「ケインズ革命」の諸定義
一LR．クライン，J．A．シュンペーターの「ケインズ革命」論を中心として一

林

田

睦

次

1．序説的研究「アメリカケインズ学派」の代表的経済学者の一人であるL．R．クライン（Lawrence Robert Klein，1920一）は， J． M．ケインズ（John Maynard
Keynes，1883‑1946）の『雇傭・利子および貨幣の一般理論』1）（以下，『一般理論』と略称する）を，近代経済学の理論を革新的に進展させた革命的な書であると評価し2），このために，J． M．ケインズが逝去した翌年，すなわ
ち，1947年に名著『ケインズ革命』3）を公刊することによって，『一般理論』の出現によりもたらされた近代経済学の理論の飛躍的前進を「ケインズ革命」という名称によって呼称すること提唱した4）。また，「イギリスケイン
注1）Keynes， J． M．， The General Theory of Employment， Interest andMoney， Macmillan，1936．（塩野谷九十九訳「雇傭・利子および貨幣の一般理論』東洋経済新報社，1941年）。
2）1（lein，：L． R．， The Keynesian Revolution， New York，1947， v五．（篠原三代平・宮沢健一訳『ケインズ革命』〔新版〕有斐閣，1965年，1）。
3）Ibid．（前掲書）。

4）『一般理論』が公刊される前年，すなわち，1935年の1月に，J． M．ケインズ
は，G． B．ショー（George Bernard Shaw，1856‑1950）に，「私の（現在の）心境を（あなたが真に）理解するためには，あなたは，私が，世界の人々の経済問題に対する考え方を一おそらく，いまただちにではなく，今後10年間のうちに一大きく革命化するであろう経済理論に関する書物を書いていると自ら信じているということを知らなければなりません。私の新しい理論が政治や感情や熱情としかるべく同化され混ぜ合わされたとき，さいこの結果が行動と事態とに及ぼすその効果においてどんなことになるか，私はいま予見することはできません。しかし，大きな変化が起るでしょう。……（このことを，）私自身（は，そ）（次頁脚注へ続く）
1

徳山大学論叢

第36号

ズ学派」の代表的経済学者の一人であるR．：F．ハロッド（Roy Forbes
Harrod，1900‑1978）も，『一般理論』が公刊されてから15年を経過した年，

すなわち，1951年に公刊した『ケインズ伝』5）の第11章一『雇傭・利子および貨幣の一般理論』一6）において，「（J．M．）ケインズは……全体としての産出高の水準を考察するに必要な経済概念の全体系を完全に再組織することができる，と考えた（のであるが，）問題のすべては結局このことに帰着する（のであり，）わずかな手がかりが，この問題に関するわれわれの思
想表現のすべてにわたる力強い革命を可能にしたのである。」7）「古い学派は，

これらの新しい問題が古い概念の枠のなかで完全によく処理され得ると論ずることに心を用いてい（て，）……批判者達は新しい概念は不必要であると推論した。（しかし，）そのような推論はまちがっている。新しいこれらの問

題一われわれがそれらを重要なものと考えるかささいなものと考えるかは問題ではない一に関するすばらしいことは，それらが全体としての産出高の水準に関するわれわれの思考を全面的に転換することを可能にさせた新しい概念の枠を示唆したことであった（ということができるであろう。）」8）「発展の初期段階にある経済科学の歴史は，大部分，：適切な概念の構成の歴史であった。経済事象に関するわれわれの思考は，たとえば，さまざまな生産費のすべてがことごとく土地，労働および資本という三つの項目のもとにまとめられ得ることが指摘されたとき革命化された。このことはいちじるしい進
歩を可能にしたのであって，古典派経済学の全体はこの分類上の改善に基礎の心のなかでまったく確信しているのです。」（Harrod， R． F．， The Life ofJohn Maynard K：eynes，：London，1951， Chapter 11．〔塩野谷九十九訳『ケインズ伝』（改訳版）下巻，東洋経済新報社，1967年，第11章〕）という手紙を送付しているが，この手紙によって推察することができるように，J． M．ケインズ
は，10年後に1近代経済学者が『一般理論』の公刊によりもたらされた近代経済学の理論的進展を「ケインズ革命」という名称で呼称するのにまことにふさわしい経済学体系の構築を，それが革新的な経済学体系の構築であるということをはつきりと自分自身で意識しながら行っているのである。
5）Harrod， R． F．，op． cit．（塩野谷訳，前掲書）。

6）Ibid．，Chapter 11．（塩野谷訳，前掲書，第11章）。
7）乃εd．，Chapter 11．（塩野谷訳，前掲書，第11章）。
8）lbid．， Chapter 11．（塩野谷訳，前掲書，第11章）。
2

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義をおくものであった。（J．M．）ケインズの分類は全体としての産出高の水準を決定する諸力を分類する新しい方法を提供する。古い体系においては，この問題に関する思考は，それが基本的なものであった場合には，限界費用とか限界効用とかいうような，個別産業または企業における産出高の水準を分析するための十分試練を経た用具を，産出高の一般均衡に適用することに存していた。その代りに（J．M．）ケインズは，消費性向とか投資性向とかそれらを基礎とする有効需要表とかいうような概念を提示した。供給はそれ

みずからの需要を創造するという考えは消え去った。失業の主たる原因は人々が十分低い賃金報酬では働くことを欲しないことにあるという考えもまた消え去った。」9）「（J．M．）ケインズの分類はいまや多年にわたり使用において試されてきた。私は，それに慣れた人々はそれを放棄して古い思考体系を採用しようとは決して思わないであろうと確信する。それはいちじるしい
解放感を与える。……古い世代の人達が誤っていたのは，新しい体系をなによりもまず使って試してみた結果によって判断しなかったということにある一そう私には思われる。……古い世代の経済学者達は，新型の車を舗道のふちから眺めて，彼らが不満と思うあらゆる種類の性能を指摘した（が，）しかし，彼らはそれに乗ってドライヴしてみる勇気に欠けていた。もし彼らがドライヴしてみたならば，彼らはふたたび旧型車に乗ろうとは欲しなかったであろう。」10）等と論じることによって，『一般理論』の経済学体系は近代経済学の理論体系に革新的な前進をもたらした経済学体系であり，したがって，『一般理論』は革命的な書と考えることが可能であるという彼の考えを明示しているが，それからさらに数十年を経過した今日においては，「ケインズ革命」ということばは，ケインズ経済学をわずかでも学んだことのある人ならば知らない人は皆無であるといっても過言ではないといえるほど一般化された経済学用語に化してしまって多数の人々に使用されているというこ

