに繋がっている可能性が高いと言えめには装具手帳の導入が望ましい可能性があるこる。

とが明らかとなった。

4─3

装具手帳の必要性についての考察

95 人中 83 人（87.3％）の方が減ると思うと回答

7.

利益相反

本研究に関して、開示すべき利益相反はない。

し、生活期で働く療法士がその中でも装具手帳の活用により装具難民は減少する可能性があると回

謝辞

答した。

千葉県柏市の療法士の皆様に厚く御礼願い上げます。

本研究にあたり、質問紙調査にご協力を賜りました

これらを総合的に鑑み、装具難民を減らすためには装具手帳の導入が望ましいと考える。また、

文献

受け身の連携実態により装具再作製の難渋化を招

1） 日本脳卒中学会 脳卒中ガイドライン［追補 2017］委員

き、結果として装具難民が生み出されている可能

会：脳卒中治療ガイドライン 2015［追補 2017］：277

性があることに療法士が目を向けていく必要があると考える。
5.

本研究の限界と今後の展望

千葉県柏市においての調査研究であり、対象施設が少数且つ得られた結果に偏りがある可能性が存在する。今後の展望として、患者が退院したら関わりが終わりではなく、急性期・回復期・生活

─228，協和企画，東京，20172） 日本脳卒中学会 脳卒中ガイドライン［追補 2019］委員
会：脳卒中治療ガイドライン 2015［追補 2019］：292
─294，協和企画，東京，20193） 大垣昌之，横川雄樹，他：在宅装具利用者への取り組
み─ 理学療法士の視点・装具ノートの活用─. POア
カデミージャーナル，25: 314─320，20174） 勝谷将史，他：義肢装具士白書 2016. 103─108，日本義肢装具士協会，2017

期でひとりの患者を支えていくために装具手帳を

5） 厚 生 労 働 省 ホ ー ム ペ ー ジ，https://www.mhlw.go.jp/

活用する流れを作る必要があると考える。
加えて、

toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/02.pdf

主にケアマネジャーに対して、装具への知識を深めて戴く機会を設ける必要があると考える。
また、生活期で働いている場合、装具の備品が少なく再作製検討時の評価がし難いと予測される。
よって、耐用年数超の装具を使用している可能性が考えられるため当院に装具外来を設置し、対応できるよう整備を検討していければと考える。

（2021/5/22 確認）
6） 内閣府ホームページ，http://www8.cao.go.jp/kourei/
whitepaper/w-2020/gaiyou/pdf/1s1s.pdf（2021/5/22
確認）7） 大西忠輔，中山昇平，他：維持期における下肢装具に関する職種関連携の重要性─ 維持期脳卒中患者に対する下肢装具の実態調査─. POアカデミージャーナ
ル，24：30─35，20168） 阿部紀之，細矢貴宏，他：生活期における下肢装具へ

6.

結論

本研究では、装具作製後のフォローアップ実態と他施設との連携実態を明らかにすること、装具

36の相談内容や地域連携の実態─ケアマネジャーを対象とした横断研究─. 理学療法科学，33： 941─945，
2018.

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

Abstract :It is to clarify the follow-up status and coordination status with other facilities after
orthosis manufacture, and to examine the necessity for an orthosis notebook. A
questionnaire was implemented targeting 36 facilities. The questions were: 1) Type of
facility belonged to; 2) History of lower limb equipment prescriptions in the last 5 years;
3) State of follow-up after orthosis manufacture; 4) State of coordination with otherfacilities after orthosis manufacture; and 5) Possibility of reducing those inconvenienced
by lack of equipment through utilization of an orthosis notebook. Moreover, only in regard
to item 5) were multiple physical therapists at each facility requested to reply. The
analysis targeted 15 facilities. Regarding the follow-up status after orthosis manufacture,
insufficiencies in maintenance and inspection were 94%, and insufficiencies in contact
information for use in case of orthosis failure were 87%. Insufficiencies in coordination
with other facilities were 100%, and 83 people out of 95 (87.3%) responded that it would
be possible to reduce those inconvenienced by lack of orthosis through utilization of an
orthosis notebook. The probability that the introduction of an orthosis notebook is anecessary measure to reduce those inconvenienced by lack of orthosis is high.
Key words : orthosis notebook, follow-up, coordination

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

37

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.38~44◎症例報告

車椅子離床に難渋した重度肥満症例

─耐荷重 135 kg のティルト・リクライニング型車椅子の使用経験─
Difficulty in weaning a severely obese patient from a wheelchair:
Experience using a tilt-recline wheelchair tilt-in-space and recline functions with a 135 kg load capacity

栗田慎也 1,2，藤田里美 1，小磯寛 1，宮崎亜希子 1，中山玄康 1

要

旨

病院内で車椅子は広く使用されているが、その多くの車椅子の耐荷重は 100 kg までであり ,体重がそれ以上の症例には使用できない。
今回、両下肢筋力低下が著明で基本動作能力が全介助状態の高度肥満症例を担当したが、病院内の備品で使用可能な車椅子がなく、近隣の福祉用具専門相談員を通じて耐荷重 135 kg
かつシート幅 45 cm のティルト・リクライニング型車椅子を借りることができた。また、症例の移乗方法は患者の安全な離床と職員の腰痛予防の観点からスライディングボードを使用して行った。症例の車椅子離床を開始し、座位保持能力改善やベッドサイドでは受けられなかった検査・治療が行えた。
さらに、本症例を通じて、主治医や看護師などが病院内に重度肥満症例に対応可能な車椅
子がない現状を知り、購入に至った。院内・院外の多職種で共有・検討することで、症例に適した車椅子の借用や院内備品の購入につながった。
【キーワード】ティルト・リクライニング型車椅子、耐荷重、シート幅、移乗動作、病院備品

1.

はじめに

床が難渋したため、耐荷重 135 kg かつ症例の腹車椅子は歩行困難な患者の移動手段として使用

囲に適したシート幅を備えたティルト・リクライ

されている。しかし、日本産業規格（JIS）によるニング型車椅子 4,5）をレンタルし、離床が可能と手動車椅子の規格 1）に合わせて、多くの車椅子のなった症例を経験した。さらに、本症例の離床を耐荷重が 100 kg までとなっており、体重がそれ通じて、医師や看護師がティルト・リクライニン以上の症例には適応可能な車椅子が少ない。
また、

グ型車椅子の必要性を理解し、病院備品として購

車椅子使用者の体重に関する報告は生活期 や車入につながった。これら経験を踏まえ、急性期病

椅子競技者 3）の脊髄損傷患者の内容であり、病院院での重度肥満症例のティルト・リクライニング

入院中の報告は見当たらない。

型車椅子離床について報告する。

2）

今回、両下肢筋力低下が著明な重度肥満症例のなお、症例に対して本報告の主旨や内容につい体重や腹囲に適した車椅子が院内にないことで離て口頭で説明し、情報公開について書面にて承諾

1

東京都保健医療公社 荏原病院 リハビリテーション科（現：東京都立病院機構 東京都立荏原病院 リハビリテーション科）

2

東京都立病院機構 東京都立大久保病院 リハビリテーション科（現所属）

投稿日：2022 年 2 月 22 日

38

採択決定日：2022 年 6 月 22 日

公開日：2022 年 9 月 30 日

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

理学療法士（以下、PT）・作業療法士（以下、OT）・を得ている。

看護師 4 名の介助で実施した。離床による疼痛は
2.

症例紹介

なかったが、全身性の振戦や幻覚症状の増悪、起症例は 50 歳代男性で、2 年前に関節リウマチの診断を受け、治療中であった。歩行能力は T 字杖

立性低血圧を認めた。この時の Hoffer 座位能力分
6）
類（JSSC 版）
は3
（座位不能）であった。

もしくは松葉杖を使用して屋外歩行が可能であっ端座位離床練習を実施し、座位保持に複数名のた。X − 31 日、交通事故にて腰痛が出現し、疼介助を要することに加え、症例の体重や下肢筋力痛のため屋内はキャスター付椅子で移動してい低下から立位を介した移乗介助が困難であると予た。X − 5 日に職場や自宅で転倒を繰り返し、X測された。さらに、院内に症例の体重とシート幅− 1 日に第 4 腰椎椎体骨折の治療目的で他院にに対応可能な車椅子がないことがわかった。その入院した。しかし、X 日に下血と失神を認め、精ため、多職種で今後の離床方法の検討を行ったが、査にて上部消化管穿孔が判明し、緊急手術目的でチルトテーブルでの立位練習はせん妄症状の増悪

当院に搬送され、人工肛門造設術を施行した。X

により実施困難であった。また、免荷式リフトで＋ 3 日から ICU 病棟にて理学療法を開始した。

の立位・歩行練習を検討したが、使用するスリン

X ＋ 4 日の評価では、安静度の指示は ベッド

グが人工肛門部を圧迫することから主治医（外科

上 で あ り、Japan Coma Scale（ 以 下、JCS）は医師）より使用の許可が得られなかったため、車椅Ⅰ─ 2 で、コミュニケーションはせん妄症状があ子離床練習を進められず、端座位離床練習を継続

り、時折、不適切な発言があった。簡単な応答はした。

可能であるが、発語は声量が小さく聞き取りづら

X ＋ 14 日に症例が一般病棟に転出した。X ＋かった。Vital sign は血圧 116/89 mmHg、心拍数

15 日にせん妄症状の改善傾向となったため、病棟

103 bpm、酸素飽和度 95％ で、身長 175 cm、体にチルトテーブル K1430MN（ミナト医科学株式重 135 kg（BMI：41.1）であった。全身性の振戦を会社製）を運び、患者移動補助具 PAT SLIDE®