9）乃d．，Chapter 11．（塩野谷訳，前掲書，第11章）。

10）乃d．，Chapter 11．（塩野谷訳，前掲書，第11章）。

3

徳山大学論叢

第36号とができるようである11）。

しかし，『一般理論』のうちに包含されている革命的な性格というのは，具体的にはどのようなことなのかという点になると，今日においても，いまだに一つの統一された見解が存在しているわけではなく，『一般理論』のどこにその革命的な真髄があるのかということに関してはさまざまな見解が存在しているということも，また，事実である。現代は，「『一般理論』は改めて現代的見地より綜合的に再検討されはじめてきている。」ということばでもってもっともよく『一般理論』研究の時代的特色を示すことができる時代であると考えることができるであろうが，このような時代には，改めて，これまでに明示されてきた「ケインズ革命」に対しての諸経済学者の見解を再把握し，現代的見地からその定義についての再検討を行ってみるということも必要であるといえよう。したがって，本論文（
義「ケインズ革命」の諸定）においてこころみられているのは，代表的なアメリカ・ケインジアン

であるL，R．クラインと，1932年の秋以降はアメリカの地においてその研究生活を続行させていっているとはいえ，基幹的学問体系はヨーロッパの地において確立されているということができるJ．A．シュンペーター（Joseph
Alois Schumpeter，1883‑1950）等によって明示されている見解の具体的な考察を中心にしてのこのことばの意味すること，すなわち，「ケインズ革：命」の再考ということであるが，まず，IIにおいては， L． R．クラインの見解について考察してみよう。

11）宍戸駿太郎「総需要管理政策」（熊谷尚夫・篠原三代平〔編集委員代表〕『経済学大辞典』（第2版）第1巻，VI‑10，東洋経済新報社，1980年）。
竹内靖雄「経済学方法論史」（熊谷尚夫・篠原三代平〔編集委員代表〕『経済学大辞典』（第2版）第皿巻，XIX‑1，東洋経済新報社，1980年）。
馬場啓之助「資本・利子学説」（熊谷・篠原〔編集委員代表〕『経済学大辞典』
煙毒巻，XIX‑14）。
伊東光晴「ケインズの経済学」（『経済学大辞典』第皿巻，XIX‑16）。
佐和隆光「計量経済学1」（『経済学大辞典』第皿巻，XX‑9）。
4

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

II． L． R．クラインの「ケインズ革命」論とその特徴

L．R，クラインは，「ケインズ革命」の本質を所得決定の貯蓄一投資理論にあると考えているが12），彼のこの考えは，次のごとき一文をとおして

詳細かっ鮮明に知ることができるであろう。「後年の（J．M．）ケインズ
が有効需要の不足による投資機会の制約を見抜いたのに対し，この時期（一1931年代）の（J．M．）ケインズは，利子率が十分低ければ無限の投資機会があると考えていた。この理論体系の結果としして，（J．M．）ケイン
ズは長期利子率を引き下げ，債権者および債務者の信用を回復するような計画を提案した。彼の理論体系がこのように制約されているにもかかわらず，（J，M．）ケインズはさらに政府の建設事業計画をも提唱したのである。

重要な科学的貢献がこのときになされたのである。これこそ経済思想の完全に革命的な方式を展開するものであった。（F．A． v．）ン・イエク（Friedrich

August von Hayek，1899一），（D． H．） ロバートソン （Dennis Holme

Robertson，1890‑1963），その他の人々等は，次のような議論をたたかわせていた。（J．M．）ケインズ氏の基本方程式

は普通の数量方程式とまったく異なっているだろうか。経常産出物の生産費をあらわす（J．M．）ケインズ氏のEは，産出量が市場に出まわる期間中の生産要因の収入をあらわす彼のEと同一のものだろうかと。そして，これと時を同じうして，（R．
F．）カーン（Richard Ferdinand Kahn，1905‑1983）氏は乗数の理論を体

12）「（：L．R，）クラインは，……「ケインズ革命」の本質を所得決定の貯蓄一投資理論にあると強調する。古い経済学は長いあいだ，利子率・賃金を含む価格の調整機構に全幅の信頼を寄せていたのであるが，これに対し，この新しい経済理論
は，価格調整のメキャニズムよりはむしろ所得決定のメキャニズムに分析の焦点を合わせた。価格分析から所得分析への膨灘たる思潮の流れは，たしかに経済学
説史上に新たな一時期を劃するものといいうるであろう。」（篠原・宮沢訳『L．R．
クラインケインズ革命』，訳者序hi）。
5徳山大学論叢第36号

系づけつつあったのである13）。これこそ，（J．M．）ケインズが政策において主張していたことと，彼が理論において述べようと欲していたこととのあい
だに，存すべくして欠けていた一環であった。（R．F．）カーンが定式化した理論こそ，貯蓄と投資は均衡において全体としての産出水準を決定し，利子率を決めるのではないということを示すために必要な第一歩であった。……
（R．F．）カーンの示したところによると，公共事業に対する最初の政府支

出は賃金の形で労働者に分配される。これらの労働者は，次に，この付加所
得の大部分を消費財に支出するであろう。商人はさらにこの部分の大部分を支出し，以下同様にしてこの過程は無限に続いていくであろう。（R．F．）カ

ーンの大きな貢献は，この繰り返される支出の総和の極限値を計算したことにあった。

他の多くの経済学者たちも，政府の赤字支出は相継いで消費支出の反覆をともなうことによって乗数効果をもっことについて考えもし，書きもしてきた。しかし，彼らは，決してその考えを確定的な経済行動の理論にまで定式化できなかったのである。（R．F．）カーンによって定式化された乗数理論

を，われわれは，なぜこれほどまでに強調せねばならないのか。この回答は，かかる集計的な消費者行動の定式化が，モデル経済体系の構造についてのわれわれの見解を一変せしめたという点に見出される。彼の論文の結果として，われわれが知りえた重要な一点は，消費は一定の仕方で所得に依存するものであって，利子率には依存しない，ということであった。消費と所得のかかる関数関係は，乗数過程の次々の反覆を生ぜしめるためには不可欠である。ひとたびこの消費と所得の関係が認識されるならば，数学的恒等式を使って貯蓄一所得関数に移っていくことができ14），また所得が消費関数の重要な変数であるとすれば，それは貯蓄関数においてもまた重要な変数でなけ
13） Kahn， R． F．，