認めていたが、痛みの訴えはなく、関節可動域測

patient tranfar（Briggate Medical Company 社

定は全身に軽度の制限を認めており、膝関節は左7）製）を使用して、PT・看護師 4 名の持ち上げな

右ともに伸展−25°であった。徒手筋力検査（以い方法でチルトテーブルに移乗し、立位練習を開下、Manual Muscle Testing：MMT）
は上肢がス始した（図 1）。しかし、起立性低血圧の影響で立クリーニングで 2 〜 3 レベル、下肢は腸腰筋 2/2、

位角度の調整を行うが、2 分以上の練習は行えず、

大腿四頭筋 2/2、
前脛骨筋 3/3 であった。寝返りは休憩を取りながら徐々に立位角度を調整しつつ、症例自身では行えず介助が必要であり、機能的自短時間頻回での練習を行った。

立評価法（以下、Functional Independence Mea-

発症 16 日目に症例の体重が 127 kg となった

sure：FIM）は運動項目 13 点、認知項目 21 点のため、リハビリテーション科で所有していた耐荷合計 34 点であった。

重 135 kg のシート幅 40 cm のネッティ em（ラックヘルスケア株式会社）（以下、40 cm ネッティ）

3.

経過と結果

への車椅子離床を試みた。その際の移乗方法は職X ＋ 10 日に整形外科医師と義肢装具士が第員間で話し合い、安全かつ職員の腰痛予防の観点

4 腰椎椎体骨折への体幹装具作製を試みるも、既から持ち上げない移乗を選択した。その際に使用製品は症例の体格に適したサイズがなく、採型はするスライディングボードは、ネッティ em に対座位や立位保持が困難なことから体幹装具を装着応したフレックスボード（ラックヘルスケア社

することは不可能だった。主治医（外科医師）と整製 ）8）を 使 用 し て PT・OT 3 名 で 車 椅 子 離 床 を形外科医師で検討し、安静時に痛みがないことか行った。しかし、症例の座幅がシート幅（40 cm）

ら、体幹装具の装着は不要で、安静度が 車椅子離に収まらず、移乗動作の際に外したアームサポー

床可 に変更された。その後、初回の端座位離床をトが装着できず使用できなかった。そのため、近Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

39

隣の福祉用具専門相談員に相談し、本症例に対応
可 能 な 車 椅 子 を 検 討 し、X ＋ 26 日 に 耐 荷 重
135 kg でシート幅が 45 cm のティルト・リクラ
イニング型車椅子のネッティ em（ラックヘルス4）ケア社製）（以下、45 cm ネッティ）を借りることができた。また、本症例の移乗方法は 40 cm ネッティと同様にフレックスボードを使用し、PT・
OT 3 名で車椅子離床を開始した（図 2）。この離床後に症例から「1 人では座っていられないから寝たままの移動だったので怖くない」と発言があった。そして、車椅子座位（図 3）がとれ、車椅子で院内移動ができるようになった。その後、リハビ
リテーション室での平行棒を使用した立位練習（PT 3 名介助）を開始した（図 3）。初回の車椅子座
位の耐久性は起立性低血圧もあり 15 分程度であったが、ティルト・リクライニング機能を活用
し、角度を調整しながら徐々に離床時間を延長したことで X ＋ 35 日までに連続 2 時間 30 分の離床が可能となった。また、Hoffer 座位能力分類（JSSC 版）は 2（ 手の支持で座位可能）と改善し
図1

病棟でのチルトテーブルでの離床練習た。さらに、車椅子離床時間の耐久性改善が得ら

①

②

③

④

図2

症例の移乗方法（手順：①→②→③→④）

ネッティ em・FREX ボード（ラックヘルスケア株式会社製）

40

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

図3

症例の車椅子座位姿勢と立位練習

左・中：45 cm ネッティでの車椅子座位姿勢
右：平行棒内での介助下での立位練習

タイプ（株式会社モルテン製）を併用して実施（図4）し、離床を継続した。
X ＋ 45 日目に回復期リハビリテーション病院へ転院した。症例の離床練習の経過を図 5 に示す。なお、本症例の持ち上げない移乗で腰痛などを生じた職員（PT・OT・看護師・医療補助者）はいなかった。退院時の評価では、JCS はⅠ─ 1 で、コミュニケーションは支障なし。Vital sign は血圧 122/63 mmhg、 心 拍 数 99 bpm、 酸 素 飽 和 度
97％ であった。体重は 115.5 kg（BMI：37.7）
で、痛みの訴えはなく、関節可動域は入院時と変化は
図4認めなかった。MMT は上肢 3 レベル、下肢は腸症例の移乗方法イメージ

ネクストコアワイドイド介助型 NEXT ─ 62B HB

腰筋 2 ＋ /2、大腿四頭筋 2/2、前脛骨筋 4/3 であっ（松永製作所製）・イージーモーション B タイプ

た。基本動作は寝返りのみ重度介助でそれ以外は（株式会社モルテン製）

全 介 助、Hoffer 座 位 能 力 分 類（JSSC 版 ）は 2 となった、FIM は運動項目 19 点、認知項目 22 点のれたことで、病室内（ベッド上）
では行えなかった

合計 41 点であった。
なお、本症例を通して、カンファレンスなどで心理検査や他科の診察や検査などが可能となっ主治医などが院内には重度肥満症例に対応可能なた。
そして、45 cm ネッティのレンタル期間終了に

車椅子がない現状を理解し、ティルト・リクライ

合わせて、その時の症例の座位能力を考慮し、他

ニング型車椅子が病院内に必要と判断し、医師が社からシート幅 46 cm のモジュール型車椅子の手続きを行い、症例の退院後に病院備品としてネクストコアワイドイド介助型 NEXT ─ 62B HB

45 cm ネッティが納品された。

（松永製作所製）5）を借りることとした。移乗方法
はスライディングボードのイージーモーション B

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

41

ベッド上
端座位
チルトテーブル車椅子立ち上がり・立位病棟

ICU 病棟日数

発症 1〜9 日

発症 10 〜 14 日

図5

4.

一般病棟

発症 26 〜 44 日

発症 15〜25 日（車椅子レンタル期間）

本症例の離床練習の経過

考察

立位練習でも起立性低血圧を認めていた。そのた

4 ─ 1 本症例の離床に関して

め、車椅子上でティルト機能やリクライニング機

本症例は安静度やせん妄、備品車椅子の問題か能がある車椅子であれば、車椅子上で座面や背面

ら車椅子離床の開始が遅延した。発症 16 日目にを調整しながら離床練習を行う必要があると考え

40 cm ネッティ em とフレックスボードを使用した。これらの条件を基に近隣の福祉用具専門相談

た車椅子離床を試みたが、症例の座幅がシート幅員と相談した結果、前述した 3 つの機能を備えたに収まらず、安全面の配慮から継続した車椅子離45 cm ネッティ em を発症 26 日目にレンタルし床は困難であった。このまま車椅子離床が遅延すて車椅子離床を行うことができた。

ることで、基本動作能力が全介助状態の本症例はさらに、臥位移乗に関しては、ネッティ em に

更なる廃用性の筋力低下が生じることが懸念され適したフレックスボードを使用した。それは、厚た。そのため、職員間で本症例に使用可能な車椅

生労働省の令和元年度腰痛予防対策講習会テキス

子の検討を行い、3 つの条件を考えた。1 つ目はト 11）によると、人力による重量物の取り扱いとし症例の身体サイズに対応可能なこと、2 つ目は臥て 18 歳以上の男性は体重のおおむね 40％ 以下、位移乗が可能なこと、3 つ目は起立性低血圧に対女性は男性の 60％ 以下までと定められており、本応可能なことであり、この全ての条件を備えた車症例に持ち上げる移乗は適応されない。そのため、椅子が必要と考えた。

フレックスボードを使用した持ち上げない移乗に

まず、1 つ目の症例の身体サイズ（耐荷重や座よる車椅子離床を介助者が行った。その結果、移幅）に対応可能なことは、安全な離床練習を行う上乗介助を行う職員にも腰痛を生じず、症例からもで大前提の条件である。2 つ目の臥位移乗が可能

恐怖心がないという発言があり、双方にメリットである理由は、症例の体重や筋力低下から通常のがあった。移乗動作時のスライディングシート使

車椅子移乗は困難と考えた。さらに、Hoffer 座位用は、介助者の上肢や脊柱起立筋群などの有意な能力分類（JSSC 版）は 3 であり、日本シーティン

筋活動が減少する 12）ことが報告されている。そのグ・コンサルト協会の目安 6）では、Hoffer 座位能ため、介助者の腰部への負担が減り、症例と介護力分類（JSSC 版）
3 は、リフトやスライディング

者に負担のない動作が行えていたものと考える。

ボードを利用したリフト移乗もしくは臥位移乗がその後、症例は Hoffer 座位能力分類（JSSC 版）

推奨されている。しかし、当院の移乗用リフトはが 2 に改善し、起立性低血圧も改善したことか使用できなかったため、
臥位移乗が必要と考えた。

ら、45 cm ネッティ em 返却時にはティルト・リ

3 つ目の起立性低血圧に対応可能なことは、起立クライニング機能を有さないネクストコアワイド性低血圧は臥床による生体変化として、臥床後介助型 NEXT ─ 62B HB とトランファーボードを4 日以降には起きると報告されており、本症例使用することにより、座位での移乗介助が可能との臥床期間は 10 日間であった。実際に、発症 10なった。また、立位保持ができない本症例に対し日目の初回端座位離床以降、チルトテーブルでのて、トランスファーボードを使用したことで、患

42

10）

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

者の安全な離床と職員の腰痛予防が継続できた。

て、安全な離床が行えた。さらに、症例を通じて

勝平ら 13）は、座位移乗時のトランスファーボード

病院内の車椅子配備状況を多職種で共有することの使用は、使用しないよりも介護者の腰部負担感

で備品購入につながった。

が軽減することを報告している。本症例に対して謝辞

も、トランスファーボードの使用が安全な移乗動

6.