The Relation of Holme lnvestment to Unemployment，

The Economic Journal， Vol． XLI， 1931， p． 173．

14）「これは，貯蓄が所得のうち消費財に支出されない部分として定義されているからにほかならない。」（Klein，：L． R．， The I（eynesian Revolution， p．37．

〔篠原・宮沢訳，前掲書，40頁〕）。
61991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

ればならなくなる。そうだとすれば，貯蓄一投資の均衡が利子率を媒介として成立するという古典派的見解等は，実際上すぐにでも放棄すべきであろう。数二月にわたる手に負えない不況の事実を観察しただけで，（J．M．）

ケインズは，投資機会が低利子率のもとで無限には生じないことを認めることができた。それどころか，投資もまた所得水準およびいくつかの非経済的な（独立的）変数に依存しているのである。いずれにしても，利子・投資間の通説的な関数関係は事実に適合せず，所得水準決定の理論が，利子率決定の理論にとってかわることが必要であった。ひとたびこの点が認められるや，経済理論に革命が起こったのである。「古典学派」の貯蓄一投資理論にとってかわるものとして必要とされた理論は，一部の経済学者が考えている
ように，利子率の新しい理論ではなかった。むしろ利子率の古い理論にかわって必要とされたのは，ほかでもない，産出量の理論そのものであった。この後者の歩みがすすめられたとき，説明さるべき残余として，新しい利子論が生れてきたのである。」15）・ 16）15）乃d．，pp．36‑38．（篠原・宮沢訳，前掲書，38‑40頁）。

16）「彼（J．M．ケインズ）は，「古典学派」の理論体系が有効需要ならびに雇傭水準の決定に無力なのは利子論が不十分なためだと主張した。このことは，「ケインズ革命」が，利子の新しい理論一流動性選好一の中に存するという意味に解すべきなのであろうか。なるほど，流動性選好理論が利子率決定の問題にとつて巧みな解決であることは認めうるし，たしかに，それは「古典学派」や「新古典学派」や「現代スウェーデン学派」等の理論とは本質的に異なってはいる。しかし，この流動性選好理論をもって，現代ケインズ体系の本質的要素とみる必要はない。それはたんにこの理論をまとめあげ，これを完結させているだけである。「古典学派」の利子論を不適切なりとする（J．M．）ケインズの主張を解釈するためには，次の点が指摘されねばならない。それは，「古典学派」の理論が利子率の決定因として用いていたものは，実は毎期の産出量を決定するところの流量にほかならなかったという点である。だから，全体としての産出量についての満足な理論をもっことが妨げられてしまう。なぜかといえば，「古典学派」的傾向の経済学者達は，産出量の戦略的な決定因を何か別のものの決定に用いているからである。実際にあったことなのだが，（J．M．）ケインズは後になって，自分は最初，貯蓄一投資方程式を産出水準の決定因として考えたのだ，といっている。このことは，彼に利子論のないことを感づかせ，そこでそれではというので利子の流動性選好説を展開したのである。」（乃訳，前掲書，45‑46頁〕）。
7d．，pp．42‑43．〔篠原・宮沢徳山大学論叢第36号

そこでこのJ．M．ケインズの所得決定の貯蓄一投資理論についてであるが，この理論のうちに包含されている理論的革新性を明確に把握するためにわれわれがまず知らねばならないのは，J． M．ケインズによって批判さている「古典学派」の理論体系そのものの特徴についてである。
周知のごとく，「古典学派」の理論体系は，「供給はそれ自らの需要を創造する」という命題によって簡潔に明示しうるJ．B．セイ （Jean Baptiste
Say，1767‑1832）の法則17）を基盤として体系化されており，このために，そのうちには総需要関数と総供給関数の間の関係に関するある特殊な想定が包含されているといわざるをえない理論体系であるが，このことは，さらに，「供給はそれ自らの需要を創造する」ということは総需要（D）および総供給（Z）が雇傭量のあらゆる値，すなわち，産出物および雇傭のあらゆる水準にとって相等しいということであり，したがって，雇傭量の増加に対応して総供給が増加する場合には，総需要も必然的に総供給と同量だけ増加するといわざるをえないといえる，つまり総需要曲線と総供給曲線とが一致している状態が暗黙のうちに想定されているのであって生産過剰の経済状態が存在するとは考えられず，ゆえに，完全雇傭の経済状態のみを考察すればよいという結論に到達することが可能であるという説明を付加することによってより明確に理解することができるであろう。しかもJ．B．セイの法則を肯定する経済学者たちは，貯蓄増加額は社会の富の全体としての純増加額に等しいという主張に帰着するのであるが，以上のことは，「古典学派」の経済学者たちが投資（1）と貯蓄（S）という二つの根本的に相異なる経済行
為を同一の経済行為であるかのごとく考えて把握し，考察していることの結果として導出され，行われている主張であるといえるであろう。

このようなJ．B．セイの法則が誤りであるということは，この法則の否定者であるJ．M．ケインズによって構築された有効需要の原理を知ることに
17） Say， J． B．， Trait6 d'6conomie politique， ou simple exposition de lamaniere， dont， se forment， se distribuent et se consomment les richesses，

2tomes， Paris，1803．（増井幸雄訳『経済学』全2冊，岩波書店，1926‑1929年）。

81991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

第1図
D，Z

D，Z

線

解語
三線
曲
要

総
供

給

︒

産出量＝所得Yよりさらに明白にすることができる。ゆえに，以下では，この原理の理論構造を若干丁丁することによってJ．M．ケインズの考えを具体的に明確にさせてみよう。

J．M．ケインズは社会全体の総需要を消費需要と投資需要の合計として把握しているが，不況の時代に推論を行った彼は，まず，国民が入手した所得（Y）を消費しないことから生じる有効需要の不足，すなわち消費需要の不足を非常に懸念した。しかし，彼は，社会が消費（σ）のために支出する額は心理的にも制度的にもかなり安定したものであり，したがって，消費性向
はかなり安定的な関数であると考え，その形態については，『一般理論』の第八章一消費性向（1）客観的要因一18）において，「人間本性に関するわれ
われの知識から先験的にみても，また経験の詳細な事実からみても，ともに大きな確信をもって依拠することのできる基本的心理法則は次のようなものである。人々は，通常かっ平均的に，所得が増加するにつれて消費を増加させるが，所得の増加と同じ額だけは増加させないという傾向がある。すなわ

ち，もしCwを消費額Yωを所得（両者とも賃金単位表示による）とすれ18）Keynes， J． M．，op． cit．，Chapter 8．（塩野谷訳，前掲書，第8章）。