作介助の継続につながったと考える。

本症例の離床練習に当たり、ご相談させて頂い4─2

病院の車椅子整備環境についてた株式会社仁済福祉用具貸与事業者の新屋修一

車椅子は病院の備品として、配備されているが、氏、車椅子を貸していただいたラックヘルスケア

その配備状況
（台数や種類）は異なる。日本支援工株式会社の藤本忠伺氏、佐藤敦氏、フロンティア

学理学療法学会の実態調査によると、調査に株式会社の髙島大輔氏と本症例の離床に関して、協力した医療機関の PT は杖や車椅子の関与状況

ご相談やご協力をいただいた当院の青山翔太医師

は 80％ を超えていて、主な関与は身体機能の評をはじめ外科医師の皆様、ICU 病棟と 410 病棟、価や使用方法の練習だった。一方、医療機関の PT

リハビリテーション科の皆様に深く感謝いたしまが福祉用具の評価や練習に関与できない理由としす。

14,15）て、最も多い回答（約 50％）が「対応するのに必要
利益相反な備品が不足している」
であった。この結果から、

7.

医療機関の PT の一定数は限られた備品内で杖や本演題発表に関連し、関係のある企業などはあ

歩行器、車椅子の評価や練習を行っている可能性

りません。

がある。
当院は 461 床の二次救急医療機関であるが、備引用文献

品の車椅子は 2021 年 5 月時点で 149 台配備して

1） 日本規格協会，http://www.kikakurui.com/t9/T92012016-01.html（2022/6/8 確認）

おり、そのうち標準型は 135 台、ティルト・リク
ライニング型車椅子が 7 台、その他が 7 台であっ

2） Hatchett, PE, Mulroy, SJ, Eberly, VJ, et al. : Body
mass index changes over 3 years and effect of obesi-

たが、本症例に対応可能な車椅子はなかった。そty on community mobility for persons with chronicのため、対応可能な車椅子を各会社からレンタル

spinal cord injury. J Spinal Cord Med, 39 : 421─432,

して離床を行った。そして、最終的には主治医を中心に看護師や事務職員も当院の車椅子の状況を知ってもらい、本症例に使用したティルト・リク

2016.
3） Zwierzchowska, A, Głowacz, M, Batko-Szwaczka, A,
et al. : The Body Mass Index and Waist Circumfer-

ラ イ ニ ン グ 型 車 椅 子 が 配 備 さ れ た。 上 記 の 報

ence as Predictors of Body Composition in Post

告 14,15）のように PT の福祉用具への関りは低くな

CSCI Wheelchair Rugby Players（Preliminary In-

いことから、PT が院内備品の車椅子の配置状況

vestigations）. J Hum Kinet, 43 : 191─198, 2014.

を把握し、病棟と連携し、必要性を伝えていくこ

4） ラックヘルスケア株式会社，https://www.ing-professional.com/_files/ugd/c1b18e_2b09ac638c6a45f3856とで、患者のニーズに合わせた車椅子配備が行える可能性がある。そうすることで、本症例のように離床が滞る事例が減り、スムーズな離床が行える可能性がある。
5.

0fc5d9f8cf7ff.pdf（2022/2/6 確認）
5） 松 永 製 作 所，https://www.matsunaga-w.co.jp/manual/pdf/next_2110.pdf（2022/2/6 確認）
6） 日本シーティング・コンサルト協会ホームページ，
https://seating-consultants.org/hofferzainouryoku/

結論（2022/2/6 確認）

基本動作が全介助状態である高度肥満症例に対して、耐荷重 135 kg でシート幅 45 cm のティル
ト・リクライニング型車椅子とスライディング

7） Briggate Medical Company, https://www.patslide.
com/（2022/6/8 確認）
8） ラックヘルスケア株式会社，https://www.ing-professional.com/_files/ugd/c1b18e_834c40047892417ab9

ボードを活用することで患者と職員双方にとっJournal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

43

85cc3d0a93280b.pdf（2022/3/21 確認）

要，20：63─68，2016．

9） 日本シーティング・コンサルト協会ホームページ，

13）勝平順治，富田早基，原口辰也，他：移乗補助具の使

https://seating-consultants.org/transfer/（2022/2/6

用，種類，使用姿位の違いが移乗介助動作時の腰部負確認）

担 に 与 え る 影 響． 人 間 工 学，46（2）：157─165，10）Greenleaf, JE : Physiological responses to prolonged
bed rest and fluid immersion in humans. J Appl
Physiol, 57 : 619─633, 1984.
11）厚

生

労

働

省，https://www.mhlw.go.jp/con-tent/11300000/000564050.pdf（2022/2/6 確認）
12）白石洋子，鈴木聡美：ベッド上での水平移動を人の手で行う方法とスライディングシートを用いた方法に

2015．
14）日本支援工学理学療法，http://jsPT.japanPT.or.jp/upload/branch/jPTsat/obj/files/PJ%E5%A0%B1%E5%
91%8A%E6%9B%B8.pdf（2022/2/6 確認）
15）日 本 支 援 工 学 理 学 療 法 学 会，http://jsPT.japanPT.
or.jp/upload/branch/jPTsat/obj/files/hukushiyougu_
h29_06.pdf（2022/2/6 確認）よる身体各部の筋活動の比較．三重県立看護大学紀Abstract :Wheelchairs are widely used in hospitals, but most wheelchairs have a maximum
weight capacity of 100 kg and cannot be used for patients weighing more than that.
In this case, we were in charge of a severely obese patient who had significant muscle
weakness in both lower limbs and was able to perform basic activities with full assistance.
However, there were no wheelchairs available in the hospital, so the patient was able toborrow Wheelchair tilt-in-space and recline functions with a weight capacity of 135 kg
and a seat width of 45 cm from a nearby welfare equipment consultant. The patient wastransferred using a sliding board from the viewpoint of safe bed release and prevention ofback pain for the staff. The patient's wheelchair-wheelchair use was initiated, thepatient's ability to hold a sitting position was improved, and examinations and treatmentsthat were not available at the bedside could be performed.
Furthermore, through this case, the attending physician and nurses learned that there
were no wheelchairs available for severely obese patients in the hospital, which led to thepurchase of a wheelchair. Sharing and discussion among multiple departments within
and outside the hospital led to the borrowing of a wheelchair suitable for the case and thepurchase of hospital equipment.
Key words : Wheelchair tilt-in-space and recline functions, Weight capacity, Seat width,
Transferring operation, Hospital equipment

44

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

査を受けた旨を明記すること。

支援工学理学療法学会誌

4．投稿原稿の条件
投稿原稿は他誌に発表または投稿中の原稿でな

投稿要領いこと。本規定および執筆規定にしたがい作成すること。
5．投稿承諾書

1．本誌の目的

著者の論文への責任および著作権譲渡の確認の①支援系理学療法学および関連する分野の研究ため、別紙の投稿承諾書に自筆による署名をしてを公表し、理学療法学を発展させる。
②理学療法士の卒後継続教育に資する教育的な論文を掲載する。

提出すること。
6．利益相反利益相反の可能性がある事項（コンサルタント③支援系理学療法の発展に関する記録や資料を掲載する。

料、株式所有、寄付金、特許など）がある場合は2．記事の種類

本文中に記載すること。なお、利益相反に関して①研究論文（原著）：新規性および独創性があり、明確な結論を示した論文。症例の臨床的は日本理学療法士学会連合が定める「利益相反の開示に関する基準」を遵守すること。
投稿時に「COI 自己申告書」を提出しなければ問題や治療結果について科学的に研究を行ならない。申告時の内容については、謝辞等にそい、考察を行った論文。
③短報：研究の速報・略報として簡潔に記載さの旨記載する。COI 状態がない場合も、謝辞等に「開示すべき COI 状態はない」などの文言を記れた短い研究論文。
④症例報告：症例として報告の意義がある、あるいは新技術として公開することに意義があ

載し、自己申請書を提出する。
7．著作権
本誌に掲載された論文の著作権は、日本支援工る論文⑤その他：システマティックレビュー、症例報

学理学療法学会に属する。また、本誌に掲載され

告、実践報告、調査報告など編集委員会で掲た論文はオンライン公開される。

載が適切と判断された論文および記事。（な8．研究倫理お、症例報告とは症例の治療および経過など

ヘルシンキ宣言および厚生労働省の「人を対象について論理的に提示し、考察を行ったもの。

とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」

実践報告とは、理学療法の研究・教育・臨床などの医学研究に関する指針に基づき対象者の保等の実践の中で、新たな工夫や介入、結果等

護には十分留意し、説明と同意などの倫理的な配について具体的かつ客観的に情報提示し、そ慮に関する記述を必ず行うこと。また、研究にあの内容が有益と判断されたもの）

たり、所属研究機関あるいは所属施設の倫理委員
会ないしそれに準ずる機関の承認を得ることを必

3．投稿者の資格
本誌への投稿資格は原則として、共著者のうち

須とし、倫理審査委員会名および承認番号（またに日本支援工学理学療法学会会員がいること。たは承認年月日）を必ず記載すること。なお、倫理だし、会員が含まれない場合であっても編集委員