9徳山大学論叢

第36号

ば，△σwは△Yωと同じ符号をもつが，大きさはそれより小さい。すなわち
dCω／dYωは正であり，1より小さい。」19）と論述することによってそれは特徴的な一つの曲線を描くことを強調している。

このようにしてJ．M．ケインズは所得と消費の関数関係を示す消費関数を表わしているために，第H図の下方に描かれている消費需要曲線を投資分だけ上方にずらせば総需要曲線をも明示しうるわけであるが，さらにつづけてわれわれが指摘しうることは，経済は社会全体の需要と供給とが一致した状態（E）一所得水準がY。の水準（第皿図）一で均衡するゆえに，この場合の所得を産出するのに必要な労働量が完全雇傭の労働量を下回るとす
れば，そこには必然的に非自発的失業が生じるということである。

第II図

C，D

z
総
供
＝

C

十

O

DlC

総需要消費

4so

薯'

給

1

Y

所得

したがって，もしも総需要曲線が上昇すれば所得（＝産出量）および雇傭量は増加し，この曲線が下降すれば所得（一産出量）および雇傭量は逆に減少するといえるわけであるが，このような論理によって経済の規模は社会全体の需要の大きさにより支配されるということを力説する革新的経済学原理
がJ．M．ケインズの創案した有効需要の原理である。
19）Ibid。，p．96．（塩野谷訳，前掲書，117‑118頁）。

10 一

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義
第III図

Z，D

Z
総
供

総需要
4so
o

Eプ一IlllIlll

給Y， Y， Y，

D

所得Y

過少雇傭均衡成立の可能性を理論的に説明するこの原理の構築の経済学発
展史上における理論的意義について，L． R．クラインは，「（J． M．）ケイン

ズの革命的な貢献は何であったろうか。革命はかかって有効需要の理論す
なわち全体としての産出水準決定の理論を発展させた点にあった。およそ経済には重要な問題が二つある。

完全雇傭達成の問題と，完全雇傭経済における資源配分の問題がこれである。（J．M．）ケインズは，雇傭水準がどのようにして決定されるかを示し，それによって第一の問題に取り組むための理論を与えた。」20）と論述することによってその革新性を明示しているが，有効需要の原理の発展型態として生まれてきたのが所得決定の貯蓄一投資理論であり，この理論に対しては，L． R．クラインは，さらに，「もし投資に関する将来収益の期待が与えられ，かっ投資財の供給価格水準が完結した体系の他の方程式から決定されるならば，いったいこれらの条件から得られる
自然利子率は，貯蓄と投資の方程式から得られる自然利子率と同じものと考えてよいだろうか。この間に関する回答は，使用される貯蓄一投資理論のいかんに依存する。（J．M，）ケインズの革命的展開は，この問に対して，一20）1（lein，：L． R．，op． cit．， p．56．（篠原・宮沢訳，前掲書，61頁）。

11徳山大学論叢

第36号

般の場合に否と答えるような貯蓄一投資理論を定式化することであった。」21）「かくて，（J．M．）ケインズと「古典学派」との第一の相違点は，それらの貯蓄と投資の理論の周辺に集中するわけである。乗数の理論ないし有効需要決定の理論が（J．M．）ケインズ的な貯蓄一投資理論である。貨幣方程式は，

たんに賃金および物価の水準を決定する目的に役立っだけであって，新しい経済学と古い経済学との相違を示すうえに本質的な役割を演じない。」22）等と論述することにより，彼の目をとおしてみた「ケインズ革命」の理論的核心をより明確に指摘している。

これまでの考察をとおして，L． R．クラインのいう「ケインズ革命」の理論的真髄の所在は把握できたので，Hの以下では，さらに貯蓄一投資の関係
から均衡国民所得および均衡雇傭量の理論分析的考察を行い，このことによってL．R．クラインの考えを内在的によりいっそう詳細に把握してみよう。
既述のごとく，J． M．ケインズによれば，均衡国民所得と均衡雇傭量とは総供給と総需要とが均等化する点に有効需要によって決定されるということができるが，このことは，換言すれば，貯蓄と投資とが均等化する点に均衡
国民所得と均衡雇傭量とは決定されるということも可能である。
なぜならば，
D一 C＋1 ・・一・・・…一・一…一……・・・……・・…一・・・…一一・一・一・一・一・一・・ （1）Y＝一 C＋S・…一・一・…一・一・・一・・…・・…・一・・…一一…一・一一・・一・一・一・一・・ （2）であることからして，われわれは，YとDとが均等化するためにはSと1とが均等化しなければならないということをまず指摘することができる。このことは，上記2式を使用して分析的に考察をすすめていってみると，S＞1であればy'＞D，S＜1であればY＜D， S＝1であればY＝D，したがって，貯蓄（S）と投資（1）とが均等化するときに総供給（一国民所得〔y'〕）と総需要との均等化は具現化し，有効需要（E）の大きさが決定し，この有21）Ibid．， pp．49‑50．（篠原・宮沢訳，前掲書，53頁）。

22）Ibid．，p．86．（篠原・宮沢訳，前掲書，92頁）。
121991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

効需要の大きさ如何に支配されて均衡国民所得および均衡雇傭量の大きさは決定されるのであると考えることができるからである。

以上のことは，それを図を使用して再把握してみると，下記のごとく把握することができるであろう。貯蓄は所得の関数であり，所得の増加にともなって増加するが，その増加率は逓増する傾向を有している。したがって貯蓄線は右上りの曲線で図示することができるし，また，新投資は，一応，所得とは無関係に独立的に決定される。ゆえに，投資線は水平線で図示することができると考えれば，貯蓄曲線および投資線は第IV図のごとく図示することが可能である。

第IV図
1，S

A

s

（D

E l

投資

1

ill匪目
0

貯／／名隅

＼，

所得／

蓄

O▽
いま，所得水準がY，である場合を考察してみると，この規模の経済では貯蓄一投資の関係はS＜1であり，このような関係においては企業内から外部に向けて流出していく貨幣額よりも外部から企業内に向けて流入してくる貨幣額の方が多いといえるが，このことは，企業に超過利潤が形成されるということでもあるので，企業活動をいっそう旺盛にしていき，その結果，所得は増大するということができる。しかし，所得水準がY，である場合に視点を転じて考察してみると，この規模の経済では，所得水準がY，であっ13

徳山大学論叢

第36号

た場合とは逆に，貯蓄一投資の関係はS＞1であり，このような関係においては外部から企業内に向けて流入してくる貨幣額よりも外部に向けて企業内から流出していく貨幣額の方が多くなるので企業経営は不振を示すことになり，企業活動は沈滞化していき，その結果，所得は減少していくといわざるをえない。こうして国民所得は1とSとの交点E‑Y。においてその均衡値を見出すことになるといえるわけである。

所得決定の貯蓄一投資理論は以上のごとき理論構造を有している理論であるが，この理論こそ「ケインズ革命」のもっとも核心的な理論であると：L．
R．クラインは考えていた。このことは，さいごに，「われわれは，（J．M．）

ケインズの手法が利子の貯蓄一投資理論を捨てて，それを産出量の貯蓄一投資理論におきかえる点にあったということをしっている。このことがなされてしまったとき，革命はすでに既成の事実となったのである。」23）という彼自身の手によって書かれた一文を付記することによって，さらに鮮明にしることができるであろう。

皿．J． A．シュンペーターの「ケインズ革命」論とその特徴研究の行われた地もずっと広域で，社会科学全般にわたって深遠な学識を有していたJ．A．シュンペーターは， L． R．クラインのごとく，『一般理論』

がそのうちに包含している革新性を理論的側面のみにしぼって抽出し，それのみを基盤として「ケインズ革命」についての論考を行うようなことはせず，より多くの側面を対象として『一般理論』を展望し，「ケインズ革命」とは何かということを論じ，体系的な「ケインズ革命」論を展開させていっている。皿の以下では，このJ．A．シュンペーターの「ケインズ革命」論を考察することによって，J． A．シュンペーターの目をとおしてみた「ケインズ革命」の意味を具体的に把握することを行ってみよう。

J．A．シュンペーターは，『十大経済学者

マルクスからケインズま23）Ibid．，p．76．（篠原・宮沢訳，前掲書，81頁）。

14 一

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

で一』24）において，J． M．ケインズとその経済学体系についての詳細な考察を行い25），そのなかで，「社会の経済状態に関するあらゆる包括的な論

理は，相互補足的なしかし本質的には異なった二つの要素から構成されている。第一には，社会のその状態の基礎的特徴に関する一与えられたときにおける社会の生活を理解するためには，何が重要であって何が重要でない
かということに関する理論家の見解がある。それをわれわれは彼のヴィジョン（直観的洞察）とよぶことにしよう。そして第二に，理論家の技術一二が彼のヴィジョンを概念化し，それを具体的な諸命題または

諸理論

にま

で転化せしめるための装置一である。」26）と論述しているが，彼のこのような考え方からすれば，革新的経済学体系の核心は，そのうちに包含されている当面する社会の経済状態の基礎的特徴に関する研究者の革：新的ヴィジョンとその研究者によってその経済を分析するために新しく案出された経済分析の方法が有している特異性そのものを明確にすることによって把握することが可能であるということができるであろう。

J．M．ケインズ以前の諸近代経済学者は，限界原理を確立，一般化し，限界分析法を土台とすることによって数多くの精緻な経済理論を展開させはしたものの，それらの諸理論はいずれも完全雇傭が前提とされることによって構築されている理論体系，すなわち，完全雇傭の均衡体系であり，それらのうちに内包されている均衡がつねに同時に完全雇傭を意味するという経済に対しての彼らの考え方からすれば，それらは，近代経済学以前の経済学者≒「旧古典学派」の経済学者の経済に対する考え方と何ら異なるものではなかった。それは，J． M．ケインズ以前の近代経済学者も，自由競争の支配するもとにおいては，経済は極大産出高をふくむ調和を実現させる傾向があると

24） Schumpeter， J． A．， Ten Great Economists， From Marx to Keynes，

New York，1951．（中山伊知郎・東畑精一監修『十大経済学者一マルクスからケインズまで一』日本評論社，1952年）。
25）Ibid．，pp．260‑291．（中山・東畑監修，前掲書，363 一414頁〔塩野谷九十九
訳「ケインズ」〕）。

26）lbid．，p．268．（中山・東畑監修，前掲書，377頁〔塩野谷訳，前掲論文〕）。
15 一

徳山大学論叢

第36恥

いうA．スミス（Adam Smith，1723‑1790）以来の経済に対してのヴィジ
ョンを何ら変革させることなく，依然としてそれに依拠して彼らの経済理論を体系化させることを行ったからである。

J．M．ケインズは，当面する生きた現実の経済に対して妥当性をもつ新しい経済理論を体系的に形成することによって経済学を進歩させるために，それまで変革させられなかった経済に対しての伝統的ヴィジョンを変革させ，

伝統的ヴィジョンの最大の理論的支柱であったJ．B．セイの法則を完全に否定し，それに代わる新しい原理一有効需要の原理を樹立したが，この新しい経済学原理が基盤的理論とされ，彼により構築された革新的経済学体系が『一般理論』の経済学体系であり，そこでは，経済分析も，従来の微視的価格分析法とはまったく異なった巨視的所得分析法が行使されることによって行われているので，『一般理論』の出現によって，経済に対するヴィジョン
とともに経済分析の方法も変革させられたということができ，したがって，

上記のごとく『一般理論』を把握しているJ．A．シュンペーターの目をとおしてみれば，『一般理論』の経済学体系の革新性，すなわち，「ケインズ革命」の核心は，『一般理論』の経済学体系のこの二つの支柱一当面する経済に対してのJ．M．ケインズの革新的ヴィジョンと新しい経済分析法そのものにもとめることができるであろう。

J．A．シュンペーターは，その『十大経済学者一マルクスからケインズまで一』において，「『平和の経済的帰結』27）においではじめて顕示された（J．M．ケインズの）社会的ヴィジョンは，……『雇傭・利子および貨幣の一般理論』において三つの関数概念によって理論的に完成されている。消費関数，資本の限界効率関数，および流動性関数がそれである。これらは与えられた賃金単位ならびにそれと同じように与えられた貨幣数量と相等って所得を決定し，そしてまさにその事実それ自体が雇傭（もし後者が前者に

27） Keynes， J． M．， The Economic Consequences of the Peace， London，1919．in The Collected Writings of John Maynard Keynes， Vol．■．（早坂忠訳『平和の経済的帰結』〔ケインズ全集，第2巻〕東洋経済新報社，1977年）。

一16一

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

よって一義的に決定されるならば，かっそのかぎりにおいて）を決定する。

この二つのものこそ説明さるべき重要な従属変数である。このようにわ

ずかな材料をもってこのような立派なソースをつくるとは何というすぐれた
腕前の料理人であろうか／」28）とも論述することによって驚嘆の声を発するとともに，さらには，「われわれは，『平和の経済的帰結』のなかには『一般理論』の理論的装置の何ものをも発見しない。しかし，われわれは，その装置がそれの技術的補完物となる社会的ならびに経済的事象に関するヴィジョ
ンの全部を発見する。『一般理論』は，われわれの時代に関するそのヴィジョンを分析的に役立っものたらしめようとする長い苦闘のさいこの結果である。」29）「『一般理論』の成功はたちまちあらわれ，われわれのしっているように，いまなお維持されている。多くあらわれた不利な書評は，ただその成功を助けただけであった。一つの「ケインズ学派」が形づくられたのである
が，それは経済学史家達が「フランス学派」とか，「ドイツ学派」とか，「イタリー学派」とかについて語る場合のようなルーズな意味における学派ではなく，社会的な実体をもった純正の学派一一人の教主と一つの教義とに忠誠をささげ，それの内部的な同志をもち，それの宣伝係をもち，それの合ことばをもち，それの奥義とともにそれの通俗的な教義をもった一集団である。それだけがすべてではない。正統ケインズ主義の棚をこえて広いシンパ
サイザーの周辺地域があり，さらにそれをこえて，（J．M．）ケインズの分
析の精神の何ほどかを，あるいは個々の項目のいくらかを，いろいろな形において，あるいはよろこんで，あるいは不精無精に，吸収した多くの人々がある。経済学の全史を通じてそれに似た場合は二つしかない一重農主義者とマルクス主義者とがそれである。このことはそれ自体において一つの偉業であって，それは味方からも論敵からも同様に，そしてとくに，教室において生気を与えるような影響力を体験しているあらゆる教師からの，賞讃にみ28）Schumpeter， J． A．， op． cit．，pp．280‑281．（中山・東畑監修，前掲書，396‑397頁〔塩野谷訳，前掲論文〕）。
29）Ibid．，p．268，（中山・東畑監修，前掲書，377頁〔塩野谷訳，前掲論文〕）。
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第36号

ちた承認を要求しうる偉業である。不幸にして，経済学においては，このような熱狂一とそれに対応して強烈な反感

は，冷たい鋼のような分析が，当然それ自体のものでない高熱を，分析者のいっていることのうちに含まれる実際のあるいはうわさとなっている政治的意味から，引き出すのでな
ければ，決してもえあがるものでないということは，疑いの余地がありえな
い。したがって，われわれは，この書物のイデオロギー的な意味を瞥見してみよう。大多数の「正統ケインズ派」の人々はいろいろな意味において進分子急である。ヴィユイエ家一族に関する小論を書いた人は，ことばのいかなる通常の意味においても急進分子ではなかった。彼の書物のなかには彼らをよろこばすべき何ものがあるのであろうか。

アメリカン・エコノミ

ック・レヴュー

誌におけるすぐれた論文のなかで，ライト（〔D．McC．〕

Wright）教授は，保守的な候補者は大部分『一般理論』からの引用を基礎にして政治運動を行いうるであろうとまでいっている。まさにそのとおりである。しかし，この候補者が傍白や保留条件の使い方をしっている場合にのみそのとおりなのである。（J．M．）ケインズは疑いもなくきわめて有能な首唱者であって，明白なことをかって否定したことはない。あるていどま
で，おそらくそのていどはわずかなていどにすぎないであろうけれども，彼の成功はまさしく，彼がもっとも勇敢に突進する場合でさえ自分の側面を無防備にしてはおかなかった一群の政策や彼の理論の軽率な批判者達が彼らの敗北によって発見しがちのように一という事実にもとついている。弟子達は保留条件には気づかない。彼等はただ一つのことだけをみている一私
的節約の非難とその非難が統制された経済ならびに所得の不平等性に関してもつ意味とがそれである。」30）等とも詳述することにより，『一般理論』の出現が「ケインズ革命」と呼称されるのにふさわしい出来事であったということを率直にみとめて，『一般理論』の経済学体系の重要性の認知と，その創造者J．M．ケインズの能力の賞讃を行っている。 J． M．ケインズのこの新し30）Ibid．，pp．287 一 289．（中山・東畑監修，前掲書，408‑409頁〔塩野谷訳，前掲論文〕）。

18 一

1991年12月 林田睦次：「ケインズ：革命」の諸定義

いヴィジョンは，同じくJ．A．シュンペーターのことばを借りてより具体的に論述してみると，次のように要約されうるヴィジョンであるともいうことができる。すなわち，「自由放任の資本主義，あの驚異的なエピソードは，1914年8月をもって終った。企業者の指導権がそのなかにあって成功に次ぐ成功を確保することのできた一それは人口の急速な増加によって，かっ技術の改善と食糧および原料の新しい資源の相次ぐ開発とによって，絶えず再創造されっっあった豊富な投資機会によって推進されたのであるが一丁条件は急速に消滅しつつある。このような諸条件のもとにあっては，ら食べるためにではなく自菓子を焼きっづけたブルジョアジーの貯蓄を吸収するのに困難はなかった。しかしいまや（1920年）このような刺戟はなくなり，私的企業の精神は揺らぎ，投資機会は消滅しっっある。したがって，ブルジョアの貯蓄習慣が依然として存続していることは事実上事態を必要以上に悪化せしめている。」31）と。

以上のようなJ．M．ケインズの革新的ヴィジョン，「すなわち，投資機会はおとろえてゆくにもかかわらず貯蓄習慣は依然として存続する経済過程に関するヴィジョン」32）の理論的体系化は，新しい経済分析法が使用されることによって『一般理論』において行われており，それによって革新的経済学
体系は理論的に完成させられているといえる。『一般理論』の経済学体系を革新的経済学体系たらしめているこの新しい経済分析法というのは，その方法的単純性や国民所得統計というもっとも整理された統計資料の存在等からして計量的分析と非常に結合させやすい，したがって，計量的実証性という側面からみれば，従来の経済分析法一微視的分析法および価格分析法一よりもずっと現実に接近しやすい，ゆえに現実的実践性がきわめて濃厚であるという特徴を内包している経済分析法であると評価することができる既述の巨視的または総体的分析法および国民所得分析法と33），従来の経済学の二31）Ibid．，p．268．（中山・東畑監修，前掲書，376頁〔塩野谷訳，前掲論文〕）。
32）乃d．，p，280．（中山・東畑監修，前掲書，396頁〔塩野谷訳，前掲論文〕）。

33）『一般理論』の経済学体系において使用されている総体的諸経済概念のうちで（次頁脚注へ続く）
19 一

徳山大学論叢
つの価格理論の間に存在していた断層

第36号

J．M．ケインズ以前の経済学者は，それらに対する需要と供給の状態によって市場において生じる個々の財の価格＝個別的相対価格の決定という微視的経済現象と一般物価水準＝総合
的絶対価格の決定という巨視的経済現象はそれぞれまったく別個の世界において生起しているのであり，ゆえに，これら二つの経済現象は相互にまった
く無関係な経済現象であると考えることによって二つの価格理論を体系化していたために，結果的にはいずれも現実性が非常に希薄であるといわざるをえない経済理論と化してしまっており，このために，この理論的非現実性をとりのぞくために必要であったのは，物価理論と価値の理論とを密接に接触させるということであった一をうずめて現実性の濃厚な価格理論を体系化するためには好適の分析方法であると，換言すれば，現実をありのままの姿で把握するということに関してよりすぐれた分析方法であると評価することが可能な経済分析の方法である貨幣的分析法34）であるということができる35）。

以上のことからすれば，巨視的または総体的分析法，国民所得分析法，貨幣的分析法という三つの経済分析法36）が，『一般理論』の経済学体系の支柱

的経済分析法であり，J． M．ケインズは，これらを駆使することによってもっとも中心的な概念は国民所得という経済概念であり，このために，J． M．ケ
インズ的総体分析法は巨視的国民所得分析法という名称によっての呼称も行われている。（lbid．， p．282．〔中山・東畑監修，前掲書，399頁参照〕）。

34）J．M．ケインズがその経済分析のために選択した，国民所得をはじめとする諸総体的変数は，雇傭をのぞけば，いずれも貨幣的諸量または貨幣によって表示される諸変数であるために，J． M．ケインズの『一般理論』の経済学体系は貨幣的分析の経済学体系であるともいうことができ，したがって，J． M．ケインズによって『一般理論』の経済学体系が体系化される以前の経済学体系のほとんどが実物的分析の経済学体系であったことからすれば，この貨幣的分析法も彼によって体系的に駆使された新しい経済分析法であるということができるであろう。
（lbid．，p．282．〔中山・東畑監修，前掲書，399頁参照〕）。

35）Ibid．，p．282．〔中山・東畑監修，前掲書，399頁参照〕）。

36）J．A．シュンペーターは，巨視的または総体的分析法，（国民）所得分析法，
貨幣的分析法はJ．M．ケインズによって創造された経済分析法ではなく，それらはフランソア・ケネー（Francois Quesnay，1694 一 1774）が彼の「経済表」においてっくり出したものであり，それの十分成長した図式を示した最初の人はリシャール・カンティヨン（Richard Cantillon，1680‑1734）であると考えている。（lbid．， p．282．〔中山・東畑監修，前掲書，399頁参照〕）。

一20一

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義「ケインズ革命」を生起させたのであると指摘することもできるわけである
が，J． A．シュンペーターは，上記のごとき体系的把握をとおして「ケインズ革命」の核心を明確にしたのち，さらには，「長い学説的発展の結果として，貯蓄はブルジョア的議論のさいこの支柱とみなされるようになっていた。……事実，古いアダム・スミスはすでにあらゆる他のもののかなり大部分を処理していた。もしわれわれが彼の議論を丹念に分析するならば一私
は，もちろん，彼の体系のイデオロギー的記念のみについて語っている一
それはっきっめれば怠惰な

地主と強欲な商人または

親方達

に対して

向けられた徹底的な罵言雑言に加うるに節倹に対する有名な讃辞をもってしたものであるということになる。そしてこのことが，（J．M．）ケインズがあらわれるまで大部分の非マルクス主義者の経済的イデオロギーの基調となっていたのである。（A．）マーシャル（Alfred Marsha11，1842‑1924）も（A．C．）ピグー（Arthur Cecil Pigou，1877‑1959）もこの点では同じ舟のなかにあった。彼等は，とりわけ後者は不平等性，または現存の程度の不平
等性はのぞましくないものであることを認めていた。しかし，彼等はこの支柱を打倒する前で止まっていた。

1920年忌または1930年代に教授とか研究とかの分野に入った人々の多く
は，ブルジョア的な生活様式，ブルジョア的な価値図式への忠誠を投げ捨てていた。彼等の多くは利潤動機や資本主義過程における個人的業績の要素を嘲笑していた。しかし，彼等が無条件に社会主義を信奉しなかったかぎり，彼等は依然として貯蓄に敬意を払わなければならなかった一彼等は自らの目で見て社会的地位を失い，（J．M．）ケインズがいみじくも経済学者の下世界地と呼んだものに身を落とすという罰を受けながら。しかし，（J．

M．）ケインズは彼等の足かせを取り去った。ここに，はじめて，個人的要素を没却し，かっ，それ自身機械的ではないまでも，すくなくとも機械的なものたらしめうるものであったばかりでなく，あの支柱を塵芥のなかに捨て去ったところの理論的教義があらわれた。その教義は，実際にはそういっていないかもしれないが，貯蓄しようとする者は実物資本を破壊する
一 21

とい

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うこと，ならびに，貯蓄を通じて，

原因となる

第36号

所得の不平等な分配は失業の究極的なということとを，ともに容易に主張せしめうる教義である。

「ケインズ革命」とは結局このことに帰着する。このように定義されれば，そのことばは不適当なものではない。そしてこのことが，そしてこのことのみが，いかなる科学的根拠に立っても理解することもできなければ，また正当化することもできない（」．M．）ケインズの（A．）マーシャルに対する態
度の変化を説明し，かっ，ある程度，正当化するのである。」37）とも論述することによって，「古典学派」の貯蓄論と対比させながら「ケインズ革命」の意味内容をよりいっそう鮮明に明記している。

IV．むすび

本論文のIIおよび皿において行った二つの代表的「ケインズ革命」論，すなわち，1．．R．クラインの「ケインズ革命」論とJ．A．シュンペーターの「ケインズ革命」論の考察をとおして，われわれは，彼らの目をとおしてみた「ケインズ革命」の意味を明確に把握することができたが，『一般理論』

によって創造された革新的理論そのものを内在的に考察し，その結果，「ケインズ革命」の核心は，J． M．ケインズが，『一般理論』の経済学体系を構築することによって，それまでの支配的な貯蓄一投資理論にとって代る新しい貯蓄一投資理論を提唱したこと，具体的に換言すれば，利子率決定の貯
蓄一投資理論にとって代る所得決定の貯蓄一投資理論を提唱したことにもとめるべきであると強調されているL．R．クラインの「ケインズ革命」論38）に37）乃d．，pp．289‑290．（中山・東畑監修，前掲書，410‑411頁〔塩野谷訳，前掲論文〕）。

38）Klein，：L． R．，The I（eynesian Revolution．（篠原・宮沢訳『L R．クライン
ケインズ革命』）。

L．R．クラインは1963年に来日し，10月に大阪大学および一一ts大学において，11月に名古屋大学において「ケインズ革命再考」という論題で講義を行ったが，そのときの内容は『季刊理論経済学』第XV巻第1号に収載されている。
（次頁脚注へ続く）

一22一

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

は理論経済学者・計量経済学者として著名な彼の性格が，また，「ケインズ革命」の意義は何よりもまずヴィジョンの変革のうちにもとめられるべきであるという提唱が行われ，「ケインズ革命」とは，巨視的国民所得分析法，

貨幣的分析法等従来の経済分析法とは異なった経済分析法が駆使されることにより，従来とは異なった新しい社会的ヴィジョンの理論的体系化が行われたことであると力説されているJ．A．シュンペーターの「ケインズ革命」
論39）には博識な経済学者として著名な彼の性格が如実に反映されており，したがって，いずれも非常に個性に富んだ「ケインズ革命」論であるということができるであろう。

しかし，彼らの「ケインズ革命」論のみによって「ケインズ革命」は定義
しっくしうるものではなく，ゆえに，理論的側面だけに焦点をしぼってさらに考察をすすめていってみると，われわれは，L． R．クラインの「ケインズ革命」論とは異なった下記のごとき「ケインズ革命」論の提唱も行われているということをしることができる。その第一は，「ケインズ革命」の理論的核心はJ．M．ケインズが貨幣数量説を流動性選好説によって代置させたことにもとめるべきであるという「ケインズ革命」論その第二は，「ケインズ革命」の理論的核心はJ．M．ケインズが実質賃金であらわされた古典学派的労働供給表を貨幣賃金であらわされた労働供給表によって代置させたことにもとめるべきであるという「ケインズ革命」論であり，したがって，上記のことを念頭において「ケインズ革命」の核心を再把握してみると，理論的には，それは三つのことにもとめることが可能であるということができるわけである40）。

これまでの考察によって，われわれは，「ケインズ革命」の多義性を確認しえたとともに，その若干の意味の明確な把握をも行うことができた。この（Klein， L． R．，

The：Keynesian Revoluticn Revisited，『季刊理論経済学』，

Vol． XV， No． 1， November， 1964， pp． 1‑24）039）Schumpeter， J． A．， Ten Great Economists， p．282．（中山・東畑監修『シュムペーター十大経済学者』〔塩野谷訳「ケインズ」〕，399頁参照）。
40）1（lein，：L． R．，op． cit．，p．82．（篠原・宮沢訳，前掲書，87頁参照）。

一23一

徳山大学論叢

第36号

ことをとおしてすでに明らかなごとく，『一般理論』の出現が経済理論の進展に対してもたらした最大の貢献は何であったのかということについては，

経済学者により見解が異なっているといえるが，ともあれ，それが革新的な進展をもたらしたということ，すなわち，それは「ケインズ革命」という名称で呼称されるのにふさわしい出来事であったということに関しては見解の相異はなく，統一的であるといえるようである。P． A．サミュエルソン
（Paul Anthony Samuelson，1915一）は，1946年にエコノメトリカに発表したJ．M．ケインズへの追悼論文のなかで，「『一般理論』は南海諸島の孤立民族を最初におそってそれを全滅し去った疫病のごとき不意の猛威をもって三十五歳以下の大部分の経済学者をとらえた。五十五歳をこえる経済学者はまったく免疫となっていた。時がたっにつれて，中間の経済学者達は，彼等の病状をしらずまたは自認することなく，熱におかされはじめていった。……経済学においては，流行がつねに重要な役割を演ずる。新しい概念がはやりとなり，やがてそれが流行おくれとなっていく。……しかし，この場合には，徐々にそしてはげしい抵抗をしりぞけて，『一般理論』と関連のある有効需要の新しい分析が，一時の流行になり終るものではなくて，ここ
には，実際

将来の波

の一部があるという認識が高まった。この印象はケンブリッジ以外のイギリスの経済学者達が迅速にその新しい福音をとりあげたことによって確認された。すなわち，オックスフォードにおける（R．：F．）

ハロッド，（J．E．）ミード（James Edward Meade，1907一）およびその他の人々がそれである。そしていっそうおどろくべきことは，ロンドン大学における（N．）カルドア（Nicholas Kaldor，1908‑1986），（A． P．）ラーナー（Abba Ptachya Lerner，1903一）および（J． R．）ピックス（John Richard
Hicks，1904‑1989）のような新鋭の学者までが，（F． A． v．）ハイエク好みの着物をぬぎすてて，その泳ぎに加わったことである。アメリカにおいても同じであった。たとえば，（0．R．）ランゲ（Oscar Richard Lange，1904‑
1965），（A．G，）ハート （Albert Gailord Hart，1909一），（S． E．）ハリス（Seymour Edwin Harris，1897一），（W．）エリス（William Ellis），（A． H．）

一24一

1991年12月 林田睦次：「ケインズ革命」の諸定義

ハンセン（Alvin Harvey Hansen，1887‑1975），ビッセル，（G．）ハーバラ
ー（Gottfried Haberler，1900一），スリクター（Slichter）， J． M．クラーク（John Maurice Clark，1884‑1963），あるいは私自身等の人々が，所得決定の分析を記述するのに正確に同じことばを用いることができなかったことは明らかであるが，それでいてなお「ケインズ派」の色調は明瞭にわれわれ各人のうえにみとめられるのである。『一般理論』は，流行のごとくもえて消え去る代りに，今日，その生誕以来十年をすぎてなお追随者を獲得しっっあり，そして長つづきするように思われる。「ケインズ派」の特定の諸政策に対する批判においては非常に激烈である多くの経済学者達も，ひとたび彼の手にかかったのちは決してもとのままではありえないであろう。」41）と論じているが，「ケインズ革命」ということばはこのような影響のうちに生まれたことばであるといえ，また，P． A．サミュエルソンの上記の一文は，今日においても十分妥当性を有している非常に有意義な一文であるといえるであろう。

41） Samuelson， P． A．，

Lord Keynes and the General Theory

metrica， July， 1946．

一25一， Eeono‑