審査委員会より承認の非該当となった場合には、会が、本学会への貢献が認められた場合は、採択その旨を記載する。

することができる。

9．原稿の採択

なお、依頼原稿についてはこの限りではない。

原稿の採否は複数の査読者の意見を参考に編集

投稿論文の共著者に学生会員を含むことができ委員会において決定する。査読の結果、編集方針

る。研究や調査の際に倫理上人権上の配慮がなさにしたがって原稿の修正を求めることがある。修れ、その旨が文中に明記されていること。人およ

正を求められた場合は 2 カ月以内に修正稿を再び動物を対象とする研究の場合は、必要な倫理審

提出すること。提出期限を超過した場合は新規投

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

45

稿論文として扱われる。また、必要に応じて編集委員会の責任において字句の訂正を行うことがあ

カラー写真の場合には実費負担とする。
3）刷り上がり 5 ページ（8,000 字相当）までの掲載

る。

は無料。6 ページ以上の超過ページは実費徴収

10．校正する場合がある。

著者校正は原則として 1 回とし、誤字脱字を除く文章および図表の変更は原則として認めな

2．論文の構成
1）原 稿 の 表 紙 に、 ① 題 名（ 和 文 お よ び 英 文 ）、い。

②キーワード（5 語以内）、③希望する原稿カテ11．掲載に関する費用

ゴリー（研究論文、研究報告、症例報告、臨床規定の分量の範囲内までは無料掲載するが、超活動の報告）、④新規・再投稿の区別、⑤該当

過した場合は超過分に要した実費を徴収する場合する分野、⑥前回投稿時の Paper ID（再投稿やがある。

再々投稿の場合のみ）。

12．原稿送付方法および連絡先

2）原稿本文には、和文の要旨（400 字以内）とキー
ワード（5 語以内）、本文、文献、英語要旨（3001）原稿送付方法
本学会のメールアドレス（journal@jsatpt.jspt.

語以内の Abstract）と Keywords（5 語以内）のor.jp）へ投稿すること。原稿書式など詳細は執順に記載し、通し番号を付け、図表及び写真を筆規程に定める。

添付する。また、原稿本文の各ページには行番号を付けること。

2）問合せ先〒 106-0032
一般社団法人

東京都港区六本木 7-11-10
日本支援工学理学療法学会

3）図、表及び写真は 1 枚ずつ別紙とし、図 1、表1 および写真 1 などの番号をつける。さらに図「日本支援工学理学療法学会学会誌」
編集室

及び写真の標題や説明は、別紙 1 枚に番号順

TEL：03-6804-1626に記入する。

E-mail：journal@jsatpt.jspt.or.jp

4）本文：本文は原則以下の項目に沿って本文を

註 1：国際医学雑誌編集者委員会：生物医学雑誌への投構成すること。ただし、研究論文（原著）以外の稿のための統一規定（http://www.icmje.org/recommen-

記事の種類の論文においては、著者の判断で項

dations/）

目名を変更してもよい。

註 2：厚生労働省：研究に関する指針について（http://①はじめに（序論、緒言）：研究の背景、臨床的

www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabun-

意義、研究の目的、取り扱っている主題の範ya/kenkyujigyou/i-kenkyu/index.html）

囲、先行研究との関連性の明示などを記述する。

《執筆規程》②対象および方法
用いた研究方法について第 3 者が追試でき

1．原稿の分量および形式

るように記述する。倫理的配慮も記述するこ

1）原稿はパソコンまたはワープロ（テキストファと。

イル形式）
を用い、A4 版横書き縦 40 行・横 40③結果（成績）字の 1,600 字分を 1 枚とし、文献、図表、写研究で得られた結果を本文および図表を用い

真を含み、本文の合計が 10 枚
（16,000 字相当）て記述する。データは、検証、追試を行いや以内を原則とする。1,600 字用紙で 3 枚程度のすいように図（グラフ）よりも表にして数値で短報も可能。
2）図表、写真は、それぞれ 1 枚につき原稿 400

示す方が望ましい。
④考察（分析）字分と換算し、原則として合計 5 枚以内とす

結果の分析・評価、今後の課題、などを記述る。図は製版できるよう作成し、表はタイプ又する。

はワープロで作成する。
写真は白黒を原則とし、

46

⑤結論

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

研究で得られた結論を 200 〜 300 字で簡潔とし、以下学会アドレスに添付ファイルとしに記述する。

て投稿してください。なおすべてのファイル
名には氏名を先頭に記してください。例：「山⑥利益相反

田太郎表紙 .pdf」、山田太郎本文 .pdf」、他。

利益相反の有無について記載する。
⑦謝辞

4．学会アドレス：journal@jsatpt.jspt.or.jp

著者資格には該当しない研究への貢献者につ

5．著者校正は 1 回とする。校正の際の大幅な変
更は認めない。

いては謝辞に記載する。

6．採択した原稿及び電子媒体は、原則として返5）文献：引用文献のみとする

却しない。

6）年号は原則として西暦を使用し、外国語、外国人名、地名は、原語もしくはカタカナ（最初

7．投稿承諾書・COI 自己申告書・ネイティブは原綴りを併記）で書く。略語は本文中の最初

チェック証明書は PDF にして、日本支援工に出たところでフルネームを入れる。

学理学療法学会事務局にメール（journal@
jsatpt.jspt.or.jp）にて提出する。宛先は以下の

7）文献の記載方法通り。

a）本文中の該当箇所の右肩に、順に 1）、2）…
の通し番号を付し、文末に番号順に揚げる。
b）
雑誌の場合

〒 106-0032

東京都港区六本木 7-11-10

一般社団法人

日本支援工学理学療法学会

著者名：題名．雑誌名，
巻（号）：引用ページ，「日本支援工学理学療法学会学会誌」編集室

発行年

TEL：03-6804-1626の順に記載する。

（例）

E-mail：journal@jsatpt.jspt.or.jp

井村恒郎 : 知覚抗争の現象について . 精神経

8．本誌に掲載された論文の著作権は日本支援工学理学療法学会に帰属する。

誌 , 60 : 1239 ─ 1247, 1958.
Baxter, L R, Scwartz, J M, et al. : Reduction

9．査読候補者について

of prefrontal cortex metabolism common to（1）査読者候補を 1 名以上指名すること。該当

three types of depression. Arch Gen Psy-者の①氏名、②所属、③ e-mail アドレスを

chiatry, 46 : 243 ─ 250, 1989.

投稿の際に同時入力すること。なお、査読者の最終的な選定は編集委員会で行うため、必c）単行本の場合
著者名：題名．監修ないし編集者，書名，版ずしも査読候補者が査読者に加わるとは限ら

数：引用ページ，発行社名，発行地名，西暦

ない。

発行日

（2）投稿者の不利益が予想される場合、投稿者の順に記載する。

は該当者を指名して査読候補者から除外する（例）
八木剛平 , 伊藤

よう希望することができる。指名する場合は、

斉 : 躁鬱病 . 保崎秀夫編著 ,新精神医学 : 282-306, 文光堂 , 東京 , 1990.

①投稿者に不利益が生じる理由、および該当Gardnar, M B : Oncogenes and acute leuke-者の②氏名、所属、e-mail アドレス等を明mia. Stass SA（ed）, The Acute Leukemias :記した別紙（フォーマットは任意）を添付する

327 ─ 359, Marcel Dekker, New York, 1987.

こと。なお、査読者の最終的な選定は編集委

d）著者名が 4 名以上の場合、3 名連記の上、員会で行うため、該当者が査読者に加わる場○○○，他、あるいは○○○ , et al. とする。

合もある。

3．投稿は原則として以下のファイル（①表紙：

10．英文で執筆する場合はネイティブチェック

②本文

③図表、

を受け、初回投稿時に証明書のコピーを添④投稿関連電子ファイル：連絡先

査読候補

付する。

上記 7 の（1）を参照のこと
者等の希望リスト
告書（2021 年 9 月 26 日）

投稿承諾書 COI 自己申ネイティブチェック）を pdf ファイル

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.1

2022

47

編集後記
ひとは、未来への見通しが立たない時、歴史を振り返り何かを得ようとします。英国の元首相ウィンストン・チャーチルの名言に「未来のことは分からない。しかし、我々には過去が希望を与えてくれるはずである。」とあります。ペストによる
パンデミックの歴史を振り返れば、 パンデミックにより新しく生じた社会的な課題はひとつとしてなく、全てはそれまでの社会に潜在したものが加速的に露出したに過ぎない ということが分かります。
では、理学療法士を取り巻く状況はどうでしょうか。新型コロナウイルス感染症によるパンデミック前から、各種学会や協会の理念や方針と個々人の価値観の共有が十分に成されていないことが指摘されておりました。第７波の襲来が懸念される現在、やはり、これまでに存在したこれらの課題が加速的に露出しているように感じております。
この状況下において、支援工学を応用した理学療法効果を広く社会へアピールすべく、本誌第 2 巻 1 号は発刊されました。本誌発刊は、社会に向けた理学療法士のブランディングであるほか、本会と会員各位が価値観を共有できる貴重な機会であると感じております。引き続き、本誌発刊が理学療法を通じた価値観のアップデートの一助となれば幸いです。
最後になりましたが、本誌発刊に向けて迅速なご対応をいただきました編集委員長の新田收先生をはじめ査読者各位に心から敬意と感謝の念を表したいと存じます。
支援工学理学療法学会誌

編集委員

豊田

輝

編集員会
編集員長
編 集 員

新田

收

東京都立大学豊田輝

帝京科学大学西山大西忠輔

城西国際大学

春名弘一

徹

北海道科学大学

小原謙一

川崎医療福祉大学

廣島拓也

医療法人社団苑田会花はたリハビリテーション病院

倉山太一

植草学園大学

西川裕一

金沢大学

石濱裕規

医療法人社団永生会研究開発センター

信太奈美

東京都立大学

日本医療大学

支援工学理学療法学会では，ホームページを開設しております。
http://jspt.japanpt.or.jp

支援工学理学療法学会誌
Journal of Assistive Technology in Physical Therapy（略称：jatpt）

2022 年 9 月 25 日発行
発行

第 2 巻第 1 号 ©

日本支援工学理学療法学会〒 106 ─ 0032

東京都港区六本木 7 ─ 11 ─ 10

一般社団法人

日本支援工学理学療法学会「日本支援工学理学療法学会学会誌」編集室
TEL. 03 ─ 6804 ─ 1626

製作

株式会社 双文社印刷〒 173 ─ 0025 東京都板橋区熊野町 13 ─ 11
TEL. 03（3973）6271

FAX. 03（3973）6228

ISSN 2436-6951
本書の内容を無断で複写・複製・転載すると，著作権・出版権の侵害となることがありますのでご注意下さい。

48

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.1

2022

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy