日本転倒予防学会 第 10 回学術集会

プログラム・抄録集
新しい転倒予防日時：2023 年 10 月 7 日（土）・8 日（日）会場：京都府民総合交流プラザ

京都テルサ

主催：一般社団法人日本転倒予防学会
後援：厚生労働省
公益財団法人運動器の健康・日本協会
京都府
一般社団法人京都府医師会
公益社団法人京都府栄養士会
一般社団法人京都府介護福祉士会
一般社団法人京都府介護老人保健施設協会
公益社団法人京都府看護協会
一般社団法人京都府言語聴覚士会
一般社団法人京都府作業療法士会
社会福祉法人京都府社会福祉協議会
一般社団法人京都府訪問看護ステーション協議会
一般社団法人京都府薬剤師会
一般社団法人京都府理学療法士会
一般社団法人京都府老人福祉施設協議会
一般社団法人日本作業療法士会
公益社団法人日本整形外科学会
公益社団法人日本理学療法士会

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 プログラム・抄録集2023 年 10 月 7 日（土）・8 日（日）目

次
大会長挨拶……………………………………………………………………………………………………………… 5
日程表……………………………………………………………………………………………………………………… 6
交通・会場のご案内…………………………………………………………………………………………………… 8
参加者へのご案内……………………………………………………………………………………………………… 10
取得可能単位について………………………………………………………………………………………………… 13
プログラム……………………………………………………………………………………………………………… 15

抄録集：大会長講演，市民公開セミナー，基調講演，特別講演，教育講演，特別企画，パネルディスカッション，
ランチョンセミナー，スポンサードセミナー……………………………………………………… 33
大会長講演……………………………………………………………………………………………………………… 35
市民公開セミナー……………………………………………………………………………………………………… 37
基調講演………………………………………………………………………………………………………………… 39
特別講演………………………………………………………………………………………………………………… 41
教育講演………………………………………………………………………………………………………………… 43
特別企画………………………………………………………………………………………………………………… 47
パネルディスカッション……………………………………………………………………………………………… 57
ランチョンセミナー…………………………………………………………………………………………………… 71
スポンサードセミナー………………………………………………………………………………………………… 77

抄録集：一般口演，ポスター……………………………………………………………………………………… 85
一般口演 1：病院の転倒と予防 1… …………………………………………………………………………………… 87
一般口演 2：病院の転倒と予防 2… …………………………………………………………………………………… 91
一般口演 3：新しい着眼………………………………………………………………………………………………… 95
一般口演 4：生活期の転倒予防………………………………………………………………………………………… 99
一般口演 5：運動機能評価と転倒予防……………………………………………………………………………… 103
一般口演 6：疾患と転倒……………………………………………………………………………………………… 107
一般口演 7：病院の転倒と予防 3… ………………………………………………………………………………… 111
一般口演 8：アセスメント方法の開発・改訂……………………………………………………………………… 115
ポスター 1：新しい機器の開発・活用……………………………………………………………………………… 119
ポスター 2：転倒リスク評価の開発・応用 1… …………………………………………………………………… 123
ポスター 3：病院の転倒と予防 1… ………………………………………………………………………………… 127
ポスター 4：病院の転倒と予防 3… ………………………………………………………………………………… 131
ポスター 5： 地域在住高齢者の転倒と予防………………………………………………………………………… 135
ポスター 6：若年者等の転倒予防 1… ……………………………………………………………………………… 139
ポスター 7：転倒リスク評価の開発・応用 2… …………………………………………………………………… 143
ポスター 8：施設・外来の転倒と予防……………………………………………………………………………… 147
ポスター 9：病院の転倒と予防 2… ………………………………………………………………………………… 151
ポスター 10：若年者等の転倒予防 2… …………………………………………………………………………… 155
ポスター 11：転倒リスク評価の開発・応用 3… ………………………………………………………………… 159
ポスター 12：病院の転倒と予防 4… ……………………………………………………………………………… 163

日本転倒予防学会便り… …………………………………………………………………………………… 169
お知らせ……………………………………………………………………………………………………………… 171
第 10 回学術集会実行委員会・理事・監事名簿… ………………………………………………………………… 172

シンボルに込めた想い
ゆらいでも決して倒れない「起き上がりこぼし」をモチーフとして，しなやかな安
定感と活力を表現しています。
ゆらぎの造形は美しく咲く花にも通じ，転倒予防で人生が明るく美しく花開く様相を象徴します。
シンメトリカルな安定感あるフォルムは，JSFP の組織的な強さも表現しています。
シンボルマークデザイン：株式会社中西元男事務所（PAOS）

大会長挨拶

羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構
かなもり

まさ お

金森 雅夫
時下ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は日本転倒予防学会に格別のご高配を賜り，厚く御礼申し上げます。この度，日本転倒予防学会第 10 回学術集会を令和 5（2023）年 10 月 7 日（土）・8 日（日）の 2 日間，京都府民総合交流プラザ

京都テルサ（京都市）で開催させていただきます。
今年は，学術集会として 10 回目，節目の年を迎えました。原点に立ち返り，10 年を振り返ってこそ「新しい」創造が生まれると考え，本学術集会のテーマを「新しい転倒予防」としました。COVID-19 感染拡大予防などの新しい生活様式，新しいテクノロジーとその知恵を結集し，参加者にとって実りのある学術集会にしたいと考えております。
本学会開催に際し，演題数は，公募 98 演題，
指定（共催含む）35 演題，
合計 133 演題に達し，「新しい」転倒予防について議論する充実したプログラムを構築することができました。協
賛企業数は 21 社，18 団体の後援をいただき，また多くの方々にご指導を賜りましたこと，
心より御礼申し上げます。
参加者・演者が相互にしかも気楽にコミュニケーションできるよう会場をセットしました。会場は若干狭いですが，お許しください。感染防止対策に万全を期していただきたく
お願い申し上げます。本学術集会が新たな出会い，豊かな交流の場，議論の場となり，皆様の輪が広がることで，「転倒予防」が育くまれることを願っております。皆様のご参加を
心よりお待ち申し上げます。
2023（令和 5）年 9 月
日本転倒予防学会 第 10 回学術集会
会長

金森

雅夫

（羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構）
副会長

浅見

豊子

（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授）
副会長

立入

久和

（たちいり整形外科 院長）
実行委員

小松

泰喜

（日本大学スポーツ科学部 教授）
実行委員

篠原

靖司

（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）
実行委員

征矢野

あや子

（京都橘大学看護学部 教授）5日程表
10 月 7 日（土）会議センター

テルサホール（西館1F）

中会議室（東館2F）

セミナー室（東館2F）

口演 （シアター形式）

理事会

社員総会

1

第

会場

13：00

13：00 〜 14：20
理事会

14：00

14：30 〜 15：30
社員総会

15：00

15：30

16：00

16：30

17：00

17：30

18：00

18：30

19：00

20：00

6

受付開始

16：00 〜 17：00（60 分）
市民公開セミナー
座長：金森 雅夫
篠原 靖司
演者：浅見 敬子

17：00 〜 18：00（60 分）
特別企画 1 （市民公開セミナー）
学校保健およびスポーツにおける危機管理

座長：立入 久和
演者：小松 泰喜
篠原 靖司

日程表

10 月 8 日（日）会議センター

テルサホール（西館1F） セミナー室（東館2F）

D 会議室（東館3F）

中会議室（東館2F）

大会議室（東館3F）

口演（シアター形式） 口演（シアター形式） 口演（シアター形式） 一般口演（シアター形式）ポスター・企業展示・ドリンクコーナー

1

第
9：00

10：00

11：00

12：00

13：00

会場

開会式

9：05〜9：25（20 分）
大会長講演
座長：浅見 豊子
演者：金森 雅夫

2

第

会場

3

第

会場

4

第

会場

15：00

16：00

17：00
17：40

5

会場
9：00 〜
16：00
企業展示

9：30〜10：00（30 分）
基調講演
座長：金森 雅夫
演者：伊坂 忠夫
10：10〜10：40（30 分）
特別講演
座長：大高 洋平
演者：浅見 豊子
10：50〜11：50（60 分）
スポンサードセミナー 1
各職種の視点から転倒予防対策を考える座長：饗場 郁子
黒川 美知代
演者：村松 亜由美
坪井 歩
奥 俊介
饗場 郁子
共催：パラマウントベッド
株式会社
株式会社Magic Shields
12：00〜13：00（60 分）
ランチョンセミナー 1
フットケア・骨粗鬆症
座長：武藤 芳照
演者：高山 かおる
岩本 潤
共催：エーザイ株式会社

10：10〜11：40（90 分）
特別企画 2
運動器疾患から転倒予防を科学するセミナー
座長：原田 敦谷口 直史
山田 実
演者：川上 紀明
井上 敦夫
青山 朋樹

12：00〜13：00（60 分）
ランチョンセミナー 2
循環器疾患と転倒予防
座長：小川 純人
演者：吉田 哲郎
共催：第一三共株式会社

10：00〜11：00（60 分）
一般口演 1
病院の転倒と予防 1
座長：山内 希世

10：00〜11：00（60 分）
一般口演 2
病院の転倒と予防 2
座長：鮫島 直之

11：00〜12：00（60 分）
一般口演 3新しい着眼
座長：今枝 秀二郎

11：00〜12：00（60 分）
一般口演 4
生活期の転倒予防
座長：安田 彩13：00〜13：30（30 分）
ポスター 1

12：00〜13：00（60 分）
ランチョンセミナー 3
床材と効果 臨床応用
座長：牧迫 飛雄馬
演者：田中 敏明
伊藤 安海
共催：凸版印刷株式会社

新しい機器の開発・活用
座長：高野 渉ポスター 2
転倒リスク評価の開発・応用1
座長：半田 秀一
ポスター 3

13：00〜30：10（10 分）
会員協議会

病院の転倒と予防 1
座長：森田 光生
ポスター 4

13：25〜13：55（30 分）
教育講演 1
座長：内田 泰彦
演者：中谷 俊治

14：00

第14：00〜15：30（90 分）
パネルディスカッション 1“転ばれる” ことへの怖れを乗り越えて転倒予防を創造する
座長：梅原 里実
征矢野 あや子
演者：光岡 由紀子
山口 球
杉本 浩司

15：40〜16：40（60 分）
スポンサードセミナー 2
骨粗鬆症リエゾンチームの現状と課題
座長：萩野 浩
演者：木村 孝山本 智章
共催：旭化成ファーマ株式会社
16：40〜17：40（60 分）
特別企画 3
骨粗鬆症と二次性骨折予防
座長：山本 智章
篠原 靖司
演者：山﨑 薫
清水 恒良
鈴木 みずえ病院の転倒と予防 3
座長：田中 雅博
ポスター 514：00〜14：30（30 分）
10：10〜11：40（90
特別企画 2 敦
教育講演
座長：原田
運動器疾患から転倒予防をどうする厚労省!?
谷口 直史 高齢化
科学するセミナー
した労働者の転倒リスクに
山田 実
対して何ができるか
演者：川上 紀明
座長：立入
井上 久和
敦夫
演者：澤田
青山 京樹
朋樹
10：10〜11：40（90 分）
14：30〜15：30（60
パネルディスカッション 2
運動器疾患から転倒予防を
屋内の転倒・転落事故と傷科学するセミナー
害リスクの工学
座長：原田 創太
座長：山本
敦
谷口 幸治
水野
直史
演者：水野
山田 幸治
実
演者：川上
伊藤 安海
紀明
井上 太紀
杉浦
敦夫
青山 創太
山本
朋樹

地域在住高齢者の転倒と予防座長：村山 明彦
ポスター 6
14：30〜15：30（60 分）
一般口演 5
運動機能評価と転倒予防
座長：上内 哲男

14：30〜15：10（40 分）
一般口演 6
疾患と転倒
座長：山田 茂樹

若年者等の転倒予防 1
座長：射塲 靖弘
13：30〜14：00（30 分）
ポスター 7
転倒リスク評価の開発・応用2
座長：大坂 裕ポスター 815：30〜16：30（60 分）
一般口演 7
病院の転倒と予防 3
座長：杉山 良子
16：00〜17：30（90 分）
パネルディスカッション 3
転倒予防の地域実践
座長：岡田 真平小松 泰喜
演者：上岡 洋晴
北湯口 純
山口 潔

施設・外来の転倒と予防
座長：油野 規代
ポスター 9
病院の転倒と予防 2
座長：奥泉 宏康ポスター 10
若年者等の転倒予防 2
座長：大江 厚16：30〜17：30（60 分）
一般口演 8
アセスメント方法の開発・
改訂
座長：平松 知子

ポスター 11転倒リスク評価の開発・応用3
座長：山之内 直也
ポスター 12
病院の転倒と予防 4
座長：安延 由紀子

閉会式

7

交通・会場のご案内
京都テルサ
京都市南区東九条下殿田町 70 番地
京都府民総合交流プラザ内（地下駐車場 180 台＜有料＞）
交通案内図原寸TEL.075-692-3400（代）FAX.075-692-3402

新大阪

名古屋

JR京都駅 ★

西へ徒歩約 5 分

河原町通

TERRSA・地下鉄烏丸線九条駅 4 番出口より京都駅南側略図

第一
赤十字病院

JR京都駅

泉涌寺

竹田街道

九条駅

交番

・近鉄東寺駅より徒歩約 5 分

九条通

地下鉄烏丸線

テルサ

烏丸通

市バス
九条車庫

ホテル京阪
京都
京都 AVANTI

京都第一
ホテル

新町通

西洞院通

油小路通

九条通

九条新町

室町通

近鉄東寺駅

国道
171号

京都プラザホテル

大宮通

東寺

八条通

新都ホテル

・JR 京都駅（八条口西口）より南へ徒歩約 15 分

鴨

東福寺

八条通

川

カラオケ J・B
スタジオ

十条通

室町通

十条駅

札ノ辻通

南北自由通路（2F）（新幹線）
タクシーのりば★ 八条口西口

イビス スタイルズ
京都ステーション

西館

1F

第 1 会場

テルサホール
控室４

控室

W W
C C

1

入口

3

B1

テルサホール
中庭

第 会議室

6

D

EV

受付
WC WC

自販機
D

入

口

カフェ

⇧

西洞院通側

EV
EV

駐車場入口

⇧

WC
WC

会場入口

8

D

EV
駐車場出口

新町通側

東館

クローク

西館

交通・会場のご案内

東館

2F

第 2 会場

セミナー室

第 4 会場

W W
C C

中会議室

W W
C C

大会本部

中庭

セミナー室

自販機
WC
WC

吹抜

EV
EV

D

↑渡り廊下

自販機

EV
EV

東館

吹抜

WC WC

西洞院通側

2

新町通側

︵理事会︶ ︵社員総会︶

4

中会議室

西館

東館

3

3F F
平面図原寸

第 3 会場
D 会議室

W W
C C

会議室

D

3

W W
C C

第 5 会場
大会議室
中庭

大会議室

EV
EV

EV
EV

D

吹抜

自販機
WC WC

西洞院通側

新町通側

吹抜
WC
WC

自販機

5

ドリンクコーナー

自販機

東館

↑渡り廊下

西館

9

参加者へのご案内❶ 学会場
京都府民総合交流プラザ〒 601-8047

京都テルサ

京都府京都市南区東九条下殿田町 70

TEL：075-692-3400❷ 参加受付
1）参加受付

10 月 7 日（土）10 月 8 日（日）場

所

第 1 会場前（西館 1F）

第 1 会場前（西館 1F）

時

間

15：30 ～ 17：30

8：40 ～ 16：00

2）事前参加登録済みの方
お名前印字済みのネームカードをご準備しておりますので，事前参加登録カウンターでお受け取りください。
各種単位登録は当日受付のみとなります。単位取得がご希望の場合は，お申込書にご記入の上，単位受付にご提出ください。
3）当日参加登録の方
西館 1F の総合受付に設置してあります参加申込書にご記入の上，参加費とともに受付にご提出ください。
引き換えに，ネームカードをお渡しいたしますので，記名台でお名前と所属をご自身でご記入ください。
各種単位登録は当日受付のみとなります。単位取得がご希望の場合は，お申込書にご記入の上，単位受付にご提出ください。
（参加費※当日受付料金）

会

7,000 円員

非会員

10,000 円（プログラム抄録集は別途ご購入ください。1 冊 2,000 円）

学

2,000 円（プログラム抄録集は別途ご購入ください。1 冊 2,000 円）

生❸ 口演発表について
1）一般演題の発表者は本学会会員に限ります。未入会の方は，あらかじめ学会ホームページから入会手続きをお願
いいたします。http://www.tentouyobou.jp/
2）発表時間は下記の通りです。
セッション名各演者口演時間

質疑応答・総合討論

大会長講演

20 分

―

基調講演

30 分

―

特別講演

30 分

―

教育講演

30 分

―

特別企画 1

各 30 分

―特別企画 2

各 30 分

―特別企画 3

各 12 分

全体質疑 約 15 分

パネルディスカッション 1

各 20 分

総合討論 30 分

パネルディスカッション 2

各 10 分

質疑応答 5 分＋総合討論 15 分

パネルディスカッション 3

各 20 分

総合討論 30 分

一般口演

7分

3分

ポスター

4分

2分

※進行の都合上，ご発表時間は厳守いただきますようお願い申し上げます。
※発表時間の終了は音でお知らせいたします。

10

参加者へのご案内
3）発表データは当日受付となります。
・ご発表データはすべて発表受付にてお預かりさせていただきますので，Microsoft PowerPoint で作成し，USB
メモリでご持参ください。
・発表データはワイド（16：9）にて作成してください。標準（4：3）のデータでも配信は可能ですが，左右に余白が生じます。
・アプリケーションソフトは以下のものをご用意いたします。
Windows：Microsoft 365（ Power Point 2019 以降）
Macintosh：Microsoft 365（ Power Point 2019 以降），Keynote
・不測の事態に備え，必ず他メディアにてバックアップをご準備ください。
・フォントは，文字化けを防ぐため，OS 標準フォントをご使用ください。
（MS ゴシック，MSP ゴシック，MS 明朝，MSP 明朝，Times New Roman，Arial など）
・事前にご自身でウイルスチェックを必ず行ってください。
・動画データ，音声をご使用の場合は Windows Media Player の初期状態に含まれるコーデックで再生できる動画ファイルをお持ちください。
・発表データは，作成した PC 以外で正常に動作するか必ず確認してからお持ちください。
※お預かりしたデータは学会終了後，責任をもって消去いたします。
4）発表受付は発表の 30 分前までにお済ませください。
5） 2 画面（デュアルモニタ）は使用できません。
6）発表用データに他のデータ（静止画・動画・グラフなど）をリンクさせている場合は，必ず元データも保存し，事前に他のパソコンでの動作確認を行ってください。万が一，動画が再生されないなどの不具合が生じた場合は，自己責任のもと，割愛して進行してください。
7）発表スライドの 1 枚目には，表題を付けてください。演題番号，演題名，演者名，所属と COI の有無について記載をお願いいたします。
8）ヒトを対象とする研究や臨床試験には，倫理面ならびに利益相反に関して配慮し，可能な限り情報開示を行うことが必要です。利益相反に該当しない場合は，その旨を，また，実行された倫理的配慮の内容を発表資料（スライド，
ポスター）上にご記載ください。
9）発表時の PC 操作について
演台上に液晶モニター，キーボード，マウスがセットされておりますので，発表スライドの操作はご自身で行ってください。
❹ ポスター発表について
1）ポスター発表の演者受付はありません。
2）セッション開始 10 分前には，ご自身の発表ポスター周辺で待機をお願いいたします。
3）ポスター掲示および撤去時間〈ポスター展示スペース〉

10 月 7 日（土）10 月 8 日（日）貼付

18：00 ～ 19：00

9：00 ～ 11：00

発

表

—

13：00 ～ 14：00

撤

去

—

16：00 ～ 18：00

20cm
20cm

70cm

演題 演題名番号 所属・演者名

4）演題番号，押しピンは事務局で用意いたします。
5）演題番号をご確認の上，所定の位置に展示をお願いいたします。
6）ポスターの展示範囲は幅 90cm，高さ 190cm です。
この範囲内で収まるように作成してください。
なお，各パネル左上（20cm × 20cm）は演題番号に使用します。

210cm
190cm

演題番号は運営事務局で準備します。
7）演題名・所属・演者名（縦 20cm ×横 70cm）は各自でご用意ください。

90cm

11

❺ 座長の先生へ
1）ご担当のセッション開始 10 分前までに，次座長席にご着席ください。
（ポスターセッションの座長は 1 題目のポスターパネルの前にお越しください。）
2）セッションの進行は時間厳守でお願いいたします。
※時間を延長しての質疑応答は行わないでください。
❻ 質疑応答について口演会場でのご質問は，フロアマイクを使用して行ってください。
❼ 共催セミナーについて
開催は以下の通りです。
日付

10 月 8 日（日）

時間

会場

セミナー名

共催企業名

10：50 〜 11：50

第 1 会場スポンサードセミナー 1

パラマウントベッド株式会社，株式会社 Magic Shields

12：00 〜 13：00

第 1 会場

ランチョンセミナー 1 ※エーザイ株式会社

12：00 〜 13：00

第 2 会場

ランチョンセミナー 2 ※第一三共株式会社

12：00 〜 13：00

第 3 会場

ランチョンセミナー 3 ※凸版印刷株式会社

15：40 〜 16：40

第 1 会場スポンサードセミナー 2

旭化成ファーマ株式会社※ランチョンセミナーではお弁当をご用意いたしますが，数に限りがございます。予めご了承ください。
整理券の配布はなく，各会場前にお並びいただく形式となります。
❽ 企業展示・書籍展示
企業展示は第 5 会場（東館 3F 大会議室）で行います。書籍展示はございません。
❾ ドリンクコーナー
ドリンクコーナーは第 5 会場（東館 3F 大会議室）に併設いたします。数に限りがございます。予めご了承ください。
❿ クローク
東館 1F 第 6 会議室に設置いたします。
⓫ 会員協議会
第 1 会場（テルサホール）にて 10 月 8 日（日）の 13：00 ～ 13：10 に行います。

12

取得可能単位について取得可能単位について❶ 学術集会参加で取得できる単位
所得単位
日本転倒予防学会
転倒予防指導士

条件，内容

単位数

学術集会参加

1 単位

演題発表

さらに 1 単位

アンケート回答

さらに 1 単位日本理学療法士協会
専門・認定理学療法士制度履修ポイント

学術集会参加なし（制度変更のため）

学会発表なし（制度変更のため）

日本作業療法士協会
生涯教育制度基礎ポイント

学術集会参加

1 ポイント1 発表につき1 ポイント

日本看護協会
認定看護師

学術集会参加

3 ポイント

学会発表

10 ポイント

日本骨粗鬆症学会
骨粗鬆症マネージャー教育研修単位

学術集会参加3 単位

日本骨粗鬆症学会
骨粗鬆症学会認定医教育研修単位

学術集会参加

5 単位

健康体力づくり事業財団
健康運動指導士及び健康運動実践指導者登録更新単位

日本医師会
日医生涯教育制度単位取得方法

参加証をご自身で各団体に提出して取得

学術集会参加

3 単位

学会事務局が団体に申請します。
「健康運動指導士証」または「健康運動実践指導者証」をお持ちください。

学術集会参加0 最 新のトピックス・その他（0.5単位）×2講演0 最新のトピックス・その他（1.5単位）
7 医療の質と安全（1 単位）
10 チーム医療（1 単位）
77 骨粗鬆症（1.5 単位）80 在宅医療（0.5 単位）学会事務局が団体に申請します。
「医籍番
号」「生年月日」「性別」「郡市区医師会・都道
府県医師会コード」
をお申し出ください。

大会運営事務局
株式会社ドゥ・コンベンション
担当：倉内 大輔
〒 101- 0063 東京都千代田区神田淡路町 2-23
アクセスお茶の水ビル 5F
TEL：03-5289-7717 FAX：03-5289-8117

13

プログラム
第 1 会場1-S-1

セッション名発表順
会場番号● テルサホール（ 西館 1F ）＜ 10 月 7 日（土）＞市民公開セミナー 16：00 〜 17：00
座長：金森

雅夫

羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構

座長：篠原

靖司

立命館大学スポーツ健康科学部 教授

1-PS

37

ラグビーの魅力～ Women in Rugby ～浅見敬子（公益財団法人日本ラグビーフットボール協会 副会長）

特別企画 1（市民公開セミナー） 17：00 〜 18：00

47

学校保健およびスポーツにおける危機管理
座長：立入

久和

たちいり整形外科 理事長

1-SE1-1 脳神経科学と競技スポーツ
小松

泰喜（日本大学スポーツ科学部 教授）

1-SE1-2 転倒とスポーツ外傷
篠原

靖司（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）＜ 10 月 8 日（日）＞大会長講演 9：05 〜 9：25
座長：浅見

1-PA

豊子

佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授

健康な長寿を求めて〜転倒予防研究に関する未来への期待〜
金森雅夫（羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構）

基調講演 9：30 〜 10：00
座長：金森

1-KEY

雅夫

羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構

忠夫（学校法人立命館副総長・立命館大学スポーツ健康科学部 教授）

特別講演 10：10 〜 10：40
1-SL

39

Foot Health から考えるウェルビーイングと健康長寿
伊坂

座長：大高

35

洋平

41

藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座 主任教授

リハビリテーション医療の新時代
浅見豊子（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授）

15共催：パラマウントベッド株式会社

スポンサードセミナー 1 10：50 〜 11：50

共催：株式会社 Magic Shields

77

各職種の視点から転倒予防対策を考える
座長：饗場

郁子

国立病院機構東名古屋病院脳神経内科 臨床研究部長

座長：黒川

美知代

武蔵野赤十字病院 看護師長

1-SS1-1

A 病棟の転倒再発予防に関する転倒検証プロジェクトの取り組みと職場に与えた影響の一考察
村松

1-SS1-2

当院回復期リハビリテーション病棟の転倒予防に向けた取り組み
坪井

1-SS1-3

亜由美（社会福祉法人聖隷福祉事業団袋井市立聖隷袋井市民病院）

歩（医療法人弘遠会すずかけヘルスケアホスピタルリハビリテーション技術部 部長）

転倒・転落対策におけるメーカーの関わり
奥俊介（パラマウントベッド株式会社経営企画本部マーケティング部 RoomT2（転倒転落研究会）
副代表）

1-SS1-4

医師の視点から転倒予防対策を考える饗場

郁子（国立病院機構東名古屋病院脳神経内科 臨床研究部長）

ランチョンセミナー 1 12：00 〜 13：00

共催：エーザイ株式会社

71

フットケア・骨粗鬆症
座長：武藤

芳照 一
 般社団法人東京健康リハビリテーション総合研究所 代表理事 ⁄ 所長 1-LS1-1 足の爪変形と転倒リスク
高山かおる（済生会川口総合病院皮膚科 主任部長）

1-LS1-2 転倒・骨折予防のための栄養指導と運動療法岩本潤（慶友整形外科病院骨関節疾患センター センター長）

教育講演 1 13：25 〜 13：55
座長：内田

1-EL1

泰彦 三
 愛健康リハビリテーション内田病院 院長

バリアフリーの次は，転倒リスクフリーな建築を！
中谷

16

43
建築士からみた転倒予防の課題

俊治（一級建築士事務所有限会社中谷俊治ステューディオ）

プログラムパネルディスカッション 1 14：00 〜 15：30

57＂転ばれる＂ことへの怖れを乗り越えて転倒予防を創造する
座長：梅原

里実

座長：征矢野1-P1-1

高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科 准教授

あや子

チームの心理的安全性と転倒予防
光岡

1-P1-2

京都橘大学看護学部・大学院看護学研究科 教授

由紀子（滋賀医科大学医学部附属病院 精神看護専門看護師（リエゾン））

ある病棟での身体拘束最小化の取り組み～怖れを乗り越えた先に見えたもの～山口球（松沢病院）1-P1-3	「防ぎきれない転倒」に挑戦する組織づくり〜転倒予防アセスメントと介入フローの導入で根拠に基づいた転倒予防をする〜

杉本浩司（メディカル・ケア・サービス株式会社コーポレートコミュニケーション室 室長・認知症戦略部 部長）

スポンサードセミナー 2 15：40 〜 16：40

共催：旭化成ファーマ株式会社

77骨粗鬆症リエゾンチームの現状と課題
座長：萩野

1-SS2-1

浩独立行政法人労働者健康安全機構山陰労災病院 副院長

Fracture Liaison Service における転倒予防について〜理学療法士が考えていること〜
木村

1-SS2-2

孝（大阪府済生会吹田病院リハビリテーション科 理学療法士，骨粗鬆症マネージャー）

日本における大腿骨近位部骨折の骨折リエゾンサービスの背景と実際〜リープフロッグ〜山本

智章（医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長）

特別企画 3 16：40 〜 17：40

47

骨粗鬆症と二次性骨折予防
座長：山本

智章

医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長

座長：篠原

靖司

立命館大学スポーツ健康科学部 教授

1-SE3-1 大腿骨近位部骨折症例における二次性骨折予防継続管理料算定のための適切な評価とは
山﨑薫（磐田市立総合病院 病院長）

1-SE3-2 当院での骨粗鬆症リエゾンチームの取り組みと理学療法の観点からの二次転倒予防について
清水恒良（社会医療法人畿内会岡波総合病院）

1-SE3-3 骨粗鬆症と二次性骨折予防における看護師の役割と多職種連携鈴木

みずえ（浜松医科大学臨床看護学講座 教授）

17

第 2 会場● セミナー室（ 東館 2F ）特別企画 2 10：10 〜 11：40

47

運動器疾患から転倒予防を科学するセミナー
座長：原田

敦

介護老人保健施設ルミナス大府 施設長

2-SE2-1 立位・歩行に影響を与える脊柱グローバルアライメント

座長：谷口

川上

紀明（一宮西病院整形外科 脊椎側彎センター長）

直史

山梨大学附属病院リハビリテーション科

2-SE2-2 変形性膝関節症と転倒〜転倒予防のための最適な治療介入を考える〜

座長：山田

井上

敦夫（京都府立医科大学大学院運動器機能再生外科学（整形外科））実

筑波大学人間系 教授

2-SE2-3 足の形態，基本的機能，課題遂行能力，そして転倒との関係
青山朋樹（京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻 教授）

ランチョンセミナー 2 12：00 〜 13：00

共催：第一三共株式会社

71

循環器疾患と転倒予防
座長：小川

2-LS2

純人

東京大学大学院医学系研究科老年病学 准教授高齢・超高齢心房細動における転倒がもつ意味とは？〜包括的に抗凝固療法の安全性を維持する〜
吉田哲郎（遠賀中間医師会おんが病院 副院長 兼 循環器内科 部長）

教育講演 2 14：00 〜 14：30
どうする厚労省 !?
座長：立入

高齢化した労働者の転倒リスクに対して何ができるか

久和 た ちいり整形外科 理事長

2-EL2 「労災」としての「転倒」の防止対策について澤田

18

京樹（厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課 中央産業安全専門官）

43

プログラムパネルディスカッション 2 14：30 〜 15：30

61

屋内の転倒・転落事故と傷害リスクの工学
座長：山本

創太

芝浦工業大学デザイン工学部デザイン工学科 教授

座長：水野

幸治

名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻 教授

2-P2-1

転倒時における大腿骨近位部骨折発生機序の検討と骨折リスクの力学的評価の進展
水野2-P2-2床材による転倒骨折予防～大腿骨骨折リスクに基づく床材評価理論と下地材の重要性～
伊藤2-P2-3

幸治（名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻 教授）

安海（山梨大学大学院総合研究部工学域機械工学系 教授）

メカニカルメタマテリアルを用いた新たな挑戦〜歩行時は硬く，転倒時は凹んで衝撃を吸収する床＂ころやわ＂〜杉浦
2-P2-4太紀（株式会社 Magic Shields 取締役 COO / 理学療法士）

階段のデザインと転落時傷害リスクの関係の力学的検討
山本

創太（芝浦工業大学デザイン工学部デザイン工学科 教授）

19

第 3 会場 ● D 会議室（ 東館 3F ）一般口演 1 10：00 〜 11：00

87

病院の転倒と予防 1
座長：山内

3-1-1

希世

当院における転倒・転落アセスメントシートの転倒関連因子分析〜看護業務省力化に向けて〜
竹川

3-1-2

靖悟（東京湾岸リハビリテーション病院）

高齢入院患者における転倒の既往と退院後 1 年間の転倒に関連する因子の検討
安延

3-1-5

明日香（尼崎中央病院リハビリテーション科）

回復期脳卒中入院患者の個室と多床室における活動性と転倒発生率の比較
井上

3-1-4

宜孝（医療法人朝日野会朝日野総合病院）

高齢期の転倒ヒヤリハットと転倒発生の実態調査
榎本

3-1-3

東京共済病院医療安全対策室 師長

由紀子（大阪大学大学院医学系研究科）

回復期病棟入院中における再転倒の実態と関連因子の探索的調査
石束紗野香（洛和会音羽リハビリテーション病院）

一般口演 3 11：00 〜 12：00

95

新しい着眼
座長：今枝

3-3-1

秀二郞

スマートフォンアプリ TDPT-GT による歩容評価
山田

3-3-2

茂樹（名古屋市立大学脳神経外科学講座）

地域在住中高年者における腰仙椎矢状面アライメント不良と転倒リスクの関連〜 Yakumo study 〜
大出

3-3-3

株式会社日建設計総合研究所

幸史（名古屋大学整形外科）

新たな転倒リスク評価方法の提案と精度の検証
和田 直樹（国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チーム）

3-3-4

EMS 使用による高齢者歩行速度の向上と転倒予防
森田

3-3-5

健常高齢者における方向転換動作の特性に性差が及ぼす影響渋川

20

早紀（横浜市立大学救急医学教室）

佳彦（青森県立保健大学大学院健康科学研究科基礎研究・実用 技術領域）

プログラムランチョンセミナー 3 12：00 〜 13：00
床材と効果
座長：牧迫

共催：凸版印刷株式会社

71

臨床応用
飛雄馬

鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻基礎理学療法学講座 教授

3-LS3-1 高齢者の転倒予防のための検査・トレーニング・支援機器研究田中敏明（北海道科学大学教授・東京大学先端科学技術研究センターシニアプログラムアドバ
イザー）

3-LS3-2 転倒骨折リスク低減床材の性能評価理論と標準化伊藤安海（山梨大学大学院総合研究部工学域機械工学系 教授）

一般口演 5 14：30 〜 15：30

103

運動機能評価と転倒予防
座長：上内

哲男

独立行政法人地域医療機能推進機構相模野病院リハビリテーション室 理学療法士長

3-5-1	視覚的フィードバックを用いた膝部能動的制限下での 2 週間の片脚立位練習は片脚立位時の下肢関節作用を変化させる
小原
3-5-2

短時間リハビリテーションを利用している要支援者に対する多角的バランス運動プログラムの効果
兵働

3-5-3

勇人（阪奈中央病院）

歩行レベル判断基準のための Timed Up & Go Test のカットオフ値の設定
相田

3-5-6

大地（たちいり整形外科リハビリテーション科）

足部内在筋の母趾外転筋に着目した訓練が動的バランス機能に与える影響
佐竹

3-5-5

弥大（医療法人尽心会百武整形外科）

歩行補助具選定のための運動機能の定量的指標の検討
西尾

3-5-4

謙一（川崎医療福祉大学リハビリテーション学部）

悠里（小平中央リハビリテーション病院）

歩行中の動的バランス評価に関する研究
山縣

俊亮（株式会社アシックススポーツ工学研究所）

21

パネルディスカッション 3 16：00 〜 17：30
転倒予防の地域実践
座長：岡田

真平

公益財団法人身体教育医学研究所 所長

座長：小松

泰喜

日本大学スポーツ科学部 教授

3-P3-1

地域におけるより質の高い研究実施のための標準的ガイドラインの理解
上岡3-P3-2洋晴（東京農業大学大学院）

地域社会の転倒・一次骨折予防に資する運動普及のエビデンス
北湯口

3-P3-3

地域診療所における転倒予防～ふらつき・転倒外来の経験から～
山口

22

純（身体教育医学研究所うんなん）

潔（医療法人社団創福会ふくろうクリニック自由が丘）

67

プログラム

第 4 会場 ● 中会議室（ 東館 2F ）一般口演 2 10：00 〜 11：00

91

病院の転倒と予防 2
座長：鮫島

4-2-1

直之

二次救急病院の入院患者における転倒・転落例の調査
槇

4-2-2

恭央（十和田市立中央病院リハビリテーション科）

外来フロアマップを利用した転倒発生場所の把握とその対策について
仙波

4-2-3

国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科 部長

彩（一般財団法人永頼会松山市民病院）

当院の整形外科・外科混合病棟における転倒・転落予防アセスメントシートの活用と入院時からの
転倒予測
田畑

4-2-4

血液疾患患者における転倒転落の看護師がとらえた関連因子～インシデント報告から～
藤井

4-2-5

槙一（綜合病院山口赤十字病院リハビリテーション技術課）

大地（滋賀医科大学医学部附属病院看護部）

急性期病院の経営指標と転倒発生率の関係
森田光生（千葉大学医学部附属病院リハビリテーション部）

一般口演 4 11：00 〜 12：00

99

生活期の転倒予防
座長：安田

4-4-1

彩

初回転倒の予測における Standing test for Imbalance and Disequilibrium の有用性
堀田

4-4-2

雄一郎（丸木記念福祉メディカルセンター）

回復期病棟における歩行比と転倒リスク評価の関係性についての検討
赤坂

4-4-5

優真（医療法人寿山会喜馬病院）

在宅退院後に転倒恐怖感が生じる対象者の特徴について～二重課題遂行能力の変化に着目して～
山崎

4-4-4

雅人（国立研究開発法人国立長寿医療研究センターリハビリテーション科部）

訪問リハビリテーションを受けている地域在住高齢者に対する SFBBS の適応とカットオフ値の検討
河合

4-4-3

日本大学病院リハビリテーション室

真司（介護老人保健施設ライフケアながやまリハビリテーション課）

回復期リハビリテーション病棟における排泄行動に着目した転倒予防対策の取り組み
糸原洋子（市立福知山市民病院）

23

一般口演 6 14：30 〜 15：10

107

疾患と転倒
座長：山田

4-6-1

茂樹

通院透析施設における転倒・転落の実態調査
中尾

4-6-2

幸子（社会医療法人名古屋記念財団東海クリニック）

関節リウマチの患者背景と転倒リスク因子の変遷
中河

4-6-3

直輝（鳥取大学医学部感覚運動医学講座整形外科学分野）

内視鏡的治療で鎮静薬を使用した患者に関わる看護師のアンケート調査から見えた今後の課題
名所

4-6-4

名古屋市立大学脳神経外科 講師

彩奈（関西電力病院）

脳血管障害患者の転倒に関する要因の検討
中谷光（高岡市民病院）

一般口演 7 15：30 〜 16：30

111

病院の転倒と予防 3
座長：杉山

4-7-1

良子

当院における改変転倒リスクアセスメントシートの精度〜認知関連行動アセスメント（CBA）に着目して〜
牧

4-7-2

芳昭（医療法人珪山会鵜飼リハビリテーション病院）

急性期病院における後期高齢者の転倒転落の特徴～機能的自立度評価法の下位項目に着目して～
井上

4-7-3

ゆかり（西宮市立中央病院）

介護施設における生活ケア戦略立案のための生活機能評価支援システム
島田

24

匠（洛和会音羽リハビリテーション病院）

当院における転倒・転落に関する取り組みの現状と課題
西躰

4-7-5

陽加（藤田医科大学岡崎医療センターリハビリテーション部）

洛和会音羽リハビリテーション病院における KYT（危険予知トレーニング）ラウンドの取り組み
吉田

4-7-4

パラマウントベッド株式会社技術開発部 主席研究員

夏希（東京工業大学工学院）

プログラム一般口演 8 16：30 〜 17：30

115

アセスメント方法の開発・改訂
座長：平松

4-8-1

知子

三菱京都病院における包括的な転倒転落対策の効果と課題
松下

4-8-2

亮馬（磐田市立総合病院リハビリテーション技術科）

急性期病院における入院患者の新しい転倒予測モデルの開発とその評価
齋藤

4-8-5

浩介（広島市立北部医療センター安佐市民病院リハビリテーション科）

当院における転倒転落アセスメントシートと転倒転落予測 AI システムとの比較検討
鈴木

4-8-4

侑太（三菱京都病院）

急性期病院の転倒・転落予防効果について～当院における転倒・転落発生率の推移を踏まえた検討～
小林

4-8-3

金沢医科大学看護学部 教授

千紘（静岡県立総合病院看護部）

改訂版転倒転落アセスメントスコアシートの作成と妥当性の検討
西原紫（鳥取大学医学部附属病院病棟 8 階 A）

25

第 5 会場 ● 大会議室（ 東館 3F ）ポスター 1 13：00 〜 13：30

119

新しい機器の開発・活用
座長：高野

5-1-1

渉

大阪大学数理・データ科学教育研究センター 特任教授

転倒検知 AI アプリの研究開発
高野

5-1-2

渉（大阪大学）

大腿骨骨折リスクに基づく床材安全性評価方法の改良〜施工後の床材評価への活用〜
渡邉

5-1-3

大樹（山梨大学安全医工学研究室）

転倒予防につなげる地域の介護予防事業の経験～歩行アシストの活用～
佐藤

5-1-4

健仁（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科）

間取り情報グラフによる空間内移動情報の定量化
内山

瑛美子（東京大学）

ポスター 2 13：00 〜 13：30

123

転倒リスク評価の開発・応用 1
座長：半田

秀一

公益財団法人身体教育医学研究所

5-2-1	日本における居住環境の転倒ハザードチェックリストの作成および評価者間信頼性と内容妥当性の
検討
澤
5-2-2

龍一（順天堂大学保健医療学部）

多職種によるがん患者に対する転倒への捉え
油野規代（福井医療大学）

5-2-3	立ち上がり動作に見守りが必要なアルツハイマー型認知症高齢者が安定して立ち上がることのできる動作の探索大江
5-2-4

悠介（社会福祉法人柊野福祉会特別養護老人ホーム「ヴィラ上賀茂」）

回復期病棟における転倒予防に向けたベッドサイド環境設定に対する取り組み
塚田智香（上尾中央総合病院）

5-2-5	恐怖心により予測的姿勢制御の障害をきたした大腿骨転子部骨折患者の一例〜表面筋電図を用いた原因
分析〜

奥山

26

航平（東京湾岸リハビリテーション病院リハビリテーション部）

プログラムポスター 3 13：00 〜 13：30

127

病院の転倒と予防 1
座長：森田

光生

千葉大学医学部附属病院リハビリテーション部 療法士長

5-3-1	精神科病院の転倒による骨折の分析と課題
中野
5-3-2

ますみ（医療法人資生会八事病院）

身体拘束の実態調査～当院における課題と身体拘束低減にむけた取り組みの検討～中村

友美（社会医療法人財団大和会東大和病院）

5-3-3	当院外科疾患担当チームにおけるデバイス管理基準作成の取り組み
平井
5-3-4

稔（AMG 上尾中央総合病院）

転倒転落後の重症転帰予防として導入したジョイントマットの効果検証
木下裕太（アルペンリハビリテーション病院理学療法科）

5-3-5	歩行時に頻発する膝折れにより歩行自立が困難であった大腿骨転子部骨折患者〜心理面を考慮したリ
ハビリテーションの試み〜鈴木満里乃（東京湾岸リハビリテーション病院リハビリテーション科）

ポスター 4 13：00 〜 13：30

131

病院の転倒と予防 3
座長：田中

5-4-1

雅博

多職種カンファレンスによる骨折事例に対する転倒転落防止対策の検討
加藤

5-4-2

社会医療法人三和会りんくう永山病院リハビリテーション科 部長

万里代（独立行政法人国立病院機構東名古屋病院看護部）

転倒・転落予防推進チームの活動と今後の課題
宮内直哉（石巻赤十字病院）

5-4-3	転倒リスクと身体拘束（連結センサ含む）の要因～後ろ向き調査～
寺井
5-4-4

知代子（心臓血管センター金沢循環器病院）

A 病棟における転倒調査報告～入院時 FIM に着目して～
岡田史郎（袋井市立聖隷袋井市民病院リハビリテーション室）

5-4-5	新型コロナウイルス感染症蔓延下における転倒・転落予防活動～入院時に説明動画を使用した取り組み～加島知明（社会医療法人三和会永山病院リハビリテーション部）

27

ポスター 5 13：00 〜 13：30

135

地域在住高齢者の転倒と予防
座長：村山

明彦

群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻 准教授

5-5-1	地域でのフレイル予防を目的とした産学官連携の取り組み 〜商業施設のイートインスペースを活用することの可能性〜村山
5-5-2

明彦（群馬医療福祉大学）

地域在住高齢者の転倒予防のためのセルフケア行動と関連要因
内山昌代（浜松医科大学医学部看護学科）

5-5-3	整形外科クリニックにおける体操教室参加者の継続率向上に必要な要因についての検討
田中
5-5-4

律帆（たちいり整形外科リハビリテーション科）

感染症流行下における行動制限が当院集団体操教室参加者の転倒リスクと身体機能に与える影響
万福

康平（たちいり整形外科リハビリテーション科）

5-5-5	地域在住高齢者の起立能力と農作業内容および生活様式との関連
内山明子（佐久大学）

ポスター 6 13：00 〜 13：30
若年者等の転倒予防 1
座長：射塲

靖弘

鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション部

5-6-1	少年柔道教室での子どもロコモに関する取り組み～柔軟性改善に着目して～
大橋
5-6-2

礼明（医療法人米田病院）

ビタミン D 摂取量と骨密度の関係について
糸川夏菜（立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科）

5-6-3	人体に対するヨガの医学的効果～ヨガは転倒予防運動になりうるか～
井上
5-6-4

小中学生の歩行姿勢改善プロジェクト「RainboW Walking」の活動報告
野澤28

留美子（整形外科ヨガ事務局）

秀隆（マイクロストーン株式会社）

139

プログラムポスター 7 13：30 〜 14：00

143

転倒リスク評価の開発・応用 2
座長：大坂

裕

川崎医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法学科 准教授

5-7-1	二次元動画解析法による歩行指標は要支援要介護高齢者の転倒発生や理学療法士の臨床的判断を判
別可能か？
大島
5-7-2

賢典（関西医科大学リハビリテーション学部）

スマートフォンアプリ Hacaro iTUG を用いて超高齢者のフレイルおよび歩行の特徴を捉える星

真行（福島県立医科大学保健科学部理学療法学科）

5-7-3	多職種による住宅内の転倒リスク評価を目的としたアプリのプロトタイプ構築
今枝
5-7-4

秀二郞（株式会社日建設計総合研究所）

当院におけるセンサー選択フローチャートの運用について渡邊康介（イムス札幌消化器中央総合病院リハビリテーション科）

5-7-5	機械学習を用いた転倒動画からの 3 次元姿勢推定
森崎望（信州大学大学院総合理工学研究科）

ポスター 8 13：30 〜 14：00

147

施設・外来の転倒と予防
座長：油野

規代

福井医療大学保健医療学部看護学科 准教授

5-8-1	入所時の日常生活の可否から見た転倒高リスク者の把握方法の試み
澄川
5-8-2

幸志（福島県立医科大学）

HAL リハビリテーションと AFO 使用が転倒防止につながった筋萎縮性側索硬化症の 1 例
田中玲（佐賀大学医学部附属病院先進総合機能回復センター）

5-8-3	施設入所者の転倒・転落ヒヤリハット報告が減少した要因の分析
池田
5-8-4

合希（介護老人保健施設ルミナス大府）

転倒を経験している虚弱要支援認定者の特徴
内山圭太（金沢赤十字病院リハビリテーション科）

5-8-5	一般住宅と高齢者施設から救急要請された高齢者転倒患者の比較
上村

修二（札幌医科大学救急医学講座）

29

ポスター 9 13：30 〜 14：00

151

病院の転倒と予防 2
座長：奥泉

宏康

上田市武石診療所 所長

5-9-1	
「いつでも ･ どこでも ･ だれでもロコモ予防外来」の取り組み～連携診療所としての役割と課題～
濱本

彩花（寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニックリハビリテーション科）

5-9-2	当院における病棟活動性自立度判定チェックシート実践に関する報告〜 2022 年度転倒者数と病棟別ア
ンケート調査から〜大久保勇紀（伊奈病院リハビリテーション技術科）

5-9-3	当院における骨粗鬆症リエゾンサービス介入患者の運動機能評価と内服薬について
本東
5-9-4

剛（独立行政法人国立病院機構金沢医療センター）

外出機会が多い超高齢者は大腿骨近位部骨折後の QOL 低下予防に有利となる
福島斉（大東文化大学スポーツ・健康科学部）

5-9-5	転倒を主たる要因とした大腿骨近位部骨折，それを対象とした二次性骨折予防継続管理料新設における当院の取り組み
川北

整（石川県済生会金沢病院）

ポスター 10 13：30 〜 14：00

155

若年者等の転倒予防 2
座長：大江

厚

たちいり整形外科リハビリテーション部 総括部長

5-10-1	高齢者の疑似体験セットの有無による転倒時の加速度パラメーターに関する研究
廣田
5-10-2音奏（兵庫県立大学大学院）

転倒予防を目的とした足関節背屈筋群の「ながらトレーニング」装置を使用した運動効果 の検証
鷲塚寛子（富山県立大学看護学部看護学科）

5-10-3	足踏みウォーキングメソッドの転倒予防効果～膝を 5cm 上げて歩こう～
千崎
5-10-4

英隆（ウェルネスプロジェクト株式会社）

ドイツにおける柔道の動作を利用した転倒予防の取り組みについて
曽我部晋哉（甲南大学）

5-10-5	高齢透析患者の転倒予防への取り組み～試作靴下の有効性を検証する～小林30

圭一（桜翔会中辻医院）

プログラムポスター 11 13：30 〜 14：00

159

転倒リスク評価の開発・応用 3
座長：山之内直也

佐賀県医療センター好生会リハビリテーション科 部長

5-11-1	脳血管疾患により生じた眼球運動障害に対する評価と介入の実践～複視改善と歩行自立への提案～
坂崎
5-11-2純太郎（東京湾岸リハビリテーション病院）

外来患者の SIDE レベルと転倒，骨折の関係
黒田歩（寺本整形外科・内科リエゾンクリニックリハビリテーション科）

5-11-3	社会福祉施設における転倒による頭部外傷や脳損傷等の労働災害分析菅5-11-4

知絵美（労働安全衛生総合研究所）

転倒転落インシデントデータを元にした転倒転落予防対策フローチャートの作成
谷口民子（石川県済生会金沢病院看護部）

5-11-5	地域在住高齢者に対する新たな転倒リスク評価の提言～後期高齢者の質問票のスコアと転倒の関係～
村山明彦（群馬医療福祉大学）

ポスター 12 13：30 〜 14：00

163

病院の転倒と予防 4
座長：安延

由紀子

大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学

5-12-1	当院におけるリハビリテーション介入期間に転倒・転落が発生した事例の調査〜看護師と協働での転倒予防の取り組みに向けて〜

川本
5-12-2

成美（公立松任石川中央病院リハビリテーション室）

ポータブルトイレ使用時の注意喚起ポスター掲示に対する病棟看護師へのアンケート調査
射塲靖弘（鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション部）

5-12-3	急性期病院における転倒予防の取り組み～入院案内パンフレットへの転倒リスクセルフチェックリストの導入～中沢
5-12-4

稔（地方独立行政法人静岡市立静岡病院）

急性期病院における転倒・転落リスクに影響する要因
椿野幸子（山形市立病院済生館安全管理室）

5-12-5	転倒転落予防対策としてのウォーキングカンファレンス導入の効果～看護師の実践能力の変化に焦点を
当てて～

菅田

愛（地方独立行政法人広島市立病院機構広島市立北部医療センター安佐市民病院）

31

抄録集
大会長講演
・
市民公開セミナー
・
基調講演
・
特別講演
・
教育講演
・
特別企画
・
パネルディスカッション
・ランチョンセミナー・
スポンサードセミナー

33

Presidential Address
大会長講演

あさ み

座長：浅見

とよ こ

豊子 佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 9：05 〜 9：25

1-PA

健康な長寿を求めて〜転倒予防研究に関する未来への期待〜
かなもり

金森

まさ お

雅夫（羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構）

35日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-PA

健康な長寿を求めて〜転倒予防研究に関する未来への期待〜
金森雅夫（羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構）

アクティブ・エイジングとは WHO が高齢者の転倒予防を目指す世界戦略のフレームワークのことである。
高齢期の転倒に関連したアクティブ・エイジングの決定要因として医療・社会サービスによる決定要因，身体活動など行動的決定要因，転倒恐怖感など個人要因に関連した要因，物理的環境要因などがあげられ，骨そしょう症と二次骨折のリエゾン予防などヨーロッパではその成果が発表されている。我が国でもその成果が期待されるところである。
転倒予防にとって現在の「転倒の規模」を把握することがその予防対策の第一歩である。その一端を閲覧してみよう。2022 年国民生活基礎調査の概要によれば，
1）現在の要介護度別にみた介護が必要となった主な原因の 13.9 ％が骨折・転倒によるものである。（認知症（16.6 ％），脳血管疾患（1 脳卒中）（16.1 ％）の順で骨折・転倒は第 3 位）
2）日常生活における機能制限がある者の割合は，視覚 4.1 ％，聴覚 3.5 ％，歩行 6.9 ％，認知 4.3 ％，セルフケア 3.5 ％，コミュニケーション 3.5 ％で，歩行制限が最も多く約 7 ％である。いずれかの機能制限がある 70 歳以上の者の占める割合は，男 49.7 ％，女 61.7 ％，計 56.3 ％である。
3）症状の訴え（65 歳以上有訴者率：人口千人当たり）をみると「手足の関節が痛む」106.6，「手足の動きが悪い」77.4 と 65 歳以上の 10 ％弱の訴えがある。
4）65 歳以上通院者率（入院者を含まない：人口千人当たり）は，骨折 14.6，骨そしょう症 57.5，認知症 20.0，パー
キンソン病 6.5，脳卒中 25.8 である。
骨そしょう症で 6 ％，骨折で 1.5 ％通院している高齢者は，少なく見積もって骨そしょう症と二次骨折のリエゾン予防の要支援者である。また，転倒予防にバランス機能の改善が期待される疾患である認知症 2 ％，パー
キンソン病 0.7 ％，脳卒中 3 ％で，日常生活における機能制限がある者で歩行制限者 7 ％を考慮するとリハビ
リテーション医学の重要性，日常生活における運動習慣の改善の必要性が言葉に出てしまう。
以上が我が国の高齢者の健康に関する 1 つの Fact である。これをどう読み，どう未来に向かって対処していくかは，各自の専門による判断・意思決定 Dicision Making に任せられる。若干の自験例をもとに私の専門から考察していきたい。

略歴
羽衣国際大学人間生活学部食物栄養学科教授／立命館大学総合研究機構スポーツ健康科学上席研究員，医師医学博士。
・奈良県立医科大学卒，国立公衆衛生院衛生統計学部室長，浜松医科大学公衆衛生学講座助教授として計量生
物学，保健統計学，環境医学の研究に従事。
・びわこ成蹊スポーツ大学教授，保健管理センター長，立命館大学教授として健康スポーツ学の教鞭に立つ。
・主な社会活動：日本スポーツ協会公認スポーツドクター，大学ラクビ―部，相撲部長歴任。

36

Public Seminar
市民公開セミナー

かなもり

まさ お

しのはら

やす し

座長：金森
座長：篠原

雅夫 羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構
靖司 立命館大学スポーツ健康科学部 教授

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 10 月 7 日（土）16：00 〜 17：00

1-PS

ラグビーの魅力～ Women in Rugby ～
あさ み

けい こ

浅見 敬子（公益財団法人日本ラグビーフットボール協会 副会長）

37

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-PS

ラグビーの魅力〜 Women in Rugby 〜
浅見敬子（公益財団法人日本ラグビーフットボール協会 副会長）

1．自己紹介・目的
ジェンダー平等が求められる社会において，一般的に男性的なスポーツという印象が強いラグビーが，その印象をどれだけ覆すことができるのか，その現状を紹介する。
2．ラグビーの種類
さまざまな“ラグビー”が存在し，楕円のボールは多くの人々に愛されている。
3．ラグビーワールドカップ（以下 RWC）
本年 9 月フランスにて RWC が開催される。前大会 8 位という好成績が日本が「ハイパフォーマンスユニ
オン」に選ばれるといった大躍進につながっている。
4．ラグビー界の女子の活躍
昨年の女子 RWC では，ワールドラグビーは女子ラグビーの成長を大きく評価した。2019 年より日本は，
HC をはじめ女性スタッフが多く活躍するチームとなった。世界ランクも 16 位から 11 位に上昇。
5．セブンズ
来年はパリ五輪が開催され，男女日本代表はメダル獲得を目指す。女子は先月の国際大会で最高位 5 位となる活躍を見せた。男女ともにアジア地域枠での出場権を獲得を目指す。
6．まとめ
ラグビーはコンタクトスポーツであるため危険なイメージがある。さまざまな対策を続けながら，より安
全に誰もが楽しむことができるスポーツとなるよう，日本協会の一員として邁進していく。

略歴
昭和 52（1977）年東京都八王子市生まれ。平成 7（1995）年日本体育大学入学，在学中「日本代表」に選出。
平成 11（1999）年 OG チームを創設，ニュージーランドでも競技を経験。平成 14（2002）年「第 4 回ワールドカップ」に出場。その翌年より代表チーム主将。セブンズ（7 人制）代表としても競技を続け，平成 18（2006）年
で競技を引退。平成 28（2016）年には唯一の女性監督としてリオ五輪に出場。令和 4（2022）年，15 人制ワー
ルドカップにチームディレクターとして参加。現在は日本ラグビーフットボール協会の副会長，女子パスウェ
イコーチとして，女子ラグビーに関する活動に従事。

38

Keynote Speeches
基調講演

かなもり

座長：金森

まさ お

雅夫 羽衣国際大学人間生活学部 教授 / 立命館大学総合科学技術研究機構

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 9：30 〜 10：00

1-KEY

Foot Health から考えるウェルビーイングと健康長寿
い さか

伊坂

ただ お

忠夫（学校法人立命館副総長・立命館大学スポーツ健康科学部 教授）

39日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-KEY

Foot Health から考えるウェルビーイングと健康長寿
伊坂忠夫（学校法人立命館副総長・立命館大学スポーツ健康科学部 教授）

直立二足で移動する人類にとって，「足部」は身体を支える唯一の基盤である。しかし，生涯を通して多くの人々が足部の健康問題に直面する。具体的には，足部に愁訴（疼痛やこわばり）を抱えている中高齢者は人
口の 13-36 % にも及び，この割合は女性あるいは高齢であるほど高くなる（Gates et al. 2019）。また，足部の機能と形態は加齢に伴って変化する。例えば，足趾における最大の力発揮能（足趾筋力）は，加齢に伴って低下していき（Uritani et al. 2014），高齢者では外反母趾や平坦化した足アーチ（いわゆる扁平足）が頻繁に観察される（Redmond et al. 2008）。これら足部の機能・形態的な加齢変化は，転倒の独立した予測因子である
ことが報告されている（Mickle et al. 2009）。したがって，生涯にわたって健康な足部を保持することは，高齢期における転倒予防，ひいてはウェルビーイングの実現にも寄与すると考えられる。
転倒との関わりが深い足部の加齢変化のうち，足趾筋力と運動機能との関連については，多くの研究成果が蓄積されている。横断調査が多く実施されており，足趾筋力が弱化した高齢者では，身体活動量や動的なバランス能力が低下していることが示されている（Abe et al. 2015；Uritani et al. 2016）。我々は足趾筋力のみならず足アーチ構造にも着目した調査を実施し，扁平足や凸足を有する高齢女性でのみ，足趾筋力が弱いほど歩行速度が低いという関係を見出した（Kusagawa et al. 2020）。限られた数ではあるが，高齢者に対して中長期的なトレーニングを実施した調査もある。足趾筋力の向上を目的としたトレーニング介入は，足趾筋力，動的バランス能力およびクオリティー・オブ・ライフを向上させる（Nagai et al. 2011）。さらには，認知機能をも改善させることを示した興味深い知見もある（Tsuyuguchi et al. 2019）。これらの知見から，足部の機能と形態に生じる加齢変化に着目したリハビリテーションやトレーニングは，足部の健康問題だけでなく，高齢者における転倒予防にとって効果的であると考えられる。今後は，足部の機能と形態の加齢変化はもちろん，認知機能などウェルビーイングとの関わりに着目した研究が期待される。
本講演では，足部の健康問題のみならず，立命館大学スポーツ健康科学部がこれまでに培ってきた知見を提供する。また，スポーツ・健康・ウェルフェア分野の総合研究拠点であるスポーツ健康科学総合研究所（2022
年 4 月設立）での今後の取り組みについても紹介する。

略歴
学校法人立命館副総長・立命館大学副学長・スポーツ健康科学部教授 博士（工学）。
スポーツ健康科学総合研究所所長。平成 28（2016）〜平成 30（2018）年スポーツ健康科学部長を経て，現職。
文部科学省（COI）プログラム Active for All 拠点リサーチ・リーダー。日本バイオメカニクス学会理事長，日本
体育・スポーツ・健康学会理事，一般社団法人大学スポーツ協会理事，一般社団法人大学スポーツコンソーシ
アム KANSAI 代表理事／会長，公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団理事。

40

Special Lecture
特別講演

おおたか

座長：大高

ようへい

洋平 藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座 主任教授

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 10：10 〜 10：40

1-SL

リハビリテーション医療の新時代
あさ み

浅見

とよ こ

豊子（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授）

41日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SL

リハビリテーション医療の新時代
浅見豊子（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授）

日本における少子高齢化は急速に進んでいる。そして，いわゆる団塊の世代すべてが後期高齢者となるのが
いわゆる「2025 年問題」である。この対処として，高齢者の健康的生活に対する具体的対応を考える必要があるとされている。また，人生の質（QOL）に直結する健康寿命（日常生活に制限のない平均期間）に目を向けると，その生命寿命との隔たりが不健康期間（不自由期間）と言われており，男女とも不健康期間（不自由期間）が約 10 年もあるという状態が長年続いている。そして，この期間にある高齢者の累積が要介護者の増加につながっているわけである。そこで，この不健康期間（不自由期間）を短くし活動的な長寿を目指すことがこれからの時代においては重要であり，それがこれからの私たちが幸福な人生を実現することにつながるものと考えられる。
一方で，現状をみると，高齢者世帯は総世帯の１/ ４を占めており，そのうち半数が老夫婦，半数が独居となっている。心身機能の低下をきたしている高齢者が，高齢者のみでの世帯生活を継続するためには「心身機能の維持・改善」が重要であり，そこに，今ではリハビリテーションロボット等の支援機器が幅広く活用されており成果も認められている。しかし，「心身機能の維持・改善」にも限界がある。そこで，合わせて必要となるのが「環境の支援」である。そして，「環境の支援」にもリハビリテーションロボット等の支援機器の活用が始まってきている。つまり，リハビリテーション医療の新時代に，リハビリテーションロボット等の支援機器が果たす役割は大きく，これからはリハビリテーションロボット等の支援機器は「機能」と「環境」の融合的な支援を提供することが求められることになると思われる。
今回，リハビリテーション医療の新時代においては必要不可欠になるであろうリハビリテーションロボット等の支援機器の今後の活用について，お話しできればと考えている。

略歴
昭和 59（1984）年

福岡大学医学部 卒業
   佐賀医科大学大学院 入学
   佐賀医科大学整形外科 入局
昭和 63（1988）年 佐賀医科大学大学院 修了
平成 6（1994）年 米国 Christine M.Kleinert Inst. for Hand and Micro Surgery 留学
平成 14（2002）年 佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 科長（現在に至る）
平成 16（2004）年 佐賀大学医学部（先進総合機能回復センター） 准教授（現在に至る）
平成 19（2007）年 佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授（現在に至る）
平成 20（2008）年 同 リハビリテーション部 部長
平成 22（2010）年 同 先進総合機能回復センター 副センター長（～平成 30（2018）年，令和 2（2020）年～
現在に至る）

42

Education Lecture
教育講演

教育講演 1
うち だ

やすひこ

座長：内田 泰彦 三愛健康リハビリテーション内田病院 院長

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 13：25 〜 13：55

1-EL1

バリアフリーの次は，転倒リスクフリーな建築を！
予防の課題
なかたに

中谷

建築士からみた転倒

しゅん じ

俊 治（一級建築士事務所有限会社中谷俊治ステューディオ）

教育講演 2
どうする厚労省 !?
たちいり

座長：立入

ひさかず

久和

高齢化した労働者の転倒リスクに対して何ができるかたちいり整形外科 理事長

第 2 会場 セミナー室（東館 2F） 14：00 〜 14：30

2-EL2 「労災」としての「転倒」の防止対策について
さわ だ

澤田

あつ き

京樹（厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課 中央産業安全専門官）

43

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-EL1

バリアフリーの次は，転倒リスクフリーな建築を！

建築士からみた転倒予防の課題
中谷俊治（一級建築士事務所有限会社中谷俊治ステューディオ）

1994 年にはハートビル法，2000 年には交通バリアフリー法が制定され，それらを統合したバリアフリー法
が 2006 年に施行されました。建物や交通機関において，高齢者や障害者などが移動や利用に制約を受ける問
題は，徐々に解決の方向に向かっています。 こうした法律や条例の整備・普及が進む中で，見落とされているのが転倒予防の問題です。バリアフリー法では移動の可否に主眼が置かれているため，段差があってもエレベーターを利用できる代替経路があれば，それで良しとされています。特に転倒リスクが最も高い「ちょっとした段差」や「段差に気づきづらい場所」に対する注意喚起はなされていません。 特に日本の建築様式では，家に入ることを「敷居をまたぐ」と表現するように，玄関や部屋の出入り口には「ちょっとした段差」が存在します。これらの段差は，高齢者や障害者だけでなく，誰にとっても転倒のリスクをはらんでいます。
個人住宅や神社仏閣はバリアフリー法の対象になっていません。その理由は，2 階建ての個人住宅にホーム
エレベーターの設置を義務づけるのは，明らかに過剰であり，文化遺産の本殿に黄色の点状ブロックを敷設す
ることは，美観上ありえないからです。とはいえ，高齢者の転倒・転落事故は交通事故の 4 倍以上に上り，その半数は住宅で発生しています。また，神社仏閣に健康祈願でおまいりし，転んで寝たきりになったのでは元も子もありません。
転倒予防のため，個人住宅や神社仏閣においては，バリアフリー法のように一律で明確な制限を設けることは難しいですが，「転倒リスクフリー」という意識を，建物を設計・施工・管理する側に浸透させる必要があります。バリアフリー法に準じて設計された建物であっても，転倒予防には別の対策が必要であること，建物の安全性を向上させるためには，バリアフリー対策だけでなく，転倒予防にも十分な注意と対策が必要とされることを，会ではお伝えしたいと考えています。

略歴
昭和 39（1964）年 大阪府泉南市生まれ
昭和 63（1988）年 京都大学工学部建築学科 卒業
昭和 63（1988）年～平成 10（1998）年 原広司 + アトリエ・ファイ建築研究所勤務
梅田スカイビル，JR 京都駅ビル，札幌ドームの設計を担当。
平成 12（2000）年 中谷俊治ステューディオ 設立
住宅，クリニック，テナントビル等を設計
平成 22（2010）年～ 武
 藤芳照先生ご指導のもと，水中歩行専用プール等，水と健康をテーマにした建築空間を考察，提案。
令和 3（2021）年，令和 4（2022）年 転倒予防グッズ開発研究会に「転倒防止のための住宅の工夫」
等を提案，
発表。

44

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-EL2

教育講演

「労災」としての「転倒」の防止対策について澤田

京樹（厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課 中央産業安全専門官）

厚生労働省の所管業務の一つに「労働災害（労災）の防止」がある。労働災害（労災）とは，「労働者の就業に係る建設物，設備，原材料，ガス，蒸気，粉じん等により，又は作業行動その他業務に起因して，労働者が負傷し，疾病にかかり，又は死亡すること」をいい（労働安全衛生法第 2 条），一言でいえば，労働者による就業に関連した負傷や疾病（これらによって死亡するものを含む）をいうが，近年その件数は増加しており，
令和 4 年の休業 4 日以上の労災の件数（132,355 件）は過去 20 年間で最大となった。この主な要因として，業
務中の「転倒」による負傷（「転倒災害」）が大きく増加しており，労災全体の約 27 ％（35,295 件）を占めるに至っている。今や「労災」の典型例は「転倒災害」ということである。
労災は，原則的に雇用主にその防止のための対策を講ずる責任がある。ただ「転倒」となると，重大な事故ではないとの誤解や，本人の不注意で発生するものという思い込みがあり，積極的に対策を講じようとする雇用主は多くなかった。そこで，これまで厚生労働省では，「STOP ！転倒災害プロジェクト」等の標語の下に，
転倒災害による労使の被害の重大さやその防止の重要性に係る啓発を図りながら，事業所の通路の整理整頓や水濡れの除去等，転倒しにくい作業環境づくりを雇用主に求めてきた。
これらの取り組みにより，「転倒災害」は対策を講ずべきリスクであることが，一定程度，雇用主に認知されるようになってきたと考えているが，転倒災害の件数に歯止めをかけるに至っていない。また，近年の転倒災害の発生状況を分析すると，転倒は必ずしも職場の作業環境に起因して発生しているものだけでなく，個人
要因（身体機能の低下）の影響が強く作用して発生しているものも相当数あることが分かった。さらに，作業環境改善についても，「整理整頓」等の抽象的な訴求のみでは実効的な対策に結びついていない現場の実態が見えてきた。このような状況を踏まえ，令和 5 年度以降はこれまでとはアプローチを変え，雇用主に対して，労働者の身体機能の低下への対策の訴求や，作業環境の具体的な改善方法の周知指導を開始した。

略歴
平成 23（2011）年厚生労働省入省。令和 4（2022）年４月から安全課サービス産業・マネジメント班にて第三次産業を中心とした労働安全衛生対策を担当。

45

Special Events
特別企画

特別企画 1（市民公開セミナー）学校保健およびスポーツにおける危機管理
たちいり

ひさかず

座長：立入 久和

たちいり整形外科 理事長

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 10 月 7 日（土） 17：00 〜 18：00

1-SE1-1

脳神経科学と競技スポーツ

1-SE1-2

転倒とスポーツ外傷

こ まつ

小松
しのはら

篠原

特別企画 2はら だ

たい き

泰喜（日本大学スポーツ科学部 教授）
やす し

靖司（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）

運動器疾患から転倒予防を科学するセミナー
あつし

2-SE2-1 座長：原田

敦

たにぐち

なおふみ

やま だ

みのる

介護老人保健施設ルミナス大府 施設長

2-SE2-2 座長：谷口 直史

山梨大学附属病院リハビリテーション科

2-SE2-3 座長：山田筑波大学人間系 教授

実

第 2 会場 セミナー室（東館 2F） 10：10 〜 11：40

2-SE2-1

立位・歩行に影響を与える脊柱グローバルアライメント

2-SE2-2

変形性膝関節症と転倒〜転倒予防のための最適な治療介入を考える〜

2-SE2-3

かわかみ

川上
いのうえ

井上

のりあき

紀明（一宮西病院整形外科 脊椎側彎センター長）
あつ お

敦夫（京都府立医科大学大学院運動器機能再生外科学（整形外科））

足の形態，基本的機能，課題遂行能力，そして転倒との関係
あおやま

青山

特別企画 3やまもととも き

朋樹（京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻 教授）

骨粗鬆症と二次性骨折予防
のりあき

座長：山本 智章
しのはら

やす し

座長：篠原 靖司

医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長
立命館大学スポーツ健康科学部 教授

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 16：40 〜 17：40

1-SE3-1

大腿骨近位部骨折症例における二次性骨折予防継続管理料算定のための適切な評価とは

1-SE3-2

当院での骨粗鬆症リエゾンチームの取り組みと理学療法の観点からの二次転倒予防について

1-SE3-3

骨粗鬆症と二次性骨折予防における看護師の役割と多職種連携

やまざき

山﨑
し みず

清水
すず き

鈴木

かおる

薫（磐田市立総合病院 病院長）

こうすけ

恒良（社会医療法人畿内会岡波総合病院）
みずえ（浜松医科大学臨床看護学講座 教授）
47

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SE1-1

脳神経科学と競技スポーツ
小松

泰喜（日本大学スポーツ科学部 教授）

スポーツ科学を専門とし，大学教員として日々競技スポーツに取り組むアスリートに対し，学生生活そして大学教育をともに過ごす中で，その取り巻く環境の大きな変革が必要不可欠となっています。運動・スポーツ
も多様性が求められ，特にスポーツ頭部外傷は外傷そのものの啓発やリハビリテーションの確立など，極めて重要なこととして捉え，外傷への新たな取り組みの充実は大学教育も巻き込む必要性があると実感しています。
講演では学生アスリートのコンディショニングや競技力向上，さらに競技復帰までを踏まえ，スポーツ外傷・障害への大学生活に向けた取り組みについて脳神経科学の領域からスポーツ科学の発展の可能性について紹介をさせていただきます。
現在，スポーツ現場では脳振盪認識ツール（CRT）やそのための段階的競技復帰プロトコール（GRTP）などが使用されている。一方で症状は時間で変化し，診断は非常に複雑で難しく，完璧な診断の指標となるテス
トやマーカーはなく，「即座に脳振盪を除外する」ことは不可能とされています。また，「疑わしい競技者は即座にプレーを中止させるべきである」というものの，受傷後 24 〜 48 時間の休息は必要だが，現在は症状が悪化しない限り，“ほどほどに”取り組むことが推奨されています。やみくもに休ませるのではなく，症状に導かれた活動は重要だとしても，十分な競技への復帰の第 1 歩がスポーツ現場では定まっていない事実があります。
ただし，高校生（18 歳以下）の競技復帰については，学校活動再開を優先するとなっており，受傷後の安静（スポーツ休止）期間は，症状が消えても原則 14 日とするなど，脳が発達段階であることを考慮し，２週間は安静にすることを推奨しています。大学生もむしろ学校復帰，その後にスポーツ復帰である“School first
Sports second”の慎重論を取り入れるべきと考えています。
学生アスリートへの対応として，学校復帰が完了し，症状が再発しないことを確認し，競技復帰のプロトコー
ルを開始する取り組みの一部を紹介したいと考えています。

略歴
理学療法士，アスレティックトレーナー（日本体育協会公認）。平成 5（1993）年東京厚生年金病院（現 JCHO
東京新宿メディカルセンター）リハビリテーション室勤務を得て，平成 16（2004）年 3 月信州大学大学院工学系研究科博士前期課程修了，平成 19（2007）年同博士後期課程修了（学術博士）。平成 18（2006）年より東京大学大学院教育学研究科身体教育学講座特任研究員。平成 22（2010）年東京工科大学医療保健学部理学療法学科教授。その後，東京大学先端科学技術センター協力研究員などを併任経て平成 28（2016）年より日本大学ス
ポーツ科学部教授。現在に至る。

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日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SE1-2

特別企画

転倒とスポーツ外傷篠原靖司（立命館大学スポーツ健康科学部 教授）

昨今，若年者における運動能力の低下が大きく叫ばれている。スポーツ庁による『全国体力・運動能力，運動習慣等調査』の結果報告によれば，令和 3 年度における小・中学生の体力合計点は令和元年と比べ，約 1 ～
3 ％程度低下している。子どもの体格そのものが 30 ～ 40 年前と比較して大きくなっているため 2000 年以前
は運動能力が向上していたが，2000 年を境に運動能力は年々低下の一途をたどっている。これは，運動時間の減少，学習以外のスクリーンタイム（スマートフォンやタブレットなど）の増加，若年者肥満の増加が要因といわれているが，ある意味，現代の生活環境に適応した必然の結果であることは否めない。それに伴い，子どもに発生するスポーツ傷害も骨折が多くなり，重症度が上がっているといえる。さらにその大変が部活動を含めた学校での活動時に発生していることは周知の事実であり，対策を講じる必要がある。
我々，スポーツ現場に直接携わるメディカルサポートは，スポーツ活動中に起こるあらゆる外傷に対する適切な対応が求められている。これらを受けて，ラグビー競技を中心にグランド内での外傷発生に対する迅速な対処が行うことができるよう講習会やトレーニングを行い，資格制度を設けることで全員が一定の水準を満たすことができるようにしている。実際，2019 年日本開催のラグビーワールドカップ大会や，2020 東京オリ・
パラリンピックなど，本邦でもメガスポーツイベントに対して近年では適応されてきている。しかしながら，これらの活動は，各競技よび各地域のみならず，各競技レベルや各団体さらには学校での部活動にまで発展させ，落とし込む必要性を感じている。これらを含めた外傷発生を想定した十分な準備（Emergency Action
Plan; EAP）を整えていくことが，スポーツ外傷の予防だけでなく，スポーツそのものの発展にもつながっていく。
本市民公開セミナーでは，転倒によるスポーツ外傷の話を中心に，実際のスポーツ現場で行われているメ
ディカルサポートを解説し，明日から実践できるスポーツ現場での EAP を考えていきたい。

略歴
立命館大学スポーツ健康科学部教授。医師。平成 11（1999）年奈良県立医科大学卒，整形外科臨床医として関連病院に勤務。平成 21（2009）～平成 23（2011）年スイス，ドイツ（ミュンヘン大学）に留学，奈良県立医科大学整形外科学博士課程修了，平成 27（2015）年より現職。
資格：日本整形外科専門医，日本スポーツ協会公認スポーツドクター，障がい者スポーツ医など。
主な活動：2019 ラグビーワールドカップ日本大会マッチドクター，東京オリ・パラリンピック 2020 フィー
ルドドクター，女子 15 人制ラグビー日本代表チームドクター

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日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-SE2-1

立位・歩行に影響を与える脊柱グローバルアライメント
川上

紀明（一宮西病院整形外科 脊椎側彎センター長）

近年，Deval-Beaupere らにより立位姿勢が骨盤形態に大きく影響されていることが報告され，以後脊柱アライメントや下肢関節が個々の骨盤形態に影響を受け，立位バランスが保たれていることが広く理解されるよ
うになってきた。立位保持のみならず，歩行においても骨盤形態は影響を与え，脊柱アライメント不良と骨盤の後傾は高齢者において転倒の原因となることも報告されている。本講演では，冠状面と矢状面の二つの観点から骨盤形態と脊柱アライメント異常とその治療経過を通していかに立位・歩行へ影響を与えているかについて述べる。
冠状面では骨盤傾斜が立位バランス不良の大きな原因である。下肢関節疾患や脊柱側彎で生じることが多く，高度なバランス不良では立位保持，歩行困難となり転倒の原因となる。
矢状面評価では，近年骨盤形態を表す指標として Pelvic incidence（PI）が広く注目されてきている。これは股関節中心と仙骨上縁中央を結んだ直線と仙骨上縁とのなす角度で表現され，およそ 50°前後が日本人の平均と言われている。PI の大きさに影響を与えるのは仙骨形態で，後弯，ストレート，Ｓ字，角状後弯の各タイプがある。そのタイプによって PI は 70°以上，あるいは 35°以下となっている極端な症例もある。正常な脊柱アライメントでは sagittal vertical axis（SVA）で表される矢状面脊柱バランスを良好に保つために下肢関節，腰椎，胸椎，頸椎の各弯曲がそれぞれの PI に対して適応する。
しかし，脊椎疾患や下肢関節の変性疾患により PI を取り巻く環境は加齢変化に伴い変化する。特に演者が専門にしている脊柱変形疾患では正常な脊柱アライメントを保持することが代償機能を駆使しても困難になる
高齢者が多く，歩行困難や腰背部痛・下肢痛を訴えて来院する。その原因疾患により演者は保存的治療（装具
治療，運動療法）や手術療法（変形矯正，神経圧迫に対する除圧術など）を行ってきた。前者では脊柱変形の悪化予防を装具で行い，背筋・下肢筋の筋力トレーニングで安定化させることを目指す。後者ではある線を越えた脊柱変形に脊柱アライメントを正常化するための矯正固定を行う。これらに治療により，立位歩行状態は改善し，転倒しにくくなるが，しかし，最終的には患者本人の各治療以後の前向きな在宅リハビリがその効果を長く保たせるために必要となる。

略歴
医療社会法人杏嶺会一宮西病院整形外科 脊椎側彎センター長。昭和 56（1981）年名古屋大学医学部卒業後，東京厚生年金病院外科，整形外科，名古屋大学医学部整形外科，名城病院整形外科にて勤務。令和 2（2020）年
4 月より現職。
日本整形外科学会専門医，日本脊椎脊髄病学会専門医・指導医，日本リハビリテーション学会臨床認定医，SRS
active fellow.
専門は脊椎外科，特に脊柱変形疾患を中心に研究，教育，臨床に従事。

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日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-SE2-2

特別企画

変形性膝関節症と転倒～転倒予防のための最適な治療介入を考える～井上敦夫（京都府立医科大学大学院運動器機能再生外科学（整形外科））

超高齢化社会に突入した日本は現在，高齢化率が 29 ％に達している。2040 年には 35 ％となり，2065 年には総人口が 9,000 万人を割り込む一方で高齢化率が 38 ％になるといわれている。今後の社会をみすえ，高齢者を悩ます運動器疾患の重要性はますます高まってきている。なかでもロコモティブシンドロームの主たる疾患である変形性膝関節症（膝 OA）は移動能力を障害し QOL を低下させる。60 歳以上の女性の半分は単純 X
線上に変化をみとめ，推定潜在患者は 2,540 万人と大変多い。
膝 OA は関節軟骨の変性，減少さらには消失に伴い関節痛などの症状が徐々に進行する疾患である。下肢
アライメントの変化，膝周囲筋筋力低下やバランス機能の低下で転倒を起こしやすい。内反変形が進行すればthrust 歩行となり安定性が低下する。安定性を確保するため，歩隔を広げた歩行となり，歩行速度も低下する。
膝 OA 患者が転倒する割合は年間 40 ％程度との報告もある。
研究室レベルでは関節軟骨を再生・作成することは可能であるが，実臨床上，膝 OA の関節軟骨を再生することは困難である。近年，再生医療として，多血小板血漿や脂肪幹細胞の関節内投与が保険外診療であるが行われている。これらは強力な抗炎症作用を期待され投与されているものであり，関節軟骨の再生までは至っていない。臨床症状の改善には，保存療法も重要である。体重コントロールはいうまでもなく，四頭筋トレー
ニングや屈曲拘縮予防は有効である。また，手術療法の進歩はめざましく，比較的若年の患者には下肢アライ
メントを矯正する膝周囲骨切り手術を，高齢の患者には人工関節置換術をすすめることが多い。
われわれは転倒リスクの高い末期の膝 OA 症例に対して，人工膝関節全置換術（TKA）の介入によってロ
コモ度がどのように改善するか調査した（ERB-C-2392）。TKA を施行した末期 OA 患者の半年後のロコモ度を調査したところ，立ち上がりテストおよび 2 ステップテストのロコモ度に変化は認めなかったが，ロコモ
25 に関して平均ロコモ度は 2.68 ± 0.65 から 1.47 ± 0.72 と有意に改善していた。末期 OA 患者すべてに TKAを行うことが必要というわけではないが，TKA によりロコモ度の改善が期待でき，転倒予防につながる症例も多い。関節障害に起因する転倒予防には，まず原疾患に対する治療を早期から介入し，手術療法を含め最適な治療法を提案することが重要であると考える。

略歴
平成 11（1999）年 3 月 京都府立医科大学医学部 卒業
平成 15（2003）年 4 月～平成 19（2007）年 3 月 京都府立医科大学大学院
平成 17（2005）年 11 月～平成 19（2007）年 2 月 カリフォルニア大学サンディエゴ校
平成 19（2007）年 7 月～令和 3（2021）年 3 月 京都第一赤十字病院整形外科
令和 3（2021）年 4 月 京都府立医科大学大学院医学研究科運動器機能再生外科学（整形外科学教室） 助教
令和 5（2023）年 4 月 同 講師（学内）（兼）7 月 同 講師（兼）受賞：平成 19（2007）年日本軟骨代謝学会学会賞，平成 20（2008）年整形災害外科学研究助成財団奨励賞，
平成 20（2008）年京都府立医大関係病院等協議会医学研究奨励賞。
専門医・認定医：日本整形外科学会専門医，日本リウマチ学会専門医，日本人工関節学会認定医。

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2-SE2-3足の形態，基本的機能，課題遂行能力，そして転倒との関係
青山朋樹（京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻 教授）

手は形態，基本的機能，課題遂行能力などの関係性が明らかになっている。例えば正中神経麻痺などで認められる猿手変形においては母指の対立筋の筋力が低下し，摘まみ動作に支障が出るなどの因果関係が明らかになっている。しかしながら，足に関しては外反母趾や扁平足などの特徴的な形態変化と基本的機能，課題遂行能力，そして転倒との関係はこれまでのところ，あまり明らかではなかった。それは足部における基本的機能
評価や課題遂行能力の評価方法の開発が，手に比べて遅れていたことに起因する。しかしながら，近年足趾筋力測定器や重心動揺計などの基本的機能評価方法や timed up and go test などの課題遂行能力評価方法が開発され，臨床において運用される事で多くの研究が展開し，足の形態，基本的機能，課題遂行能力の関係，そして転倒との関係性が明らかになってきた。このことは転倒が単なるアクシデントによって引きおこされるのではなく，身体の病理的変化によって引きおこされることを意味している。同時に病理的な変化が明らかになれ
ば，そこに介入する方法が開発され，介入効果のエビデンス構築も不可能なことではない。
本セッションは「運動器疾患から転倒予防を科学するセミナー」である。足に限らず脊柱や関節などの運動
器と転倒の関連，さらには認知機能や環境と転倒との関係性が明らかにされていくことで，転倒予防は病理的志向と機能的志向が融合した医学的研究となり得る可能性を有している。

略歴
平成 6（1994）年 群馬大学医学部 卒業
平成 16（2004）年 京都大学大学院医学研究科博士課程 卒業
平成 7（1995）年 玉造厚生年金病院
平成 9（1997）年 市立長浜病院
平成 16（2004）年 京都大学再生医科学研究所 助教
平成 21（2009）年 京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻 准教授
平成 30（2018）年 同 教授
専門領域：リハビリテーション医学 再生医学 整形外科学

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1-SE3-1

特別企画

大腿骨近位部骨折症例における二次性骨折予防継続管理料算定のための適切な評価とは
山﨑薫（磐田市立総合病院 病院長）

脆弱性性骨折患者に対する骨粗鬆症治療の重要性はかねてより理解されており，当院が参加する静岡県西部
広域大腿骨近位部骨折部会による大腿骨近位部骨折地域連携パスでは，参加施設間で「急性期病院ならびに回復期病院が積極的に骨粗鬆症治療薬を処方する」という申し合わせが行われたうえで運用されている。この骨粗鬆症治療薬の処方は，急性期病院や回復期病院では包括算定の中で行うため効果の高い高額な注射薬などによる本格的な治療は生活期診療所に期待することになる。したがって，大腿骨近位部骨折の治療は歩行能力の再獲得がゴールではなく，診療所での再骨折予防が大切であることの啓発が当院での骨粗鬆症リエゾンサービ
スの目的となっている。
2022 年 4 月の診療報酬の改定では，この過程に二次性骨折予防継続管理料が算定できることになった。この二次性骨折予防継続管理料の算定要件は，急性期，回復期，生活期を問わず「関係学会より示されている骨折リエゾンサービス（FLS）クリニカルスタンダードおよび骨粗鬆症の予防と治療のガイドラインに沿った適切な評価および治療等が実施された場合に算定する」とされている。
当院は日本骨粗鬆症学会が提唱した OLS ７に従い，骨折リスクツールによる評価，既存骨折と併存疾患，
栄養状態，運動・転倒リスク評価，服薬状況，QOL・ADL，循環型連携システムの７項目を評価している。
これらの評価は多職種でシェアしており，運動・転倒のリスクは理学療法士が担当し，過去１年間の転倒歴の聴取と開眼片脚起立時間と下腿周囲径の測定を行ったうえで転倒予防の指導を行っている。
院内で二次性骨折予防継続管理料算定体制を整えた 2022 年 6 月から 2023 年 5 月に当院で治療した大腿骨近位部骨折は 306 例であり，そのうち 291 例に対して多職種による OLS ７の評価を行った。地域連携パスにより治療した 183 例では 181 例に評価が行われた。多職種による OLS ７の評価に加え，さらに医師による骨密度，
骨代謝マーカーの評価が行われ，継続して治療が可能と判断した症例には骨粗鬆症治療薬の処方が行われ，多足種の評価が承認された場合に二次性骨折予防継続管理料が算定されている。このような骨粗鬆症の評価と治療は算定する回復期や診療所にも求められており，どのような評価が適正であるか，今後検証する必要がある。

略歴
昭和 57（1982）年浜松医科大学卒業後整形外科教室に入局。恩師井上哲郎先生の元で骨粗鬆症の研究に携わり，教室の助手，講師，助教授，准教授を務めたのち，平成 22（2010）年磐田市立総合病院に副院長として赴任し，
平成 30（2018）年から地域医療支援センター長併任となる。地域連携パスの充実と院内での骨粗鬆症リエゾン
チームの活動をサポートに努め，令和 5（2023）年より現職となる。

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日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SE3-2

当院での骨粗鬆症リエゾンチームの取り組みと理学療法の観点からの二次転倒予防について
清水恒良（社会医療法人畿内会岡波総合病院）

骨粗鬆症は疾患であり骨折リスクが増大した状態とされる。椎体，大腿骨近位部の骨折は病的過程の結果による合併症の一つと定義され，医療対策や社会的対策において重要な課題であるといわれている。骨粗鬆症による ADL 障害は決して軽いものではなく，Calcified Tissue International によると，股関節骨折患者の１年後では 40 ％の患者が自立歩行不可能となり，60 ％の患者が ADL 困難になると報告されている。さらに国際
骨粗鬆症財団は，初回骨折が引き起こす二次骨折へのリスク増加率は 86 ％にのぼると報告している。このように骨粗鬆症は初回骨折から介入して骨折の連鎖を効果的に予防することが重要である。
当院の骨粗鬆症リエゾンサービス（Osteoporosis Liaison Service：OLS）は，医師，看護師（骨粗鬆症マネージャー），薬剤師，管理栄養士，理学療法士でチームを結成し活動している。過去に当院で入院加療を行った
椎体骨折もしくは大腿骨近位部骨折患者を対象患者として OLS を提供し，二次骨折の予防を目的とし，初回介入時から３か月毎に OLS チームによるチェックを行っている。その中でも理学療法士は，患者に対し，個別に転倒リスク評価と身体機能評価を行い，骨折部位に対応した効果的な運動療法を指導するという役割を担っている。患者にとって，自身の転倒リスクや身体機能を定期的にチェックでき，専門家の指導による自宅で簡単にできる内容の運動であるため継続しやすいことが特徴である。
また当院では，要介護被保険者に対し，通所リハビリ（介護予防通所リハビリ）と訪問リハビリを提供しており，通所リハビリは，短時間集中型として理学療法士による個別リハビリなどを実施し，訪問リハビリでは，住み慣れた自宅で自分らしい生活ができるよう支援し，家屋環境の整備，自宅で安心して安全に行える ADL
動作の獲得を目指している。両者とも，共通して転倒予防を最終目標の一つとしており，それが二次転倒および骨折予防へとつながると考えている。
OLS での理学療法士の役割は，転倒リスクの評価と運動指導にあるが，家屋の環境調整も行い，転倒予防や体操方法などをテーマに地域の講演活動も行っている。これらの活動まで行うことによって骨粗鬆症による二次骨折を予防することができ，ADL 維持向上に寄与できると考えている。

略歴
平成 18（2006）年 理学療法士免許取得
平成 18（2006）年 岡波総合病院
平成 22（2010）年 平成記念病院
平成 25（2013）年 松永整形外科クリニック
平成 27（2015）年 岡波総合病院
現在，岡波総合病院リハビリテーション科副技師長，運動器認定理学療法士。

54日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SE3-3

特別企画

骨粗鬆症と二次性骨折予防における看護師の役割と多職種連携鈴木

みずえ（浜松医科大学臨床看護学講座 教授）

2022 年度診療報酬改定では，大腿骨近位部骨折患者の手術症例に対して二次性骨折予防継続管理料が新設された。術後早期の骨折リスクの評価と骨粗鬆症薬剤治療の開始，その後の医療機関と連携して継続することが評価の対象になった。日本で初めて骨折リエゾンサービスの意義と二次性骨折予防の重要性が医療政策として注目された。特に大腿骨近位部骨折患者に対して術後早期に骨粗鬆症の評価や薬剤治療を開始し，地域の医療機関と連携して治療やケアを継続することで二次性骨折を予防する新たなシステムが期待されている。
骨粗鬆症リエゾンサービス（Osteoporosis Liaison Service：OLS）は，医師，看護師，薬剤師，管理栄養士，
理学療法士等の職種でチームを結成して，活動している。Liaison ＝「連携」「橋渡し」「つなぎ」を意味する
フランス語であり，OLS に関しては骨粗鬆症診療におけるコーディネーターの役割がある。初回の骨折の対応および骨折リスク評価と，二次性骨折の防止，または脆弱性骨折の予防であり，具体的には大腿骨近位部骨折，その他の脆弱性骨折例，骨折リスクの高い例や転倒リスクの高い高齢者や地域の高齢者である。
看護師の役割としては，骨粗鬆症および二次性骨折の予防に関する患者や家族のケアも含まれる。特に定期的な OLS チームによる評価が注目されているが，身体機能の評価だけではなく，高齢者に対する転倒予防に関する自己効力感を向上させて治療やセルフケアを向上させることが重要である。外来受診の継続も含めた骨粗鬆症患者の服薬アドヒアランス向上，さらには転倒予防に関して高齢者のライフスタイルや価値観，生活習慣を捉えたうえで自己効力感やセルフケア能力を高めるための働きかけを行う必要がある．また，継続した介入が行えるように地域のシニアクラブ等の運動教室，介護予防教室等の地域ケアシステムとの連携，地域包括支援センター連携体制を整えることも必要である。
本発表においては，骨粗鬆症と二次性骨折予防における看護師の役割を明確にするとともに，地域ケアシス
テムにも連携できる多職種連携チームの取り組み方法についても検討していきたい。さらに，研究者らは地域の高齢者が実際に行っている転倒予防セルフケア行動を明らかにし，主体的に実施している高齢者の特徴とその関連要因から，骨粗鬆症と二次性骨折予防における高齢者のサポートについても検討する予定である。

略歴
浜松医科大学臨床看護学講座教授。筑波大学大学院医学研究科環境生態系専攻博士課程修了（医学博士）。浜松
医科大学臨床看護学講座助教授，三重県立看護大学看護学部生涯看護学講座教授，同大学地域交流研究センター長，浜松医科大学地域看護学講座教授を経て，平成 28（2016）年より現職。
日本転倒予防学会副理事長，平成 27（2015) 年日本老年看護学会最優秀論文賞受賞，平成 28（2016 ）年日本早期認知症学会論文賞受賞，令和 3（2021）年日本転倒予防学会最優秀論文賞。

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Panel-discussion
パネルディスカッション 1＂転ばれる＂ことへの怖れを乗り越えて転倒予防を創造する
うめはら

さと み

座長：梅原 里実
そやの

座長：征矢野高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科 准教授こ

あや子 京都橘大学看護学部・大学院看護学研究科 教授

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 14：00 〜 15：30

1-P1-1

チームの心理的安全性と転倒予防

1-P1-2ある病棟での身体拘束最小化の取り組み

みつおか

光岡

ゆ

き

こ

由紀子（滋賀医科大学医学部附属病院 精神看護専門看護師（リエゾン））～怖れを乗り越えた先に見えたもの～
やまぐち

山口

きゅう

球（松沢病院）1-P1-3 「防ぎきれない転倒」に挑戦する組織づくり～転倒予防アセスメントと介入フローの導入で根拠に基づいた転倒予防をする～
すぎもと

こう じ

杉本 浩司（メディカル・ケア・サービス株式会社コーポレートコミュニケーショ
ン室 室長・認知症戦略部 部長）

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日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-P1-1

チームの心理的安全性と転倒予防
光岡

由紀子（滋賀医科大学医学部附属病院 精神看護専門看護師（リエゾン））

本セッションのテーマにある「“転ばれる”ことへの怖れ」と聞いて，誰に対してのどのような怖れをイメージするだろうか。例えば，患者に“転ばれる”ことで，患者の受傷や心理的ダメージを心配する人もいれば，“転ばれる”ことへの自責感を感じる人，また，“転ばれる”ことでチームの誰かから叱責されるのではないかと不安に感じる人もいるかもしれない。つまり，“転ばれる”ことへの怖れは多様であり，患者や自分，その他に対して生じる精神力動と言えるが，「チームの心理的安全性」がそのような精神力動に影響を及ぼす一つの要因と考えられている。
「チームの心理的安全性」について，エイミー・C・エドモンドソン（1999）は「対人関係においてリスクのある行動をとっても，このチームなら馬鹿にされたり罰せられたりしないと信じられる状態」と述べている。
さらに 2012 年には，チーミング（teaming）の要素として「チームの心理的安全性」の重要性を示唆し，この概念は組織戦略の知見として広く世界に知られるようになった。エドモンドソンはチーミングについて，「複
雑で不確実性の高い状況で，もっとうまい仕事のやり方を考え出しながら，多様な価値観や考えをもつ人々が協働して課題を片づける方法」と定義しており，昨今変化する社会情勢の影響を受けながら多様な状況への対応・適応に迫られるチーム医療や多職種連携のプロセスは，まさにチーミングと言える。つまり，転倒予防も多職種でさまざまな意見を出し合いながら，その患者にとっての最善を模索し，QOL の維持・向上を支援するチーミングの一つのプロセスと考えられるが，チーミングの重要要素である「チームの心理的安全性」が低下するとメンバーの不安が惹起され，前述した精神力動にバイアスが生じやすくなる。例えば，そのような不安は，管理者やチームの中心的なメンバーへの忖度や，場の空気を読むといった個々の危機回避行動を招きやすく，患者にとっての最善を尽くすという倫理的な行動の弱化につながりやすい。本セッションでは，そのような「チームの心理的安全性」が転倒予防においてメンバーの行動に及ぼす影響と「チームの心理的安全性」
を高める方法について皆さまと考えたい。

略歴
滋賀医科大学医学部附属病院スペシャリスト室看護師長精神看護専門看護師（リエゾン），滋賀医科大学看護臨
床准教授，平成 29（2017）年京都橘大学大学院看護学研究科博士前期課程修了。修士（看護学）。

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日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-P1-2

パネルディスカッション 1ある病棟での身体拘束最小化の取り組み～怖れを乗り越えた先に見えたもの～山口球（松沢病院）

東京都立松沢病院は，区西南部に位置する精神科専門病院として精神科救急・急性期医療，認知症医療，身体合併症医療，アルコール等の依存症医療など専門性の高い精神科医療を提供している。2022 年度の全国の精神科病院の入院患者は約 26 万人であり，そのうちの半数以上が自分の意思による入院ではなく，精神症状が不安定な場合は，閉鎖環境の中でさまざまな行動制限を受けることがある。また，1 年以上の長期入院患者が半数以上を占めている現状があることから，精神障碍者の人権を護り，「精神障害にも対応した地域包括ケ
アシステム」を推進することが重要である。当院の行動制限最小化の取り組みは，1901 年に第 5 代呉秀三病院長が，それまで使用していた手枷，足枷，拘束衣などの使用を禁じ，翌年には全拘束具を集めて焼却したという歴史がある。その後 110 年以上の年を経て，2012 年に着任した病院長が「身体拘束最小化を目指す」という方針を示し，行動制限最小化委員会活動を牽引したことから，改革が再スタートした。また，分棟式の旧病棟から新病院へ移転し，プライベート空間に配慮した療養環境は，患者のこころの安寧を保つことにつながったと考える。
当院が 2012 年以降，病院全体で身体拘束最小化に取り組んだ結果，2011 年以前の 1 日平均身体拘束者数130 人から 2019 年には 20.5 人に減少した。また，車いすベルト使用による身体拘束者数は 80 人以上だったが，2017 年以降は院内から車いすベルトがなくなった。身体拘束理由の多くは，転倒予防，身体管理，せん妄や不穏・興奮対応等であり，身体拘束最小化の方針が示された当初は，職員の多くが「何を言っているんだ」「患者をどうやって守るんだ」「無理に決まってる」「事故が起きたら責任を取るのは担当の自分だ」と，不安や不満を感じていた。当院が，どのように身体拘束最小化，隔離室使用の短縮に取り組んできたのか。今学会の“転ばれる”ことへの怖れを乗り越えた先に何があるのか？。このパネルディスカッションが，その理想や方法を考える一助になればと考えている。

略歴
平成 13（2001）年 3 月
平成 13（2001）年 4 月

都立松沢看護専門学校 卒業
都立松沢病院 入職
精神科急性期病棟を中心に配属されながら
平成 22（2010）年 2 月 医療観察法病棟
平成 29（2017）年 3 月 33 病棟（夜間救急，スーパー救急病棟）配属
令和 5（2023）年 3 月 医療観察法病棟配属
看護師歴 23 年目
資格：平成 29（2017）年 3 月 19 日 CVPPP（包括的暴力防止プログラム）インストラクター取得，令和 2（2020）
年 3 月精神科認定看護師（日本精神科看護協会）取得

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日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-P1-3「防ぎきれない転倒」に挑戦する組織づくり～転倒予防アセスメ
ントと介入フローの導入で根拠に基づいた転倒予防をする～
杉本浩司（メディカル・ケア・サービス株式会社コーポレートコミュニケーション室
室長・認知症戦略部 部長）

高齢者の生活は「大腿骨頸部骨折」で一変してしまう。完治まではベッド上での生活や車いすでの移動となるため，活動量も減り，当然ながら食欲も落ち，フレイルが進み，完治したときには別人になってしまうケースも多い。80 歳以上では大腿骨頸部骨折の 1 年半後の生存率は 50 ％という数値も示されており，「死」に直結する事故と言える。大腿骨頸部骨折の直接的な原因の多くは「転倒」であり，転倒を減らせればいいが，在宅でも施設でも「生活」は「障害物」だらけである。また，転倒した際に骨折をしなくても，歩くことへの自信を失い，外出頻度や室内での移動が極端に減り，廃用症候群にも陥りやすい。歩行機会が減るためにわずかな距離の移動でも転倒してしまうなど悪循環と言える。昨年の発表では当社運営のグループホーム（認知症対応）の環境調整で入居者の転倒件数削減した事例の報告。静岡・岐阜・福井・富山の 38 事業所，定員 702 名
で BMI22 以下，且つ血液検査で総タンパク・アルブミンが基準値以下の方を対象にプロテインを中心とした補食を行った結果，18 か月の取組で BMI 平均は 19.5 から 22.3 に増加，転倒骨折入院日数は年間で 718 日から 288 日へ減少（59.9 % 減）した。栄養状態改善と骨を守る肉をつけ，転倒しても骨折を減らすことができる
可能性を実証した。その後も栄養状態改善で入居者の体調を整え，転倒しても骨折しない身体をつくることに注力しているが，転倒自体の件数を減少するための取り組みも開始した。
転倒のリスク要因を可視化し，転倒予防アセスメントシートを開発したことでハイリスク者の抽出を可能にした。ハイリスク者には，その状態に合った運動プログラムを提案し，実施している。ハイリスク者の早期発見と早期介入のために 3 か月に 1 回の見直しを推奨している。リスク要因は①環境要因②人的要因③栄養状態（低栄養・貧血・低 BMI）④歩行の特徴（すり足・円背・ふらつき）⑤足の浮腫み（下腿・足背）⑥投薬状況（多剤併用・転倒リスクの高い薬）⑦靴（サイズ不適合・踵を踏む）の 7 つとし，③④⑤⑥⑦を転倒予防アセスメ
ントシートの内容とした。これに TUG と SIDE の評価を加えた。これらから個別の介入フローと運動プログ
ラムの提案ができるようになった。この内容を 2023 年 6 月に日々の介護記録で運用しているスマートフォン
アプリへの実装が実現した。グループホーム 301 事業所，特定施設 9 棟で運用開始したことの報告と内容の詳細をお伝えする。

略歴
メディカル・ケア・サービス株式会社（コーポレートコミュニケーション部長 / 認知症戦略部長）
特別養護老人ホーム介護職として勤務後に，訪問介護・通所介護・地域包括支援センター等の管理者を経て，特別養護老人ホーム施設長に従事。法人本部にて採用・研修の責任者を経て，5 年前より現職。20 代後半から大学院にて自立支援介護の研究と実践を 5 年間学ぶ。介護保険サービスのコンサルタント，アドバイザーと講演を 15 年以上継続。講演は年間 70 回，延べ 1,000 回を超える。専門は自立支援介護とマネジメント。

60

Panel-discussion
パネルディスカッション 2

屋内の転倒・転落事故と傷害リスクの工学
やまもと

そう た

みず の

こう じ

座長：山本 創太 芝浦工業大学デザイン工学部デザイン工学科 教授
座長：水野 幸治 名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻 教授

第 2 会場 セミナー室（東館 2F） 14：30 〜 15：30

2-P2-1

転倒時における大腿骨近位部骨折発生機序の検討と骨折リスクの力学的評価の進展
みず の

水野

2-P2-2床材による転倒骨折予防～大腿骨骨折リスクに基づく床材評価理論と下地材の重要性～
い とう

伊藤

2-P2-3

こう じ

幸治（名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻 教授）

やす み

安海（山梨大学大学院総合研究部工学域機械工学系 教授）

メカニカルメタマテリアルを用いた新たな挑戦〜歩行時は硬く，転倒時は凹んで衝撃を吸収する床＂ころやわ”〜
すぎうら

たい き

杉浦 太紀（株式会社 Magic Shields 取締役 COO / 理学療法士）

2-P2-4

階段のデザインと転落時傷害リスクの関係の力学的検討
やまもと

そう た

山本 創太（芝浦工業大学デザイン工学部デザイン工学科 教授）

61日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-P2-1

転倒時における大腿骨近位部骨折発生機序の検討と骨折リスクの力学的評価の進展水野幸治（名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻 教授）

高齢者の転倒時における大腿骨近位部骨折の発生機序，および骨折の防止方法について，シミュレーションと実験からさまざまな力学的な検討が行われている。全身人体有限要素モデルによる転倒シミュレーションが可能となり，これを用いて，我々は人体計測による骨折リスクの影響，ヒッププロテクタや安全床の性能評価，試験法の再検討を行っている。
全身人体有限要素モデルにより，転倒にともない発生する上体の慣性力も考慮することが可能となる。転倒のビデオ映像にもとづき，側方転倒，あるいは側方斜め後方への転倒など，さまざまな転倒姿勢を初期条件として人体有限要素モデルに与えることで，大腿骨近位部に加わる負荷が求められる。股関節の軟部組織の厚さが小さいほど骨折リスクが高いこと，安全床はさまざまな姿勢の転倒でも骨折防止に有効であることなどの結果が得られている。
ヒッププロテクタや安全床のエネルギー吸収には，製品による違いも見られるので，各製品の大腿骨近位部の骨折防止効果を評価する必要がある。そのための衝撃試験装置では，転倒時において大腿部まわりに加わる
衝撃を再現し，大腿骨近位部に加わる力を正しく評価する必要がある。我々が用いている試験装置では，小柄
女性の大腿模擬骨をシリコンで囲んだ大腿部モデルに重錘を自由落下させ，骨頭支持荷重をもとに骨折リスクを計算する。人体有限要素モデルによるシミュレーションから，腰部の床面への衝突速度や股関節部に加わる
有効質量を求め，重錘の質量および落下高さを設定している。骨折リスクは，剛体床での 50 ％から，約 10 ％まで減少する安全床も見られる。
前方および後方転倒時には頭部が床面に衝突して，重篤な傷害が発生することがある。自動車の歩行者保護試験で用いられている頭部インパクタを床材に対して自由落下させ，頭部傷害値（HIC）を計測している。頭部傷害値は，床材の動的変形量と強い相関関係が見られる。
今後，転倒姿勢を考慮したシミュレーション結果をもとに，試験装置の衝撃条件を再検討する予定である。
また，転倒時の頭部傷害では急性硬膜下血種が多いことから，頭部傷害の発生機序として，床面衝突時の頭部回転を検討していく。

略歴
昭和 61（1986）年
昭和 63（1988）年
昭和 63（1988）年
平成 2（1990）年
平成 12（2000）年
平成 13（2001）年
平成 24（2012）年

62

東京大学工学部 卒業
東京大学大学院工学系研究科修士課程 修了
日産自動車株式会社
運輸省交通安全公害研究所
名古屋大学大学院工学研究科博士課程（社会人） 修了 博士（工学）名古屋大学大学院工学研究科 助教授
名古屋大学大学院工学研究科 教授

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-P2-2

パネルディスカッション 2

床材による転倒骨折予防～大腿骨骨折リスクに基づく床材評価理論と下地材の重要性～
伊藤安海（山梨大学大学院総合研究部工学域機械工学系 教授）

我が国では超高齢社会を迎え，大腿骨骨折による寝たきりの高齢者の増加や，それに伴う多額の治療費等が問題となっている。日本での大腿骨近位部骨折の件数は年々増加傾向で，その受傷原因の 8 割が転倒である。
また，「転倒・骨折」は要介護状態となる要因として認知症，脳血管疾患，高齢による衰弱に次いで 4 番目に多いことからも，高齢者の転倒骨折予防は早急に取り組むべき重要な課題である。
これまで転倒骨折の予防策として，転倒防止の歩行器等の介護用品や人体の腰部を保護するヒッププロテク
タの研究・開発が多くなされてきた。なかでも衝撃吸収パッド付きのヒッププロテクタは転倒時に大腿部が受ける衝撃を大きく低減させる結果を示し，その普及が期待されている。しかしそれらは，使用時の窮屈感や着用時の煩雑さから着用率が高くないといった問題が指摘されており，未装着時の骨折リスクを低減できていな
いのが現状である。
一方，転倒骨折予防床材（以下，安全床）は常時骨折予防が期待されるため，滑り防止のための表面加工や，表面を軟らかくする等の工夫がなされてきた。しかし，足元が不安定になる，車輪付きの用具の機動性が損なわれるなどの課題が存在し，大きな効果が得られていない。また既存の床材の安全評価手法は，転倒時の頭部（脳）損傷を想定し，評価基準に頭部加速度（G 値）が用いられていることから，安全床による大腿骨骨折予防対策を適切に行うことが不可能であるといった大きな課題が存在する。一般的に自動車の衝突安全における傷害基準は，損傷部位ごとに脳損傷評価には加速度，大腿骨骨折の評価には大腿骨に作用する荷重が用いられる。よって床材の安全評価基準も，転倒時に人体に及ぼす現象を把握し，損傷部位ごとに変える必要がある。
そこで，我々は床材の大腿骨骨折リスクに基づく安全評価理論を構築し，転倒時に大腿骨が受ける荷重を評
価可能な試験装置を開発した。さらに，開発した試験装置（評価理論）を用いて転倒骨折リスク低減に有効な床材のデザインを検討した結果，硬質な床上材に軟質な床下地材を組み合わせることが有効であるこが明らかとなった。頭部受傷に対して安全な床材と大腿骨骨折リスクの低減に適した床材がなぜ異なるのかといった疑問に対して実際の床材評価結果を踏まえて解説する。

略歴
昭和 45（1970）年 10 月 22 日生まれ。東京都出身。東京理科大学工学部機械工学科卒業。博士（工学）。警察
庁科学警察研究所研究員、国立長寿医療研究センター生活支援機器開発研究室長、名古屋大学大学院特任講師などを経て、平成 30（2018）年より現職。平成 17（2005）年、警察庁長官賞詞受賞。平成 29（2017）年、日本機械学会フェロー認定。専門は医工学、法科学、バイオメカニクス。著者に『イラスト医工学－バイオメカニクスから医療機器・科学捜査まで』（共著、アドスリー）など。

63日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-P2-3

メカニカルメタマテリアルを用いた新たな挑戦〜歩行時は硬く，転倒時は凹んで衝撃を吸収する床＂ころやわ＂ 〜杉浦太紀（株式会社 Magic Shields 取締役 COO / 理学療法士）

超高齢社会の日本において，転倒・骨折は要介護の原因の第 4 位となっており，最悪の場合死に至ることから，さまざまな転倒予防策が講じられている。しかし，転倒自体をなくすことは困難である。
そこで我々は，“転倒による骨折からご高齢者とそのご家族を守り最期まで尊厳を持って生きられる社会を実現する”というコンセプトを掲げ，万が一転倒したとしても外傷を最小限に抑えることができる床材，“ころやわ”の開発に取り組んでいる。
“ころやわ”は，現場のリアルな課題を知る理学療法士と，衝撃吸収技術に精通したバイクエンジニアの共同開発により生まれた。衝撃吸収性と歩行安定性の相反する 2 つの性質を有しているのが特徴である。それを実現しているのは，厚さ 10 mm の 3 次元構造体である。これは素材のみでは出すことのできない非線形物理
特性を構造体によって生み出すメカニカル・メタマテリアル技術を用いたものである。 衝撃吸収性は名古屋
大学工学研究科にて，歩行安定性は藤田医科大学にて共同研究を行った。名古屋大学で高齢女性の立位からの転倒を想定した落錘式衝撃試験を行った結果，“ころやわ”は大腿骨骨折荷重閾値 1）を下回ることがわかった。
一方，藤田医科大学との共同研究により，“ころやわ”上での歩行安定性を，健常高齢者を対象に歩行能力および立位バランステストで評価した結果，通常の床と有意な差がみられないことがわかった。
現在（2023/7/10 時点），“ころやわ”は国内約 500 件以上の病院・施設で導入されている。持ち運び可能で置くだけで使うことができるマットタイプと，広範囲に常設する設置タイプの 2 種類がある。マットタイプは従来の緩衝マットの代替として医療機関で多く導入されており，設置タイプは有料老人ホームの居室で多く導入されている。“ころやわ”の上での転倒による大腿骨骨折は現在まで報告されていない。
今後の発展として，コストダウンやセンサを内蔵させることにより，転倒予測や転倒時の分析，生活状況の把握などができるように開発を進めている。当日は最新の開発状況をお話したいと考えている。
我々は，“ころやわ”を一刻も早く世界中に普及させ，転倒に怯える高齢者やその家族，医療・介護従事者の不安を払拭し，最期まで尊厳を持って生きられる社会を実現したい。
引用文献：
1）Okuizumi H, Harada A, Iwata H et al:Effect on the femur of a new hip fracture preventive system using
dropped-weight impact testing. J Bone Miner Res 13：1940-1945, 1998.

略歴
平成 22（2010）年

茨城県立医療大学卒業，理学療法士免許取得。
医療法人豊田会刈谷豊田総合病院にて勤務。
超急性期〜慢性期までを幅広く経験。
平成 27（2015）年 同法人 高浜分院（現高浜病院）に 2 年間の出向。
令和 元 （2019）年 グロービス 経営大学院大学卒業，MBA（経営学修士）取得。
転倒予防指導士取得。
令和 2（2020）年 株式会社 Magic Shields 取締役就任。

64

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-P2-4

パネルディスカッション 2

階段のデザインと転落時傷害リスクの関係の力学的検討
山本

創太（芝浦工業大学デザイン工学部デザイン工学科 教授）

高齢者の転落事故は入院を要する中等症以上の傷害を負うリスクが高く，東京消防庁による平成 29 年から令和 3 年までの高齢者転落事故における救急搬送では 46.6 ％が中等症以上であった 1）。高齢者転落事故の78.7 ％は住宅内で発生しており，階段での発生数が最も多かった 1）。近年では戸建住宅においては平屋造は少なく，2 階建てもしくは 3 階建て住宅が多いことから，在宅高齢者の転落事故リスクが高いことが考えられる。
著者らはこれまで直階段について高齢者転落事故時の頭部傷害リスクを検討してきた 2）。実際の住宅では，直階段だけでなく踊り場付き階段，曲り階段などがあることから，実際の住宅で使われる種々の構造の階段について転落時頭部傷害リスクを定量的に評価し，階段デザインと傷害の関係について検討した。
階段の勾配，蹴上寸法，踏面寸法は長寿社会対応住宅設計指針 3）により決定し，曲り部の設計については高齢者が居住する住宅の設計に係る指針 4）を参考に階段モデルを構築した。さらに比較のため指針で推奨されない峡角の曲り角の階段モデルを加え，計 13 種類の階段モデルについて検討した。高齢男性を模擬したマルチボディモデルにより各種階段における転落事故再現シミュレーションを行い，頭部傷害値（HIC）により傷害程度を評価した。
階段構造の特徴が頭部傷害値低減に及ぼす影響を重回帰分析により評価した結果，U 字型曲り階段構造が最も効果的であることが示された。
傷害リスク低減の観点から住宅構造を考えることは，在宅高齢者の安全，安心を担保する上で重要である。
今後，研究成果を住宅設計や実際の住宅における安全対策に活用したい。
引用文献：1）東 京 消 防 庁， 救 急 搬 送 デ ー タ か ら み る 高 齢 者 の 事 故，https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/lfe/topics/
nichijou/kkhansoudeta.html
2）佐藤ら，意識障害による高齢者階段転落事故を想定した頭部傷害評価，日本転倒予防学会誌，vol. 9, no. 2,
p. 1343）国土交通省，長寿社会対応住宅設計指針，平成 7 年 6 月 23 日付け建設省住備発第 63 号住宅局長通達
4）国土交通省，高齢者が居住する住宅の設計に係る指針，令和四年三月三十一日国土交通省告示第四百六号

略歴
平成 6（1994）年 3 月
平成 8（1996）年 3 月
平成 8（1996）年 4 月
平成 9（1997）年 1 月
平成 19（2007）年 2 月
平成 21（2009）年 4 月
平成 22（2010）年 4 月
平成 28（2016）年 4 月
令和 5（2023）年 4 月

名古屋大学工学部機械学科 卒業
大阪大学大学院基礎工学研究科博士前期課程物理系専攻 卒業
帝人株式会社名古屋大学 助手
博士（工学）（名古屋大学）
芝浦工業大学工学部機械機能工学科 助教
同 准教授
同 教授
芝浦工業大学デザイン工学部デザイン工学科 教授

65Panel-discussion
パネルディスカッション 3

転倒予防の地域実践
おか だ

しんぺい

こ まつ

たい き

座長：岡田 真平 公益財団法人身体教育医学研究所 所長
座長：小松 泰喜 日本大学スポーツ科学部 教授

第 3 会場 D 会議室（東館 3F） 16：00 〜 17：30

3-P3-1

地域におけるより質の高い研究実施のための標準的ガイドラインの理解

3-P3-2

地域社会の転倒・一次骨折予防に資する運動普及のエビデンス

3-P3-3

地域診療所における転倒予防～ふらつき・転倒外来の経験から～

かみおか

ひろはる

上岡 洋晴（東京農業大学大学院）

きた ゆ ぐち

北湯口

やまぐち

山口

じゅん

純（身体教育医学研究所うんなん）

きよし

潔（医療法人社団創福会 ふくろうクリニック自由が丘）

67

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-P3-1

地域におけるより質の高い研究実施のための標準的ガイドラ
インの理解
上岡

洋晴（東京農業大学大学院）

人を対象とした医学系研究の多くは観察研究であり，転倒予防に関する研究も同じである。一方，参加者（地域住民等）に対して特定の行動を求める，すなわち介入を行う研究は広義の臨床試験となる。
前者においては，その研究デザインは時間軸を含む縦断的（longitudinal）と，それを含まない横断的（crosssectional）に大別される。前者には，さらにコホート研究とケース・コントロール研究がある。時間軸を含まない横断研究は基本的に因果関係を決められず，相関や連関がわかるのみである。これら 3 つの研究デザインのいずれにおいてもインプットは多様で，従来，観察研究では喫煙などリスク要因を分析するツールとして用いられることが多かったが，現在の日本の疾病構造においては，身体活動・運動，食事，社会参加などの生活習慣が注目されている。リサーチクエスチョンとして，PECO，P（participant：参加者），E（exposure：曝露），C（comparison：比較対照），O（outcome measurement：アウトカム）の 4 つの項目が必要である。 後者においては，因果関係を示すのに最も強力とされるのが良くデザインされた介入研究であり，その中でもエビデンス・グレーディングとして上位になるのがランダム化比較試験（randomized controlled trial：RCT）である。
こちらでは，第 2 の項目は介入（intervention：I）となり PICO と称される。
演者らは，2006 年に開発された STROBE 声明チェックリストをはじめ，研究デザイン（システマティック・レビューも含む）ごとに世界標準となる各種の報告ガイドライン（チェックリスト），例えば，CONSORT ク
ロスオーバー（2019），CONSORT 非薬物療法拡張版（2017），SPIRIT プロトコール（2013），PRISMA 2020
（2020）などの邦訳・解説を行ってきた。当日は，地域実践に関わる研究において，より質の高い研究の計画・実施・報告のために，各種の研究デザインの整理と報告ガイドラインの活用方法を解説する予定である。
最新情報として，前述した CONSORT グループは，報告ガイドラインである「CONSORT 2010」と「SPIRIT
2017」のアップデート版を近々公表する段階にあり，間に合えばこれら最新版の特徴も解説したいと考えている。
最後に，地域で研究をされている各位におかれましては，得られた貴重な成果を本学会発表だけにとどまらず，日本転倒予防学会誌へ投稿されることを期待しています。

略歴
平成 11（1999）年 3 月 東京大学大学院教育学研究科総合教育科学専攻 博士課程単位取得 満期退学
同年 4 月 （現：公益財団法人）身体教育医学研究所 研究部長
平成 22（2010）年 10 月 東京農業大学地域環境科学部教養分野 教授（兼／同大学院農学研究科環境共生学専攻 教授）
関連する主な著書：津谷喜一郎，上岡洋晴，大室弘美，折笠秀樹（編著）．臨床試験の計画・実施・報告：食品の機能性のエビデンス．東京：ライフサイエンス出版；2022.

68

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-P3- 2

パネルディスカッション 3

地域社会の転倒・一次骨折予防に資する運動普及のエビデンス
北湯口純（身体教育医学研究所うんなん）

急速に高齢化が進展するわが国では，高齢者の転倒・一次骨折予防（以下，転倒予防）のエビデンスの確立とそれに基づく転倒予防の地域実践の拡充が急務となっている。
地域在住高齢者の運動介入による転倒予防の有効性のエビデンスとしては，転倒ハイリスク者・小集団（いわゆるハイリスクアプローチ）を対象としたランダム化比較試験とそのシステマティックレビュー／メタアナ
リシスによる成果が多く報告されている。一方，地域に暮らす高齢者全般を対象とする，いわゆるポピュレー
ションアプローチでの運動介入による転倒予防の効果を厳格な研究デザインで検証した報告は見当たらない。
これはつまり，個人や少数の集団を対象とした働きかけは有効でも，厳密には，地域レベルで運動介入による転倒予防を実現する科学的に証明された方法がない，という現状を示唆している。それなら，地域レベルで運動介入をして転倒予防のエビデンスを確立すればいいと思うかもしれないが，そう単純な話でもない。その理由は，地域に暮らすすべての人々を対象として運動介入を行い，実際に運動実施率を高められたという明確なエビデンスがほとんど存在しておらず，転倒予防の効果を得る以前に運動そのものを普及・定着させること自体が非常に難しいという大きな課題を抱えているからである。運動教室に集められた人に転倒予防の運動をしてもらうことに比べ，目の前には存在していない地域に暮らすすべての人を対象として運動の実施を働きかけることは容易ではない。しかし，地域レベルの運動介入による転倒予防の成否は，いかに地域に暮らす高齢者全般の運動実施率を高めうるかにかかっている。地域社会の転倒予防の実現には，転倒予防の運動を地域社会に広める，“運動普及”のエビデンス確立が喫緊の課題と考える。
本発表では，転倒予防に資する運動普及のポピュレーション研究のエビデンスの一つとして，島根県雲南市で平成 21 年から取り組んできた，中高年者対象の運動普及プロジェクトの成果を紹介する。このプロジェク
トは，評価デザインとして最も質の高い（厳格な）クラスター・ランダム化比較試験でその効果を検証し，行
動科学とソーシャル・マーケティングに基づく 5 年間の取り組みで地域レベルの運動実施率が高められることを明らかにしている。
当日は，転倒予防の運動普及のこれからを参加者の皆さんと議論できれば幸いである。

略歴
平成 15（2003）年
国際武道大学大学院武道・スポーツ研究科修士課程 修了
平成 15（2003）年～ 国際武道大学体育学部体育学科期限（2 年）付き 助手
平成 18（2006）年～ 身体教育医学研究所うんなん 主任研究員
平成 28（2016）年
東京農業大学大学院農学研究科環境共生学専攻博士後期課程 修了
令和 5（2023）年～ 身体教育医学研究所うんなん 主査・管理研究員
中学校・高等学校教員（保健体育）専修免許，健康運動指導士

69

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-P3-3

地域診療所における転倒予防～ふらつき・転倒外来の経験から～
山口潔（医療法人社団創福会 ふくろうクリニック自由が丘）

フレイル予防・対策の 3 本柱は，栄養，身体活動，社会参加と言われている。一方近年，フレイルが疑われる方を医師が診察した場合にまずやるべきことは，なぜフレイルになったのか，原因となる疾患はあるのかを評価し，医学的な治療を行うことであると考えられている。高齢者の保険事業と介護予防の一体的実施に関する施策は平成 2 年 4 月から開始され，平成 6 年度までにすべての自治体で実施されることが予定されている。
後期高齢者に対する健康診査の場で，従来の診察，血液検査，レントゲン検査，心電図検査などに加え，質問票を用いた問診が実施され，高齢者の特性を踏まえた健康状態を総合的に把握することになった。健康診査の実施は主に地域の診療所の医師であり，問診で明らかになった健康課題については，診療所の医師が指導，治療することが多い。世田谷区長寿健診（後期高齢者健康診査）では，まだこの質問票は利用されていないが，演者が所属する玉川医師会では，ロコモ・フレイル委員会を新設し，健康診査後の対応方法について協議を始めた。基本チェックリストにも含まれていたが，今回の質問票においても，「8．この 1 年間に転んだことがありますか」という質問が含まれている。この質問にハイと答えた場合，医師は，転倒による骨折の有無，転んだ場所，転倒の頻度，転倒恐怖感を確認の上，転倒の理由に疾患が考えられる場合，医療機関を紹介するとされている。地域では，健康診査を起点に，転倒予防を行う流れを作る動きがある。フレイル予防・対策と同様に，転倒リスクの高い方は，地域の診療所の医師が診察し，転倒の理由となった疾患を診断し，医学的な治療を行うことがまず必要である。もし骨粗鬆症があれば，骨折予防対策を図る。もし抗血栓症を内服しているな
らば，出血リスクを評価し処方の適正化を図る。当院では，ふらつき・転倒外来を設置し，転倒の理由となった疾患の診断と治療，リハビリテーションを行っている。転倒しやすい状態として，ふらつきの自覚に注目した。原因疾患の精査の中で，疾患別リハビリテーションの適応疾患を認めた場合には，バランス訓練を中心とした運動療法を追加で行う。

略歴
平成 11（1999）年 浜松医科大学医学部 卒業 東京大学医学部附属病院内科 研修医
平成 12（2000）年 自治医科大学附属大宮医療センター神経内科・総合診療科
平成 15（2003）年 東京大学医学部附属病院老年病科
平成 19（2007）年 東京大学大学院医学系研究科博士課程 修了（医学博士）
平成 20（2008）年 東京大学医学部附属病院地域医療連携部 助教
平成 25（2013）年 医療法人社団創福会 理事長 ふくろうクリニック等々力院長 就任
現在：東京大学医学部非常勤講師（老年病学），杏林大学医学部非常勤講師（高齢医学），昭和大学臨床教授，
東京医科歯科大学臨床教授，玉川医師会理事（在宅医療部担当）
専門医：日本認知症学会専門医・指導医，日本老年精神医学会専門医・指導医，日本老年医学会老年病専門医・指導医・代議員，日本内科学会総合内科専門医，日本プライマリ・ケア連合学会プライマリ・ケア認定
医70Luncheon Seminar
ランチョンセミナー

ランチョンセミナー 1

共催：エーザイ株式会社

フットケア・骨粗鬆症
む とう

よしてる

座長：武藤 芳照

一般社団法人東京健康リハビリテーション総合研究所 代表理事 ⁄ 所長

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 12：00 〜 13：00

1-LS1-1

足の爪変形と転倒リスク

1-LS1-2

転倒・骨折予防のための栄養指導と運動療法

たかやま

高山

いわもと

岩本

かおる（済生会川口総合病院皮膚科 主任部長）

じゅん

潤（慶友整形外科病院骨関節疾患センター センター長）

ランチョンセミナー 2

共催：第一三共株式会社

循環器疾患と転倒予防
お がわ

座長：小川

すみ と

純人 東京大学大学院医学系研究科老年病学 准教授

第 2 会場 セミナー室（東館 2F） 12：00 〜 13：00

2-LS2

高齢・超高齢心房細動における転倒がもつ意味とは？
〜包括的に抗凝固療法の安全性を維持する〜
よし だ

吉田

てつろう

哲郎（遠賀中間医師会おんが病院 副院長 兼 循環器内科 部長）

ランチョンセミナー 3
床材と効果

共催：凸版印刷株式会社

臨床応用
まきさこ

ひゅう ま

座長：牧迫 飛雄馬 鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻基礎理学療法学講座 教授

第 3 会場 D 会議室（東館 3F） 12：00 〜 13：00

3-LS3-1

高齢者の転倒予防のための検査・トレーニング・支援機器研究
た なか

田中

としあき

敏明（北海道科学大学教授・東京大学先端科学技術研究センターシニアプ
ログラムアドバイザー）

3-LS3-2

転倒骨折リスク低減床材の性能評価理論と標準化
い とう

伊藤

やす み

安海（山梨大学大学院総合研究部工学域機械工学系 教授）
71日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-LS1-1

足の爪変形と転倒リスク
高山かおる（済生会川口総合病院皮膚科 主任部長）

正常な爪は爪母から作られ，爪床に沿って運ばれる。爪床から離れると遊離端となり，水分を失って白くなる。爪は指先にある皮膚の小さな付属器であるが，指先の皮膚を守る以外にも，指先のバランスをとる，指先の力を増強させるなど運動に関する機能に関与している。人間の足の爪は平たく，地面を二本の足を交互させながら歩くという動作に適している。しかし足には足を守るために着用する靴の影響や，二本足であるくためのさまざまな弊害が起こるため，爪もその影響をうけて変形する。変形した爪は十分な運動器としての役割を果たすことができないため，加わるべき力が加わらず，さらに変形を招く。また足や足爪には白癬菌が感染するリスクが高く，5 人に１人が足白癬，10 人に 1 人が爪白癬と推測されるデータがあり，長らく治療せず放置することで爪の変形をきたす。前述した爪の外力の偏りによる変形と爪白癬はしばしば合併し，変形や白癬は治りにくい状態になる。転倒の問題を考えたとき，足部の機能が高いことは重要で，当然爪もその役割を担っている。演者らが行った臨床研究では，爪の変形は足関節背屈可動域や足趾間力，外反母趾角度などに相関性があり，変形に対して行うフットケアは足の機能を高めることも実証されている。爪の変形は転倒リスクを診る手がかりでもあるため，本講演では爪役割や転倒リスクに関わる話のほかに，爪の診方や治療法，ケアによる対処法についても言及する。

略歴
平成 7（1995）年 3 月 山形大学医学部 卒業
平成 7（1995）年 4 月 東京医科歯科大学大学 入局
平成 27（2015）年 4 月 済生会川口総合病院皮膚科 主任部長
東京医科歯科大学 特任准教授 併任
令和 4（2022）年 5 月 東京医科歯科大学 臨床准教授 併任
現在に至る
皮膚科専門医。日本臨床皮膚科医会常任理事。日本皮膚免疫アレルギー学会代議員。日本フットケア・足病医学会理事。日本転倒予防学会理事。社団法人足育研究会代表。

72

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-LS1-2

ランチョンセミナー

転倒・骨折予防のための栄養指導と運動療法岩本潤（慶友整形外科病院骨関節疾患センター センター長）

Successful aging にはフレイルへの対策が必要である。フレイルの臨床的サインとして，体重減少，サルコ
ペニア，骨粗鬆症，身体機能低下，身体バランス低下，歩行速度減少，認知機能低下，低栄養が挙げられる。
高齢者において，これらの複合的サインによる転倒・骨折は，健康寿命を縮める大きな要因となる。特に，ビ
タミン D 不足・欠乏，サルコペニア，骨粗鬆症への対策が重要である。
メタボ予防からフレイル予防へ，カロリー摂取に関するギアチェンジが提案されている。～ 75 歳は生活習
慣病予防のため，エネルギー・塩分・脂肪制限が勧められ，65 歳～はフレイル・サルペニア予防のため，適切なエネルギー・高たんぱく・高ビタミン D 摂取が勧められる（ギアチェンジ）。65 歳～では，転倒・骨折予防対策が求められ，十分なたんぱく質摂取を達成したうえで，ビタミン・ミネラルなどの摂取が行われる。
筋量と筋機能の維持のために必要なたんぱく質摂取量は，高齢者では少なくとも 1.0 ～ 1.2 g/kg BW/ 日，
活動性の高い高齢者では ≥ 1.2 g/kg BW/ 日，疾患を有する高齢者では 1.2 ～ 1.5 g/kg BW/ 日，重症 CKD（慢性腎臓病）高齢者ではこれらよりたんぱく質摂取を制限する。転倒・骨折の予防のために必要なビタミン Dの目標は 25（OH）D > 30 ng/mL である。ビタミン D 不足・欠乏の予防には，日光浴とビタミン D 摂取（800～ 1000 IU/ 日）が勧められ，その治療には，高用量のサプリメントを投与し，血清 25（OH）D 値が 30 ng/
mL を超えたら適量のサプリメントで維持するが，改善されない場合は活性型ビタミン D3 治療が検討される。
サルコペニアの高齢者における必須アミノ酸と運動の筋量・筋力改善効果や，地域在住高齢者における運動（バランス＋ファンクショナル＋レジスタンストレーニングや太極拳）の転倒予防効果が明らかにされている。
わが国では，片脚立ち・大腿四頭筋強化トレーニングは，転倒・骨折発生率を減少させることが報告されている。
転倒・骨折予防対策を実施する際に用いる評価法として，フレイル・プレフレイル診断基準（Fried の定義）
を用い，骨粗鬆症とサルコペニアを考慮に入れて，プレフレイルの段階から介入することが適切とされている。
Successful aging のためには，栄養と運動の果たす役割は大きい。

略歴
平成 2（1990）年 3 月
平成 2（1990）年 4 月
平成 4（1992）年 4 月
平成 8（1996）年 4 月
平成 9（1997）年７月
平成 11（1999）年 1 月
平成 14（2002）年 5 月
平成 21（2009）年 2 月
平成 29（2017）年 4 月
平成 30（2018）年 4 月

慶應義塾大学医学部 卒業
慶應義塾大学医学部 研修医（整形外科学）
慶應義塾大学医学部 専修医（整形外科学）
慶應義塾大学医学部 助手（整形外科）
State University of New York, Health Science Center 留学（１年間）
慶應義塾大学医学部 助手（整形外科）
慶應義塾大学病院スポーツクリニック
慶應義塾大学医学部スポーツ医学総合センター
慶友整形外科病院骨関節疾患センター（センター長）
慶友整形外科病院健康寿命延伸センター（センター長）兼任

73日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

2-LS2

高齢・超高齢心房細動における転倒がもつ意味とは？
〜包括的に抗凝固療法の安全性を維持する〜
吉田哲郎（遠賀中間医師会おんが病院 副院長 兼 循環器内科 部長）

今後日本で特に 80 歳以上の心房細動を有する高齢・超高齢心房細動患者が増加することが予想されている。
高齢になれば脳梗塞などの塞栓症リスクは高くなるが，同時に抗凝固療法による大出血イベントを起こす可能性は必然的に高くなってくる。それを反映して 85 歳以上非弁膜症性心房細動有しているにも関わらず，抗凝固療法を受けていない患者の割合は実に 50％を超えている。
抗凝固療法を実施する上で，出血リスクがどれくらいあるのかを判断する HAS-BLED スコアが有用であるが，75 歳以上の高齢心房細動になると他の出血リスク因子があることが近年発表された ANAFIE レジストリー
から報告されている。メッセージとしてはこれまで出血リスク因子として明らかにされていなかった 1 年以内の転倒歴，身体的フレイルがあるかで大出血を起こすリスクが約 2 倍になるとのことであり，循環器内科医にとっては衝撃的な内容であった。
このような背景より既存の承認された抗凝固薬が，出血リスクが懸念されることで投与できなかった超高齢
心房細動患者に対して新たな用量の抗凝固薬が期待された。そこで国内第 3 相試験として ELDERCARE-AF試験が実施された。80 歳以上で既存の承認された抗凝固薬が，出血リスクが懸念されるため投与できない非弁膜症性心房細動患者が対象となった。対象の平均年齢は 86 歳を超え，クレアチニンクリアランスの平均は36ml/min と低く，4 割前後はフレイルの診断基準を満たしていた。実臨床では抗凝固療法をそもそもするか悩む対象で検証したことが最大の特徴である。結論として新しい用量であるエドキサバン 15mg/ 日を投与することで，プラセボと比較して有効性イベントである脳塞栓症または全身性塞栓症を有意に低下させる結果となった。また懸念された大出血に関しては有意な増加は認めなかったが，エドキサバン群で多かった。この試験結果をもとにエドキサバン 15mg/ 日の投与が承認された。これまで悩みであった出血リスクが懸念される
特に超高齢心房細動患者に対しての新たな選択肢となったが，転倒予防，フレイル対策は非薬物療法として解決しなければならない課題であり，本会で議論をしたいと考える。

略歴
平成 14（2002）年 3 月
平成 14（2002）年 4 月

名古屋市立大学医学部 卒業
名古屋市立大学大学院医学研究科心臓・腎高血圧内科学 入局
名古屋市立大学病院 研修医
平成 16（2004）年 4 月 岐阜県立多治見病院循環器内科（上記施設勤務中の平成 19（2007）年 4 月名古屋市立大学大学院医科学 入学）
平成 20（2008）年 4 月 三重厚生連いなべ総合病院 循環器内科（上記施設勤務中の平成22（2010）年 3 月に早期課程修了で名古屋市立大学大学院医学科 卒業）
平成 22（2010）年 4 月 遠賀中間医師会おんが病院 循環器内科
平成 26（2014）年 4 月 名古屋市立大学循環器内科 客員講師
遠賀中間医師会おんが病院 循環器内科 部長
平成 28（2016）年 4 月 自治医科大学循環器内科 客員研究員
平成 30（2018）年 4 月 産業医科大学循環器内科 客員講師
令和 5（2023）年 4 月 遠賀中間医師会おんが病院 副院長 兼 循環器内科 部長

74日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

ランチョンセミナー

3-LS3-1 高齢者の転倒予防のための検査・トレーニング・支援機器研究田中

敏明（北海道科学大学教授・東京大学先端科学技術研究センターシニアプログラ
ムアドバイザー）

ここ十数年間の内閣府調査によると，80 歳以上の高齢者の屋内での転倒は転倒者の 20 ％以上を占め，屋外
では 18 ％程度であり，アメリカ合衆国でも 65 歳以上の 4 人に 1 名は転倒の経験があるというデータからも，依然として，世界的に高齢者の転倒が健康医療福祉において重要な課題であることが理解できる。
講演者は長年，高齢者・障害者の転倒に関するリハビリテーション分野の立場から検査・トレーニング手法
に関して研究を進めてきた。本講演ではその一部を最新の研究を含めて紹介する。
まず，高齢者の転倒に関連する要因として重要な立位バランス能力に関して，我々は特に動的立位バランス
能力における運動機能と感覚機能の関連性に関する研究を実施した。結果として，運動機能の重要性と同様に
立位バランスに重要である足底足趾および下肢関節の感覚機能の重要性を指摘した。その中で，検査・トレー
ニングにおけるバランス機器として振動刺激付き重心計を開発製品化した。また，在宅での高齢者を支援する
スマホアプリを開発した。現在はさらに歩行に至るまでの検査トレーニング支援へと研究を進めている。
次に，バーチャルリアリティ技術を用いて，高齢者本人およびその家族に高齢者の転倒の危険度を理解してもらう VR 空間環境で高齢者の転倒につながる低下した運動機能，感覚機能の状況を擬似的に体験できるアプリを開発している。これは，さらに検査トレーニングへとつなげることが可能である。
加えて，東大高齢機構のコロナ禍における高齢者の身体機能分析において，特に体幹筋筋力の低下が顕著であるという調査結果となった。これにより座位バランス能力改善のためには体幹筋筋力のトレーニングが重要であることから，座位で実施できる VR ゲームを試作開発した。本人がモチベーションを維持して病院施設や在宅で実施できるゲームへと展開していきたいと考えている。その他，高齢機構の研究調査の一つとして高齢者の転倒原因に関する環境要因の課題とその解決手段などを多分野で討議した内容に関してもご紹介したい。

略歴
北海道出身。北海道大学医療技術短期大学部卒。ニューヨーク大学大学院修了。博士（工学）。札幌医科大学保健医療学部助教授，マサチューセッツ工科大学客員研究員，札幌市立大デザイン学部教授，東大先端科学技術
研究センター特任教授などを経て，平成 27（2015）年から現職（北海道科学大学教授，東京大学先端科学技術
研究センター・高齢社会総合研究機構シニアプログラムアドバイザー）。著書に『転倒を防ぐバランストレーニ
ングの科学』（単著，岩波書店）など。日本転倒予防学会代議員，日本生活支援工学会理事等を務める。

75日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-LS3-2

転倒骨折リスク低減床材の性能評価理論と標準化伊藤安海（山梨大学大学院総合研究部工学域機械工学系 教授）

我が国では超高齢社会を迎え，大腿骨骨折による寝たきりの高齢者の増加や，それに伴う多額の治療費等が問題となっている。日本での大腿骨近位部骨折の件数は年々増加傾向で，その受傷原因の 8 割が転倒である。
また，「転倒・骨折」は要介護状態となる要因として認知症，脳血管疾患，高齢による衰弱に次いで 4 番目に多いことからも，高齢者の転倒骨折予防は早急に取り組むべき重要な課題である。
これまで転倒骨折の予防策として，転倒防止の歩行器等の介護用品や人体の腰部を保護するヒッププロテク
タの研究・開発が多くなされてきた。なかでも衝撃吸収パッド付きのヒッププロテクタは転倒時に大腿部が受ける衝撃を大きく低減させる結果を示し，その普及が期待されている。しかしそれらは，使用時の窮屈感や着用時の煩雑さから着用率が高くないといった問題が指摘されており，未装着時の骨折リスクを低減できていな
いのが現状である。
一方，転倒骨折予防床材（以下，安全床）は常時骨折予防が期待されるため，滑り防止のための表面加工や，表面を軟らかくする等の工夫がなされてきた。しかし，足元が不安定になる，車輪付きの用具の機動性が損なわれるなどの課題が存在し，大きな効果が得られていない。また既存の床材の安全評価手法は，転倒時の頭部（脳）損傷を想定し，評価基準に頭部加速度（G 値）が用いられていることから，安全床による大腿骨骨折予防対策を適切に行うことが不可能であるといった大きな課題が存在する。
そこで，我々は床材の大腿骨骨折リスクに基づく安全評価理論を構築し，転倒時に大腿骨が受ける荷重を評
価可能な試験装置を開発した。さらに，開発した試験装置（評価理論）を用いて転倒骨折リスク低減に有効な床材のデザインを検討した結果，硬質な床上材に軟質な床下地材を組み合わせることが有効であるこが明らかとなった。現在は開発した安全床を高齢者施設に施工して効果検証を行っているところである。
本セミナーでは，転倒骨折リスク低減床材の性能評価理論を分かりやすく解説すると共に，安全床規格化に向けた医工連携，産学連携の取り組みの現状について報告する。

略歴
昭和 45（1970）年 10 月 22 日生まれ。東京都出身。東京理科大学工学部機械工学科卒業。博士（工学）。警察
庁科学警察研究所研究員，国立長寿医療研究センター生活支援機器開発研究室長，名古屋大学大学院特任講師などを経て，平成 30（2018）年より現職。平成 17（2005）年，警察庁長官賞詞受賞。平成 29（2017）年，日本機械学会フェロー認定。専門は医工学，法科学，バイオメカニクス。著者に『イラスト医工学－バイオメカニクスから医療機器・科学捜査まで』（共著，アドスリー）など。

76Sponsored Seminar
スポンサードセミナー

スポンサードセミナー 1
各職種の視点から転倒予防対策を考える
あい ば

いく こ

くろかわ

み

座長：饗場 郁子
ち共催：パラマウントベッド株式会社
共催：株式会社Magic Shields

国立病院機構東名古屋病院脳神経内科 臨床研究部長
よ座長：黒川 美知代 武蔵野赤十字病院 看護師長

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 10：50 〜 11：50

1-SS1-1

A 病棟の転倒再発予防に関する転倒検証プロジェクトの取り組みと職場に与えた影響の一考察
むらまつ

あ

ゆ

み

村松 亜由美（社会福祉法人聖隷福祉事業団袋井市立聖隷袋井市民病院）

1-SS1-2

当院回復期リハビリテーション病棟の転倒予防に向けた取り組み

1-SS1-3

転倒・転落対策におけるメーカーの関わり

1-SS1-4

医師の視点から転倒予防対策を考える

つぼ い

坪井

おく

奥

あゆみ

歩 （医療法人弘遠会すずかけヘルスケアホスピタルリハビリテーション
技術部 部長）

しゅんすけ

あい ば

俊 介（パ ラ マ ウ ン ト ベ ッ ド 株 式 会 社 経 営 企 画 本 部 マ ー ケ テ ィ ン グ 部
RoomT2（転倒転落研究会）副代表）
いく こ

饗場 郁子（国立病院機構東名古屋病院脳神経内科 臨床研究部長）

スポンサードセミナー 2

共催：旭化成ファーマ株式会社

骨粗鬆症リエゾンチームの現状と課題
はぎ の

座長：萩野

ひろし

浩

独立行政法人労働者健康安全機構山陰労災病院 副院長

第 1 会場 テルサホール（西館 1F） 15：40 〜 16：40

1-SS2-1

Fracture Liaison Service における転倒予防について〜理学療法士が考えていること〜
き むら

木村

1-SS2-2

たかし

孝（大阪府済生会吹田病院リハビリテーション科 理学療法士，骨粗鬆症マ
ネージャー）

日本における大腿骨近位部骨折の骨折リエゾンサービスの背景と実際〜リープフロッグ〜
やまもと

山本

のりあき

智章（医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長）
77

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SS1-1

A 病棟の転倒再発予防に関する転倒検証プロジェクトの取り組みと職場に与えた影響の一考察
村松亜由美（社会福祉法人聖隷福祉事業団袋井市立聖隷袋井市民病院）【はじめに】
A 病棟では，転倒による高齢者への影響の低減を図るため，他施設の先駆的取り組みを参考に，2018 年に転倒検証プロジェクト（以下，転倒 PJ）を発足した。転倒 PJ の活動目的は，多職種による転倒要因分析と同一患者の再転倒予防である。
【目的】
A 病棟の転倒 PJ が行った取り組みと，PJ 活動が職場に与えた影響について考察する。
【倫理的配慮】袋井市立聖隷袋井市民病院倫理委員会の承認を得て実施した。
【実践の経過】A 病棟では，2018 年に同一患者の複数回転倒が続いた。そのうち 1 例は骨折を伴い，自宅退院目的だった
その患者は施設方向となった。病棟看護管理者は危機感を持ち，同一患者の複数回転倒を防ぎたいという思いで，転倒 PJ を発足させた。PJ メンバーは，整形外科医師をリーダーとして，病棟看護管理者と看護係長 2 名，
リハビリテーション部門係長とリーダー，薬剤師で構成された。転倒 PJ では，転倒発生時のタイムリーな現場検証と活動評価のための四半期毎のミーティングを行っている。検証は IA レポートをもとに，転倒が発生した当日か翌日に実施，各職種の業務を考慮して集まりやすい時間で調整した。PJ メンバーが検証で意識したのは，患者の身体機能を適正評価し，環境調整することで身体拘束を回避すること，そして個を決して責めないことである。一方，ミーティングは四半期毎の転倒事例を概観することや，検証方法の評価を行った。転
倒事例の概観から情報の引き継ぎが不十分だとわかり，多職種参加の始業前ブリーフィングを導入した。PJ
発足後も，同一患者の複数回転倒が生じ，結果が出ない時期が続いたが，PJ メンバーは多職種が取り組むことで予防できる転倒があると信じ，諦めずに活動を継続した。加えて，転倒 PJ 活動を職場にアピールせずに開始したことから，しばらくは PJ 活動の職場の認知度は低かった。PJ 発足後 1 年で複数回転倒数は約 3 割減
少し，PJ 活動は徐々に職場スタッフへ認知され，転倒検証に職場安全委員やリーダー看護師，受け持ち看護師，担当リハビリ療法士等が参加するようになり，PJ 発足 2 年後には転倒総数は約半減するに至った。
【考察】
転倒 PJ の取り組みにより，転倒発生数は経年的に減少した。多職種によるタイムリーな転倒検証は，各専
門職の気づきと視点で分析でき対策立案に有効だった。転倒 PJ の職場への働きかけは，職員への転倒予防に対する感度の向上と，行動レベルでの予防対策につながったと考える。

略歴
平成 22（2010）年社会福祉法人聖隷福祉事業団聖隷浜松病院入職。
平成 28（2016）年同事業団袋井市立聖隷袋井市民病院へ異動，現在は同施設看護部係長として病棟勤務。看護部教育委員会，ACP プロジェクト，緩和プロジェクト等に参画している。
研究発表：第 8 回日本転倒予防学会転倒発生時間帯に着目し多職種連携や業務の見直しを行い，転倒発生を減少させた取り組み。第 9 回日本転倒予防学会転倒発生の場所と要因分析―転倒総数が減少しても減らない要因
の検討―。

78

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SS1-2

スポンサードセミナー

当院回復期リハビリテーション病棟の転倒予防に向けた取り組み
坪井歩（医療法人弘遠会すずかけヘルスケアホスピタルリハビリテーション技術部 部長）

当院は 106 床の回復期リハビリテーション病棟と 54 床の医療療養病棟を有している。転倒転落のインシデ
ント・アクシデントレポートにおいて転倒転落に関する報告は多くされており，リハビリテーションにより患者の活動度が向上していく中では，転倒転落をなくすことは困難である。
当院では入院日より療法士は心身機能や動作能力の評価を行い，多職種カンファレンスで情報を共有している。カンファレンスにて基本動作や日常生活動作（以下 ADL）の安静度，環境の設定をし，ADL 表を作成して患者のベッドサイドに掲示し，安全に配慮した生活環境の提供を行っている。
2018 年頃の当院のインシデントレポートにおいて，転倒転落の発生は起床直後や朝食や夕食前後の時間帯に多く確認されていた。当時，疾患別リハビリテーションは日中のみの実施となっていた。その時間の介入では，朝や夕方，夜間の心身機能や動作能力が十分に評価できていないのではないかと考え，対策の一環として療法士の早番・遅番勤務を導入し，日中以外の時間帯の実際の ADL 評価やケアに従事できる体制を構築した。
これにより介入時間帯の転倒転落の減少を認め，一定の成果は確認できた。しかしながら，転倒転落のリスクを低減することはできても，転倒転落をなくすことは難しい。
転倒転落のリスクの低減に重点を置き，活動をしてきたが，転倒転落が起きても骨折などの重大な医療事故につなげない環境設定を考えることも重要である。患者の活動度を維持しつつ，転倒時の骨折を予防したいと考えている中，衝撃吸収と歩行安定性の相反する性質を有している「ころやわ」を知る機会があり，2022 年度に導入した。
導入後，ころやわの上での転倒による骨折はなく，経過している。多職種カンファレンスで検討し，必要だと判断した患者にころやわの設置を行っているが，設置までに時間を要していることもあり，適切な時期に適切に使用できるよう評価を行い，検討がなされるよう運用を見直していく必要がある。
今回の報告では，理学療法士の視点から転倒転落を捉え，当院における転倒予防に向けた取り組みと成果を中心に紹介する。

略歴
平成 19（2007）年
平成 19（2007）年
平成 20（2008）年
平成 24（2012）年
平成 25（2013）年
平成 28（2016）年
令和 5（2023）年

理学療法士免許 取得
浜松市リハビリテーション病院 入職
医療法人愛整会北斗病院 入職
医療法人弘遠会すずかけヘルスケアホスピタル 入職
同 リハビリテーション技術部 主任
同 リハビリテーション技術部 課長
同 リハビリテーション技術部 部長

79日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SS1-3

転倒・転落対策におけるメーカーの関わり
奥俊介（パラマウントベッド株式会社経営企画本部マーケティング部 RoomT2（転倒
転落研究会）副代表）

医療施設における転倒・転落は，入院患者の高齢化，認知症患者の増加などと相まって，ますます対応が難しくなってきており，どの医療施設においても悩みは尽きない状況ではないだろうか。そのような中，「転倒・転落による傷害ゼロを目指す」を理念に掲げた，転倒転落研究会（以下，RoomT2（ルームティーツー））をパラマウントベッド株式会社支援のもとで 2015 年に設立し，WEB を通じたノウハウ／ツールの提供や，セミナー開催など，さまざまな形で情報発信を行っている。また，『転倒・転落対策サポート』と称して，現場の皆様と伴走しながら，実際の課題解決に向けた支援活動も行っている。今回は，「転倒・転落対策におけるメー
カーの関わり」ということで，メーカーとしての視点も取り入れた，RoomT2 の転倒・転落対策における考
え方や，実際の支援活動についてお伝えする。
【概要】
RoomT2 では，転倒・転落対策を考える際に，“医療の質”の評価の考え方をふまえ，ストラクチャー／プ
ロセス／アウトカムの 3 つの側面を考慮することを提唱している。特に，現場では，「プロセス（どういう介入をしたか）」や「アウトカム（その結果，転倒・転落発生率はどうだったのか）」に注目しがちだが，その前提となる「ストラクチャー（どういう物的資源を整えたのか）」を考えることも重要であり，これらについてもしっかりと Check し，“抜け・漏れ”なく対策していくことが大切であると考える。また，ベッド周りのさ
まざまな機器による物的対策として，3 つの軸を組み合わせた提案を行っており（「未然防止」「直前防止」「被害軽減」），リスクの種類や程度に応じて，各軸を組み合わせて使うことが望ましいと考えている。
一方で，機器による物的対策が整ってさえいれば，転倒・転落が防げるのか？というと，そうではない。整備した機器をどう活用していくか，どう運用していくか，を合わせて考えていくことも非常に重要なポイントである。RoomT2 では，先に述べた『転倒・転落対策サポート』として，例えば，インシデント／アクシデ
ントデータ解析による根本原因特定（現状把握）から，効果的な機器の活用／運用に向けた対策備品選定のルールづくりや，限られた機器を有効に活用していくための備品管理方法の見直しなど，病院と一緒に「あるべき姿」をディスカッションしながら，その支援活動まで行っている。
機器を導入しても効果が得られなかった，例えばセンサーの通知に翻弄され，むしろ業務負担が増えてしまった，などという事例が多く聞かれるのも実際であるが，その背景には，メーカーからの十分な支援（活用方法の詳細説明や運用方法の構築など）が得られていないという状況もある。我々メーカーも大いに頼っていただ
き，転倒・転落による『傷害ゼロ！』の療養環境構築を，一緒に目指していければと思う。

略歴
平成 14 年（2002 年） 慶應義塾大学理工学部物理情報工学科 卒業
平成 16 年（2004 年） 慶應義塾大学大学院理工学研究科 修了／修士（工学）平成 16 年（2004 年） パラマウントベッド株式会社 入社
平成 30 年（2018 年） RoomT2（転倒転落研究会）に主メンバーとして加わる
現在に至る
開発部在籍中は，ベッド用グリップ（Ｌ型手すり）や移乗用リフトなどの製品開発に 10 年以上従事。現在は、マーケティング部にて，新製品の企画／プロモーションなどに携わる一方で，RoomT2（転倒転落研究会）の副代表も務めており，「医療／介護施設における転倒・転落による ＂傷害ゼロ＂を目指す！」を信念に，RoomT2 の活動を通して現場の皆様と深く関わりながら，社外への発信活動も行っている。

80

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SS1-4

スポンサードセミナー

医師の視点から転倒予防対策を考える饗場

郁子（国立病院機構東名古屋病院脳神経内科 臨床研究部長）

転倒予防は多職種による多面的な介入が求められる。看護師，リハビリスタッフ，薬剤師，管理栄養士などの職種が専門性を活かして，一人の患者の転倒予防に関わる．医師は「転倒予防はコメディカルの仕事」と考え，積極的に関わろうとしない場合が多いが，転倒予防において医師の果たすべき役割は大きい。まずは「医師が転倒予防に関心を持つ」ことが必要である。転倒による重篤な外傷が生じると，歩行できていた患者が介助歩行あるいは車椅子レベルになるなど移動能力が急速に増悪する場合を経験する。進行性の疾患がベースにある場合には，原疾患の状態が悪化し，進行が速まることもある。医師が転倒予防に関心をもち，患者家族にその重要性を啓発することは極めて重要である。
転倒予防における医師の具体的な役割は，第一に「転倒の要因を多角的に分析する」ことである。一人の患者の転倒要因は単一であることは少なく，身体要因，環境要因，行動要因と多岐にわたる．この中で特に身体要因については疾患や病状が大きくかかわり，また日々変化しており，リアルタイムに転倒リスクを評価し，コメディカルと共有することが求められる。
第二にチームの中で「指揮者として綜合的・俯瞰的な視点を持って方向性を示す」。オーケストラで言えば指揮者のように，チームをまとめ，最終的な転倒予防対策の方向性を示す必要がある。また，転倒予防の環境整備のために必要な物品があれば，医療安全管理係長とともに，施設に進言することも医師の役割である。
第三に「患者・家族に転倒予防対策の必要性を伝える」。実際には具体的な転倒予防対策を看護師が伝える場合が多いが，主治医の説明は重みがあり，特に患者の受け入れが悪い場合は対策の必要性を医師が説明すべきであろう。
上記のように，転倒予防チームにおいて医師は重要な役者であるが，現場では「医師が転倒予防に興味に関心を持ってくれない」という意見が寄せられる。セミナーでは，実際に医師に転倒予防チームで活躍してもらうためにはどうしたらよいか，また転倒予防において医師からみたコメディカルスタッフに期待したい点を議
論したい。

略歴
昭和 62（1987）年
昭和 63（1988）年
平成 5（1993）年
平成 6（1994）年
平成 9（1997）年
平成 25（2013）年
令和 2（2020）年

名古屋大学医学部医学科 卒業
春日井市民病院神経内科
名古屋大学医学部神経内科
国立療養所（現国立病院機構）東名古屋病院神経内科
国立療養所（現国立病院機構）東名古屋病院神経内科 医長
国立病院機構東名古屋病院 リハビリテーション部長
国立病院機構東名古屋病院 臨床研究部長

81日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SS2-1

Fracture Liaison Service における転倒予防について～理学療法士が考えていること～
木村 孝（大 阪府済生会吹田病院リハビリテーション科 理学療法士，骨粗鬆症マネージャー）

当院での骨粗鬆症検診および二次性骨折予防に対する取り組みの歴史は古く，1998 年に骨粗鬆症二次検診施設に登録して以来，整形外科医師と看護師，医師事務作業補助者による診療システムを構築した。
二次検診の中での理学療法士の役割は，骨質強化と転倒予防の二本柱の目標のもと，体力測定（歩幅・握力・
片脚立位時間）を行うと共に転倒予防や骨質強化のための運動指導を行ってきた。
2013 年に 4 名の骨粗鬆症マネージャーを含む多職種（医師・看護師・薬剤師・理学療法士・管理栄養士・
診療放射線技師・事務等）による「こつそプロジェクト」を発足し，患者および地域住民への啓発活動を行い，さらに，2015 年には 10 名，2017 年には 3 名の骨粗鬆症マネージャーが誕生し，有志の会から始まった骨粗鬆症マネージャーミーティングは 2018 年からは施設公認の委員会として骨折予防活動を行っている。
取り組みの内容は，院内職員への啓発活動と骨粗鬆症外来に併設した骨粗鬆症マネージャーによる骨粗鬆症
リエゾン外来の実施，院外活動では学会発表および地域のミーティングでの講演，地域住民への骨粗鬆症・骨折予防勉強会の開催や広報活動（ホームページや SNS）である。
当院の骨折リエゾンサービスは入院時の転倒評価から始まり，脆弱性骨折による入院患者には全例 DXA による骨粗鬆症評価とリハビリテーションの中で転倒予防プログラム，また，栄養評価と指導を実施している。
在宅復帰後は骨粗鬆症地域連携パスを導入し，当院での二次検診時に DXA と転倒評価と指導，栄養指導等を継続するとともに，外来の脆弱性骨折患者に対してリハビリテーションを開始し，転倒予防運動を実施している。骨折リエゾンサービスは多職種が連携する事が重要とされており，リハビリテーションでは転倒予防・体力の維持向上に加え，環境調整やケア担当者への啓発・指導が必要である。
演者は入職当初より骨粗鬆症の二次検診の中で体力測定と骨質強化・転倒予防に対する指導を行うと共に，脆弱性骨折に対するリハビリテーションを提供してきた。転倒を起こすメカニズムやその環境・生活背景はさまざまであり，運動機能の向上のみでは予防は困難である。臨床現場における転倒予防に重要な身体的要因や環境，予防活動をこれまでの経験を踏まえ，当院が取り組んできた検診結果内容を含め，骨折リエゾンサービ
スの重要性とともに理学療法士の立場とチームリーダーの立場から紹介する。

略歴
平成 12（2000）年

理学療法士免許 取得
大阪府済生会吹田病院リハビリテーション科 入職
平成 26（2014）年 同 リハビリテーション科 係長
平成 29（2017）年 日本骨粗鬆症学会認定骨粗鬆症マネージャー資格 取得
令和 4（2022）年 大阪府済生会吹田病院リハビリテーション科 技士長

82日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

1-SS2-2

スポンサードセミナー

日本における大腿骨近位部骨折の骨折リエゾンサービスの背景と実際～リープフロッグ～
山本

智章（医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長）

1990 年代の英国の医療改革がきっかけで登場した Fracture Liaison Service（骨折リエゾンサービス）は骨折の連鎖への解決方法の一つとしてケアモデルが確立して有効性が示された。国家的医療政策にも反映された
英国の経験は世界各国で共有され，脆弱性骨折対策の象徴的な位置づけがされてきた。しかしながら国際的なコンセンサスがあっても政策的変化は国レベルでのみ進むものであり，Fragility Fracture Network では各国の取り組みが討論されている。日本において令和 4 年の診療報酬改定において大腿骨近位部骨折の「二次性骨折予防継続管理料」が新設され骨粗鬆症と脆弱性骨折に対する医療政策としての新たな焦点が当てられた。骨
折リエゾンサービスによって高齢者の骨折の連鎖を防止するために多職種連携でチーム医療を開始し，再骨折リスクの極めて大きい高齢患者を見逃すことなく地域連携で継続したケアを実施することが求められている。
同時に大腿骨近位部骨折の早期手術に対する評価も新設され，二次性予防継続管理料の算定と組み合わされる
ことによって周術期から術後管理まで高齢者の骨折患者に対する包括的な治療の実現に向けた画期的な改定になったと言える。新たな視点でのこの管理料の新設の意義は将来的な医療費の抑制，医療機関の収益増加，そして何より患者と家族が致命的な骨折を二度と発症しないという最大のベネフィットをもたらす。
病院内での診療科を超えた患者共同管理，多職種連携，さらに病院から診療所への連携が一層深まることで，すべての脆弱性骨折患者への適切なケアが進むことが期待される。日本における今回の改定は脆弱性骨折ケアの最適化のために世界を飛び越えたリープフロッグをいえるモデルとなる。

略歴
昭和 60（1985）年
新潟大学医学部 卒業
昭和 60（1985）年～
新潟大学整形外科 入局
平成 4（1992）年～平成 6（1994）年 米国ユタ大学リサーチフェロー
平成 13（2001）年～
新潟リハビリテーション病院整形外科 部長
平成 21（2009）年 1 月～ 同 院長
学会等：日本整形外科学会
日本骨粗鬆症学会（理事）
日本骨形態計測学会（理事）/ 第 36 回日本骨形態計測学会会長（平成 29（2017）年 6 月）
日本転倒予防学会（理事）/ 日本転倒予防学会第 6 回学術集会会長（令和元（2019）年 10 月）
日本脆弱性骨折ネットワーク（理事）/ 第 5 回日本脆弱性骨折ネットワーク会長（平成 30（2018）年 3 月）
東北骨代謝・骨粗鬆症研究会（世話人）/ 第 43 回東北骨代謝・骨粗鬆症研究会当番世話人（令和 4（2022）
年 2 月）
その他：運動器の健康・日本協会脆弱性骨折予防対策委員会（委員長）
新潟医療福祉大学（客員教授）
新潟県骨粗鬆症骨折対策事業連絡協議会（世話人）
新潟骨を守る会（会長）

83

抄録集
一般口演
・
ポスター

85

Oral

一般口演 1
病院の転倒と予防 1
やまうち

座長：山内

き よ

希世 東京共済病院医療安全対策室 師長

第 3 会場 D 会議室（東館 3F） 10：00 〜 11：00

3-1-1

当院における転倒・転落アセスメントシートの転倒関連因子分析〜看護業務省力化に向けて〜
たけがわ

竹川

のりたか

宜孝（医療法人朝日野会朝日野総合病院）

3-1-2

高齢期の転倒ヒヤリハットと転倒発生の実態調査

3-1-3

回復期脳卒中入院患者の個室と多床室における活動性と転倒発生率の比較

3-1-4

高齢入院患者における転倒の既往と退院後 1 年間の転倒に関連する因子
の検討

えのもと

榎本

いのうえ

井上

やすのべ

安延

3-1-5

あ

す か

明日香（尼崎中央病院リハビリテーション科）

せい ご

靖悟（東京湾岸リハビリテーション病院）

ゆき こ

由紀子（大阪大学大学院医学系研究科）

回復期病棟入院中における再転倒の実態と関連因子の探索的調査
いしつか

石束

さ

や

か

紗野香（洛和会音羽リハビリテーション病院）87日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-1-1

当院における転倒・転落アセスメン
トシートの転倒関連因子分析～看護業

務省力化に向けて～

3-1-2

高齢期の転倒ヒヤリハットと転倒発
生の実態調査〇竹川 宜孝 1），山下 工樹 1），迫田 宗作 1）〇榎本 明日香 1），永井 宏達 2），西口 咲希 3），廣瀬 功佳 4），1）医療法人朝日野会朝日野総合病院

玉城 香代子 5），新村 健 5）

【背景および目的】
2018 年 12 月「転倒予防対策チーム」の活動開始。チームの一員として，転倒発生率・転倒傾向の調査，システム等の改定作業，会議・ラウンド・啓蒙活動等を行ってきた。その中で「転倒・転落アセスメントシート」（以下：AS）の作業量の問題が挙がった。「入院・入棟時」「72 時間後」「状態変化時」に 43 項目のチェックを行う必要があり，危険度が一番高い判定でも検出率が約 14％であった。そこで，「転倒予測精度が高く簡便」なアセスメントシートの作成を目的とした。
【対象】
2018 年 11 月から 2022 月 10 月に急性期・回復期・地域包括ケア病棟に入院され AS を作成した患者 7,251 名【方法】
対象者を転倒者・非転倒者の 2 群に分け，転倒者・非転倒者群を従属変数，AS43 項目を独立変数としたロジスティッ
ク回帰分析を行った。ロジスティック回帰分析の検出項目（以
下：Short AS）と AS について ROC 曲線を用いてカットオ
フ値を算出。
【結果】
ロ ジ ス テ ィ ッ ク 回 帰 分 析 で 11 項 目 が 検 出（ オ ッ ズ 比，
95 ％ 信 頼 区 間 ）。「70 歳 以 上 」（1.94,1.37-2.74）「 転 倒・ 転
落 し た こ と が あ る 」（1.88,1.51-2.34）「 筋 力 低 下 が あ る 」（1.54,1.18-2.01）「車椅子・杖・歩行器を使用」（1.24,1.01-1.53）「移乗に介助が必要」（1.34,1.08-1.66）「不穏・せん妄がある」（1.71,1.26-2.32）「睡眠安定剤服用中」（1.31,1.07-1.60）「向精神薬服用中」（1.37,1.02-1.85）「ポータブルトイレ・尿器を使用」（1.30,1.04-1.62）「 リ ハ ビ リ 開 始 時 期， 訓 練 中 」（1.33,1.061.66）「行動が落ち着かない」（1.37,1.01-1.86）。ROC 曲線では，AS：16 点（ 感 度：54.1 ％， 特 異 度：79.4 ％），Short AS：8点（感度：55.6％，特異度：77.7％）。転倒者検出率は Short
AS：13.25％であった。
【まとめ】
AS と比べ転倒予測精度の高いツールの作成には至らなかったが，同程度の検査精度で簡便に使用できることは示唆された。Short AS が看護業務の省力化に寄与し，より質の高いケアの提供ができることを望む。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

1）尼崎中央病院リハビリテーション科
2）兵庫医科大学リハビリテーション学部
3）神戸海星病院理学療法室
4）松下記念病院診療技術部リハビリテーション療法室
5）兵庫医科大学内科学総合診療科【目的】
転倒には至らず危うく転倒しかける現象を転倒ヒヤリハッ
ト（以下，転倒ヒヤリ）と呼ぶ。転倒ヒヤリの発生状況とその内容を把握することは，実際の転倒発生原因の予測に寄与する可能性がある。本研究では，転倒ヒヤリの詳細と転倒発
生の内容を調査し，転倒を引き起こす原因についての知見を得ることを目的とした。
【方法】
本研究は 60 歳以上の地域在住高齢者を対象とした横断研究である。日常と過去 1 か月の転倒ヒヤリ発生の有無と原因（つまずき，バランスの崩れ，すべり，その他），過去 1 年間の転倒発生の有無と原因を調査し，転倒ヒヤリと転倒発生の実態について記述統計にて分析した。また，転倒ヒヤリと転倒の原因についての関連性を見るために Cramer’s 連関係数を用いて分析した。
【結果】研究に参加した高齢者 717 名うち，除外基準に該当した
23 名を除外した。解析対象 694 名（75.5 ± 5.8 歳）のうち，
過去 1 年間で転倒を経験した者は 145 名（20.9％）であった。
また，転倒群のうち，転倒ヒヤリを日常かつ過去 1 か月で経験した者は 44 名（30.3％），日常では経験していないが過去 1 か月で経験した者は 29 名（20.0％），日常でも過去 1 か月でも経験していない者は 72 名（49.7％）であった。さらに，全対象者を転倒ヒヤリの状態で 3 群化すると，日常かつ
過去 1 か月でヒヤリを経験した者（以下 A 群）は 96 名，日常では経験していないが過去 1 か月で経験した者（以下 B
群）は 72 名，日常でも過去 1 か月でも経験していない者（以下 C 群）は 526 名であった。各群の転倒者数は A 群で 44 名
（45.8％），B 群で 29 名（40.3％），C 群で 72 名（13.7％）と，A,B 群では C 群より有意に転倒の頻度が多い結果となった（p<0.001）。転倒ヒヤリと転倒の原因の関連性を分析すると，強い関連がみられた（v=0.76）。
【結論】
日常的に転倒ヒヤリを経験した人ほど転倒率が上がることが明らかとなった。また，転倒ヒヤリと転倒の原因は類似し，関連性が強いことが示された。以上より，臨床現場において，
転倒ヒヤリの有無や原因を聴取した上でのリスク管理や予防的介入は，転倒の減少に寄与する可能性がある。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
兵庫医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

88日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-1-3

回復期脳卒中入院患者の個室と多床室における活動性と転倒発生率の比較〇井上 靖悟 1），川上 途行 1）2），長嶋 美佳 1），結城 千佳 1），
1）

1）

1）

1）

3-1-4

一般口演 1：病院の転倒と予防 1

高齢入院患者における転倒の既往と退院後 1 年間の転倒に関連する因子の検討〇安延 由紀子 1），赤坂 憲 1），杉本 研 2），田中 稔 1），

山﨑 順子 ，石川 由布子 ，中野 智博 ，伊藤 真梨 ，

井坂 昌明 1），大西 友理 1），南 知宏 1），寺嶋 謙 1），

近藤 国嗣 1），大高 洋平 1）3）

吉田 紫乃 1），藤本 拓 1），樂木 宏実 1）1）東京湾岸リハビリテーション病院

1）大阪大学大学院医学系研究科

2）慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室

2）川﨑医科大学総合老年医学

3）藤田医科大学医学部リハビリテーション医学 I 講座

【はじめに】
病院の一人部屋（個室）は，多床室に比べてプライベートな空間が確保できる反面，スタッフの巡回が減り，転倒の発生率が高まるなどのデメリットが報告されている（Singh I,
et al. 2015）。一方，日々能力変化が著しい回復期入院患者にとって，個室は多床室と異なり，環境設定の自由度が高く，活動性向上や転倒予防に寄与する可能性がある。このような観点があるにも関わらず，個室と多床室に入院する患者の安静度や転倒率の現状は明らかにされていない。
本研究の目的は，回復期病院において個室と多床室に入院する患者の安静度拡大時期と転倒率を明らかにすることである。我々は，個室に入院する患者は多床室と比較し，安静度の拡大時期が早く，転倒率が低いと仮説した。
【方法】
本 研 究 は 後 方 視 コ ホ ー ト 研 究 で あ り，2015 年 1 月 か ら
2021 年 12 月までに入院した連続登録した脳卒中患者 2,518
名（個室群：790 名，多床室群：1,728 名）を対象とした。評
価項目は，入院期間中の転倒と 2 週間ごとに評価した機能的自立度評価（FIM），在院日数を診療録より得た。主な結果
は，各群における累積入院期間中の転倒率（‰）と incident
rate ratio（IRR= 転倒率大部屋／個室），安静度評価として
FIM 歩行項目が 6 点に到達するまでを Kaplan-Meier 法とLog-rank 検定を用いて比較した。全ての統計は，STATA/
BE 17 を用いて行った。本研究は当院倫理審査会承認後実施した（承認番号 230-2）。
【結果】
入院中の転倒者は，個室群 177 名（転倒者率 22.4％）で総転倒数 287 件（転倒率 4.9‰），多床室群 513 名（29.7％）で
総転倒数 892 件（5.7‰）であり，IRR は 1.2 であった。退院までに FIM 歩行項目が 6 点に到達した患者数および到達ま
での日数は，個室群 399 名（平均日数 32.1 ±標準偏差 35.2 日），
多床室群 953 名（37.6 ± 35.8 日），Log-rank 検定では群間差を認めなかった（p=0.962）。
【考察】
多床室患者は個室患者と比較し転倒リスクが 1.2 倍高く，先行研究（Singh I, et al. 2015）とは異なる結果であった。
これは，個室環境では患者の個別性に合わせた柔軟な環境設定が行われているためと推察された。一方，仮説に反して，個室環境は安静度拡大までの期間を短縮させることはなかった。本研究の限界として，転倒場所が考慮できていない点であり，一般化には注意が必要である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【背景と目的】
入院患者において，入院中の転倒に対するリスク管理は重要である。また同時に，退院後の転倒リスクを明らかにし，リスクを軽減させる取り組みも必要である。これまでに，地域在住高齢者における転倒リスクとして，筋力低下や抑うつの因子が報告されている。しかし，これらのリスク因子は入院中，退院後どの場面においても同様に転倒に影響を及ぼすか，その時期と重み付けについては明確でない。そこで入院患者の転倒既往，退院後 1 年間の転倒に対して，それぞれ関連する因子を検討した。
【対象と方法】
大阪大学医学部附属病院老年高血圧内科に 2012 年 4 月から 2017 年 4 月までの間に入院し，調査時点から 1 年間追跡調査し得た，65 歳以上の症例を対象とした。診療上必要となる病歴に加えて，過去 1 年間の転倒既往，高齢者総合機能評価（CGA），
Fall Risk Index（FRI），
Fall Efficacy Scale（FES）
を問診した。さらに身体機能として握力，歩行速度，膝伸展
筋力，片脚立ち時間を測定した。退院 1 年後にも同様の検査を実施し，転倒の既往と退院後 1 年間の転倒について，それらのリスクになる因子を解析した。なお本研究は大阪大学医学部附属病院倫理委員会の承認のうえ実施した。
【結果】
対象者は 288 名（男性 116 名，平均年齢 75.0 ± 7.3 歳）で82％が高血圧を，35％が関節疾患を有していた。入院時転倒既往のあった症例は 71 名であり，退院後 1 年間に転倒があった症例は 85 名（うち再転倒 28 名）であった。転倒の既往は，CGA や身体機能との関連を認めず，歩行速度と関連を認めた（1.48 ± 0.40m/sec vs. 1.30 ± 0.29m/sec，p=0.02）。しかし多変量解析では，歩行速度は転倒既往に対する独立した因子ではなかった。退院後 1 年間の転倒には，FRI，FES のほか，
CGA 項目の一つである geriatric depression scale（GDS）-15 が関連していた。多変量解析では，FRI と GDS-15 は退院後 1 年間の転倒に対する独立した因子であった。
【結論】
本研究では，転倒既往と関連する因子は明らかではなかった。一方，退院後 1 年間の転倒には，FRI と抑うつが関連しており，転倒リスクの寄与は時期によって異なることが明らかになった。FRI や抑うつの評価は，将来の転倒リスク予測に有用である可能性が示された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

89日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-1-5

回復期病棟入院中における再転倒の実態と関連因子の探索的調査〇石束 紗野香 1），大西 裕樹 1）
1）洛和会音羽リハビリテーション病院【背景】
回復期病棟において，一度転倒した患者が再度転倒する割合は 37.5 ～ 50％と報告されており，重要な課題になっている。
繰り返し転倒することで，身体の痛みや精神的なショック，
または骨折により日常生活動作が低下する可能性があり，再転倒予防への取り組みは重要である。本研究は回復期病棟における再転倒の実態および関連因子を探索することを目的とした。
【方法】
対象は当院の回復期病棟に 2021 年 4 月から 2022 年 4 月に入院し，最低 1 回転倒した患者とした。再転倒の実態調査として，発生の時間帯と場所をデータ収集した。さらに，入院中に 1 回のみ転倒があった群（再転倒無し群）と 2 回
以上の転倒があった群（再転倒群）において，年齢，性別，
Functional Independence Measure（FIM） 歩 行 ス コ ア，
FIM 認知スコアを比較した。統計は，Mann-Whitney U 検定およびχ2 検定を使用した。
【結果】
対象は 32 名（年齢中央値 83 歳，四分位範囲 79-89：女性
21 名）であった。再転倒は 12 名（37.5％）であった。再転
倒の 92％（11/12 名）が病室でおきており，発生時間においては日勤帯が 50％（6/12 名）と一番多かった。年齢，性別，
FIM 歩行スコア，FIM 認知スコアにおいて再転倒無し群と再転倒群の間に統計学的有意差は認めなかった。
【考察】
再転倒はスタッフの人数が最も多い日勤帯で多く発生しており，日勤帯における予防に焦点をあてたほうがいい可能性がある。また，転倒場所は大半が病室であり，病室の環境設定や転倒した要因を検証していく必要がある。再転倒の関連因子については，本研究においては有意差がある因子はな
かったが，今後，他の因子を加えて検討していく。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は倫理委員会の承認を得て，患者が特定されないよう配慮した。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

90

Oral

一般口演 2
病院の転倒と予防 2
さめじま

座長：鮫島

なおゆき

直之 国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科 部長

第 4 会場 中会議室（東館 2F） 10：00 〜 11：00

4-2-1

二次救急病院の入院患者における転倒・転落例の調査

4-2-2

外来フロアマップを利用した転倒発生場所の把握とその対策について

4-2-3

当院の整形外科・外科混合病棟における転倒・転落予防アセスメントシートの活用と入院時からの転倒予測

まき

やすひろ

槇

せん ば

恭央（十和田市立中央病院リハビリテーション科）

仙波

た ばた

あや

彩（一般財団法人永頼会松山市民病院）

しんいち

田畑 槙一（綜合病院山口赤十字病院リハビリテーション技術課）

4-2-4

血液疾患患者における転倒転落の看護師がとらえた関連因子～インシデント報告から～
ふじ い

藤井

4-2-5

だい ち

大地（滋賀医科大学医学部附属病院看護部）

急性期病院の経営指標と転倒発生率の関係
もり た

森田

みつ お

光生（千葉大学医学部附属病院リハビリテーション部）

91

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-2-1

二次救急病院の入院患者における転倒・転落例の調査〇槇 恭央 1），野田頭 智香子 1），川門前 洸太 1），新谷 亨 1），
1）

清水 涼子 ，板橋 泰斗

2）

4-2-2

外来フロアマップを利用した転倒発
生場所の把握とその対策について〇仙波 彩 1），泉 君香 1），平井 覚 1），伊勢田 徳宏 1）
1）一般財団法人永頼会松山市民病院

1）十和田市立中央病院リハビリテーション科
2）十和田市立中央病院整形外科【目的】
当院で発生した転倒・転落例の特徴を調査すること。
【対象および方法】
対象は，2019 年 4 月から 2022 年 3 月までに当院に入院した患者 18,922 例で，平均年齢 68.1 歳（0 歳 -103 歳），男性
10,713 例，女性 8,209 例であった。調査項目は，転倒・転落例の全発生数，年齢，性別，発生場所，発生時間，入院時・退院時 Barthel index（BI）を調査した。また，インシデン
ト 3b 以上の傷害例の発生数と診断名を調査した。さらに，
傷害の有無で群別し，年齢，性別，BI において差があるかを統計解析にて比較した。
【結果】
転倒・転落例の全発生数は 406 例（2.2％）で，平均年齢
76 歳（1-98 歳），男性 224 例，女性 182 例であった。発生
場所は病室内 350 例（86.2％），廊下 21 例（5.2％），トイレ
内 18 例（4.4％）の順に多かった。発生時間は日勤帯 9-17時 138 例（34.0％），準夜帯 17-24 時 125 例（30.8％），深夜
帯 24- 翌 9 時 143 例（35.2％）であり，夜間帯（準夜・深夜帯）に多かった。インシデント 3b 以上の傷害発生数は 406
例中 16 例（3.9％）（平均年齢 81 歳，男性 7 例，女性 9 例）で，診断名は大腿骨骨折 4 例，胸腰椎骨折 4 例の順に多かった。
BI は，傷害なし群／あり群で各々入院時平均 41.3/29.3，退院時平均 64.1/57.7 であった。傷害の有無における年齢，
性別，BI での差を認めなかった。
【考察】
過去の報告では，院内の転倒・転落の特徴は，時間帯は
20 時 - 翌 8 時に多く，平均年齢 77-80 歳，動作のきっかけ
はトイレ歩行，骨折部位は大腿骨が多い。本研究でも同様の結果であった。そのため，転倒・転落例の特徴を医療スタッ
フで共有し，転倒・転落予防のためのスタッフ配置調整や有効な見守り時間などを検討する必要がある。また，退院後の転倒・転落予防も考慮し，患者本人や家族，施設職員に，転倒しやすい時間，時期，場所，動作等を説明し，運動指導や環境整備を実践してもらうことが必要と思われた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【はじめに】
病院内の転倒は，高齢化に伴うフレイルや認知機能低下など社会的背景から増加傾向にある。外来患者においては，前記に加えて高齢独居率も増え，付き添いがいない状態で来院し転倒するケースも見受けられる。外来部門での転倒対策の問題点は，個々の分析はできてもフロア全体を俯瞰的にみて，環境と動線の影響が分析できていない，また事例の情報共有が不十分なことである。今回，2020 年に作成した外来フロ
アマップにより転倒事例を分析し，対策を講じた結果と今後の課題について報告する。
【目的】
外来部門の転倒発生場所と環境要因を明らかにし，転倒を減少させる。また事例の情報共有を図り，外来スタッフが転
倒予防の共通認識を持つ。
【方法】
外来フロアマップを用いて 2020 ～ 2021 年の①転倒発生場
所と件数の把握。②転倒要因を報告書と転倒予防対策ラウン
ドにより分析。③ 2022 年，①②の結果をもとに転倒予防対策を実施（患者用椅子の変更，階段すべり止めの工夫，外来
スタッフ間で症例カンファレンス）。④対策前後の効果を検証。
【結果】
年ごとの外来転倒件数は，全体で（2020 年 26 件→ 2021
年 27 件→ 2022 年 19 件）。対策の照準とした①各診療室・待合（5 件→ 11 件→ 4 件），②廊下（4 件→ 6 件→ 2 件），③総合受付前・階段（4 件→ 4 件→ 0 件）
。いずれも 2022 年の対策以降，転倒件数は減少した。また年代は 70 代が最も多く，3 年間 72 件中 64 件は単独受診だった。
【考察】
外来転倒フロアマップの利点は，転倒発生場所の傾向が視覚的に把握でき，対策の照準が絞りやすいということである。
検証の結果より，外来患者の転倒は外的要因（当院の場合，
特定箇所の椅子による躓き，また総合受付前の階段の構造・素材の問題）と，内的要因（感染症自粛に伴う運動機能低下や高齢患者の単独受診，不慣れな環境下の移動などが考えられる）があった。問題点の把握と取り組みは外的要因でしやすく，またその効果は明確であった。ただし外来患者の場合，内的要因の改善には限界がある。外来スタッフ全員が転倒予防の認識を高め，患者背景を考慮したうえで適切な声掛け・注意喚起できる教育・体制づくりが必要である。
【結論】・外来フロアマップを利用し環境要因を改善することは転倒件数減少へ直接影響する。
・外来部門多職種での情報共有と安全教育が重要である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

92

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-2-3

当院の整形外科・外科混合病棟における転倒・転落予防アセスメントシー
トの活用と入院時からの転倒予測〇田畑 槙一 1），林 真基人 1），竹本 幸生 1），河野 慎 1），
2）

3）

3）

4）

増田 成美 ，戸倉 英里 ，原 陽子 ，森松 克哉 ，
佐々木 佳恵 5），亀岡 宣久 5）1）綜合病院山口赤十字病院リハビリテーション技術課2）綜合病院山口赤十字病院薬剤部
3）綜合病院山口赤十字病院看護部
4）綜合病院山口赤十字病院外科
5）綜合病院山口赤十字病院医療安全推進室【はじめに】
当院では 2020 年 11 月 1 日より日本赤十字社が作成した日
本赤十字社版転倒・転落予防アセスメントシート（以下，アセスメントシート）を一部改変し活用している。アセスメン
トシートは 8 項目のスクリーニングと 32 項目のアセスメン
トで構成されている。入院時に評価を行い，スクリーニング
項目 1 項目以上に該当すると「転倒のリスクあり」と判断
し項目別アセスメントの評価から予防策を検討する。今回
2022 年度の当院において転倒・転落発生率の高かった整形外科・外科混合病棟の入院時評価を調査した。そこで転倒・転落の減少に繋げる取り組みとして，アセスメントシートのどの項目が転倒・転落発生と関連しているかを調査しここに報告する。
【対象と方法】
対象は 2022 年 4 月 1 日から 2023 年 3 月 31 日までに当院
整形外科・外科混合病棟に入院した 816 名中，入院時評価を実施された 797 名。その中で「転倒のリスクあり」となった
患者 701 名中，転倒に至った患者 31 名を転倒群，至らなかった 670 名を非転倒群とした。入院時アセスメントシートの項
目別アセスメントを転倒群と非転倒群でフィッシャー検定にて比較した。有意水順 5％以下を有意差ありとし，有意差を認めた項目を独立変数，転倒の有無を従属変数とするロジス
ティック回帰分析にて分析した。
【結果】
2 群間の比較にて「膀胱留置カテーテルを使用」「抗てんかん薬を使用」「睡眠薬・鎮静剤を使用」「ポータブルトイレを使用」「筋力の低下」「見当識障害」「認知症の傾向」の 7
項目に有意差を認めた。ロジスティック回帰分析では「認知症の傾向」「抗てんかん薬を使用」「膀胱留置カテーテルを使用」「ポータブルトイレを使用」に有意差を認めた。
【結論】
今回アセスメントシートの分析結果より認知機能の低下，薬剤の使用，排泄状況に転倒要因があることが分かった。認知症患者への対応も踏まえて，リハビリテーション技術課でも病室環境チェックシートを作成し転倒転落防止対策を行っている。今回の結果を病棟へ報告するとともに今後も他職種と連携し転倒・転落防止対策に取り組みたい。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は人または動物を対象とした研究であり当院倫理委員会の承認を得ている。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

4-2-4

一般口演 2：病院の転倒と予防 2

血液疾患患者における転倒転落の看護師がとらえた関連因子～インシデン

ト報告から～〇藤井 大地 1），横井 沙智子 1），石神 美緒 1），嶽山 実里 1）
1）滋賀医科大学医学部附属病院看護部【目的】
急性期病院における入院患者の転倒は，入院後 5 日以内の高齢者に起こることが多いとされている。しかし，血液疾患
患者は高齢者のみならず，あらゆる年代の患者に転倒があるのではないかと感じた。また，ADL が自立している患者の転倒転落リスクは，低，中リスク群と判断され，さらに転倒後のリスク再評価においても，転倒転落のリスクが変更されることが少ない傾向にあった。
そこで，転倒転落インシデント報告のうち，看護師記載内
容から，看護的な視点で転倒転落リスクを検討した実践報告
を行う。
【方法】
2019 年から 2020 年の 2 年間のインシデント報告から基本
属性と看護師が記載している内容 14 項目をデータ収集し，単純集計とクロス分析を行った。
本実践報告にあたって，個人を特定できないよう匿名化し，倫理的配慮を行い，実施にあたって所属施設長の承認を得た。
【結果】
2 年間のインシデント報告総数は，152 件，転倒転落の報
告は 63 件（41.4％）そのうち，血液疾患患者の転倒転落は
29 件（46％）であった。血液疾患患者の基本属性は，年齢
75 歳未満 22 件（75.8％）であった。入院日数は 36 ～ 42 日
目が 8 件（27.5％）で最も多かった。
転倒時のアセスメントスコアは，リスク 1 群 7 件（24.1％）
リスク 2 群 10 件（34.4％）リスク 3 群 12 件（41.3％）であった。
転倒時直近の発熱は，有り 10 件（34.4％）であった。化学療法の実施は，有り 20 件（68.9％）であった。
クロス分析では，各リスク群と発熱の患者は，リスク 1 群
7 件（24.1％）リスク 2 群 0 件（0％）リスク 3 群 4 件（13.7％）であった。各リスク群と化学療法の実施は，リスク 1 群で 6件（20.6％）リスク 2 群 6 件（20.6％）リスク 3 群 7 件（24.1％）
であった。
【考察】
年齢や時間帯に差がなく，入院日より日が経ってから転倒していることが明らかとなった。転倒の低リスク群である患者全員が発熱しており，多くが化学療法後であった。
血液疾患患者は疾患による症状や治療による骨髄抑制などの副作用症状により，発熱や貧血となることで転倒している可能性が高いことが考えられた。そのため，看護師として，転倒のアセスメントスコアのみならず，疾患の治療状況など
も転倒リスクとして考慮する必要があることが分かった。
【結論】
血液疾患患者は，ADL や年齢，転倒転落アセスメントのリスク群の結果だけでは十分なリスク回避が難しい。化学療法の実施時期や血液データ，感染兆候などを含めたアセスメントを行い，転倒防止をしていくことが必要である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

93日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-2-5

急性期病院の経営指標と転倒発生率の関係〇森田 光生 1），横田 久美 1），江幡 智栄 2），岩瀬 有希 2），
村田 淳 1）
1）千葉大学医学部附属病院リハビリテーション部
2）千葉大学医学部附属病院医療安全管理部【背景と目的】
これまで病院運営において経営の重要な指標であった病床稼働率や平均在院日数は，昨今の在院日数短縮化の波により一人当たり診療単価を向上させることに注視している傾向にある。これまで在院日数と転倒発生の関係は検討されているが，いくつかの経営指標と転倒の関係性を検討した報告はない。そこで，今回当院における経営指標と転倒発生率を検討した。
【方法】
2013 年から 2022 年の 10 年間の経営指標から，延べ入院患者数，病床稼働率，平均在院日数，入院診療単価を各年で算出する。転倒の指標も同様に，年間の転倒転落発生率と有害事象率を各年で算出し，この期間の転倒発生率及び有害事
象率をそれぞれの経営指標と pearson の相関係数を用いて検
討した。
【結果】
転倒発生率は，10 年間で 1.52‰から 2.41‰と上昇していた。有害事象率は，0.24‰から 0.26‰と平行線にあった。転
倒発生率と有害事象率の相関係数は，延べ入院患者数で（転倒発生率 -0.64・有害事象率 0.12），病床稼働率で（-0.91・-0.17），在院日数で（-0.79・0.35），入院診療単価で（0.87・0.16）
となった。
【考察】
転倒発生率では，入院診療単価に強い正の相関を示し，その他項目は負の相関を示した。これは，病棟回転率の向上が伺える結果であり，この 4 指標は転倒発生率と高い関係性にあることが示唆された。一方で，有害事象率は経営指標とはほとんど関係性がないこともわかった。今後は，経営指標の観点からも安全配慮の必要性が求められる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

94

Oral

一般口演 3
新しい着眼
いまえだ

座長：今枝

しゅう じ ろう秀 二郞株式会社日建設計総合研究所

第 3 会場 D 会議室（東館 3F） 11：00 〜 12：00

3-3-1

スマートフォンアプリ TDPT-GT による歩容評価

3-3-2

地域在住中高年者における腰仙椎矢状面アライメント不良と転倒リスクの関連〜 Yakumo study 〜

やま だ

しげ き

山田 茂樹（名古屋市立大学脳神経外科学講座）

おお で

ゆきひと

大出 幸史（名古屋大学整形外科）

3-3-3

新たな転倒リスク評価方法の提案と精度の検証

3-3-4

EMS 使用による高齢者歩行速度の向上と転倒予防

3-3-5

健常高齢者における方向転換動作の特性に性差が及ぼす影響

わ

だ

和田

もり た

森田

しぶかわ

渋川

なお き

直樹（国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チーム）

さき

早紀（横浜市立大学救急医学教室）

よしひこ

佳彦（青森県立保健大学大学院健康科学研究科基礎研究・実用 技術領域）

95日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-3-1

スマートフォンアプリ TDPT-GT による歩容評価〇山田 茂樹 1）2）3），青柳 幸彦 4），小林 吉之 5），伊関 千書 6），
7）

7）

8）

地域在住中高年者における腰仙椎矢状面アライメント不良と転倒リスクの関連〜 Yakumo study 〜〇大出 幸史 1），中島 宏彰 1），伊藤 定之 1），世木 直喜 1），

近藤 敏行 ，太田 康之 ，上田 茂雄 ，寳子丸 稔 ，

大内田 隼 1），大石 遼太郎 1），山内 一平 1），宮入 祐一 1），

饗場 郁子 9），石川 正恒 3）10），間瀬 光人 1）

森田 圭則 1），松本 太郎 1），竹上 靖彦 1），石塚 真哉 1），

1）名古屋市立大学脳神経外科学講座

8）

3-3-2

洛和会音羽病院正常圧水頭症センター

2）東京大学生産技術研究所

3）4）株式会社デジタル・スタンダー

ド 5）産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チー
ム 6）東北大学大学院医学系研究科高次機能障害学分野 7）山形大学
医学部内科学第三講座神経学分野 8）信愛会脊椎脊髄センター 9）国立病院機構東名古屋病院脳神経内科

10）洛和ヴィライリオス【背景・目的】病的歩容の評価・判定には，明確な基準や指標が存在せず，評価者によって評価が異なりやすい。そこで，我々が開発した iPhone アプリ TDPT-GT を用いて，病的歩容の定量評価
を試みた。
【方法】
TDPT-GT は，モーションキャプチャー用マーカーを使用
せずに全身の特徴点の 3 次元座標を AI で推定する。健常者と iNPH 患者に直径 1m の円を 2 周歩いてもらい，TDPTGT による頭から足先までの全身 24 点の 3 次元相対座標を自動推定した。この 3 次元相対座標から，被検者本人の体軸に対する矢状断面，冠状断面，軸位断面へ投影した 2 次元相対座標と，その座標の動作軌跡（75％信頼楕円）に基づいた
関節可動域角度や軌跡の中心間距離などを網羅的に探索した。対象は，iNPH 患者 48 名の 238 歩行データと山形県高畠町コホート研究に参加する 60 歳から 93 歳の健常者 92 名の 184 歩行データとした。
【結果】
矢状断面投影 2 次元相対座標上における左右の股関節の平均可動域角度が 30 度未満であれば「すり足歩行」，左右の膝関節の平均可動域角度が 45 度未満であれば「小刻み歩行」と「すり足歩行」，かかとの上がり幅が下肢長さの 10％未満であれば「すり足歩行」である可能性が高いことを発見した。
さらに，「開脚歩行」の指標として，下肢の軸位断面 2 次元
投影相対座標上における股関節の動いた軌跡（75％信頼楕円）の中心に対するかかとの動いた軌跡の中心の左右水平外側方向への偏移度と，かかとの動いた軌跡の中心に対するつま先の動いた軌跡の中心の左右水平外側方向への偏移度の合計が下肢長さの 10％以上が最も信頼性が高かった。
【結論】
TDPT-GT アプリを用いて検討した「すり足歩行」「小刻み歩行」「開脚歩行」の定量的指標は，関節の可動域角度や軌跡の中心間距離などに基づいて客観的評価が可能で，シンプルで分かりやすく，また多くの人が保有するスマートフォンのアプリを活用しているため，広く浸透しやすく，一般化が期待される。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等
の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た
自社の製品に直接的・間接的に関連する研究（基礎研究，臨床研究，その他の応用研究）である。

96

関 泰輔 2），今釜 史郎 1）
1）名古屋大学整形外科
2）愛知医科大学メディカルセンター整形外科【目的】
立位姿勢での体幹前傾の加齢に伴う増大は転倒のリスクとなることが知られ，X 線矢状面パラメータである Sagittal
vertical axis（SVA）が指標の一つとして報告されている。
しかし，腰仙椎アライメントの悪化やその代償性変化と転倒リスクの関連は明らかでない。本研究では地域住民検診にて，一年間の転倒既往を含めた 5 項目について点数化した評価ス
ケールである Fall risk index（FRI）を用いて，脊柱矢状面
アライメントと転倒リスクの関連を調査した。
【方法】
2019 年の北海道八雲町住民検診に参加した 537 名の内，全脊柱 X 線撮影と FRI による転倒リスク評価を行った 245
名（男性 99 名，女性 146 名，平均年齢 63.0 歳）を対象とした。FRI 6 点未満を転倒リスクなし群（N 群，208 名），6 点
以上を転倒リスクあり群（F 群，37 名）として比較検討した。検討項目は年齢，性別，身長，体重，脊柱アライメント（SVA，Pelvic incidence：PI，Lumbar Lordosis：LL，PILL，Pelvic tilt：PT）とした。統計学的解析は，t 検定，χ2
検定を使用し，p<0.05 を有意差ありとした。
【結果】
2 群間の年齢（N 群 62.6，F 群 65.0 歳），性別（男性 86 名，
13 名），身長（159.1，157.2cm），体重（60.2，61.1kg）に有意差を認めなかった。X 線脊柱矢状面アライメントでは PI（48.7 ± 15.9，51.7 ± 11.8°）は有意差を認めなかった一方で，SVA（N 群 4.0 ± 32.2，
F 群 25.4 ± 43.1mm，
p<0.01），
LL（45.3± 16.3，39.6 ± 13.4 °，p<0.05），PI-LL（3.7 ± 10.9，12.1 ±11.2 °，p<0.01），PT（17.6 ± 8.9，23.2 ± 8.4 °，p<0.01） に有意差を認めた。
【考察】
LL 減少，PI-LL 増加，PT 増加など，腰仙椎矢状面アラ
イメント不良と転倒リスクの関連性が示唆された。個体差である PI に差を認めなかったことから，変性による腰仙椎ア
ライメント不良やその代償性変化が転倒に関連する可能性が示された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-3-3

新たな転倒リスク評価方法の提案と精度の検証〇和田 直樹 1），小林 吉之 1），稲井 卓真 2），工藤 翔馬 2），土2）

3）

田 和可子 ，极木 直子 ，前田 和可子

3）

EMS 使用による高齢者歩行速度の向上と転倒予防〇森田 早紀 1），三澤 菜穂 1），西井 基継 1），酒井 和也 1），
白井 智之 2），竹谷 恵美 2），川出 周平 2），竹内 一郎 1）

1）国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チーム

3-3-4

一般口演 3：新しい着眼

1）横浜市立大学救急医学教室

2）株式会社 MTG

2）国立研究開発法人産業技術総合研究所健康医工学研

究部門運動生理学・バイオメカニクス研究グループ
式会社

3）SOMPO ケア株【はじめに】
転倒は介護が必要となる要因の第 3 位であり，予防するにはそのリスクを適切に評価する必要がある。転倒リスクを定量的に評価する方法は多くあるものの，転倒リスクの高い高齢者の実施が難しい評価方法もいくつか散見される。この問
題点を踏まえ，我々は幅広い対象者が実施可能な新たな転倒
リスク評価方法を提案する。本研究の目的は，我々が提案する新たな転倒リスク評価方法で地域在住高齢者の転倒経験の有無を判別した際の精度を確認することである。
【方法】
対象者は転倒経験のある地域在住高齢者 12 名（年齢 73.8
± 2.8 歳）と転倒経験のない地域在住高齢者 11 名（年齢 73.5
± 2.4 歳）とし，過去 1 年間に 2 回以上の転倒があった者を転倒群とした。我々が提案する新たな転倒リスク評価，膝伸展筋力，握力，片脚立位，FRT，TUG，MMSE を実施した。
計測機器は三次元動作解析装置（Motion Analysis 社）を使用し，Visual3D（C-motion 社）にて解析を行った。統計処
理ソフト SPSS を用いて二元配置分散分析反復測定法（転倒
経験×課題の種類，それぞれ 2 水準）を行い，事後検定は対応のある t 検定（群内比較），対応のない t 検定（群間比較）を実施した。転倒経験の有無の判別に ROC 曲線を用い，
カッ
トオフ値の算出に Youden’s index を用いた。
【結果】
基礎データ，身体・認知機能テストは転倒群と非転倒群に有意な差はなかった。我々が提案した新たな転倒リスク評
価方法の統計処理の結果，交互作用（p=0.049，F=4.36）及び転倒経験の有無にて主効果（p=0.024，d=1.04）を認めた。
ROC 曲線（AUC=0.82）の結果，転倒経験の有無を判別する
カットオフ値は感度 58.3％，特異度 90.9％が得られた。
【考察】
本研究では独歩が可能な地域在住高齢者を対象に転倒群と非転倒群の判別を実施し，その結果，AUC=0.82，感度
58.3％，特異度 90.9％であった。TUG に関する 25 のコホート研究（対象：地域在住高齢者）が統合され，TUG の転倒リスクの判別は感度 31％，特異度 74％と報告されている。
世界的に広く用いられている TUG と比較し，我々が提案する新たな転倒リスク評価方法は転倒経験がない方（転倒リス
クが低い方）の判別に関して特に優れていると考えられる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本 研 究 は 所 内 倫 理 審 査 委 員 会 の 承 認（ 承 認 番 号： 第 71160030-A20221227-002 号）を得て実施した。対象者にはヘルシンキ宣言に基づき事前に書面と口頭にて研究内容の説明を行い，同意を得られた者を対象
とした。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た。

【目的】
高齢者の歩行機能低下による転倒は，高齢化が進む本邦における救急医療搬送の逼迫の主要な原因である。高齢者の日
常生活における歩行機能の維持は重要な課題である。高齢者の筋肉量増大や歩行時のバランス能力の向上に Electrical
Muscle Stimulation（以下 EMS）の有効性に関する報告が散見される。しかし，歩行速度等の日常生活面での「目に見える変化」と EMS との関連について明らかにされていない。
本研究では，EMS（株式会社 MTG 製）が高齢者の歩行速度に与える影響について検討した。
【方法】
独歩可能な 65 歳以上の高齢者を対象とし，日常生活でEMS を使用する EMS 使用群と EMS 非使用群の 2 群を前向きに観察した。EMS 使用群は足底および下腿を刺激する
EMS を原則連日実施した。測定は両群ともに，平地 10m 歩
行時の歩行速度，歩数の計測および重複歩長を算出した。臨床情報として，体重計（タニタ社製）を用い身長，体重を計測して BMI を算出した。EMS 使用群，非使用群の 2 群間で，EMS 使用開始時と開始後 3 か月時での歩行速度と重複歩長に関して ANOVA post hoc test を行った。
【結果】
患 者 は EMS 使 用 群 5 名（80.4 ± 5.08 歳 ），EMS 非 使 用
群 7 名（83 ± 6.52 歳 ） で あ り， 男 女 比（p=0.38） や BMI（p=0.63）には有意差を認めなかった。初回計測時と開始後
3 か月時の歩行速度および重複歩長を比較し，EMS 非使用
群の歩行速度は開始時 vs 3 か月後：0.62m/ 秒［0.49-0.75］
vs0.67m/ 秒［0.50-0.85］（p=0.37），
重複歩長は 0.78m［0.55-1.01］
vs0.80m［0.554-1.04］（p=0.748） と 被 験 者 の 歩 行 速 度 お よび重複歩長に有意差は無かった。一方，EMS 使用群の歩行速度は開始時 vs 3 か月後：0.59m/ 秒［0.49-0.69］vs0.86m/
秒［0.61-1.10］（p=0.04）， 重 複 歩 長 は 0.70m［0.55-0.85］
vs0.97m［0.77-1.16］（p=0.012）となり，3 か月の EMS 使用
後に被験者の歩行速度および重複歩長が有意に上昇した。
【考察】
EMS 使用群では，初回計測時よりも 3 か月後の歩行速度，
重複歩長はいずれも有意に増大した。この事により，自宅で簡便に使用可能な EMS が，
高齢者の歩行速度上昇という「目に見える」形での歩行機能の向上や今後の転倒予防に効果がある可能性が示唆された。歩行機能改善と EMS 使用の効果との関連性について，今後データの母数をより増やすことで引き続き検討する必要がある。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は人または動物を対象とした研究であり，倫理委員会の承認を
得ている。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た。
研究に必要な物品・試料等について無料または安価な貸与を受けた。
自社の製品に直接的・間接的に関連する研究（基礎研究，臨床研究，その他の応用研究）である。

97

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-3-5

健常高齢者における方向転換動作の特性に性差が及ぼす影響〇渋川 佳彦 1）2），橋本 淳一 3），李 相潤 1）
1）青森県立保健大学大学院健康科学研究科基礎研究・実用 技術領域
2）日本医療大学保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻
3）青森県立保健大学健康科学部理学療法学科【はじめに，目的】
高齢者の大腿骨頸部骨折は要介護の主要な原因の一つであり，受傷機転の約 8 割は転倒である。とくに女性の骨折の危険性は男性の 2.5 倍であり，転倒の一要因として方向転換動作が挙げられる。方向転換時における転倒は直進時と比較して骨折の危険性が約 7.8 倍と示唆されており，方向転換動作の機序の理解は転倒予防に寄与すると考えられる。しかし，回避行動と関連する予測機構（predictive system）における方向転換動作については不明な点が多く，性差の影響については明らかにされていない。本研究の目的は高齢者の予測機構の方向転換動作に性差が与える影響を検討することである。
【方法】
対象は健常高齢男女各 6 名で，課題は定常歩行中に方向表示器で進行方向を指示し，素早く 90 度方向転換することとした。計測は三次元動作解析システム（標点位置計測装
置 VICON MT，床反力計 OR-2000，視線計測装置 DG3W）
を使用し，ステップ戦略（step turn / spin turn）を動画から判定した。体幹の運動戦略は，進行方向を指示してから各体節（視線，頭部，胸郭，骨盤）が回旋を開始するまでの反応時間から判定した。統計解析には改変 R コマンダー
Ver.4.2.2 を使用し，性別とステップ戦略の分割表を作成して関連性を検討した。また，性別が各体節の反応時間に影響するかを二元配置分散分析にて検討し，事後検定は Tukey の多重比較法を行った。さらに視線，頭部の反応時間の性差をt 検にて比較した。有意水準は 5％未満とした。本研究は青森県立保健大学研究倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号 20011）。
【結果】
ス テ ッ プ 戦 略 は 男 女 と も に spin turn と step turn が 約半数ずつで， χ2 検定では性別とステップ戦略は関連していなかった。二元配置分散分析では性別（p=0.000），各体
節の反応時間（p=0.012）ともに主効果のみ有意な差が認められた。事後検定では頭部（411.1 ± 121.6msec）と視線（500.9 ± 213.2msec）の反応時間の間に有意差が認められた。
（p=0.006）。
【考察】
高齢者の予測機構の方向転換動作において，ステップ戦略に性差は見出されなかった。また，男女ともに頭部，胸郭，
骨盤の反応時間の間に有意差を認められず，en-bloc 戦略が観察された。一方，性別の主効果が見られたことから，高齢者の方向転換動作においては性差の影響を考慮する必要があることが示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

98

Oral

一般口演 4
生活期の転倒予防
やす だ

座長：安田

あや

彩 日本大学病院リハビリテーション室

第 4 会場 中会議室（東館 2F） 11：00 〜 12：00

4-4-1

初回転倒の予測における Standing test for Imbalance and Disequilibrium
の有用性
ほっ た

堀田

4-4-2

雅人（国立研究開発法人国立長寿医療研究センターリハビリテーション科部）

訪問リハビリテーションを受けている地域在住高齢者に対する SFBBS の適応とカットオフ値の検討
かわ い

河合

4-4-3

まさ と

ゆうしん

優真（医療法人寿山会喜馬病院）

在宅退院後に転倒恐怖感が生じる対象者の特徴について～二重課題遂行能力の変化に着目して～
やまさき

山崎

ゆういちろう雄一郎（丸木記念福祉メディカルセンター）4-4-4

回復期病棟における歩行比と転倒リスク評価の関係性についての検討

4-4-5

回復期リハビリテーション病棟における排泄行動に着目した転倒予防対策の取り組み

あかさか

赤坂

いとはら

糸原

しん じ

真司（介護老人保健施設ライフケアながやまリハビリテーション課）

ひろ こ

洋子（市立福知山市民病院）

99日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-4-1

初回転倒の予測におけるStanding test for Imbalance andDisequilibrium の有用性

〇堀田 雅人 1），川村 皓生 1），牧 賢一郎 1），松村 純 1），
1）

2）

3）

1）

伊藤 直樹 ，小久保 学 ，加藤 智香子 ，尾崎 健一 ，
加賀谷 斉 1）
1）国立研究開発法人国立長寿医療研究センターリハビリテーション科部
2）国立研究開発法人国立長寿医療研究センター医療安全推進部
3）中部大学大学院生命健康科学研究科【目的】
回復期リハビリテーション（以下，回復期）病棟は転倒発生率が高く，転倒要因は内的因子の影響が大きいとされる。
そして，転倒要因の中でも患者の立位・座位バランス保持能力が重要とされている。Standing test for Imbalance andDisequilibrium（以下，SIDE）はバランス尺度としての妥当性が示されており，転倒との関連も報告されている。しかし，複数ある転倒の関連因子の中で SIDE の転倒予測としての有用性は明らかではない。本研究は回復期病棟入院患者を対象に初回転倒の予測における SIDE の有用性を明らかにすることを目的とした。
【方法】
2016 年 1 月 1 日から 2020 年 12 月 31 日の期間に当センター
回復期病棟に入棟し退院した患者 961 名の内，入棟時に歩行困難又は歩行に介助が必要な者，評価の指示理解が困難な者，
調査項目に欠損のある者を除外した 495 名の診療情報を調査した。対象者を入院中の転倒の有無から非転倒者，転倒者に分類し，Fisher の正確確率検定を用い入棟時の SIDE（2a 以
下／ 2b 以上）との関連を検討した。その他の項目は入棟時の年齢，性別，疾患分類，快適歩行速度，握力，Functional
Independence Measure（以下，FIM）運動項目，FIM 認知
項目とし，Mann-Whitney の U 検定，Fisher の正確確率検定を用い群間比較した。有意な群間差を認めた項目と SIDE
を独立変数，転倒の有無を従属変数とするロジスティック回
帰分析を行い，初回転倒発生の関連因子とオッズ比を求めた。各検定の有意水準は 5％とした。なお本研究は当センター
倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した（承認番号1502-2）。
【結果】
対象者は非転倒者 422 名，転倒者 73 名であり，SIDE（非転倒者：2a 以下 172 名／ 2b 以上 250 名，転倒者：2a 以下
58 名／ 2b 以上 15 名）は有意な群間差を認めた。また，転倒者は年齢が有意に高く，快適歩行速度，握力，FIM 運動
項目，FIM 認知項目が有意に低かった。ロジスティック回
帰分析（強制投入法）では，有意な関連因子として SIDE（オッズ比：0.33，95％信頼区間：0.16-0.67）と FIM 認知項目（オッズ比：0.93，95％信頼区間：0.89-0.97）が抽出された。
【結論】
SIDE は初回転倒発生の関連因子として最も影響が強く，入院中の転倒を予測するスクリーニングテストとして有用であることが示唆された。回復期病棟において入棟時に SIDEと FIM 認知項目を評価することで，早期に転倒ハイリスク者を判別でき転倒対策立案の手立てとなると考えられる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

100

4-4-2

訪問リハビリテーションを受けている地域在住高齢者に対する SFBBS の適応とカットオフ値の検討〇河合 優真 1），井尻 朋人 1），鈴木 俊明 2）1）医療法人寿山会喜馬病院
2）関西医療大学大学院保健医療学研究科【はじめに】
包括的にバランス能力を測る評価に Berg Balance Scale（以下：BBS）がある。簡便な評価が可能な一方，評価時
間や天井効果の面で欠点を認める。BBS を短縮した ShortForm of Berg Balance Scale（ 以 下：SFBBS） は 脳 卒 中 患者を対象に作成され，その欠点を解消している。在宅でのSFBBS の利用は，時間や頻度に制約がある中で非常に有益
だが，脳卒中患者のみでしか検証されていない。そのため，臨床の場で地域在住高齢者へ使用することは推奨されない。
そこで本研究では，母集団が脳卒中患者ではなく，訪問リ
ハビリテーションを受けている地域在住高齢者となってもBBS と同様に有用である評価であるのか，また，有用であった際は SFBBS のカットオフ値を検討することとし調査を行った。
【対象・方法】
訪問リハビリテーションを受けている 60 歳以上，日常生
活自立度 B2 以上で本研究に同意を得た口頭指示理解のある地域在住高齢者 42 名を対象とし，BBS の測定を行った。
BBS の得点を元に SFBBS の得点を算出し，信頼性・妥当性の検討を行った。統計解析には改定 R コマンダー（R4.2.3 バージョン）を使用し，BBS と SFBBS について，Spearman の順位相関係数を用いて基準関連妥当性を検討した。SFBBSの内的整合性については Cronbach のα係数を用いた。いずれも満たした場合は，過去 1 年間の転倒なし群を陽性，あり群を陰性とし，SFBBS の得点との ROC 分析によりカットオ
フ値の推定及び数値の正確性の検討を行った。なお本研究は医療法人寿山会倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号：
2022005）。
【結果】
BBS と SFBBS 間の Spearman の順位相関係数は，r=0.92（p<0.01）であり高い相関を示した。SFBBS の Cronbach のα係数は 0.88 であり，内的整合性が高いと判断された。過去 1 年間の転倒有無と SFBBS の ROC 分析では，AUC：0.75,
カットオフ値：14 点（感度：83.3％ , 特異度：58.3％）であった。
【考察】
母集団が地域在住高齢者であっても BBS と SFBBS には高い相関を認めた。また，SFBBS のスケール間での内的整合性も高かった。過去 1 年間の転倒有無と SFBBS の ROC 分
析では，感度は良好も特異度が良好でない事から，SFBBSの点数が高いと転倒の可能性が低いと判断できるが，点数が低くても必ずしも転倒するわけではないと考えられる。
SFBBS がカットオフ値より低い場合は，他の評価を組み合わせて転倒評価を行う事が望ましいことが示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-4-3

在宅退院後に転倒恐怖感が生じる対象者の特徴について 〜二重課題遂行能

力の変化に着目して〜〇山崎 雄一郎 1），丸木 秀行 1）2），上島 在泰 1），神林 宏汰 1），
1）

1）

岡野 裕樹 ，高石 真二郎 ，新井 智之

3）1）丸木記念福祉メディカルセンター
2）埼玉医科大学病院整形外科
3）埼玉医科大学保健医療学部理学療法学科【はじめに】
高齢者の転倒予防は重要な課題であり，近年は，転倒恐怖感が着目されている。転倒恐怖感の増加に関して，二重課題遂行能力の低下が関与するとの報告は多いが，実行機能に関連する要因の検討は少ない。本研究の目的は，在宅退院後に転倒恐怖感が生じる対象者の特徴を検討することとした。
【方法】
対象は 2022 年 7 月から 2023 年 3 月までに当院に入棟した患者の中で，在宅退院後に質問紙への返信が得られた 31 名
を解析対象とした。質問紙により転倒恐怖感を調査し，転倒
恐怖感あり群（11 名）と転倒恐怖感なし群（20 名）とした。
退院時の基本属性，運動機能，課題実施時の脳活動，認知機能を測定し比較検討した。運動機能は，5 回起立時間，Berg
Balance Scale（BBS），単一課題と二重課題条件時（Dual-task：DT）の快適歩行速度，歩行周期変動，課題実施時の脳活動として，総ヘモグロビン量の変化（HbT changes）をウェ
アラブル NIRS にて測定した。なお，二重課題は 100 から 2を連続して減算する課題とした。認知機能として，MMSE，
Trail Making Test-A（TMT-A）を測定した。解析は，カイ二乗検定，対応のない t 検定を使用した。その後，転倒恐
怖感の有無を従属変数，単変量解析にて有意差がみられた項目を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施し，転倒恐怖感が生じるオッズ比を求めた。解析ｿﾌﾄは SPSS 29
を用い，有意水準を 5％とした。
【結果】
2 群間の比較にて，基本属性に有意差はなく，DT 歩行時の歩行周期変動，HbT changes，TMT-A が有意に増加していた。各項目の平均値を転倒恐怖感あり群，転倒恐怖感
なし群の順に示す。DT 歩行時の歩行周期変動（％）：4.11，
3.14，DT 歩 行 時 の HbT changes（mMolmm）：0.10，0.01，
TMT-A（秒）：118.4，70.1 であった。多重ロジスティック
回帰分析の結果，転倒恐怖感の有無に関わる因子として有意であった項目は，DT 歩行時の HbT changes のみであり，
オッ
ズ比は 1.193（p<0.01）であった。
【考察】
歩行周期変動は，歩行安定性の指標であり，二重課題やTMT-A は前頭前野の機能を反映する指標の 1 つである。よって，転倒恐怖感あり群は前頭前野の機能が低下し，二重課題
歩行の際に，課題へ注意が向いていることから歩行の安定性が低下しているものと考える。

4-4-4

一般口演 4：生活期の転倒予防

回復期病棟における歩行比と転倒リ
スク評価の関係性についての検討〇赤坂 真司 1），田中 雅博 2）1）介護老人保健施設ライフケアながやまリハビリテーション課
2）社会医療法人三和会りんくう永山病院リハビリテーション科【はじめに】
近年，転倒リスク評価を行ううえで 1 つの評価ツールのみ
でなく，複数の評価ツールの組み合わせが推奨されている。
代表的な転倒リスク評価には 10m 歩行テストや TUG テスト（以下，TUG）があり，その他の指標として歩行比という概念がある。しかし，歩行比と転倒リスク評価との関係性についての報告は少なく入院患者を対象とした報告は見当たらない。そこで今回，回復期病棟の入院患者を対象に歩行比と歩行速度及び TUG の関係性について検討した。
【方法】
41 か月間に回復期病棟に入院した運動器疾患を有する 65
歳以上 90 歳未満の女性 95 名（年齢 80.9 ± 5.4 歳）の評価デー
タをもとに後方視的に分析を行った。評価項目は歩行比，歩行速度，TUG とした。先行研究から地域在住日本人高齢者の歩行比 0.0040 ～ 0.0059m/steps/min を正常群，それ以外を非正常群とした。正常群と非正常群の歩行速度と TUG を比較し検討を行った。
【結果】
正常群 37 名，非正常群 58 名であり，歩行速度は正常群 1.08
（0.8-1.29）m/s，非正常群 0.84（0.58-1.12）m/s，TUG は正常群 11.34（8.8-15.4）秒，
非正常群 14.85（11.3-23.2）秒であり，両群間で有意差を認めた（p < 0.01）。
【考察】
地域在住高齢者の歩行比を基準とした場合，転倒リスク評
価に有意差を認めた。歩行比は歩行率や歩幅から算出され，下肢運動の協調性やバランス能力の定量化が可能となる。さらに，時間的評価から得られない歩行の質を客観的に捉えることができると報告されている。歩行比を転倒リスク評価に加えることでより多角的に転倒ハイリスク者を予測する可能性が示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は対象者に研究の目的・方法について十分に説明し，同意を得た上で実施された。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は当院倫理委員会の承認を受け実施した。対象者または家族に
は，事前に口頭および書面で説明し同意を得た。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た。

101

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-4-5

回復期リハビリテーション病棟における排泄行動に着目した転倒予防対策の取り組み〇糸原 洋子 1），柴山 チエ子 1），近藤 光紗 1），加藤 奈美子 1），
佐々木 茜 1），久代 郁子 1），齊藤 麻希 1），井上 悟志 1），
青木 道世 1），深田 良一 1），中村 紳一郎 1）1）市立福知山市民病院【はじめに】
回復期リハビリテーション病棟の目的は身体機能改善，
ADL の向上，在宅復帰を目的に集中したリハビリテーションを実施する病棟であるが，活動性の向上に伴い転倒も増加傾向になりやすい。回復期病棟の 2021 年度の転倒件数を分析した結果，発生要因の 1 位が「トイレに行こうとして」であった。そこで転倒件数の減少を目的として，多職種と協働し排泄行動に着目した転倒予防対策を行った成果を報告する。
【対策】
対象は，排泄行動が自立していない転倒・転落アセスメン
トスコアシート危険度 2 以上の患者とした。2022 年度から
下記の対策を行い，対策施行前の 2021 年度と転倒件数，転倒した時間帯を比較検討した。
1）週 1 回転倒・転落カンファレンスを行い，転倒リスク
患者の ADL の状況に応じたベッド周囲環境を多職種とともに評価し，環境シートの変更と見直しを日々の状況に合わせて多職種で行う。
2）病棟管理日誌にセンサー使用中の患者名を記載し，勤務交代時の申し送り時にも周知できるように徹底する。
また，ベッドサイドにも転倒予防具使用中の注意喚起の表示を行う。
3）転倒リスク患者の排泄状態を終日 2 時間毎に観察と排泄チエック表で見える化を行い，個々の排泄パターンに応じたトイレ誘導を行う。
【結果】
転倒件数は 106 件から 39 件と減少した。その内発生要因の「トイレに行こうとして」が 41 件から 10 件となった。時
間帯別では 6 時台が 13 件から 0 件となり，起床時の転倒件
数を 0 にする事ができた。カンファレンスでは，転倒リスク
患者を見える化したことで転倒リスク患者を認識できた。
【考察】
排泄状態を 2 時間毎に確認した事で常に患者に目が行き届
き，患者の「1 人で動く」という行動を事前に察知し，安全な排泄行動が確保できたと考えられる。看護師は，介護士や理学療法士，作業療法士とカンファレンスで患者側の転倒要因を理解し，転倒予防に対する意識づけを認識し周知することで，予測した行動がとれたことが転倒数減少につながったと考えられる。
【結論】
個々の患者の排尿間隔を見える化し，排泄パターンの予測から排泄誘導することが転倒予防に繋がる。転倒転落カン
ファレンスを行い患者側の転倒要因を分析し，多職種と共に対策を共有して実践することが有効である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

102

Oral

一般口演 5
運動機能評価と転倒予防
かみない

座長：上内

てつ お

哲男 独
 立行政法人地域医療機能推進機構相模野病院リハビリテーション室 理学療法士長

第 3 会場 D 会議室（東館 3F） 14：30 〜 15：30

3-5-1

視覚的フィードバックを用いた膝部能動的制限下での 2 週間の片脚立位
練習は片脚立位時の下肢関節作用を変化させる
こ ばら

小原

3-5-2

けんいち

謙一（川崎医療福祉大学リハビリテーション学部）

短時間リハビリテーションを利用している要支援者に対する多角的バランス運動プログラムの効果
ひょうどう

兵働

ひろとも

弥大（医療法人尽心会百武整形外科）

3-5-3

歩行補助具選定のための運動機能の定量的指標の検討

3-5-4

足部内在筋の母趾外転筋に着目した訓練が動的バランス機能に与える影
響

にし お

西尾

さ たけ

佐竹

だい ち

大地（たちいり整形外科リハビリテーション科）

はや と勇人（阪奈中央病院）

3-5-5

歩行レベル判断基準のための Timed Up & Go Test のカットオフ値の設定

3-5-6

歩行中の動的バランス評価に関する研究

あい だ

ゆ り

相田 悠里（小平中央リハビリテーション病院）

やまがた

山縣

しゅんすけ

俊 亮（株式会社アシックススポーツ工学研究所）

103日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-5-1

視覚的フィードバックを用いた膝部能動的制限下での 2 週間の片脚立位練習は
片脚立位時の下肢関節作用を変化させる〇小原 謙一 1），川上 愛加 2），赤井 紗希 3），大坂 裕 1），
黒住 千春

1）

1）川崎医療福祉大学リハビリテーション学部
2）日本鋼管福山病院リハビリテーション科
3）府中市民病院リハビリテーション科【はじめに】
我々は，視覚的フィードバックを用いた膝部動揺の能動的制限下では片脚立位中の股関節による作用が代償的に増大することを報告した（2022）。本研究は，上記条件での 2 週間の片脚立位練習によって下肢関節作用が経時的に変化するか否かについて検討することを目的とした。
【方法】
週 1 回以上の運動習慣のない健常若年成人女性 28 人（19.6± 1.0 歳）を対象とし，事前に測定した片脚立位時足圧中心
動揺矩形面積が均等になるように後述する 2 群に振り分けた。演者所属施設の倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号：22-074）。我々の考案した着用型姿勢制御練習機（特許：7131789）を用い，2m 離れた壁面に貼付した直径 10cm の円
内に膝部から照射したレーザーを留めるように指示すること
で膝部動揺を能動的に制限させて片脚立位練習を行った制限群（14 人）と，練習機を装着したうえでレーザーを照射せず練習を行った非制限群（14 人）の 2 条件を実験条件とした。
練習課題はバランスパッド上での 60 秒間の片脚立位とし，1
回／日，3 日／週の頻度で 2 週間実施した。骨盤部，膝部に貼付した三軸加速度計を用いて測定した値から，その動揺幅を示す Root Mean Square（RMS）を算出し，股，膝関節作用の指標とした。さらに重心動揺計を用いて足圧中心動揺（総軌跡長，矩形面積）を測定し，足関節作用の指標とした。各
項目は 1 回目練習時，3 回目練習時（1 週後），6 回目練習時（2週後）の計 3 回測定した。統計学的解析として Shapiro-wilk
検定にて正規性を確認した結果，全項目で正規性は認められなかった。よって，経時的変化の検討のために Friedman 検
定と多重比較として Wilcoxson の符号付順位検定を用い，各群における 3 回の測定間の比較を行った（p<0.05）。
【結果】
片脚立位練習中の下肢関節反応の経時的変化について，制限群では膝部 RMS は 3 回目，6 回目は 1 回目より有意に低値を示し，骨盤部 RMS に有意な変化は認められなかった。
非制限群では骨盤部 RMS は 3 回目に他の測定回と比較して有意に低値を示し，膝部 RMS に有意な変化は認められなかった。足圧中心動揺の総軌跡長は両群ともに 3 回目，6 回目は
1 回目より有意に低値を示し，矩形面積は低値を示す傾向であった（p=0.071）。
【結論】
視覚的フィードバックによる膝部動揺の能動的制限下での2 週間の片脚立位練習によって，下肢関節作用は片脚立位制
御に慣れることとは異なる経時的変化を示す可能性が示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

104

3-5-2

短時間リハビリテーションを利用している要支援者に対する多角的バランス運動プログラムの効果〇兵働 弥大 1），大内田 誠 1），平井 美空 1），馬場 雄也 1），
田渕 俊紀 1），百武 康介 1）
1）医療法人尽心会百武整形外科【はじめに】
片足立ち保持時間（以下 One Leg Standing Time：OLS）
は，転倒を捉える評価指標とされている。虚弱高齢者や高齢者が運動介入により OLS が向上したとの報告はある。一方
で，OLS に効果がなかったとの報告も散見される。OLS に対する効果的な運動プログラムは定まっていない。
【目的】
本研究は下肢筋力訓練と併せて，視覚，前庭覚，体性感覚に OLS の要素である重心移動，重心保持する運動プログラム（以下，複合的バランス運動プログラム）で OLS が向上すると推測し効果の検証をした。
【対象と方法】
当院の短時間リハ利用中の 23 名（男性 9 名，女性 14 名）を対象とした。平均年齢は 78.8 ± 6.6 歳，身長 152.6 ± 7.1㎝，
体重 57.0 ± 9.6kg であった。運動が実施できない疼痛，運動
理解が困難な認知機能障害などを有する人を除外した。令和4 年 11 月 1 日から令和 5 年 1 月 31 日の 3 か月間実施した。
運動頻度は週 1 回から 2 回とし，1 回の運動時間は 90 分間実施した。介入前後の測定値を Wilcoxon 検定で比較した。
【結果】
OLS
（秒）
9.6 ± 13.1/16.4 ± 16.7，
CS-30（回）4.78 ± 11.6/4.84± 13.0，TUG（秒）4.40 ± 12.4/2.85 ± 11.0 であった。OLS，
CS-30，TUG いずれも有意に改善した（P<0.01）。
【考察】
複合バランス運動プログラムの視覚訓練において，前庭覚と視覚の情報のズレを修正きたのではないか。また，閉眼静
止立位訓練で前庭覚と体性感覚機能が向上し OLS 時の頭部の動揺と体性感覚の正確な情報を中枢神経系に伝達できるようになったことも改善要因と推測させる。さらに，8 字歩行訓練において，方向転換時に変わる頭部の位置，視覚と体性
感覚情報を中枢神経系が統合し筋機能が出力し姿勢を安定させながら 8 字歩行をしたことで動的バランス能力が改善したのではないかと思われる。OLS は動的バランス能力と，静止バランスが重要な要素である。その要素である重心移動と重心保持訓練を加えたことは OLS 向上の要因の一つと思われる。OLS 能力を向上させるためには，筋力訓練に加えて，
視覚，前庭覚，体性感覚と OLS 要素を取り入れた静的，動的バランス訓練の複合的運動プログラムは有効である可能性が示唆された。
【結語】
今後は複合的バランス運動プログラムで OLS 向上群の要因分析や主観的評価の比較検証する必要がある。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
対象者にはあらかじめ研究の内容を十分に説明した。書面にて研究参加の同意を得たうえで研究を開始した。本研究は院内の倫理委員会および主治医の承諾を得ている。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-5-3

歩行補助具選定のための運動機能の定量的指標の検討〇西尾 大地 1），山川 和孝 1），高山 勇斗 1），大江 厚 1），
立入 久和

2）

1）たちいり整形外科リハビリテーション科
2）たちいり整形外科【背景】
歩行時の転倒予防のために歩行補助具（以下補助具）が使用されるが，補助具選定の定量的指標は少なく観察などの定性的評価をもとに実施されることが多い。転倒予防に資する
適切な補助具選定のための一指標として，運動機能の定量的指標が必要である。
【目的】
歩行能力ごとの膝伸展筋力（以下 WBI）および下肢荷重率（以下 WBR）を解析し，補助具選定のための定量的指標を検討すること。
【方法】
骨関節・中枢神経疾患（以下疾患）を有する当院通所リハビリテーション利用者のうち，運動機能検査が実施可能であった 83 名（男性 24 名，女性 59 名，平均年齢 84 ± 6.3 歳）を対象とし，独歩群（32 名），杖群（26 名），歩行器群（25 名）に分類した。WBI は座位膝関節 90°屈曲位での膝伸展筋力を
ハンドヘルドダイナモメーターで 2 回測定し，最大値を体重で除した左右の平均値とした。WBR は立位での片側荷重を体重計で 2 回測定し，最大値を体重で除し百分率した左右の平均値とした。解析は，WBI，WBR の 3 群比較を一元配置
分散分析と Tukey 法にて実施した。WBR については独歩群・杖群の ROC 曲線を求め，Youden index にてカットオフ値を算出した。なお本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
3 群比較では，WBR において独歩群 84.8 ± 5.8％，杖群
78.8 ± 7.7％，歩行器群 70.5 ± 8.9％と 3 群間全てに有意差を認めた（p<0.01）。WBR のカットオフ値は独歩群 76％（感度 0.9，特異度 0.5），杖群 72％（感度 0.9，特異度 0.5）であった。
【考察】
疾患を有さない高齢者を対象とした先行研究では，歩行自立のための WBI と WBR の指標が示されている。疾患を有する高齢者を対象とした本研究では，歩行能力と WBI に関連はなく WBR のみ関連があった。疾患を有する高齢者には筋力は強いがバランス能力が低いという者もおり，歩行能力の指標には WBR が有用と考える。そして，WBR カットオ
フ値は感度が高く，カットオフ値未満であれば杖や歩行器が必要な定量的指標として有用と考える。しかし，特異度が低くカットオフ値以上でも補助具選定にはその他要因を考慮する必要がある。

3-5-4

一般口演 5：運動機能評価と転倒予防

足部内在筋の母趾外転筋に着目した訓練が動的バランス機能に与える影響〇佐竹 勇人 1），河田 龍人 2）3），糸川 夏菜 2），篠原 靖司 4）1）阪奈中央病院
2）立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科
3）名古屋スポーツクリニック
4）立命館大学スポーツ健康科学部【目的】
高齢者の転倒における身体的要因としてバランス機能の低下がある。そのうち，動的バランス機能は運動の姿勢を保持する重要な役割を持つ。動的バランス機能には足部内在筋（IFM）が関与しており，IFM の中で最大である母趾外転筋は動的バランス機能向上に重要であることが報告されている。そこで我々は IFM の母趾外転筋を選択的に訓練する
AbHEC を考案した。本研究は AbHEC の即時効果として実施直後の動的バランス機能に与える影響について重心動揺計を用いて調査したので報告する。
【対象と方法】
対 象 者 は 健 常 成 人 と し た。 上 肢 を 胸 の 前 で 組 み 2 ｍ 先の マ ー カ を 注 視 さ せ た 状 態 で 30 cm の 高 さ か ら 外 側 へ
DropJump し，片脚着地させた。着地から 5 秒間の重心動揺計を 3 回計測し，総軌跡長，矩形面積を算出した。AbHEC
群は 20 名 27 足を対象として，AbHEC を実施する前後で比較した。CONTROL 群は 13 名 13 足を対象とした。統計はWilcoxon の符号付順位和検定を行った。なお，本研究はヘルシンキ宣言および個人情報保護法の趣旨に則り，被験者に十分に説明を行い研究への参加の同意を得た。
【結果】
AbHEC 群は介入前後において，総軌跡長は 7.01cm，矩形
面積は 9.86 平方 cm の有意な減少を認めた。CONTROL 群
は介入前後に明らかな有意差を認めなかった。
【考察】
着地時の衝撃吸収には内側縦アーチの剛性が関与し，姿
勢 制 御 に は 足 部 内 在 筋 が 重 要 で あ る。 本 研 究 の 結 果 は，
AbHEC により母趾外転筋の筋活動が活性化され，着地時の衝撃減少および姿勢制御に影響を及ぼした可能性が考えられた。
【結論】
母趾外転筋を選択的に訓練することができる AbHEC は，即時効果として足部の動的バランス機能に良好な影響を与える可能性が示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

105日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

3-5-5

歩行レベル判断基準のための Timed
Up & Go Test のカットオフ値の設定〇相田 悠里 1），岡部 拓大 1）2），久保 明子 1），須賀 圭介 1），
1）

青木 彩佳 ，鈴木 誠

2）1）小平中央リハビリテーション病院
2）東京家政大学【はじめに】
歩行補助具の選定や必要性の有無など適切な歩行レベルの評価は臨床において重要であるが，歩行レベルの設定は各セラピストの経験で判断されていることが多く，明確な基準は見当たらない。よって，本研究の目的は臨床や研究において幅広く活用されている歩行評価の 1 つである Timed Up ＆
Go Test（以下 TUG）を用いて歩行レベルを判断・設定する為のカットオフ値を設定することである。
【方法】
当院デイケア利用者 34 名（平均年齢 76.7 歳± 9.9）を対象とし，調査項目として年齢，性別，自宅内の歩行レベル（独歩・T 字杖・歩行器）および TUG を後ろ向きに調査し，実際のサンプルデータからブートストラップ法によってデータを独歩，T 字杖，歩行器各 1,000 名の計 3,000 名に復元生成した。
歩行レベルを判断するための TUG の最適なカットオフ値を算出するため ROC 解析を行った。なお感度と偽陽性率の差が最大の値によって TUG のカットオフ値を設定した。危険率 5％未満を有意水準とした。
【結果】
ROC 解析の結果，独歩レベルが可能となる TUG のカット
オフ値は 16.1 秒であった。T 字杖歩行レベルが可能となる
カットオフ値は 23.1 秒であった。
【考察】
研究結果より歩行レベルの TUG のカットオフ値は独歩自立で 16.1 秒，T 字杖歩行自立で 23.1 秒となった。TUG カッ
トオフ値は「ADL 動作要介助：30 秒以上」，「屋内 ADL・
外出自立：20 秒以内」，「転倒リスクあり：13.5 秒以上」と報告されている。本研究で算出された「T 字杖自立」の基準
は「屋内 ADL・外出自立」の基準値と同程度であり，「独歩自立」の基準は「屋内 ADL・外出自立」と「転倒のリスクあり」の基準の間であった。このカットオフ値は T 字杖歩行が自立となれば屋内 ADL 自立屋外出可能となり，さらに高いレベルになると独歩が可能になることを示唆している。
その一方で，独歩が自立となっても転倒リスクは考えられる。
これらの順序は臨床的に概ね合致していると考えられる。また，独歩自立には膝伸展筋力（西島ら，2004），最大歩行速度（加嶋ら，2017）が重要であると報告されており，膝伸展
筋力ならび最大歩行速度を反映した評価法である TUG は自立可否の判断材料として適切と考える。以上より TUG を用
いて歩行レベルを判断・設定するためのカットオフ値は，客観的な歩行レベルの判定基準として妥当であり，臨床において非常に有用であると考える。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した（2023（2））。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

106

3-5-6

歩行中の動的バランス評価に関する研究〇山縣 俊亮 1），山口 健 2），政二 慶 3）
1）株式会社アシックススポーツ工学研究所
2）東北大学大学院工学研究科，同大学大学院医工学研究科
3）KITE research Institute，トロント大学【目的】
歩行不安定を評価する動的バランス指標として，歩行指標，目の変動性，リアプノフ指数（λs），安定性限界（MOS）
標圧力中心点と測定圧力中心点の距離（dCOP-mCOP），全
身角運動量（WBAM）などが提案されている。しかし，どの指標を選択すべきか不明な点が多い。そこで，本研究では
通常歩行および不安定な歩行（二重課題歩行，腕拘束歩行）における動的バランス評価指標を同一歩行実験で比較することで，どの指標が最も精度良く条件間の動的バランスの違いを検知できるか明らかにする。
【手法】
本研究には健康な若年成人（22 〜 43 歳）10 名が参加した。
通常歩行，二重課題（Stroop test），腕拘束歩行の 3 つの歩行条件のもとでトレッドミル上を歩行する実験を行い，450
歩のデータを解析に使用した。
歩行指標の変動性としてストライド期間，単脚支持期間，
左右（ML）方向の重心動揺等の標準偏差（SD），
変動係数（CV）を算出した。各セグメント（身体，体幹，大腿，脛，足部）の重心速度および各関節角度（股関節，膝関節，足関節）のλs も算出した。また，かかと接地時および立脚期におけるMOS の最小値を ML 方向，
前後（AP）方向それぞれ算出した。
dCOP-mCOP と WBAM についても各解剖面で算出し，各ス
トライドにおける二乗平均平方根およびレンジ，ピーク値を求め，それらの平均値，SD，CV を算出した。
各歩行条件における上述の動的バランス評価指標の平均値の差についてｔ検定，効果量分析（Cohen’s d）で比較した。
また，指標の精度について ROC 分析を行い AUC により評
価した。
【結果】
群間比較の結果，通常歩行と二重課題歩行間では，いずれの指標においても有意な差は認められなかったが，身体および体幹の重心速度のλs において Cohen’s d 0.45 であった。
一方，通常歩行と腕拘束歩行間では，16 個の動的バランス
指標で有意な差が認められ，身体重心速度のλs ，股関節角度のλs ，かかと接地時の ML 方向の dCOP-mCOP の大きさ
において高い効果量（Cohen’s d 1.80）が得られた。ROC 分
析の結果，通常歩行と二重課題歩行間では，身体および体幹の重心速度のλs が中程度の精度（AUC>0.70）を示した。
通常歩行と腕拘束歩行間においては，身体の重心速度のλs ，股関節角度のλs ，かかと接地時の ML 方向の dCOP-mCOPの大きさが高い精度（AUC>0.90）を示した。
【結論】
各条件間で共通して身体重心速度のλs が，他の指標に比べて精度良く不安定な歩行を検知可能である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

Oral

一般口演 6
疾患と転倒
やま だ

座長：山田

しげ き

茂樹 名古屋市立大学脳神経外科 講師

第 4 会場 中会議室（東館 2F） 14：30 〜 15：10

4-6-1

通院透析施設における転倒・転落の実態調査

4-6-2

関節リウマチの患者背景と転倒リスク因子の変遷

4-6-3

内視鏡的治療で鎮静薬を使用した患者に関わる看護師のアンケート調査から見えた今後の課題

なか お

中尾

なかがわ

中河

めいしょ

名所

4-6-4

ゆき こ

幸子（社会医療法人名古屋記念財団東海クリニック）

なお き

直輝（鳥取大学医学部感覚運動医学講座整形外科学分野）

あや な

彩奈（関西電力病院）

脳血管障害患者の転倒に関する要因の検討
なか や

中谷

ひかる

光 （高岡市民病院）

107日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-6-1

通院透析施設における転倒・転落の実態調査〇中尾 幸子 1），風間 千世 2），花井 弥穂 2），小塚 めぐみ 1）
1）社会医療法人名古屋記念財団東海クリニック
2）社会医療法人名古屋記念財団東海知多クリニック【目的】
通院透析患者の転倒転落の実態を明らかにし，今後の介入や患者教育へ役立てる。
【方法】
A・B 施設に通う通院透析患者を対象に，院内外で発生した転倒・転落のデータを独自のフォーマットに入力。データ
収集期間は 2021 年 4 月から 2023 年 3 月で，回収したデータを分析した。
【結果・考察】2 年間の総転倒・転落件数は 308 件（院内 49 件・院外 259件）で，70 歳以上の高齢者が 58.1％を占め，透析歴 5 年未満が多かった。
院外の転倒で最も多いのは住宅など居住場所が 65.6％を占め，次いで道路・交通施設であった。
院内の転倒は，透析前ではつまずく・引っかかる，ふらつくが多く，来院時の送迎車や自家用車の降車時の転倒が20％みられた。透析後ではふらつくケースが増えており，これら転倒の要因は加齢による下肢筋力の衰えや，注意力の低下・バランス感覚の低下や透析後の低血圧や疲労も誘因と考え，複数の危険因子が絡み合っている。全転倒の 6.8％に損
傷レベル重度以上の外傷が発生しており，転倒転落により通院困難となり入院を余儀なくされ，長期入院による ADL の低下に拍車をかける悪循環が発生する。
2 年間に頻回に転倒した患者には傾向があり，院内においては患者移動の際状態に応じ車いす介助，送迎車昇降の介助，
歩行の見守り等を行っている。転倒の多い居住場所では家族や多職種との連携を行い，自宅の環境整備やリハビリなど転倒しないための介入が必要である。昨年度より透析中の腎臓
リハビリテーションを開始しているため，転倒しやすい患者
へ運動をする習慣をつけてもらうような働きかけが重要となる。今後もスタッフ教育はもちろん，予防のための患者教育や運動を取り入れるなどの活動が急務となる。
【結論】
通院透析患者の転倒は，高齢者，複数の危険因子，院外では住宅などの居住場所，個々の患者の傾向性が絡み合い発生していた。今後，転倒させないための患者教育や個々にあった環境整備，運動指導などの介入が必要である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は所属施設の倫理委員会の承認を得た上で，個人が特定できないようデータ処理を行った。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

4-6-2

関節リウマチの患者背景と転倒リス
ク因子の変遷〇中河 直輝 1），柳樂 慶太 1），橘田 勇紀 2），和田 崇 2），
高須 勇太 1），武田 知加子 1），林原 雅子 3），尾﨑 まり 1），
萩野 浩 4），永島 英樹 1）1）鳥取大学医学部感覚運動医学講座整形外科学分野
2）鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション部
3）国立病院機構米子医療センター整形外科
4）山陰労災病院リハビリテーション科【背景】
関節リウマチ（RA）患者は転倒リスクが高く，当院では16 年前に平均 62 歳の RA 患者 253 例（女性 83.4％）に対して横断研究を行い，年間転倒率は 25.8％，ステロイド（GC）
内服量が転倒リスク因子であった。一方，RA 治療は，近年
パラダイムシフトが進み，関節破壊に伴う機能障害の減少とADL の維持が可能となってきている。
【目的】
現在の RA 患者背景と転倒リスクを調査し , 過去の我々の報告との違いを検討する。
【方法】
2022 年 1 月から 7 月に当院の外来を受診した RA 患者のうち，50 歳以上で自立歩行が可能な RA 女性患者 126 名，
年齢 68.9 ± 9.8 歳を対象とした。調査項目は過去 1 年の転倒歴，患者背景（年齢，罹病期間，Class，Stage，GC 内服量，
生物学的製剤使用率，CRP，ESR），疾患活動性，身体機能障害評価（HAQ-DI），運動機能評価（骨格筋量，Timed up
and go test，片脚立位合計時間）である。過去 1 年間の転倒
歴から転倒群，非転倒群の 2 群にわけて群間比較を行った。
また 16 年前の当院での研究結果と比較し，その違いについても検討した。なお本研究は鳥取大学倫理委員会承認のもと
行った。
【結果】
過去 1 年間に転倒した割合は，126 名中，31 名（24.6％），
年 齢 70.8 ± 10.5 歳， 非 転 倒 群 は 95 名（75.4 ％）， 年 齢 68.3
± 9.4 歳 で あ っ た。 転 倒 群 と 非 転 倒 群 の う ち，GC 内服量（0.74mg/ 日 vs 0.34mg/ 日，p=0.01），HAQ-DI（0.53 vs 1.66，
p=0.03），片脚立位合計時間（12.0 秒 vs 36.6 秒，p=0.04）で有意差を認めた。これら因子の多重ロジスティック回帰分析の結果，片脚立位合計時間が独立した危険因子であった。また，本結果を 16 年前と比較したところ，RA 患者は約 7 歳
高齢化していたが，転倒割合は約 25％と同等で，転倒リス
ク因子は GC 内服量ではなくなり，片脚立位合計時間であった。
【考察】
過去と比較し RA 患者の高齢化にも関わらず，転倒頻度は増加せず，GC 内服量が転倒危険因子でなくなったことは，早期に多種の抗リウマチ薬を使用することで RA の疾患活動性の管理ができ，パラダイムシフトの恩恵を受けていることが示唆された。一方，単変量解析では転倒群の GC 内服量はいまだに多く，引き続き疾患活動性を抑え，GC 内服量の減量に努める必要がある。また，RA 患者においても今後の転倒予防には，片脚立等の運動療法も重要と考える。
【結論】
現在の 50 歳以上の女性 RA 患者の転倒危険因子は，過去の GC 内服量から片脚立位合計時間に変化していた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

108

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-6-3

内視鏡的治療で鎮静薬を使用した患者に関わる看護師のアンケート調査から見えた今後の課題〇名所 彩奈 1），中村 都沙 1），佐藤 愛理 1），山本 真記子 1），
鬼崎 章子

1）

4-6-4

一般口演 6：疾患と転倒

脳血管障害患者の転倒に関する要因の検討〇中谷 光 1），新井 夏美 1），橋本 真由美 1）
1）高岡市民病院

1）関西電力病院【目的】
A 病棟では内視鏡的治療後に患者自身で初回歩行を実施したことにより転倒し，外傷を負うアクシデントが発生した。
今後も起こり得る事象として，内視鏡的治療に伴う鎮静薬使
用後の看護師の行動を明らかにし，今後の課題を見出したい。
【方法】
調査対象者は，2022 年 7 月 1 日から 2022 年 9 月 30 日に内視鏡的治療を行っていた患者 32 名の看護記録からタイムリー（30 分以内）な記録ができているか調査した。また，治療にたずさわった看護師 21 名にアンケートを実施した。
アンケートでは①転倒リスクについてどのタイミングで患者に説明しているのか②治療後どのタイミングで訪室しているのかアンケートを実施した。
【結果】
勤務年数が 4 年目以上の看護師は 71％が治療後のタイムリーな記録ができており，3 年目以下は 56％であった。患者への転倒リスクの説明はクリニカルパス（以下パスと省略）説明時に伝えることが基本となっているが，4 年目以上の 64％はパスに加え，治療前にも再度説明していた。一方
で両方説明している 3 年目以下は 10％であった。検査後の訪室タイミングは 4 年目以上の 73％が 1 時間以内に訪室し，27％は時間未定であった。3 年目以下は 40％が 1 時間以内に訪室し，60％が時間未定であった。
【考察】
4 年目以上は，情報共有としてタイムリーな記録を心掛け，できている割合も高かった。タイムリーな記録をすることにより，勤務交替のある職種としてスムーズな状態把握となり，転倒予防につながると考える。そして，患者への転倒リスクの説明では，4 年目以上は経験からパスに加え，治療前にも再度説明を行うことで患者自身の転倒予防への意識を高め，転倒予防につながっていたと考える。また，検査後の訪室タイミングでも，4 年目以上は 1 時間以内に訪室する割合が高く，時間未定者も患者の状態をアセスメントした上で訪室していた。しかし，3 年目以下は，上位者に「拮抗薬を使用す
る治療は覚醒が早いため，早めに訪室するように」と指導を受けており，訪室するタイミングを考えて訪室するのではな
く，指導を受けたまま訪室していると考えられる。以上のことを踏まえ，経験年数により，ケアの差が生じていることが判明した。そのため，経験年数に関係なく，患者の安全を担保できるようなパスの変更が今後の課題であると考える。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【目的】
転倒は医療施設共通の問題である。先行研究においては脳血管障害患者に特徴的な麻痺や認知機能低下などの症状と転倒の関連性を報告しているものは少ない。当院 A 病棟の脳血管障害患者の転倒状況を把握し，脳血管障害患者と転倒の関連を明らかにする。
【方法】
診療カルテから，疾患名，年齢，性別，入院日数，認知症の有無（DPC：日常生活自立度Ⅰ以上を認知症とする），入院前・転倒時の麻痺の種類（四肢麻痺・対麻痺・片麻痺・単麻痺），行動抑制の有無・抑制の種類，睡眠薬・向精神薬の有無，
入院中の転倒の有無，転倒した時間，転倒した場所，転倒までの病日，転倒のきっかけとなる患者行動の項目を情報収集する。病日と転倒の関連性については生命表解析法，麻痺の有無と転倒の関連や認知症と転倒については Cox 回帰分析
を用いて分析した。
【結果】
対象者は延べ 846 名，転倒発生者は 58 名であった。日数は転倒発生者 58 人中 54 人（93.1％）が入院から 7 日以内に転倒が発生していた。特に 1 病日目は 26 人
（44.8％）と多かった。性・年齢に関連性はなかった。麻痺と転倒転落の関連性
は対象者 846 名のうち 821 名（97％）が入院時より麻痺症状があった。麻痺の有無により有意な（P=0.045）相違が認められ麻痺がある患者は転倒リスクが高かった。認知症ありはなしに比べ 1.3 倍多く転倒がみられたが有意ではなかった。
【考察】
脳血管障害患者は，見当識障害や判断力の低下および不穏などの精神的機能障害を合併している割合が高いことや失認・失行などに注意して行動する能力の障害をあわせもつことから転倒につながったと示唆された。また，麻痺のある患者は転倒リスクが高いということが明らかとなった。麻痺のある患者は元々 ADL が自立していることが多い。しかし，麻痺症状が出現している状況下で集中力を欠く状況にあると転倒リスクが高まる。そして転倒のきっかけとなる患者行動
では排泄行動に関するものが多く，患者の行動心理を考慮した予防対策を看護実践に活かすことが重要である。
【結論】
当院 A 病棟における脳血管障害患者の転倒要因として，入院初日と麻痺があることが有意に関係していた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は人または動物を対象とした研究であり，当院看護研究審査会の承諾を得た。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

109

Oral

一般口演 7
病院の転倒と予防 3
すぎやま

座長：杉山

よし こ

良子 パラマウントベッド株式会社技術開発部 主席研究員

第 4 会場 中会議室（東館 2F） 15：30 〜 16：30

4-7-1

当院における改変転倒リスクアセスメントシートの精度〜認知関連行動アセスメント（CBA）に着目して〜
まき

よしあき

牧

4-7-2

芳昭（医療法人珪山会鵜飼リハビリテーション病院）

急性期病院における後期高齢者の転倒転落の特徴～機能的自立度評価法の下位項目に着目して～
いのうえ

井上

4-7-3

はる か

陽加（藤田医科大学岡崎医療センター リハビリテーション部）

洛和会音羽リハビリテーション病院におけるKYT（危険予知トレーニング）
ラウンドの取り組み
よし だ

吉田

たくみ

匠 （洛和会音羽リハビリテーション病院）

4-7-4

当院における転倒・転落に関する取り組みの現状と課題

4-7-5

介護施設における生活ケア戦略立案のための生活機能評価支援システム

にしたい

西躰

しま だ

島田

ゆかり（西宮市立中央病院）

なつ き

夏希（東京工業大学工学院）

111

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-7-1

当院における改変転倒リスクアセス
メントシートの精度 〜認知関連行動アセスメント（CBA）に着目して〜〇牧 芳昭 1），山田 将成 1），森田 秋子 1），鉦谷 知也 1），
1）

加藤 涼平 ，牧迫 飛雄馬

2）

4-7-2

急性期病院における後期高齢者の転
倒転落の特徴 ～機能的自立度評価法の下位項目に着目して～〇井上 陽加 1），伊藤 和樹 1），加藤 弘哉 1），後藤 賢二郎 1），
水野 雄貴 1），戸田 芙美 2）

1）医療法人珪山会鵜飼リハビリテーション病院
2）鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻

1）藤田医科大学岡崎医療センターリハビリテーション部
2）藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座【目的】
当院で活用する転倒転落リスクアセスメントシート（以下，評価表）には，認知機能障害の項目を含むものの，その判断基準が曖昧であり，さらなる改良の必要性が感じられる。本研究では回復期リハビリテーション病棟入院の患者に対して，既存の認知機能障害の基準と認知関連行動アセスメント（CBA）総合点から判定する重症度のどちらが転倒に影響するかを検討すること，さらに評価項目を改変した予測精度の高い評価表を作成することを目的とした。
【方法】
対象は 2019 年 4 月から 2021 年 3 月に当院に入退院した患者 879 名とした。既存・改変それぞれの評価表の各 10 項目について，入院時に評価し，入院 1 か月以内の転倒の有無との関連を調べた。改変する評価表は，既存の評価表の認知機能障害項目（不穏行動あり，見当識障害，など 4 項目）から，
CBA 重度，その他（端座位監視レベル，FIM 移乗 4，尿失禁）へ変更した項目とした。次に入院 1 か月以内の転倒の有無を従属変数とし，既存・改変の評価表の項目を独立変数としたロジスティック回帰分析をそれぞれ実施し，モデル予測能の指標として曲線下面積（AUC）を算出した。その後，改変した評価表の各項目のオッズ比を参考にスコアの重み付けを行い，20 点満点となる指標を作成した。そして，ROC 曲線から算出される感度・特異度を参考に転倒危険度Ⅰ〜Ⅲを決定し，入院 1 か月以内の経時的な転倒発生率を計算し，転倒発生曲線の群間比較をログランク検定にて実施した。本研究は当院倫理委員会の承認を得て行った。
【結果】
調査期間の入院後 1 か月以内の転倒者は 68 名（7.7％）であった。既存の評価表の認知機能障害項目のオッズ比（95％信頼区間）は 1.83（1.09-3.06）から 2.38（1.22-4.66）であり，AUC（95％信頼区間）は 0.72（0.67-0.78）であった。改変した評価表では CBA 重度のオッズ比は 3.02（1.77-5.15）であり，AUC は 0.74（0.68-0.80）であった。転倒危険度毎の入院 1 か月以内の転倒発生率は，転倒危険度Ⅰ（0-9/20 点）：4％，
転倒危険度Ⅱ（10-14/20 点）：10％，転倒危険度Ⅲ（15-20/20点）：37％であり，ログランク検定においても有意差を認めた（p<0.01）。
【考察】
CBA 重症度は既存の認知機能障害の項目に比べて，転倒の有無に影響していた。これは CBA が転倒に関連する包括的な認知機能障害を評価できている可能性が考えられる。

【はじめに】
急性期病院では，環境変化に対応しきれていない入院早期に転倒転落が多いと言われている。さらに転倒転落のリスク
要因について，機能的自立度評価法の運動認知項目の合計点で検証している報告は散見されるが急性期病院を対象とし，機能的自立度評価法の下位項目に着目している報告は少ない。そのため，当院急性期病院における後期高齢者に対し，機能的自立度評価法の下位項目と入院中の転倒転落の関係について調査したため，報告する。
【方法】
対象者は，2021 年 4 月から 2022 年 3 月 31 日に当院総合診療科に入院し，リハビリテーションを実施した 75 歳以上の後期高齢者 321 名とした。対象者の平均年齢は 85.0 ± 12.5
歳，疾患の内訳は呼吸器疾患 49 名，泌尿器疾患 44 名，整形外科疾患 28 名，消化器疾患 19 名，その他の疾患 181 名であった。
対象者を，入院中の転倒の有無から転倒群 30 名と非転倒
群 291 名の 2 群に分け，リハビリテーション開始時の機能的自立度評価法の下位項目について 2 群間で比較した。
統計学的処理にはマンホイットニー検定を使用し，有意水
準は 5％未満とした。
【結果】
機能的自立度評価法の下位項目の中央値（転倒群 / 非転倒群）は，運動項目では排尿管理 1/5，排便管理 2/5，トイレ
移乗 2/4，認知項目では理解 4/5，表出 5/5，問題解決 3/5，
記憶 3/4 と転倒群で有意に低かった。その他の項目で有意差は認めなかった。
【考察】
運動項目の結果に関して，前勝らは，排尿コントロールにおいて介助が必要であることや失禁がみられることは高齢者の転倒につながるハイリスク行動を起こしやすいと報告している。そのため，病前からの排泄方法に配慮し，個々に合わせたトイレ誘導を病棟と連携して実施していくことが必要である。
認知項目の結果に関して，鈴木は，コミュニケーション障
害により自らのニーズを満たせず転倒につながる危険行動を引き起こしやすいと報告している。さらに，本調査では問題解決や記憶に中等度介助を要する者が多く，必要時に助けを求めることや，動作時の注意事項など転倒回避の方法を記憶することが困難な者が多い可能性が考えられる。そのため，コミュニケーション能力などの認知機能を早期に評価し，身体機能と認知機能を加味したベッド環境に関する安全対策を施す必要がある。

【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

112【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-7-3

洛和会音羽リハビリテーション病院
における KYT（危険予知トレーニン
グ）ラウンドの取り組み

4-7-4

一般口演 7：病院の転倒と予防 3

当院における転倒・転落に関する取り組みの現状と課題〇吉田 匠 1），小嶋 眞由 1），北本 雄大 1）〇西躰 ゆかり 1），依藤 泰子 1），阪部 裕美 1）

1）洛和会音羽リハビリテーション病院

1）西宮市立中央病院【はじめに】
当院の回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期病棟）
では，令和 4 年度よりセラピストと看護師合同のグループ活動を開始しており，その一つとして KYT チームを結成し，病棟ラウンドを開始したため活動について報告する。
【背景】
当院の回復期病棟は，整形疾患術後や廃用症候群，脳血管疾患の急性期を脱した患者がリハビリテーション加療のため転院してくる。令和 5 年 5 月時点での回復期病棟の入院患者の平均年齢は 79.5 歳と高齢化が進んでおり，認知症患者も増えてきている。リハビリテーションが進むなかで患者のADL は向上するが，認知機能低下による安静度理解や危険認識の乏しさなどから，単独行動による入院患者の転倒が増加している現状がある。当院の令和 4 年度のヒヤリ・ハット
件数も転倒・転落 17 件，安静度間違い 11 件とセラピストの危険認識も乏しい印象がある。転倒・転落については全体の17％，安静度間違いは 11％を占めており，経験年数別に見ると 1 〜 3 年目 79％，4 〜 6 年目，7 〜 11 年目，12 年以上は各 7％，インシデントレベル 3b 以上が 1 〜 3 年目に 2 件といずれも経験年数の浅いスタッフに多く見られた。これまでセラピスト，看護師ともに KYT について学ぶ機会はあったが，実際の患者の療養環境に潜む危険に対して他職種間での認識の共有や対策が不十分であると感じている。そこでKYT チームでは他職種の目線から療養環境に潜む危険の早期発見とスタッフの意識改革を促し安全な環境を整え，転倒の予防に繋げることを目的に病棟ラウンドを開始した。
【活動概要】
回復期病棟にてラウンドを月 2 回，5 か月で計 10 回実施
した。メンバーは KYT チームの看護師，看護補助者，理学

入院中における有害事象の発生は，医療において重要な問題となっている。さまざまな年齢や病態の患者が入院している病院では，中でも転倒の報告が多い。転倒は，骨折や頭部外傷など影響が大きくなり，原疾患の治療を妨げるばかりか，入院期間の長期化やその後の生活にも重大な影響を与える。
医療機関では，十分な患者安全対策をとることがもとめられる。
当院は急性期医療をになう地域に根ざした公立病院である。急性期 3 病棟で，病床数はコロナ病床を含む 155 床を有し，急性期から終末期までの患者を受け入れている。病床稼働率は 71.2％，平均在院日数は 10.5 日，入院患者の平均年齢は 71.3 歳（小児除く）である。
当院では，入院時に転倒・転落アセスメントスコアシートを用いてスクリーニングを行い，転倒予防計画を立案し実施している。また，週に一度評価を行っている。
しかし，転倒・転落に関するインシデント報告は後を絶たず，発生率は全国平均よりも高く，2020 年度は 1.31‰，
2021 年度は 1.60‰である。2020 年は，3b の報告が 13 件ありそのうち転倒に伴う報告が半数で骨折や皮膚損傷が起こっている。それらのインシデント報告内容から，発生場所はベッドサイドが多いことがわかった。そこで，2021 年度看護部
内の医療安全推進委員会チーム活動で「療養環境の 5S 活動」と，患者へは転びにくい靴の利用を励行した。委員会のメンバーで意見を出し合い，チェックリストを作成し，毎月の委員会で 5S 活動として，離床センサーの装着・設置状況
やベッドサイドの整理整頓ついて各病棟をラウンドしチェックを行った。また，毎週行う評価カンファレンスは看護師のみで行っていたが，いつも同じような対策になり，看護師の知識や視点のみでは対策に限界があったため他の専門職から療法士で行い，対象は隔週 26 床，確認項目はベッドサイドのナースコールの位置，歩行補助具の位置，不要な歩行補助具の有無，仕切りから歩行補助具や机がはみ出していない
か，ADL 表の更新がされているか，ベッドの高さの 6 項目を確認し，ラウンド後に問題のあった環境の担当者へフィードバックを実施した。
【課題】
経験年数の浅いスタッフや作業療法士，言語聴覚士に対しても環境に潜む危険を認識できるよう促していく必要がある。今後は KYT チームに作業療法士，言語聴覚士など携わる職種を増やし，経験年数の浅いスタッフもラウンドに同行するなど病棟全体で転倒・転落の予防や安静度間違いを減らせるよう努めていきたい。

の意見を取り入れる必要性があった。同年度後半からは，リハビリテーション科，薬剤部，認知症認定看護師も加わり多職種で行うように変更した。2022 年度も多職種による転倒・転落カンファレンスとともに「ベッドサイド 5S パトロール」
を継続している。
しかし，このような取り組みを行っているが，転倒・転落の発生率は 1.82‰と減少していない現状である。
このような現状から，新たな取り組みとして他職種で構成
する「転倒チーム」の立ち上げを望む意見もあり，立ち上げに向け現在検討を進めている。

【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

113

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-7-5

介護施設における生活ケア戦略立案のための生活機能評価支援システム〇島田 夏希 1），北村 光司 2），西田 佳史 1）1）東京工業大学工学院
2）国立研究開発法人産業技術総合研究所【目的】
高齢者が施設に入所する際に最も重要なことは，介護士が高齢者の生活状況を把握し，個々の高齢者に適した生活ケア
戦略を立てることである。ここでの生活ケアとは，個々の生活機能に合わせた環境改善や，利用者の生活行為の向上支援を指す。本研究では，生活ケア戦略支援として，プライバシーに配慮した depth camera を用いて日常生活行動を記録し，居室内での生活を自動で要約するシステムを開発することを目的とする。
【方法】
開発システムの処理は，以下のとおりである。1）居室での日用品の使用状況から高齢者の生活を把握できるため，日用品使用時の行動データを抽出する。2）日用品使用時の行動データから類似行動を分類する。分類方法としては，DTW（Dynamic Time Warping）で 2 つの行動データのすべての組み合わせについて類似度計算を行い，階層クラスタ
リングを用いて行動を分類する。3）分類された行動がいつ，
どこで，どのように発生したかを可視化する。開発したシス
テムを検証するため，認知症患者 87 歳の女性が入居する実際の介護施設の居室に RGB-D カメラ（Kinect V2）を設置し，
7 日分の深度画像と姿勢データを取得，解析し，可視化した
結果を理学療法士とともに評価した。
【結果】
居室内のタンス，ベッド柵，洗面所などの日用品を使用する際の行動をそれぞれ抽出し，類似した行動ごとに分類できることが確認された。分析を行った一日間に取得されたタンス使用時の行動データは計 29 件であった。そのうち，認知症患者の特徴的な行動である “ 繰り返しタンスを開け閉めする行動 ” が 4 件，自動的に抽出された。抽出された行動については，カメラ映像との照合により，その妥当性を確認した。
理学療法士に結果を提示し，環境改善を含んだ生活ケア戦略の継続的なフィードバックや，外国人労働者と混在した環境での介護業務の標準化に有用である等のコメントを得た。
【結論】
本研究では，施設入所時に適切な生活ケア戦略を立案するための機能として，短期的な生活記録によって居室内での行動を自動で要約するシステムを開発した。カメラで取得した映像からシステムの検証を行った結果，日常生活で取った典型的な行動の把握が可能であることを確認した。本システムは把握したい行動を予め定義せずに行動の分類を行うことが可能であり，汎用性の高いシステムであると考えられる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

114

Oral

一般口演 8
アセスメント方法の開発・改訂
ひらまつ

座長：平松

とも こ

知子 金沢医科大学看護学部 教授

第 4 会場 中会議室（東館 2F） 16：30 〜 17：30

4-8-1

三菱京都病院における包括的な転倒転落対策の効果と課題

4-8-2

急性期病院の転倒・転落予防効果について

まつした

松下

侑太（三菱京都病院）～当院における転倒・転落発生率の推移を踏まえた検討～
こ ばやし

小林

4-8-3

ゆう た

こうすけ

浩介（広島市立北部医療センター安佐市民病院リハビリテーション科）

当院における転倒転落アセスメントシートと転倒転落予測AIシステムとの
比較検討
すず き

鈴木

りょう ま

亮 馬（磐田市立総合病院リハビリテーション技術科）

4-8-4

急性期病院における入院患者の新しい転倒予測モデルの開発とその評価

4-8-5

改訂版転倒転落アセスメントスコアシートの作成と妥当性の検討

さいとう

齋藤

にしはら

西原

ち ひろ

千紘（静岡県立総合病院看護部）

しず

紫（鳥取大学医学部附属病院病棟 8 階 A）

115

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-8-1

三菱京都病院における包括的な転倒転落対策の効果と課題〇松下 侑太 1），松本 裕子 1），大坪 由紀子 1），佐藤 久美子 1），
1）

1）

真田 皓子 ，梅木 佳織 ，秋山 典宏

1）1）三菱京都病院【はじめに】
三菱京都病院では転倒転落予防対策として，転倒・転落アセスメントツール（横浜市立市民病院）を使用し入院時評価を行っていた。しかし，現行のツールでは，リスク分類に応じた対策が不十分な現状を感じていた。そこで，2020 年度
より長寿医療研究センター方式の転倒転落評価方法を使用しアセスメントとケアをリンクさせることや新しい評価方法を基軸に入院前からの転倒予防啓発とパンフレットの刷新，ス
マートベットシステム TM の導入，L 字柵の充実，転倒対策のリンクナースとの連携を実施し包括的に転倒転落対策を実施することを目的とし取り組みを行った。
【方法】
長寿医療研究センター方式の転倒転落評価方法では，認知機能と ADL を基軸に 8 段階に分けてアセスメントし，それぞれに認知機能と ADL に応じた対策を充実させた。新しい
評価と対策を基軸に包括的な対策を実施しま新しい評価と対策が病院に根ざすよう，電子カルテ内で使いやすいように工夫し啓蒙活動に努めた。包括的な対策をする前の 2019 年度と対策後の 2020 年度を記述統計で比較検討した。
【結果】
長寿医療研究センター方式の転倒転落評価を導入する前の2019 年度の転倒/転落数は，院内全体で 173/78 事例であった。導入後の 2020 年度では，全体で 130/60 事例であった。
ただ，covid19 流行に伴い入院患者数が 7,000 件（2019 年度）
から 5,791 件（2020 年度）に減少し稼働率低下の影響が考えられた。病棟毎で比較すると，消化器病棟では，2019 年度の転倒 / 転落数は，院内全体で 51/14 事例であった。導入後の 2020 年度では，全体で 29/8 事例であり，稼働率低下の影響を考慮しても有意に減少している結果であった。その他の病棟は全体の減少率と相違なかった。
【考察】
長寿医療研究センター方式の転倒転落評価は，全体の転倒
転落数の減少は得られたが，COVID-19 流行に伴う稼働数低下の影響が考えられた。一方で導入に伴う否定的な影響もなかった。消化器病棟では有意な転倒転落数減少が得られていた。その背景として，リンクナースが積極的に動き，リスク分類に応じた対策を徹底していたことが考えられた。今後は，リスク分類ごとの対策を周知徹底することが転倒転落数の減少を図れると考える。また，適切なアセスメントと最新の対策を浸透することが転倒転落減少につながると考えられた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

4-8-2

急性期病院の転倒・転落予防効果について〜当院における転倒・転落発生率の推移を踏まえた検討〜〇小林 浩介 1），木戸 直博 1），若林 昌司 1），山本 京子 1），
檜原 淳 2），田村 真佐美 2）1）広島市立北部医療センター安佐市民病院リハビリテーション科
2）広島市立北部医療センター安佐市民病院 TQM センター

【背景と目的】
当院は入院患者の高齢化などを背景にして，近年，転倒・転落発生率が増加しており，2020 年度には過去最高値となった。そのため，2021 年度から院内で発生したすべての転倒・転落についてリハビリテーション科で分析を行い，病棟看護師と情報共有を行いながら転倒・転落予防を図る介入を開始した。また，2022 年度には建物の老朽化に伴い新病院へ移転したため，転倒・転落予防対策は環境面で大きく変化した。
本研究は，2020 年度の転倒・転落発生率をベースラインとして，リハビリテーション科による介入効果および病院移転による予防効果について発生率の推移から検討することを目
的とした。
【方法】
2020 年度から 2022 年度までの 3 年間における入院患者の転倒・転落発生率を月毎に算出した。2020 年度をベース
ライン期として，リハビリテーション科の介入を開始した
2021 年度を介入期Ⅰ，新病院に移転した 2022 年度を介入期Ⅱとした。転倒・転落発生率の比較には，シングルケース
デザインの介入効果を検証する分析手法である Tau-U を用いた。各介入期の効果量の解釈基準は Ninci らを参考に，0～ 20％は「小さな変化」，20 ～ 60％は「適度な変化」，60 ～
80％は「大きな変化」，80 ～ 100％は「非常に大きな変化」
とした。
【結果】
転倒・転落発生率（中央値）について，ベースライン期
は 3.94 ‰， 介 入 期 Ⅰ は 3.65 ‰， 介 入 期 Ⅱ は 3.28 ‰ だ っ た。
Tau-U の効果量について，介入期Ⅰは 25.0％（適度な変化），
介入期Ⅱは 61.1％（大きな変化）だった。
【考察】
入院患者の転倒・転落予防について単一職種の介入のみでは有意な改善はみられないことが報告されており（Oliver ら，2010 年），本研究の介入期Ⅰに認めた「適度な変化」は多職
種介入によって得られた効果であると考える。これは転倒・転落が発生した際に個別の再発予防策について看護師と協議する機会を繰り返すことで標準予防策の精度が高まり，適切な環境整備や歩行補助具の選定などが行えるようになったためであると考えた。さらに新病院へ移転した介入期Ⅱにおいて，転倒・転落発生率の減少に「大きな変化」を認めた。これは前年度からの多職種介入の効果に加えて，ハード面における設備の改善（出入口の段差解消，病室内のスペース拡大など）や器具の改善（動作検知力の高い離床センサーへの変
更，介助バーの増加など）により，最適な転倒・転落予防環
境を提供できるようになったことが要因であると考えた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

116

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-8-3

当院における転倒転落アセスメント
シートと転倒転落予測 AI システムとの比較検討〇鈴木 亮馬 1），坂元 憲朗 1），平岡 智子 2），小澤 里美 2），
1）

3）

満冨 一彦 ，有本 直人 ，猿川 潤一郎

4）1）磐田市立総合病院リハビリテーション技術科2）磐田市立総合病院医療安全推進室
3）磐田市立総合病院リハビリテーション科
4）磐田市立総合病院整形外科【背景】
病院におけるヒヤリハット報告のうち転倒転落に関するは全体の約 2 割を占めており，高齢者の増加に伴い入院患者における転倒転落事例は今後ますます増加すると考えられる。
一方，看護師を中心とした医療スタッフの転倒転落予防に関する業務は，評価・対策・報告など多岐にわたることで負担が増加している。当院では転倒転落予防に関わるスタッフの業務負担軽減や転倒転落予防効果の改善を目的に転倒転落
予測 AI システム Coroban®を導入した。Coroban®の特徴を把握することで，有効な活用法を見出すことを目的に，従来から用いている転倒転落アセスメントシートと Coroban®
とを比較検討した。
【方法】
2023 年 3 月から 2023 月 5 月までの 3 か月間で，当院入院中に転倒転落を認めた患者 155 名（ヒヤリ・ハット報告から抽出）を対象とした。また，入院時に転倒転落アセスメントを実施しない患者（小学生以下及び産科入院）は対象を除外した。入院から転倒するまでの期間，転倒転落アセスメント
シートと Coroban®の転倒転落判別的中率（以下，的中率），
両評価方法のスコア（入院時～転倒転落時）について比較検
討した。
【結果】
対象のうち 23％の患者が入院か 3 日以内に転倒していた。また，従来の転倒転落アセスメントシートの的中率は，58％，Coroban®の的中率は 77％であった。両評価法のスコアでの比較では，入院から 3 日以内で両評価のスコアの剥離があり，Coroban では転倒転落リスクが低く評価される傾向
があった。
【考察】
Coroban®は従来の転倒転落アセスメントシートを用いた評価と比較し転倒転落の的中率が高く，より高い精度で転倒転落予測が可能なツールでとなりうる可能性が示唆された。
あた，電子カルテに記載された看護記録が高い精度で抽出され，転倒転落リスクの評価が行われることで，医療スタッフの業務改善につながると推察された。一方，入院から 3 日以
内の転倒転落患者においては転倒リスクの評価の制度は低
く，看護記録の記載方法に関して工夫や検討および従来の評価との併用の必要性が考えられた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

一般口演 8：アセスメント方法の開発・改訂

4-8-4

急性期病院における入院患者の新しい転倒予測モデルの開発とその評価〇齋藤 千紘 1）2），中谷 英仁 2）3），佐々木 八十子 2），
平田 理紗 4），香月 尚子 4），多胡 雅毅 4），佐野 寿美子 1）5），
澳塩 和代 1），望月 秀子 1），佐野 和枝 1），原田 清 5）1）静岡県立総合病院看護部
医学研究科

2）静岡社会健康医学大学院大学社会健康

3）静岡県立総合病院リサーチサポートセンター

大学医学部附属病院総合診療部

4）佐賀

5）静岡県立総合病院医療安全部【目的】
高齢者の入院患者の転倒は，深刻な問題であり，重篤な合併症を引き起こし，入院期間の延長をもたらす。それゆえ，効果的な転倒予防対策の構築と，転倒リスクの軽減は，患者の安全を確保するための重要な課題である。本研究の目的は，急性期病院に入院する患者の新しい転倒リスク因子の特定と予測モデル開発と評価である。
【方法】
本研究では，2019 年 4 月から 2020 年 9 月までに静岡県立総合病院に入院した 20 歳以上の患者を対象に，後ろ向きコ
ホート研究を実施した。診療録から，患者背景，入院方法と期間，診療科，意識障害，障害高齢者の日常生活自立度（以下，
寝たきり度），認知症高齢者の日常生活自立度，DPC・看護
必要度の ADL 項目，排泄情報，睡眠薬の内服，内服管理方法，
転倒アセスメント項目，転倒発生報告書の記載事項等を収集した。予測したいアウトカムは，入院日から医療資源の投入が必要となるインシデントレベル 2 以上の転倒（以下，転倒）までの期間とした。全症例の 2/3 を無作為に選びトレーニン
グ解析対象群とし，単・多変量 Cox 回帰分析で，転倒リスクに影響を与える因子を特定した。推定されたハザード比に基づき，転倒リスクのスコア化を行い，転倒予測スコアリン
グシステムを構築した。全症例の残り 1/3 はテスト解析対象群とし，新たに開発したスコアリングシステムの予測性能を評価した。さらに，2020 年 10 月から 2022 年 12 月までの外部妥当性検証データを用いた場合でも予測性能を確認した。
【結果】
解析対象者 13,725 例のうち，489 例（全体の 3.6％）が調
査期間中に転倒を経験した。多変量回帰分析の結果，転倒リ
スク因子として，性別，年齢，BMI，寝たきり度，診療科，
1 年以内の転倒歴の計 6 個が特定された。これらの因子をスコア化し，低リスク（0 ～ 4 点）
，中リスク（5 ～ 9 点），高リスク（10 ～ 15 点）に分類するスコアリングシステムを開発した。テスト解析対象群における予測性能は，
c-index（95％CI）として 0.733（0.684-0.782）であった。外部妥当性検証デー
タ（20,616 例）では，0.643（0.627-0.659）であった。
【結論】
本研究では，急性期病院における入院患者の転倒リスク因子の特定と，新たな転倒予測モデルの開発と評価を行った。
これにより，医療スタッフが転倒リスクを事前に予測し，そのリスクに対する予防策を講じることが可能となる。今後は，さらなる転倒リスク因子の探索と，転倒リスクを正確に予測することを目指す。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

117

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

4-8-5

改訂版転倒転落アセスメントスコア
シートの作成と妥当性の検討〇西原 紫 1），遠藤 明美 1），米山 久美子 2），深田 敦子 2），
尾崎 まり 3）1）鳥取大学医学部附属病院病棟 8 階 A2）鳥取大学医学部附属病院医療安全管理部
3）鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション科【はじめに】
当院の転倒転落予防チームは，転倒事故による死亡事例がきっかけとなり，転倒転落防止の対策強化が求められ，平成 22 年 12 月に発足し活動が始まった。転倒率はここ数年を平均して 2.21‰，インシデント影響レベル 3b 以上の発生は12.1 件となっている。さまざまな予防対策，ラウンド，啓発
や教育など行っているが著名な減少には至っていない。看護師が患者の転倒転落リスクを評価する指標に「転倒転落アセ
スメントスコアシート鳥大版（以下スコアシートとする）」
を使用している。患者の入院時，転科転棟時，転倒転落時，状態変化時にこれを使用し，リスクの高い患者に看護計画の立案・介入をしている。しかし，評価が煩雑なため転倒転落予防に結びついていないのではないかという疑問のもと，ス
コアシートの調査研究を開始した。その多変量解析の結果を踏まえて平成 14 年度より使用しているスコアシートの内容見直しをした。
【目的】
転倒により関連した項目を抽出した改訂版スコアシートの作成とその妥当性を検討した。
【方法】
中四国 5 大学のスコアシートと多変量解析の結果から，より転倒転落に関連した領域を選択し，改訂版スコアシートを作成した。そのスコアシートを使用して，転倒転落した患者，
転倒転落していない患者を評価して危険度の設定を行った。
その後，新しく作成した改訂版スコアシートを使用したプレテストを実施と，鳥大版クリニカルラダーレベル（以下ラダーレベルとする）の異なる看護師同士で同様の評価となるのか検討をした。
【結果】
改訂版スコアシートは 5 つの領域，25 の項目からなるシー
トで，簡便でかつ危険度の予測は現行のスコアシートとほぼ一致あるいは危険度の高い患者をピックアップできており，
項目を減らしても十分に対応できるものであった。ラダーレ
ベルの異なる看護師同士も同様の評価ができていた。
【結語】
改定版スコアシートはより簡便で妥当性のあるものに変更できる可能性が示された。また，評価の項目がスリム化されたことで業務の改善につながる可能性がある。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

118

Poster

ポスター 1
新しい機器の開発・活用
たか の

わたる

座長：高野

渉

大阪大学数理・データ科学教育研究センター 特任教授

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：00 〜 13：30

5-1-1

転倒検知 AI アプリの研究開発

5-1-2

大腿骨骨折リスクに基づく床材安全性評価方法の改良

たか の

高野

渡邉

5-1-4

渉 （大阪大学）〜施工後の床材評価への活用〜
わたなべ

5-1-3

わたる

たい き

大樹（山梨大学安全医工学研究室）

転倒予防につなげる地域の介護予防事業の経験～歩行アシストの活用～
さ とう

たけ と

佐藤 健仁（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科）

間取り情報グラフによる空間内移動情報の定量化
うちやま

内山

え

み こ

瑛美子（東京大学）

119

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-1-1

転倒検知 AI アプリの研究開発

5-1-2

大腿骨骨折リスクに基づく床材安全性評価方法の改良〜施工後の床材評価への活用〜〇高野 渉 1）

〇渡邉 大樹 1），伊藤 安海 1），渡邊 一誠 1），西村 風冴 1），1）大阪大学土屋 雅祥 1），山田 隆一 1），鍵山 善之 1），根本 哲也 1），

本研究では，人間の身体運動の撮影，画像中の人間の骨格
抽出，骨格位置・姿勢特徴量から転倒を検知する一連の処理をスマートフォンにてリアルタイムで実行する人工知能アプ
リケーションを作成した。カメラ映像から鼻，目，耳，肩，肘，手先，腰，膝，足先のキーポイントを検出することによって全身の骨格位置・姿勢を抽出する。抽出された全身骨格
データは，被写体の位置や大きさに対して不変の特徴量に変換する。深層ニューラルネットワークによって，全身骨格の特徴量時系列信号から被写体が転倒したかどうかが識別される。なお，深層ニューラルネットワークの単純な 5 層構造であり，入力データの次元数は 1020（2 × 17 × 30 2：各キー
ポイントの位置座標（x，y）の数，17：キーポイントの総数，
30：1 秒間当たりの画像の枚数），出力データは転倒クラスの確率，中間層の数は 3 である。
深層ニューラルネットワークを学習されるために，研究室内にて転倒する映像と歩く映像を各々約 6,000 個収集した。
収集した動画の 90％をニューラルネットワークの訓練デー
タとして用いて，残り 10％を評価データとして利用した。
学習したニューラルネットワークも用いて，評価データが正
しく識別される正解率は約 94％であった。深層ニューラル
ネットワークの学習は，ワークステーション計算機にて行う。
導出された学習モデルをスマートフォン iphone に実装した。
図に示すように，リアルタイムにて人間の撮影・骨格検出・転倒検知がスマートフォンの中だけで適切に処理されることを確認した。従来の機械学習による骨格検出や運動識別は
高性能 GPU が搭載された計算機によって処理されるものであった。本成果は，スマートフォンだけですべての計算処理が完結する転倒検知アプリケーションを設計することを示した。転倒検知だけでなく他の行動を認識する AI をだれもが利用できる基盤となる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

古田 達彦 2），大久保 透 2），横井 達也 2），新名 勝之 2）1）山梨大学安全医工学研究室
2）凸版印刷株式会社【背景および目的】
転倒時の骨折予防の対策として，ヒッププロテクタや安全床の開発が行われている。安全床は一度施工してしまえば常時予防可能であるというメリットがあり，我々の研究室では，安全性の高い床の材質，構造について研究をしている。しかし，施工後の床に転倒したときを考えると，床の材質だけでなく，床下構造や転倒位置なども大腿部への荷重に影響を与えると考えられるものの，そのような影響因子への調査は未だ進んでいない。そこで本研究では，転倒時の荷重を推定可
能な装置を開発し，それを用いて，施工後の床における安全性評価方法を検討・改良することを目的とする。
【試験機の概要】
施工済みの床に対して衝撃荷重が測定可能な可搬型の落錘試験機を作製した。インパクタの落下高さを調整することで，転倒時の荷重と衝突速度を再現可能である。インパクタの形
状は CT 画像をもとにしたヒト大腿部の曲率半径を模擬して設計している。測定機器は圧電式加速度計を用いて，インパクタの重心と同じ軸上に設置している。
【実験方法】
施工済みの床に対して落錘位置を変え，衝撃試験を行った。
供試材として，根太のみで構成された床と，根太と大引きで構成された床の 2 種類の床を用意した。根太には 45mm 角材を使用し，大引きには 90mm 角材を使用した。床板は合板とフローリング材で構成した。ダミー皮膚にはヒト軟組織に近い緩衝性能を示す超軟質ウレタンを使用し，荷重はイン
パクタに取り付けられた加速度計から，校正係数を乗じることで算出した。
【実験結果】
異なる床下構造の床に対して衝撃試験を行ったところ，大引きと根太で構成された床は，根太のみの床と比較して，根太上の荷重が約 600N 低減することが分かった。一方で，床板の中心付近では，床下構造の違いによって荷重はほとんど変わらなかった。また，根太の間に衝撃した際には，床板が大きく振動したのに対し，根太の直上では床板がほとんど振動しないという挙動の違いを確認した。
【考察】
実験結果より，本装置を用いて転倒骨折を想定した床材の安全性を定量的に評価可能であることが確認された。また，
床の安全性（危険性）は床下構造の影響を受けるため，床の施工後に転倒骨折リスクを把握したい場所（ベッドサイド，
リハビリ機器周辺など）ごとに評価試験を実施するか，床下の根太の位置や寸法を考慮して家具の配置をする必要がある
ことが明らかとなった。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た。

120

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-1-3

転倒予防につなげる地域の介護予防事業の経験～歩行アシストの活用～〇佐藤 健仁 1），浅見 豊子 1），村田 和樹 1），佐藤 佑紀 1），
2）

田中 玲 ，西村 猛治

3）4），永石 貴子4）

5-1-4

ポスター 1：新しい機器の開発・活用

間取り情報グラフによる空間内移動
情報の定量化〇内山 瑛美子 1），今枝 秀二郞 2），三浦 貴大 3），高野 渉 4），
田中 敏明 5），大月 敏雄 1）1）佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科
2）佐賀大学医学部附属病院先進総合機能回復センター

1）東京大学2）日建設計総合研究所

3）太良町しおさい館筋力アップ教室

3）産業技術総合研究所

4）太良町地域包括支援センター町民福祉課

4）大阪大学
5）北海道科学大学【はじめに】
当院には，2017 年より，佐賀県との共同事業である佐賀
県介護ロボット普及センターを設置している。現在センター
では，地域高齢者を対象にさまざまなロボット機器を使用し介護予防に取り組む活動を行っている。今回，転倒予防にもつながる地域高齢者への介護予防活動として，歩行アシストを活用した経験について報告する。
【対象】
自宅で自立した生活をしながら，週 1 回の頻度で介護予防のために施設を利用している平均 73 歳（60 歳代から 80 歳代）の女性 20 名を対象とした。
【方法】
通常施設で行っている介護予防活動（介護予防）である，
準備運動，筋力トレーニング，運動後のストレッチポールによるコンディショニングに加えて，歩行アシスト使用した歩行訓練（アシスト訓練）を週 1 回，5 分から 20 分，3 か月間実施した。4 か月目から 1 か月間はアシスト訓練を行わず介護予防のみ行い，5 か月目から 3 か月間はアシスト訓練と介護予防を行った。合計期間としては，8 か月間の経過を追った。評価は，平均歩調，股関節関節可動域角度（股関節可動角）を訓練実施前に毎回評価した。
【結果】
アシスト訓練と介護予防を 3 か月間実施したところ，平均歩調，股関節可動角が改善した。その後 1 か月，アシスト訓練をせず介護予防のみ行った後も機能は維持されていた。5か月目から 3 か月間，再度アシスト訓練と介護予防を行った
後は，平均歩調の改善と股関節可動角の維持がみられた。感想としては，歩きやすくなった，歩く自信がついた，評価されることで安心できる，継続して機器を利用したい，客観的な数値とグラフで自分の歩き方が理解しやすい，腰痛が気になるので受診してみる，といったものがあった。
【考察・まとめ】
歩行アシストの活用により，身体状況を記録しその変化をフィードバックすることが可能となり，対象者の健康維持への意欲を高めることができた。このことは，地域高齢者の介護予防活動の継続に有効であり，ひいては転倒予防にもつながったと考えられた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【背景】
住宅内での転倒実態を知ることや，転倒リスクの可視化は，
転倒・再転倒を未然に防ぐうえで重要である。一方，住居は多様であり，その住まい方についても人によって大きく異なるため，転倒しづらい住宅の設計や，転倒リスクの高い住宅の箇所を指摘するためのチェック項目の設計をするうえで，何らかの標準化した住宅情報の指標が必要である。本研究では部屋の接続情報に着目し，間取り情報のグラフ化によって，移動に関するコストや住宅の間取り配置パタンの住まいやす
さを定量化することを目的として，間取り情報の可視化および検証を行った。
【手法】
一般家屋の計測に基づいて得られた間取り情報から，多くの住宅に共通する「台所」
「玄関」
「寝室」
「廊下」
「トイレ」
「洗
面所」
「風呂」
「ダイニング」「リビング」「部屋（洋室・和室）」「ベランダ」をノードとして抽出し，その接続情報に基づいてグラフを作成する。部屋については，「玄関」「台所」など，ある程度設備が共通している部屋と，「寝室」「ダイニング」な
ど，家庭によってどこにその機能を持たせるかが分かれる部屋がある。本研究では後者の，家庭ごとに異なる部屋は，調査した世帯がどこの部屋にその機能を持たせているかで決定した。また，部屋数が多い場合は，生活の中心である衣食住を担うダイニング・寝室以外の通常の部屋については「部屋」
ノードとして扱った。
【結果】
1 例について間取り情報をグラフ化した。接続する部屋数が最も多いのは廊下であり，その数は 6 だった。ほぼすべての住宅内移動では廊下を必然的に通ることになる。最多の経由エッジ数は 4 で，ダイニングから浴室の移動だった。これは図面内では約 9.8m の移動に相当した。経由エッジ数は必
ずしも住宅の広さとは一致しないが，エッジに重み，ノードに座標値を付与することで，距離情報を入れ込んでの移動経路計算も今後可能だと考える。本稿では単純な接続関係を採用したが，接続の仕方（段差，ドア等）でエッジの重みを変更することで，移動コストとして段差情報やドア情報を計算に入れ込むことも可能になるだろう。
【結論】
住宅内での転倒しやすさを評価するにあたり，建築的な要素の指標化として，部屋の共通機能に着目して，間取り情報をグラフに落とし込み経路を評価する手法を提案した。今後の展望として，部屋同士の詳細な接続情報を重みづけに反映することによる，建築学的な移動リスクの表現が期待される。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

121

Poster

ポスター 2
転倒リスク評価の開発・応用 1
はん だ

座長：半田

しゅういち

秀 一 公益財団法人身体教育医学研究所

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：00 〜 13：30

5-2-1

日本における居住環境の転倒ハザードチェックリストの作成および評価
者間信頼性と内容妥当性の検討
さわ

りゅういち

澤

龍 一（順天堂大学保健医療学部）

5-2-2

多職種によるがん患者に対する転倒への捉え

5-2-3

立ち上がり動作に見守りが必要なアルツハイマー型認知症高齢者が安定して立ち上がることのできる動作の探索

ゆ

の

油野

おお え

のり よ

規代（福井医療大学）

ゆうすけ

大江 悠介（社会福祉法人柊野福祉会特別養護老人ホーム「ヴィラ上賀茂」
）

5-2-4

回復期病棟における転倒予防に向けたベッドサイド環境設定に対する取
り組み
つか だ

塚田

5-2-5

とも か

智香（上尾中央総合病院）

恐怖心により予測的姿勢制御の障害をきたした大腿骨転子部骨折患者の一例〜表面筋電図を用いた原因分析〜
おくやま

奥山

こうへい

航平（東京湾岸リハビリテーション病院リハビリテーション部）

123

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-2-1

日本における居住環境の転倒ハザー
ドチェックリストの作成および評価
者間信頼性と内容妥当性の検討〇澤 龍一 1），山本 純志郎 2），坂野 裕也 3）4），田中 武一 5），
山田 実

6）

1）順天堂大学保健医療学部
看護ステーション

2）株式会社エブリハ

4）京都橘大学

3）吉祥ホーム訪問

5）株式会社博悠【目的】
本研究の目的は，日本における居住環境における転倒ハ
ザードチェックリストの作成および評価者間信頼性と内容妥
当性を検討することである。
【方法】
研究者が先行研究を参考に転倒ハザード項目を抽出した。
抽出した項目について，重複項目の削除とグルーピング後，外部有識者，高齢者を含めて話し合い，日本における居住環境に適した表現の吟味を実施した。最終的に全 46 項目のチェックリストを作成した。評価者間信頼性の検討は，要支
援・要介護認定を受けた高齢者を対象に実施した。なお，この際，認知機能の低下が認められる者は除外した。作成したチェックリストに基づき，対象者と理学療法士が独立して，対象者の居住環境を評価した。46 項目についてカッパ係数を算出し，これが低い（0.60 以下）項目はコアメンバー会議
で内容を吟味した。内容妥当性の検討は在宅医療・介護現場で 5 年以上の実務経験がある医療・介護専門職を対象に実施した。オンライン無記名調査で，研究者が作成した 46 項
目と医療・介護専門職の日常業務で評価する転倒ハザードとの合致度を評価するため，46 項目について居住環境周辺で生じる転倒との関係の強さを「関係ないと思う（1 点）」から「非常に関係があると思う（4 点）」の 4 段階で主観的に評価させた。データ解析方法は，項目レベルの内容妥当性指数（I-CVI）を算出した。さらに I-CVI が 0.80 以下だった項目を除外した上で，チェックリスト全体の内容妥当性指数（S-CVI/Ave）を算出した。本研究は順天堂大学保健医療学部倫理委員会の承認を得て（承認番号：20-009），倫理的配慮の下で実施された。
【結果】
評価者間信頼性は 30 名の高齢者を対象に実施した。カッ
パ係数が 0.60 以下の項目はコアメンバー会議で類似項目の表現を考慮して吟味し，表現の修正を行った。内容妥当性は
111 名の医療・介護専門職を対象に実施した。I-CVI が 0.80以下だった項目は，「居室 - 膝より低いテーブルを使用している（0.70）」「居室 - 膝より下の高さにある収納を使用している（0.77）」「台所 - 膝より下の高さにある収納を使用している（0.78）」「洗面所 - 膝より下の高さにある収納を使用している（0.77）」の 4 項目であった。該当する 4 項目を除外して算出した S-CVI/Ave は 0.91 であった。
【結論】
本研究で作成した日本における居住環境の転倒ハザード
チェックリストは，全 42 項目について評価者間信頼性ならびに内容妥当性が確認された。

124

多職種によるがん患者に対する転倒への捉え〇油野 規代 1），加藤 真由美 2）
1）福井医療大学
2）金沢大学医薬保健研究域保健学系看護学科学類域

6）筑波大学人間系【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

5-2-2【はじめに】
がん治療は疾患の進行状況や年齢，身体機能，生活状況を考慮し，医師をはじめとした多職種の協働よって行われている。高齢のがん患者は，治療による障害や症状の悪化から容易に転倒しやすく，転倒をきっかけに治療の変更を余儀なくされることがある。がん患者の入院加療中に関わる多職種が，患者の転倒をどのように捉えているのかは明らかとなっていない。
【目的】
がん患者の療養中に関わる多職種が，患者の転倒をどのように捉えているのかを明らかにする。
【研究方法】
対象者：がん拠点病院に勤務し，がん患者の治療や療養生活に関わる医師，薬剤師，看護師，療養士，放射線技師。調査方法：半構造的面接法。インタビュー内容は「どのような状況の時にがん患者は転倒しやすいと思いますか。」との質問から開始した。分析方法：基本属性は単純集計。語りの内容は KH Coder を用いてテキストマイニングした。単語頻度解析，抽出語とその関係性を共起ネットワークにて分析した。
調査期間：2021 年 1 月～ 5 月。倫理的配慮：A 大学倫理審査委員会，B 病院倫理審査委員会の承認を得た。
【結果】
基本属性：男性 15 名，
女性 8 名であり医師 6 名，
薬剤師 4 名，看護師 5 名，療法士 4 名，放射線技師 4 名であった。平均年
齢 41.3 歳（± 8.6），
平均面接時間 34.9（± 9.7）
。総抽出語（使用語）は 88,232（27,993）語，異なり語（使用語）3,554（2,921）語であった，抽出語は「人」
「転ぶ」
「出る」
「治療」
「リスク」
であった。共起ネットワークでは 8 のサブグラフが形成された。がん患者の転倒は「薬剤の強い副作用と痛みが出る」「終末期の状態悪化による筋力低下」「自分で動けると思って動く」などの捉えであった。職種による転倒への捉えを頻出語で分析すると，医師は「病態の悪化」，看護師は「転びやすい人」，薬剤師は「薬剤のリスク」，放射線技師は「放射線治療に来る人」，療法士は「化学療法による筋力の低下」などであった。薬剤師，放射線技師，療法士は患者との関わりの場面の中でと転倒を捉えていた。
【考察】
多職種のがん患者への転倒の捉えは，医師は，疾患の悪化による状態の変化が転倒に影響すると考えていた。看護師，薬剤師，放射線技師，療法士は患者との関わり場面において転倒しそうな状況を目前にし，職種による専門的視点で転倒を捉えていた。COI に該当しない。日本学術振興会研究費基盤（C）20K11015 により実施した。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-2-3立ち上がり動作に見守りが必要なアルツハイマー型認知症高齢者が安定して立ち上がることのできる動作の探索

5-2-4

ポスター 2：転倒リスク評価の開発・応用 1

回復期病棟における転倒予防に向けたベッドサイド環境設定に対する取り組み〇大江 悠介 1），征矢野 あや子 2）〇塚田 智香 1），平井 稔 1）

1）社会福祉法人柊野福祉会特別養護老人ホーム「ヴィラ上賀茂」
2）京都橘大学看護学部

1）上尾中央総合病院【目的】
本研究の目的は，介護保健施設に入所し立ち上がりに見守りを要するアルツハイマー型認知症高齢者を対象に，ベッド上端座位からの立ち上がり動作のバランスについて検討し，安全と判断できる方法を 1 つ選定することである。
【方法】
介護老人保健施設に入所し立ち上がりに見守りを要するア
ルツハイマー型認知症高齢者 2 名に対し，運動機能分析装置を用いて 5 つの立ち上がり動作を測定し，結果を比較検討した。統計ソフトは SPSS Statistics Ver27 を用い，有意水準
を 5％未満とした。測定時の研究者らの観察結果，測定結果，比較検討の結果を総合的に考慮し，1 つの立ち上がり動作を
選定した。
【結果】
研究対象者 2 名共に，【膝に手を添える立ち上がり動作】
において失敗が認められた。研究対象者 2 名共に，手すりを把持する立ち上がり動作において『これが良い』との反応を示した。研究者らの観察において，手すりを把持する立ち上がり動作において立ち上がり動作がスムーズという評価となった。A 氏はパワーの項目で，B 氏は立ち上がり開始から完了までの時間，パワーおよびスピードの項目で統計学的な有意差が認められた。
研究対象者 2 名共に，安定した立ち上がり動作として【立ち上がり動作：前手すり】が選定された。
【考察】
現在習慣化している立ち上がり動作が，アルツハイマー型
認知症高齢者にとって安定している立ち上がり動作ではない
可能性がある。また，手をつかず，何も把持せず前傾することに重きを置いた立ち上がり動作は，アルツハイマー型認知症高齢者にとって安定した立ち上がり動作とならないことが考えられ，目の前にある手すりを把持することで立ち上がり
動作への集中が促された可能性がある。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
研究対象者に研究目的，方法を口頭と文書を用いて説明し，研究協力の同意を得た。アルツハイマー型認知症の特性を考慮し，研究に関する説明は一度ではなく，認知機能に合わせ都度平易な言葉を用いて行い，表情や言動からも説明を理解できたかを汲み取ることとし，研究対象者本人だけでなく縁者からも同意を得た。本研究は，京都橘大学研究倫理委員会の承認を受けて行った（22-09）。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。
日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究（C）
・19K11207）の一部で実施。

【背景と目的】
回復期病棟に入院する患者の多くは，脳卒中による片麻痺や高次脳機能障害，整形外科的疾患による下肢障害を呈しており，これらはバランス障害を伴っているため，転倒転落が発生しやすい。歩行の自立判定基準として用いられるバラン
ス評価には，Functional Balance Scale（以下 FBS），TimeUp & Go Test（以下 TUG）
，10m 歩行テストなどがあるが，ベッドサイドの移乗や車椅子生活におけるバランス評価は，明確な基準となるものが少なく，実動作評価が重要となる。
また，ベッドサイド環境は入院生活における患者の生活範囲の大部分を占めており，その環境は多様である。移乗や車椅子生活における転倒転落を予防するためには，ベッドサイド
環境を整えることは重要であるが，当院においてはベッドサ
イド環境を評価する項目は統一されたものがなく，リハビリ
スタッフ個人による差が見られていた。そのため，ベッドサ
イドでの転倒転落を防ぐことを目的としてベッドサイド環境
設定チェックリストを作成した。
【取り組み】
当院回復期病棟に所属しているリハビリスタッフを対象に，過去のベッドサイドでの転倒事例の詳細，ベッドサイド
環境に対して配慮している点，よくある患者からの要望を聴取し，ベッドサイド環境設定チェックリストを作成した。
チェックリストの内容は，車椅子・椅子・テーブル・ベッド・
床の荷物の設置位置や高さが適切か，靴・ナースコール・ゴ
ミ箱・冷蔵庫・飲み物・ティッシュ・イヤホン・携帯電話・
リモコン（テレビ・電気・ベッド）が患者自身で取れる位置にあるかの項目として，ベッドサイドでの ADL を評価する
際にこれらの項目も評価するようにリハビリスタッフへ周知した。
【結果】
チェックリストの使用感を対象スタッフに聴取したとこ
ろ，「細かい物品にも配慮するようになった」との声や，チェックリストにある環境設定に対して場所の指定をしたり，他職
種と情報共有ができるパウチを作成しているスタッフも見られた。また，ADL 評価時だけではなく，日頃のリハビリ介
入後の環境についても物品の位置を患者に聞くなどの配慮が見られるようになった。
【考察】
チェックリストにより評価項目を統一したことで，リハビ
リスタッフ個人による差が少なくなったことに加えて，ベッドサイド環境への配慮に対する意識変容が見られたと考える。今後は，実際に転倒転落件数に変化が見られたかを調査することでチェックリストの有効性を検証する。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

125日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-2-5

恐怖心により予測的姿勢制御の障害をきたした大腿骨転子部骨折患者の一例〜表面筋電図を用いた原因分析〜〇奥山 航平 1）2），鈴木 満里乃 1），坂崎 純太郎 1）3），
道願 正歩 1）4），井上 靖悟 1），川上 途行 2）1）東京湾岸リハビリテーション病院リハビリテーション部
2）慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室3）東京都立大学大学院人間健康科学研究科ヘルスプロモーションサイエ
ンス学域知覚運動制御研究室
4）東京都立大学大学院人間健康科学研究科作業療法科学域【はじめに】
予 測 的 姿 勢 制 御（anticipatory postural adjustments：
APA）とは，意図した運動の開始に先行して生じる身体運動であり，予測される姿勢動揺を減少させるためのフィードフォワード制御である。本発表では，大腿骨転子部骨折患者の歩行やステップ動作時に頻発する膝折れを，表面筋電図により原因分析した事例を報告する。
【症例】
症例は転倒により右大腿骨転子部骨折を受傷し，髄内定固定術を行なった 80 代男性である。歩行やステップ動作において右下肢の単脚支持姿勢となった際に膝折れが頻発しており，膝折れへの恐怖心も強く生じていた。右膝伸展の筋力はManual Muscle Test にて 4，Berg Balance Scale の合計点
は 38 点，Falls Efficacy Scale-International は 41 点，10m 歩
行速度テストは T 字杖を用いて 27.3 秒 26 歩であった。歩行では，開始時のすくみ，右下肢での膝折れがみられた。保有
する右下肢筋力，バランス機能と動作時のパフォーマンスに乖離を感じ，表面筋電図を用いて原因分析を行った。
【測定方法・結果】
表面筋電図は Gait Judge System を用い，両側の大腿直筋，
内側広筋，大腿二頭筋の 3 筋から記録した。5cm 台へのス
テップ課題を，左上肢での支持あり条件と支持なし条件で実施したところ，支持なし条件にて左足の離地直後に自制外の膝折れが生じた。表面筋電図解析の結果より，左足の離地直前における右膝伸筋の筋活動（RMS ピーク値）が，支持あり条件では大腿直筋 41μV，内側広筋 94μV であった。一方で，膝折れが生じた上肢支持なし条件の筋活動は，大腿直筋
16μV，内側広筋 59μV であり，APA の障害が示唆された。
【考察】
健康な成人を対象とした研究において，転落への不安感がAPA を減弱させることが明らかにされている（Adkin AL,
Exp Brain Res, 2002）。本症例では，膝折れへの恐怖心による APA の障害，膝伸筋の活動低下による膝折れ，膝折れ体験による恐怖心の増強という負の循環が生じていると推察した。本結果からも恐怖心により異常なフィードフォワード制
御が生じる症例では，心理的な側面を含めた評価や介入が重要と考えられる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

126

Poster

ポスター 3
病院の転倒と予防 1
もり た

みつ お

座長：森田

光生 千葉大学医学部附属病院リハビリテーション部 療法士長

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：00 〜 13：30

5-3-1

精神科病院の転倒による骨折の分析と課題

5-3-2

身体拘束の実態調査

なか の

中野

ますみ（医療法人資生会八事病院）～当院における課題と身体拘束低減にむけた取り組みの検討～
なかむら

中村

とも み

友美（社会医療法人財団大和会東大和病院）

5-3-3

当院外科疾患担当チームにおけるデバイス管理基準作成の取り組み

5-3-4

転倒転落後の重症転帰予防として導入したジョイントマットの効果検証

5-3-5

歩行時に頻発する膝折れにより歩行自立が困難であった大腿骨転子部骨折患者〜心理面を考慮したリハビリテーションの試み〜

ひら い

平井

きのした

木下

すず き

鈴木

みのる

稔 （AMG 上尾中央総合病院）

ゆう た

裕太（アルペンリハビリテーション病院理学療法科）

まり の満里乃（東京湾岸リハビリテーション病院リハビリテーション科）

127

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-3-1

精神科病院の転倒による骨折の分析と課題
1）〇中野 ますみ ，津田 末子

1）

5-3-2

身体拘束の実態調査 ～当院における課題と身体拘束低減にむけた取り組みの検討～〇中村 友美 1），吉沢 奈美 1），内堀 雅里子 1），佐渡 淑恵 1）
1）社会医療法人財団大和会東大和病院

1）医療法人資生会八事病院

当院は，精神科単科の病院でありおもに薬物療法と精神療法および精神科リハビリテーションが行われている。薬物療法には，抗精神病薬が多く用いられており副作用による薬原性錐体外路症状が転倒転落の大きな要因となっている。当院の 2016 年度転倒転落発生率は 3.3‰，損傷率 0.087‰であった。そこで，転倒予防士を中心に「転倒予防チーム」を立ち上げ活動を開始した。転倒予防の観点から薬剤を見直した
り，転倒予防に関する物品が整備されたり，病院全体に転倒予防に対する意識が高まりリスク委員と協力し取り組んできた。2020 年度転倒転落発生率は 3.7‰損傷率 0.089‰であり，
なかなか良い結果が得られなかった。日本病院協会Ｑ I プロ
ジェクトの全国平均（2020 年度発生率 2.82‰，損傷率 0.06‰）と比較しても高い結果であった。転倒転落により骨折などを起こすと，生活の質や日常生活動作が低下し，寝たきりや要介護状態となる。今回損傷率に着目し内容を分析した。今後の課題を見いだしたので報告する。
2016 年度から 2022 年度 7 年間の転倒転落のヒヤリハッ
ト 4,095 件を分析した結果，疾患別に多いのは統合失調症
1,213 件で 30％を占めた。次いで認知症 23％アルコール依存症 9％であった。そのうち骨折に至った 77 件の疾患の割合
は統合失調症 26 件 34％認知症 22 件 28％アルコール依存症
9 件 12％であり転倒転落と同様の結果であった。そこで，骨折した統合失調症患者に着目した。疾患の特徴から抗精神病薬は 100％睡眠薬は 62％服用していた。時間別割合では 8 時
から 17 時が 42％，睡眠薬服用後の 20 時から 24 時が 26％ 5
時から 8 時は 19％であった。睡眠薬非服用者の骨折時間帯
は 20 時から 24 時は 0 件であった。8 時から 17 時の日中活
動時間の割合は睡眠薬服用者 50％非服用者 55％で差異はな
かった。
8 時から 17 時の時間帯は，入院による環境の変化や生活時間等の変化，眠気によるふらつきながら排泄のための移動，
5 時から 8 時の時間帯は，睡眠薬の持ち越し効果や起床と排泄に伴う患者の移動によるふらつき，20 時から 24 時の時間
帯は，睡眠薬服用後の中途覚醒に伴うふらつき時の排泄目的の移動などが転倒転落による骨折原因として考えられた。
当院の特徴として転倒転落の要因が高い睡眠薬を服用している患者が多く対策に苦慮している。疲弊するのではなく，骨折に至るような重大な転倒を予防していきたい。
当院の倫理審査委員会にて承認を得た。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【研究目的】
現在，QI 指標での当院の身体拘束率は 16％であり，全国平均が 11％に対してやや高い数値となっている。身体拘束
は人としての尊厳を脅かすものであると考える。そこで，身体拘束の実態調査を行い身体拘束における当院の課題抽出及び，身体拘束低減のための取り組みを検討する必要があると考える。
【研究方法 後方視的研究】
診療情報室で検温データと日報をベースに，診療科の身体拘束率，抑制具の種類，身体拘束使用者の平均年齢を評価する。
研究期間：2019 年 9 月・10 月，2020 年 9 月・10 月，2021
年 9 月・10 月。
【結果】
年度ごとの身体拘束率は 2019 年は 15％，2020 年は 13％，2021 年は 13.5％であった。3 年間の平均の身体拘束率は 14％であった。診療科ごとの身体拘束率は，脳神経外科と呼吸器科が 21％と最も多く，ついで神経内科 19％，整形外科 16％であった。抑制具の種類は体幹ベルトが最も多く，次いでミトン・四肢抑制・つなぎ服が多かった。当院に入院してくる患者の平均年齢は 73 歳であり，身体拘束使用者の平均年齢は 85 歳であった。身体拘束使用者の年代は 80 代が最も多く，次いで 90 代となっている。
【考察】
今回の研究期間での身体拘束率の平均は 14％であった。
診療科では，脳神経外科・呼吸器科・神経内科・整形外科の
身体拘束率が高い傾向にあり，各診療科を持つ病棟の身体拘束率が高かった。
身体拘束の使用目的としては，転倒転落予防やルート関連の抜去予防で使用している。いずれも医療安全を理由に身体拘束を開始している背景があると推察する。
身体拘束使用者の平均年齢は 85 歳であり，高齢者であることが身体拘束のファクターであることが示唆される。75
歳以上であることはせん妄の準備因子となっており，認知機能の低下のリスクも高い。また高齢者の特徴として，一人で複数の疾患があることや，生活背景の確認も必要であり，高齢者ケアの知識の充足が重要であると考える。
今後の課題としては，①身体拘束開始に伴うリスク管理も医療安全として検討でき，組織として身体拘束予防について取り組める体制づくりを目指すこと。②高齢者ケアやせん妄・認知症についての知識や対応力の向上を目指した教育体制の構築。③身体拘束予防として身体拘束開始のきっかけで多かった転倒転落関連・ルート管理関連で代替案や身体拘束解除に向けた観察やカンファレンスなどを取りまとめたマニュ
アルの見直しを実施する。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
院内の倫理委員会の承認を得た。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

128日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-3-3

当院外科疾患担当チームにおけるデバイス管理基準作成の取り組み

5-3-4

ポスター 3：病院の転倒と予防 1

転倒転落後の重症転帰予防として導入したジョイントマットの効果検証〇平井 稔 1），矢島 裕之 1），刈部 悌 1），木村 雅巳 1）〇木下 裕太 1），村上 和弥 1），本谷 竜太郎 1），波多野 真基 1），

1）AMG 上尾中央総合病院

中橋 友里 1），転生 聖 1），室谷 ゆかり 2）【背景と目的】当院外科疾患リハビリ担当チーム（以下外科チーム）にてリハビリ中の転倒事例が散見された。事例に対し根本原因分析およびヒアリングを実施したところ，点滴棒や酸素ボンベなどのデバイス管理の仕方が原因であった。デバイスの管理には患者本人が管理する方法と，担当者が管理する方法が考えられるが，点滴含めたルート管理等の評価が不十分な担当者が多く見受けられ，転倒につながっている遠因と考えられた。患者介入時のデバイス管理について基準を設け，担当者
毎による評価を均一化する取り組みを実施した。
【取り組み】
外科チームで担当している患者に対して，デバイス管理基
準の作成を検討した。管理基準には「評価方法」「基準使用にあたっての効率性」「基準に対しての対応策」を含めた。
評価方法としては総合的なバランス能力評価バッテリーとして有効といわれている Berg が提唱した Berg Balance Scale（以下 BBS）の項目を参考に身体機能の評価を行い，実動作の観察や指示理解からルート管理能力の評価とした。効率性に関しては簡便にベッドサイドで評価ができ，評価が複雑にならないようにすること，また常に持ち運べるような運用を検討した。対応策に関しては担当者のみではなく，看護師へ協力を仰ぐことも加味して検討した。基準決定後，外科チー
ムへ説明する機会を設けたうえで運用開始し，使用感をヒア
リングにて収集した。
【結果】基準としては身体機能評価で ABC の 3 段階，ルート管理能力でⅠⅡの 2 段階とし，各組合せでの基準を設けた。効率性としては常に持ち運べるようにポケットサイズでラミネー
トし各自へ配布した。対応策として，管理基準に基づいた介助量としては見守り・1 人介助・2 人介助以上と設定した。
しかし評価結果として 1 人介助レベルと判断してもセラピス
トの両手が塞がってしまう場合に関しては 2 人介助以上を推奨とし，必要に応じて看護師へ介助を依頼することとした。
評価に関しては初回介入時のみではなく適宜評価を行うこと
とした。
【考察】
使用開始後の意見として，特に経験年数が少ないセラピス
トから好意的な意見が多かった。基準使用に関して否定的な意見はなく，転倒件数も減少している。今後は運用を継続しつつ，必要に応じて他疾患の担当チームなどにも運用拡大を検討している。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

1）アルペンリハビリテーション病院理学療法科
2）アルペンリハビリテーション病院診療部【目的】
当院では 2016 年 5 月より，医療事故影響度分類 3b 以上の転倒転落事故を減らす目的として，エチレン酢酸共重合樹脂（Ethylene-vinyl acetate 以下 EVA）製の 10mm 厚ジョイン
トマット（株式会社シービージャパン ウッディマット）を購入し，一部の病室床に貼付している。本研究の目的はジョ
イントマットの導入前後で病室内における 3b 以上の転倒転
落事故件数および病室内で発生した 3b 以上の全転倒転落事
故と 3b 以下に留まった転倒転落事故の環境を各々調査することにより，ジョイントマットの重症転帰に対する予防効果を検証するものである。
【対象と方法】
対象は 2009 年 4 月から 2022 年 9 月までの病室内で発生した全ての転倒転落事故とした。方法は，当院の医療事故報告書や電子カルテ記録から 3b 以上の転倒転落事故件数を後方視的に調査し，ジョイントマット導入の前後で比較した。また，ジョイントマット導入後の 3b 以上の転倒転落事故と，2021 年 10 月から 2022 年 9 月の 1 年間の病室内における全転倒転落事故について，ジョイントマットの有無を同様の方法で調査した。
【結果】
3b 以上の事故件数はジョイントマット導入前の 2009 年
度から 2015 年度までで合計 19 件，導入後の 2016 年度から2022 年 9 月までで 10 件であった。導入後の 10 件のうち，ジョイントマット有りの環境で発生した事故は 1 件，ジョイ
ントマットなしの環境で発生した事故は 9 件であった。2021
年 10 月から 2022 年 9 月までの 1 年間における病室内での全転倒転落事故件数は 194 件であり，その内ジョイントマット
が導入してあった環境では 121 件，設置していない環境では15 件，導入の有無が不明だったのは 58 件であった。また，同時期における 3b 以上の転倒転落事件数は 0 件であった。
【考察】
大腿骨骨折荷重（平均値）は高齢者で 3440N であり，一方 EVA 系 ジ ョ イ ン ト マ ッ ト 厚 さ 10mm の 荷 重 負 荷 は 約4000N とする実験結果の報告がある。これらのことから，
EVA 系ジョイントマットが高齢者に対して骨折に代表されるような転倒転落後の重症転帰を予防する可能性があり，当院の調査でもジョイントマットの効果が示唆された。しかし，転倒転落に関する人的要因・物的要因の条件が統一されていないことが本研究の限界であると考えられた。また今後は，
ジョイントマットが移動能力に及ぼす影響やその導入基準についても検討する必要性がある。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
ヘルシンキ宣言に基づき調査を実施した。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

129

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-3-5

歩行時に頻発する膝折れにより歩行自立が困難であった大腿骨転子部骨折患者〜心理面を考慮したリハビリテーションの試み〜〇鈴木 満里乃 1），奥山 航平 1）2），坂崎 純太郎 1）3），
道願 正歩 1）4），井上 靖悟 1），川上 途行 2）1）東京湾岸リハビリテーション病院リハビリテーション科
2）慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室3）東京都立大学大学院人間健康科学研究科ヘルスプロモーションサイエ
ンス学域 知覚運動制御研究室
4）東京都立大学大学院人間健康科学研究科作業療法科学域【はじめに】
地域高齢者において 1 年以内に転倒を経験した者は活動の制限を伴う転倒恐怖を有する確率が 4 倍以上高まるといわ
れている（Jang SN, Int Psychogeriatr, 2007）。本報告では，転倒への恐怖感により頻発する歩行中の膝折れに対し，心理面を考慮したリハビリテーションを実施し，歩行自立を達成した症例を報告する。
【症例紹介】
症例は降段時の膝折れにより転倒し，右大腿骨転子部骨折を受傷した 80 歳代男性である。受傷機転より，患側下肢での単脚支持姿勢となることに強い恐怖を感じており，ステッ
プ動作時や歩行時に膝折れを認めていた。臨床所見に基づいて，入院後 3 週間は患者の身体機能に応じた難易度で筋力増
強運動と患側下肢への荷重練習（非患側のステップ課題）を中心に介入した。しかし，患側下肢の筋出力向上などの身体機能の改善は得られたものの，転倒への恐怖感と膝折れは残存し，歩行の自立度はキャスター付歩行器を用いて中等度から軽介助レベルであった。そこで，膝折れの改善を図るため，
入院 4 週目より患者の恐怖感に着目した運動プログラムを立案し，退院までの 8 週間継続した。
【介入内容と結果】介入として，患者が恐怖を感じないように身体機能に対する最適な介助量以上の介助をした条件で荷重練習を実施した。課題の反復により生じる患側下肢への荷重量の増加と患者の恐怖感の減少に伴い，介助量を漸減させた。また，患者が転倒への恐怖感を想起する機会を減らすことを目的として，歩行時に認知課題（しりとりや計算など）を付加することや，起立してから直ちに歩行を開始する練習を実施した。
介入前後の経過として，Timed Up ＆ Go Test は T 字杖にて 56.16 秒から 12.04 秒，Berg Balance Scale は 38 点から 54
点，Falls Efficacy Scale-International は 41 点から 18 点に改善した。歩行の自立度は，屋内は上肢支持なしで自立，屋外
はシルバーカーを用いて自立となった。
【考察】
運動機能の向上だけでは恐怖感の改善が得られないことが報告されている（Koeda M，J Phys Ther，2011）。本症例においては，心理面を考慮した運動プログラムにより転倒への恐怖感が軽減し，歩行自立につながったと考えられる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

130

Poster

ポスター 4
病院の転倒と予防 3
た なか

座長：田中

まさひろ

雅博 社会医療法人三和会りんくう永山病院リハビリテーション科 部長

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：00 〜 13：30

5-4-1

多職種カンファレンスによる骨折事例に対する転倒転落防止対策の検討

5-4-2

転倒・転落予防推進チームの活動と今後の課題

5-4-3

転倒リスクと身体拘束（連結センサ含む）の要因～後ろ向き調査～

5-4-4
5-4-5

か とう

加藤

みやうち

宮内

てら い

寺井

ま

り よ

万里代（独立行政法人国立病院機構東名古屋病院看護部）

なお や

直哉（石巻赤十字病院）

ちよ こ

知代子（心臓血管センター金沢循環器病院）

A 病棟における転倒調査報告～入院時 FIM に着目して～
おか だ

し ろう

岡田 史郎（袋井市立聖隷袋井市民病院リハビリテーション室）

新型コロナウイルス感染症蔓延下における転倒・転落予防活動～入院時に説明動画を使用した取り組み～
か しま

加島

ともあき

知明（社会医療法人三和会永山病院リハビリテーション部）

131

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-4-1

多職種カンファレンスによる骨折事例に対する転倒転落防止対策の検討〇加藤 万里代 1），饗場 郁子 2）
1）独立行政法人国立病院機構東名古屋病院看護部
2）独立行政法人国立病院機構東名古屋病院脳神経内科【はじめに】
2022 年度当院の転倒転落件数の内訳では，転倒による骨折件数が 1％を占めていた。骨折を予防するためには，転倒転落防止対策が喫緊の課題である。当院では，転倒による骨折事例について，多職種カンファレンスを行っている。今回，転倒転落事故の発生の低減を目指し，どのような介入が必要であるのか多職種チームで検討した。
【方法】
2022 年 4 月から 2023 年 3 月まで単独移動にて転倒し骨折
した 4 事例について医療安全管理室長，医療安全管理係長，
主治医，病棟師長，副看護師長，理学・作業療法士，事務職
員で転倒転落防止対策を検討した内容を分析した。
なお本研究は個人の情報の取扱いに配慮し対象の特定につながる情報が漏洩しないよう管理した。
【結果・考察】多職種カンファレンスの内容を検討した結果，「転倒原因の検討」「患者の病状に合わせた環境調整」「日常生活に即したリハビリテーションの実施」「薬物コントロールの評価」などの 4 つのカテゴリーが抽出された。具体的な内容は以下の通りである。
転倒した患者は高齢であり，入院前転倒歴があったため，入院時より転倒既往歴の有無を確認し，転倒リスクが高いことを認識し，多職種で転倒転落防止対策を検討する。看護師
は，患者に転倒につながった行動を尋ね，多職種による情報共有と転倒転落防止対策が検討できるよう，看護記録を記載する。
看護師と作業・理学療法士（以下，セラピスト）は，実際に患者のベッドサイドにて，患者の行動を想定した環境調整を行う。薬物コントロール中の患者には，認知症ケアサポー
トチームへ依頼する必要性を認識した。セラピストは，看護師から夜間の状態を聴くことにより，リハビリ室での訓練だ
けではなく，夜間を想定した日常生活の訓練の必要性を認識した。多職種カンファレンスにおいて，多角的なアセスメン
トにより専門性を活かした介入方法が検討できた。今後の課
題は，検討された転倒転落防止対策を多職種チームとして実践することである。
【結論】
転倒による骨折予防のためには，多職種による「転倒原因の検討」「患者の病状に合わせた環境調整」「日常生活に即したリハビリテーションの実施」「薬物コントロールの評価」の介入が必要である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

132

5-4-2

転倒・転落予防推進チームの活動と今後の課題〇宮内 直哉 1），山内 亜希子 1），阿部 久美 1），阿部 寛子 1），
篠崎 滋 1），鈴木 雄太 1），鈴木 理恵 1）
1）石巻赤十字病院【はじめに】
当院では 2018 年度に転倒・転落予防推進チーム（以下チーム）を結成し活動している。複数回の転倒・転落した患者に対しては，チーム員が病棟訪問し，多職種カンファレンスを行ない個別化した予防策を講じている。今回はチームで活動した結果と今後の課題について報告する。
【チーム員の構成】
リーダー：医師 1 名，チーム員：看護師 3 名，作業療法士
1 名，薬剤師 1 名，事務 1 名【多職種カンファレンスの内容】
2 名以上のチーム員が参加して病棟スタッフと共にカン
ファレンスを実施し対策を検討。完全な転倒・転落 0 を目指
すのではなく，患者の尊厳をできるだけ守った状態で，転んでも大怪我をしないことを目標としている。
【方法】
2018 年から 2022 年度のインシデントレポートで 2 回転倒・転落した患者にチームで介入後に，再び転倒・転落した件数を集計し，その患者の要因についての分析を行った。なお本研究は当院倫理委員会の承認を得た。
【結果】
2 回転倒・転落した件数は 2018 年度から 2022 年度の期
間 で そ れ ぞ れ 21 件，29 件，39 件，41 件，40 件 で あ っ た。
多職種カンファレンス後に再び転倒・転落している件数は2018 年から 2022 年までそれぞれ 8 件，7 件，4 件，8 件，15
件で，割合は 23.8％，13.8％，10.3％，14.6％，15.0％であった。その人数は合計 25 名で，インシデントレベル 3b 以上の事例は 0 件であった。25 名の転倒について要因を分析すると，転倒・転落した場所は全例で病室内。きっかけとなった行動
は排泄関連が 10 名，ものを取ろうとしたが 3 名，その他が6 名，不明が 6 名であった。不明の患者 3 名についても排尿関連の問題を有していた。
【考察・今後の課題】
多職種カンファレンス後に再び転倒・転落した件数は 0 とはならず，減少傾向とも言えないが，発生状況が病室内で重大な外傷をきたした患者がいなかったことから，過剰な抑制をせず大怪我を予防できていたと推察でき，一定の効果は得られていたと考える。
3 回目の転倒・転落のきっかけは多くが排泄に関連していた。当学会においても転倒・転落は再発しやすいこと，排泄に関わるものが多いことは周知の事実である。特に高齢者は排尿自体が真の要因ではなく，睡眠障害や過活動性膀胱が原因であることが多いため，更なる対策を考えていきたい。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-4-3

転倒リスクと身体拘束（連結センサ含む）の要因〜後ろ向き調査〜〇寺井 知代子 1），山下 智子 1），木間 美津子 1），加藤 真由美 2），
2）

正源寺 美穂 ，枝 晃司

3）1）心臓血管センター金沢循環器病院
2）金沢大学医薬保険研究域保健学系

5-4-4

ポスター 4：病院の転倒と予防 3

A 病棟における転倒調査報告～入院時

FIM に着目して～〇岡田 史郎 1），鈴木 明日香 1），村松 亜由美 2），藤田 智大 1），
吉川 紗也加 1），奥田 莉奈 1），髙井 悠加 1），渡邊 真智子 2）1）袋井市立聖隷袋井市民病院リハビリテーション室
2）袋井市立聖隷袋井市民病院看護部

3）金沢大学大学院保健学専攻【目的】
転倒予防の目的で実施される身体拘束（以下拘束）は，患者の衣類に連結するタイプの転倒予防センサ（以下連結センサ）も含め，患者の活動の抑制がかえって不穏となり転倒リ
スクを高める可能性がある。本研究では転倒予防を理由とした拘束（センサ使用）実施を検討するため，転倒リスクと拘束実施（連結センサの使用含む）の要因を明らかにする。
【研究方法】
診療録による後ろ向き調査研究。対象：2018 年 10 月～ 12
月に入院した患者 379 名。データ分析：基本属性は記述統計，
入院後の転倒有無と拘束有無を従属変数に，転倒経験や「看護師の臨床判断の項目（以下患者の特徴）」を含む独自に開発した転倒予測アセスメントツール項目を独立変数とし 2 項
ロジスティック回帰分析を行った（多重共線性確認後）。患者の特徴とは「ナースコールを押さないで行動する」「行動に落ち着きがない・慎重さに欠ける」「運動能力・ADL 自立
レベル以上の行動欲求がある」等である。
【結果】
対象の年齢 79.5 ± 11.1 歳，転倒歴あり 66 名（17.4％），入院後転倒あり 23 名（6.1％），拘束（連結センサ含む）あり
24 名（6.3％），連結センサ使用者の転倒は 0 名であった。転
倒要因は「転倒経験」オッズ比 3.570（95％信頼区間［CI］：
1.257-10.139・p=0.017）と「患者の特徴」1.858（1.240-2.785・
p=0.003）が示された。拘束の実施要因は「排泄」1.993（95％CI：1.100-3.613・p=0.023）と「患者の特徴」1.498（1.081-2.075・
p=0.015）が示された。一方「転倒経験」1.482（0.532-4.126・
p=0.452）と「入院後の転倒」0.230（0.033-1.577・p=0.135）
は拘束実施の要因と予測したが否定された。
【結論】「ナースコールを押さないで行動する」や「行動に落ち着きがない・慎重さに欠ける」は療養の場で捉えられる患者の状態であり，転倒予測因子として職員間で共有し個別の対策を図る必要がある。転倒経験は拘束実施要因として否定されたが，拘束実施が転倒を予防できている点は否めず，拘束解除を網羅したケアの開発が必要である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
金沢大学医学倫理審査委員会（承認番号：1001-1）と施設から承認を
得た。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。
科研費（20K11015）により実施。

【はじめに】
A 病棟で 2018 年 11 月より開始した転倒プロジェクト活動について，日本転倒予防学会第 9 回学術集会にて渡邊・村松らが報告した。転倒件数は半減し，転倒させない介入から受傷を伴わないための二次予防に力を入れていた。しかし，2022 年度再び転倒が増加し転倒総数 77 件（41 名）の内，複数回転倒が 54 件（18 名）であった。今回，2022 年度に転倒として IA 報告があった患者の入院時 FIM を調査し，2019年度から 2022 年度までの転倒調査を交え報告する。
【目的】
単発転倒者と複数回転倒者の入院時 FIM を調査し複数回転倒を予防する示唆を得る，転倒 IA レポートを調査分析し，環境調整や自立度判定などの対策の強化，転倒検証の質向上につなげる。
【方法】
2022 年度転倒者を単発転倒群・複数回転倒群の 2 群に分類，入院時 FIM を診療録より後方視的に抽出，統計解析は
Mann-Whitney U 検定を実施，有意水準は 5％とした。2019年～ 2022 年度に転倒と IA 報告のあった患者 229 件の IA レ
ポート及び診療録から後方視的に転倒場所・転倒時間帯・転倒に至ったニード，診療科，疾患別リハ算定単位数を抽出。
【結果】
入院時 FIM は，単発転倒群と複数回転倒群においてすべての項目で有意差を認めなかった。転倒件数：2018 年 80 件
2019 年 79 件 2020 年 45 件 2021 年 34 件 2022 年 77 件。転倒場所：
病室 76.2％トイレ 10.6％廊下 8.4％その他 4.7％。転倒に至ったきっかけ：排泄 29.6％排泄時動き出し 10.5％その他 30.5％
不明 29.9％。転倒時間帯：6 時～ 8 時，13 時前後，18 時前
後，21 時前後が好発時間帯であった。診療科別延べ入院患者数・疾患別リハビリ単位数：2021 年までは整形外科患者，
運動器算定が約 5 割占めていたが，2022 年度に約 3 割へ減少，
内科・脳外科患者が増加，廃用・脳血管算定の割合が増加し，転倒患者の 64％が内科患者で 24％が整形外科患者であった。
【考察】
今回，単発転倒者と複数回転倒者の入院時 FIM を調査することで，複数回転倒の予防につながると考えたが，すべての項目で有意差を認めなかった。要因として，2022 年度より整形患者が減り内科患者が増えたこと，A 病棟の内科患者の特徴として在宅を目指す患者から施設待ち・看取り患者まで幅広く対応していることが考えられた。今回の結果から，
A 病棟での入院時 FIM では複数回転倒リスクを予見することが難しいことが示唆された。転倒患者に内科患者が多いことから，内科疾患に対する転倒対策の強化が必要と考える。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
袋井市立聖隷袋井市民病院の倫理委員会承認を得て実施した。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

133

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-4-5

新型コロナウイルス感染症蔓延下における転倒・転落予防活動～入院時に説明動画を使用した取り組み～〇加島 知明 1），酒井 康子 2），山口 充代 2），田中 雅博 3）
1）社会医療法人三和会永山病院リハビリテーション部
2）社会医療法人三和会永山病院看護部
3）社会医療法人三和会永山病院整形外科【はじめに】
新型コロナウイルス感染症蔓延下においては，入院説明や面会が制限されることが多く，当院においても新型コロナウ
イルス感染症拡大前は，入院時にパンフレットを用いて，口頭で転倒転落について説明していたが，蔓延下においては，
対面での説明が一部制限された。その結果，入院時の説明が不十分となり，説明者によって差も生じていた。そこで感染予防対策と説明の質を標準化することを目的に，転倒転落予防に関する説明動画を作成した。
【経過】
動画は，転倒転落予防チームおよびリハビリテーション部のスタッフが中心となり作成した。約 5 分の動画で，タブレッ
ト端末で容易に，病院内のどこでも視聴可能とした。転倒転
落に関する基本的な注意事項から，実際に当院で過去に発生した転倒転落場面を実況中継風に説明し，病院内での転倒転
落事故について，患者や家人に理解していただけるものとした。
動画の内容についてアンケート調査では，理解できたが80％，ほぼ理解できたが 17％，どちらともいえないが 3％であり，理解できなかったは 0％であった。
【まとめ】
入院時に転倒転落に関する説明動画を使用することで新型
コロナウイルス感染症蔓延下においても，感染予防対策と説
明の質の標準化を行うことができた。また動画をタブレット端末で視聴していただくことで，業務も簡略化され，非常に効果的な取り組みとなった。
しかし病院内で発生する転倒転落の要因はさまざまであり，要因の特定に難渋することも多く，今回の取り組みが転
倒転落の発生予防につながったかという検証には至っていない。
今後は入院時だけでなく退院後の生活における転倒転落の注意点などを整理した啓発動画も作成していきたい。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
本研究は取り組み報告のため，倫理委員会の承認を得ていない。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

134

Poster

ポスター 5
地域在住高齢者の転倒と予防
むらやま

座長：村山

あきひこ

明彦 群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻 准教授

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：00 〜 13：30

5-5-1

地域でのフレイル予防を目的とした産学官連携の取り組み〜商業施設のイートインスペースを活用することの可能性〜
むらやま

村山

あきひこ

明彦（群馬医療福祉大学）

5-5-2

地域在住高齢者の転倒予防のためのセルフケア行動と関連要因

5-5-3

整形外科クリニックにおける体操教室参加者の継続率向上に必要な要因についての検討

うちやま

内山

た なか

田中

5-5-4

りつ ほ

律帆（たちいり整形外科リハビリテーション科）

感染症流行下における行動制限が当院集団体操教室参加者の転倒リスクと身体機能に与える影響
まんぷく

万福

5-5-5

まさ よ

昌代（浜松医科大学医学部看護学科）

こうへい

康平（たちいり整形外科リハビリテーション科）

地域在住高齢者の起立能力と農作業内容および生活様式との関連
うちやま

内山

あき こ

明子（佐久大学）

135

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-5-1

地域でのフレイル予防を目的とした産学官連携の取り組み〜商業施設のイート

インスペースを活用することの可能性〜〇村山 明彦 1），山口 智晴 1），松本 浩樹 2），鍾 寧 2），
1）

1）

2）

2）

小田垣 雅人 2），堤 洋樹 2），藤田 佳祐 2），田上 勝俊 2），
安井 大輔 2），村上 博和 1）
1）群馬医療福祉大学
2）前橋工科大学【緒言】
商業施設のイートインスペース（以下，イートインスペース）で，産学官連携によるフレイル予防を希望する参加者に対して実施中の活動の一部を紹介する。
【対象と方法】
2022 年 6 月から毎月 1 回ずつ，イートインスペースで，フレイル予防に関する講話（約 30 分）と体操（約 30 分）の紹介を行っている。講話は毎月紹介する内容を参加者に配布して，自宅でも活用できるように工夫した。体操は安全管理の観点から，すべて座位でできるプログラムとしている。さらに，体格や認知機能の経時的変化を分析するため，体組成の測定やタッチパネルを用いた認知機能検査も実施した（約 30 分）。参加者のフレイル予防に資する経時的変化の調査として「後期高齢者の質問票（Questionnaire for Medical
Checkup of Old-Old；以下，QMCOO）」および，「簡易フレイルインデックス（Frailty Screening Index；以下，FSI）」
を採用した。また，フレイル高齢者は転倒のリスクが高いことが指摘されていることから，参加者の利用開始日から起算
して 6 か月以内の転倒の有無も聴取した。QMCOO と FSI は，
利用開始日，参加から 6 か月後に調査した。なお，群馬医療福祉大学研究倫理委員会の承認を得てから実施した（21A28）。
【結果】
2023 年 2 月時点での参加者は 12 名であった。商業施設への買い物客が，1 回のみ参加するケースが多かった（9/12名）。QMCOO でフレイルに該当が 5 名，FSI でフレイルに該当が 1 名であった。また，利用開始日から起算して 6 か月以内に転倒歴がある参加者が 1 名であった。参加者は女性が多数（11/12 名）を占め，継続して参加している者は 3 名であった。3 名の利用開始から 6 か月後の QMCOO と FSI は，維持または改善が認められた。活動中に転倒などの有害事象はなかった。なお，体組成や認知機能の結果は未解析である。
【考察】
仮に 1 回のみ参加したケースであっても，フレイル予防に関心のある者がイートインスペースでの取り組みに参加する
ことは，フレイルリスクの早期発見につながる可能性がある。
このため，日常的に買い物に来る者であっても，QMCOO
でフレイルに該当が 5 名（41.6％），FSI でフレイルに該当が
1 名（8.3％）であったことを提示できたことは，意義があると考えている。また，イートインスペースを有する商業施設は少なくない。今回得られた知見や課題を，他の商業施設とも情報共有することで，イートインスペースの活用方法の幅を広げることも期待できる。

136

地域在住高齢者の転倒予防のための
セルフケア行動と関連要因〇内山 昌代 1），鈴木 みずえ 1），金盛 琢也 1）
2）

田口 敦彦 ，宮寺 亮輔 ，今村 一之 ，野村 保友 ，王 鋒 ，【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

5-5-2

1）浜松医科大学医学部看護学科【目的】
本研究の目的は，地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実施状況を明らかにし転倒予防セルフケア行動を分類して関連する要因を分析することである。
【方法】
2022 年 4 月から 7 月の期間に A シニアクラブに所属する
高齢者を対象に自記式質問紙調査と身体能力測定を実施して調査を行った。調査開始前に地域在住高齢者の転倒予防行動を査定する 15 の質問項目を作成した。調査終了後に転倒予防セルフケア行動を因子分析し分類を行った。転倒予防セル
フケア行動 15 項目の総合計と分類された転倒予防セルフケ
ア行動の合計をそれぞれの目的変数とし，評価項目を説明変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行った。本研究の実施にあたり，対象者には研究に関する説明を行った後書面にて同意を得た。本研究は浜松医科大学生命科学・医学系研究倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
対象者 208 名，平均年齢は 79.1 ± 5.8 歳であった。転倒予防セルフケア行動 15 項目のうち，実施率が高かった項目
は「豆腐・肉・魚などのタンパク質を多く含む食品摂取」（92.3％），「自分の足に合う踵のある履物を着用」（88.9％），「牛乳・小魚などのカルシウムを多く含む食品摂取」（88.0％）
であり，実施率が低かった項目は「転倒予防のための杖やシルバーカー使用」（13.9％）と「家の中の転びやすい場所について専門家からのアドバイス」（11.5％）であった。転倒予防セルフケア行動は「身体機能を向上させるためのセルフケア行動」と「移動時の安全のためのセルフケア行動」の 2つに分類された。転倒予防セルフケア行動の総合計に有意に関連する要因は，健康管理自己効力感（β＝ 0.497）が最も強く，次いで転倒予防自己効力感（β＝ -0.224），年齢（β＝ 0.168）であった。「身体機能を向上させるためのセルフケア行動」の合計に有意に関連する要因は，健康管理自己効力感（β＝ 0.406）と立位バランス（β＝ 0.196）であった。「移動時の安全のためのセルフケア行動」の合計に有意に関連する要因は，転倒予防自己効力感（β＝ -0.228）が最も強く，
次いで夜間トイレ回数（β＝ 0.169），握力（β＝ -0.155）で
あった。
【結論】
地域高齢者の転倒予防セルフケア行動に影響を及ぼす要因
は，年齢，健康管理自己効力感，転倒予防自己効力感であった。今後，健康および転倒予防教育により高齢者の自己効力感を高めることが，地域高齢者の転倒予防セルフケア行動の促進につながることが示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-5-3

整形外科クリニックにおける体操教室参加者の継続率向上に必要な要因についての検討5-5-4

ポスター 5：地域在住高齢者の転倒と予防

感染症流行下における行動制限が当院集団体操教室参加者の転倒リスクと身体機能に与える影響〇田中 律帆 1）2），山口 萌菜 1），大江 厚 1），立入 久和 2）〇万福 康平 1），大江 厚 1），木下 颯 1），山田 岳 1），立入 久和 2）

1）たちいり整形外科リハビリテーション科
2）たちいり整形外科

1）たちいり整形外科リハビリテーション科
2）たちいり整形外科【背景・目的】当院では 2016 年から転倒予防，運動機能向上を目的に集団体操教室を実施している。我々は体操教室への継続的な参加の有効性について報告してきたが，さまざまな理由で継続困難となる例も少なくない。そこで本研究では体操教室の継続率の現状を把握し，継続率向上に必要な要因を検討することを目的とする。
【対象と方法】
当院受診患者のうち医師および理学療法士に勧められ，当院で開催している体操教室参加者を対象とした。
体操教室参加者の継続率については，2018 年から 2021 年における新規参加者 131 名の参加継続期間について調査した。また現在継続的に参加されている 75 名に対し，7 項目（①
参加頻度，②他施設の利用の有無，③継続理由，④体操教室の運動時間と強度，⑤体操教室の効果の程度と内容，⑥転倒
不安感，⑦今後の体操教室に対する意見・感想）についてア
ンケート調査を行った。
【結果】
体操教室参加継続率は 6 か月以内離脱 54 名（41％），6 か
月から 1 年以内離脱 12 名（9％），1 年以上継続 65 名（50％）となった。
アンケートの回収率は 89.3％であり，上記 7 項目に対して多かった回答は，①週 1 回，②なし，③将来の身体への不安，
整形外科という安心感，④時間，強度ともに適切，⑤程度：
まあまあ効果を感じる，内容：運動の習慣化，筋力・バラン
スの向上，転倒不安感の軽減，⑥あまり不安でない，まあま
あ不安となり，⑦では開催時間や体操の内容に関する意見が多くみられた。

【目的】
当院では 2016 年から受診患者を対象とした転倒予防・体力維持向上プログラム（以下：集団体操教室）を開催しており，運動機能の維持向上に寄与することを報告してきた（運動器学会，2018，沖縄）。先行研究では新型コロナウイルス
感染症（以下：COVID-19）流行下では身体活動時間の減少
や移動能力の低下等の報告はあるが，運動機能検査を実施した研究は少なく，当院集団体操教室においても，行動制限下における効果判定はできていない。そこで本研究では，
COVID-19 による行動制限前後における当院集団体操教室参加者の転倒リスクと身体機能の推移について検討することとした。
【方法】
対象は当院集団体操教室参加者の中で，2019 年 4 月（初回緊急事態宣言発令時）以前半年以内の運動機能検査（ロコモ 25，IPAQ，2 ステップテスト，立ち上がりテスト，片脚立位，膝伸展筋力，握力，前方リーチ，側方リーチ，5 秒間
立位ステップ，80 ｍまたぎ歩行，2 重課題 80 ｍまたぎ歩行）実施者の内，1 年半後に同様の検査を実施した 34 名とした。
また 34 名の内，同時期に簡易転倒スコアを評価できた 17 名については，
転倒リスクについても検討した。行動制限前（以下：Pre），行動制限後（以下：Post）の 2 期における運動機能検査の結果と簡易転倒スコアの推移について，正規性および順位尺度に基づき対応のある t 検定と Wilcoxon 符号付順位和検定を用い比較した。また本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
運動機能検査各項目の平均値の Pre と Post の比較では，【考察】
Dishman（1988）によると，高齢者は運動を開始した 6 か
月後に 50％がドロップアウトすることが報告されている。
しかし本研究では，他施設に通わず当院体操教室のみに参加されている方が多くみられ，約 60％の参加者が半年以上継続して参加していた。
その理由として，本研究の参加者は何らかの運動器疾患を有しており，院内で開催されていることで疾患への対応が迅速にしてもらえる安心感と，それに加えて運動機能の維持向上を図ることができるということが，継続率向上の一因であることが示唆された。
以上より，運動器疾患への配慮をしつつ，運動機能向上を目的とする当院の体操教室をより参加者のニーズに見合った内容にブラッシュアップし，周知していくことが，多くの対象者に安心して継続的に参加していただくことにつながると考える。

膝伸展筋力（N/Wt × 9.8）は Pre32.8，Post28.5 で有意に低下，80m またぎ歩行（秒）は Pre69.9，Post84.8 で有意に上昇。
側方リーチ（cm）については Pre25.6，Post29.5 で有意に上昇した。簡易転倒スコア（点）の平均値は Pre2.9,Post4.4 で有意に上昇した。他の項目に有意差はなかった。
【考察】
我々は，平時における当院集団体操教室の運動機能維持向上の効果について報告してきたが，本研究の結果ではCOVID-19 による行動制限後において転倒リスクが上昇し，膝伸展筋力と歩行能力は低下していた。行動制限下においては，平時と比した相対的な身体活動量の低下が膝伸展筋力，
歩行能力の低下に影響したと考える。また転倒は下肢筋力や歩行能力との関係が深く，本研究においても転倒リスクは膝伸展筋力，歩行能力の低下により高まった可能性がある。

【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は当院倫理委員会（厚生労働省研究倫理審査委員会報告システ
ム委員会番号：16000157）の承認を得て実施した。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

137日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-5-5

地域在住高齢者の起立能力と農作業
内容および生活様式との関連〇内山 明子 1），水野 照美 1），征矢野 あや子 2），藤井 千里 3），
中嶋 智子 1），朴 相俊 1）
1）佐久大学2）京都橘大学
3）元佐久大学【目的】
農業はある程度の身体活動を必要とし，関節痛など身体負担につながる。一方，年間 150 日以上農業従事する女性高齢者は，起居動作能力，歩行動作能力において，そうでない者と比べて能力水準が高い報告がある（谷村ら，2007）。そこで，地域在住高齢者の農作業内容および生活様式と起立能力との関連を検討した。
【方法】
地域の健康イベントに参加した 65 歳以上の農作業経験のある高齢者に，①起立能力：運動機能分析装置 zaRitz（BM220，タニタ）を用いて起立時最大筋力（以下，パワー），起立時スピード（以下，スピード），起立安定時間を測定，②
自記式質問紙で，属性・農作業・生活様式・体動時の痛み・
転倒回数を調査した。分析は，記述統計，マン・ホイットニーの U 検定，スピアマンの順位相関係数を用い，有意水準を 5％とした。倫理的配慮について佐久大学研究倫理委員会の承認を得た（承認番号 2022008）。
【結果】
参加者は，93 名であった。平均〔SD〕年齢は，75.9〔6.19〕
歳で，男性 32 名（32.4％），女性 59 名（63.4％）であった。
農作業の実施スタイルは，専業 7 名（7.5％），兼業 9 名（9.7％），
趣味（家庭菜園など）40 名（43.3％），以前はしていたが現在は行っていないが 37 名（39.8％）であった。屋外での移動手段は，自動車 74 名（79.6％）であった。1 年間の転倒は，有り 22 名（23.6％）であった。
起立能力は，パワーが 1.25〔0.09〕F/w，スピードが 9.05〔2.11〕
RFD/w，起立安定時間が 1.16〔0.40〕秒であった。起立能力と有意な相関関係があった変数は，パワーと年齢，スピー
ドと年齢および農作業実施年数，起立安定時間と身長および体重であった。また，男性は女性に比べて有意にパワーが大きく，後期高齢者は前期高齢者に比べて安定時間が有意に長かった。農作業実施スタイルによる起立能力の差はみられなかった。生活様式では，日常的な階段使用の有無，つかまり
立ちの有無，ベッドか床に布団を敷いて寝るかで，起立能力に有意な差がみられた。
【考察】
起立能力に関しては，zaRitz 評価基準に照らすと，パワーは平均以下，スピードは平均であった。今回の結果から，農作業が，起立能力を維持または向上するとは言えない。しかし，高齢者が農作業を行い，健康イベントに参加するなど，
日常生活の範囲を狭めることなく過ごせていることは，地域在住高齢者のフレイルの予防につながると予測される。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

138

Poster

ポスター 6
若年者等の転倒予防 1
い

ば

座長：射塲

やすひろ

靖弘 鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション部

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：00 〜 13：30

5-6-1

少年柔道教室での子どもロコモに関する取り組み～柔軟性改善に着目して～
おおはし

大橋

よしあき

礼明（医療法人米田病院）

5-6-2

ビタミン D 摂取量と骨密度の関係について

5-6-3

人体に対するヨガの医学的効果～ヨガは転倒予防運動になりうるか～

5-6-4

いとかわ

糸川

いのうえ

井上

か

な

夏菜（立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科）

る

み こ

留美子（整形外科ヨガ事務局）

小中学生の歩行姿勢改善プロジェクト「RainboW Walking」の活動報告
の ざわ

野澤

ひでたか

秀隆（マイクロストーン株式会社）

139

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-6-1

少年柔道教室での子どもロコモに関する取り組み～柔軟性改善に着目して～〇大橋 礼明 1），紙谷 武 2），島 大輔 1），國本 丙基 1），
1）

宮阪 紘平 ，近藤 朱音
1）医療法人米田病院

1）2）東海学園大学

5-6-2

ビタミン D 摂取量と骨密度の関係について〇糸川 夏菜 1），佐竹 勇人 2），河田 龍人 1）3），篠原 靖司 4）1）立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科
中央病院リハビリテーション部

2）医療法人和幸会阪奈3）名古屋スポーツクリニック 4）立命館大学スポーツ健康科学部【背景】
近年，子どもたちの運動不足やスマートフォンなどの電子機器の普及により子どもの運動機能が低下し，その結果として転倒や外傷につながる子どもロコモティブシンドローム（以下子どもロコモ）が問題視されている。林らの研究によると，身体の柔軟性の低下が子どもロコモの要素の一つであるとしており，今回は身体の柔軟性に着目した。
【目的】
この研究の目的は，身体の柔軟性の向上においてストレッチ指導が有効であるか調査することである。
【方法】
2022 年 11 月 1 日から同年 11 月 25 日の間，少年柔道教室に通う 8 歳から 12 歳の男子 11 名，女子 2 名を対象に 7 種類のストレッチ（内転筋，ハムストリングス，大腿四頭筋，大臀筋，腹筋，広背筋，脊柱起立筋）を指導し，自宅で毎日行うよう指示した。被験者の左右踵臀間距離（以下 HBD），
指床間距離（以下 FFD），開脚時の内果間距離を当院の柔道整復師が計測し，全児童の平均値を初回と 2 週間後とで比較した。
ストレッチを行った際には Google Forms を利用したアン
ケートに回答させ，ストレッチの実施状況を確認した。統計処理には SPSS（Ver.2.5）を使用し，Wilcoxon の符号付き順
位検定を行った。
【結果】
右 HBD 平均値は初回 3.0cm に対して 2 週間後は 3.5cm，
左 HBD 平均値は初回 3cm に対して 2 週間後は 3.2cm，FFD
平均値は初回床下 5.6cm に対して 2 週間後は床下 6.1cm，開脚時の内果間距離の平均値は初回 122.2cm に対して 2 週間後は 123.2cm であった。いずれの数値も有意な変化は認められなかった。また，ストレッチを 2 週間毎日実施した児童は 1名であった。
【考察】
一般的にストレッチを毎日継続すれば身体の柔軟性は改善すると思われるが，今回は有意な変化が得られなかった。その原因として，児童にストレッチを継続的に実施させられなかったことが考えられる。理由は①対象者にストレッチの意
義を理解させられなかったこと，②ストレッチの数が多すぎたことが挙げられる。
この調査を通じて，子どもにエクササイズを指導する難しさを感じた。子どもにエクササイズに取り組んでもらうためには，動きやルールを簡便にし，道具や競争要素を取り入れるなどして楽しみながら取り組めるよう工夫することが必要である。また，子どもに対して子どもロコモ予防の重要性を訴えても自主的な行動にはつながりにくいため，保護者を啓発し，家庭教育の中で予防活動を展開していくことが重要であると考える。

【緒言】
加齢とともに身体機能が低下し，転倒のリスクが増加する。
また，要介護となる主な原因の一つとして，転倒による骨折が挙げられる。つまり，転倒に伴う骨折を予防することは，
高齢化社会となる本邦にとって大きな命題の一つである。骨形成に関わる重要な栄養素の一つであるビタミン D（以下，VD）は，主に食事から摂取されるが，紫外線が皮膚に照射されることでも生成することができる。日本人の食事摂取基準 2020 年度版によれば，成人における VD 摂取量の目安量
は 8.5µg といわれているが，骨形成および骨密度の維持に必要な VD 摂取量は明確には定められてはいない。以上より，
VD 摂取と骨密度の関係性を調査することを目的とした。
【方法】
健常成人 48 名を対象（男性 26 名，女性 22 名）とした。
測定項目は，簡易型自記式食事歴法質問票（BDHQ）を用いた食事調査，
骨密度，
血液検査（25 ヒドロキシビタミン D（以下，25OHD），カルシウム）とし，10 月および 3 月に測定を
行った。
【結果】
VD 摂取量の中央値は男性 10 月：9.3 ± 6.9µg，3 月：11.5± 11.3µg，
女性 10 月：7.0 ± 4.6µg，
3 月：8.4 ± 5.6µg であった。
全身骨密度の平均値は男性 10 月：1.223 ± 0.093g/cm2，3 月：
1.223 ± 0.093g/cm2，女性 10 月：1.215 ± 0.093g/cm2，3 月：
1.224 ± 0.092g/cm2 と男女とも高い値を示したが，明らかな有意差は認めず，男女ともに有意な相関関係は認められなかった。25OHD の平均値は男性 10 月：33.0 ± 6.25ng/mL，
3 月：25.3 ± 5.24ng/mL，女性 10 月：27.1 ± 7.12ng/mL，3
月：22.2 ± 5.65ng/mL，カルシウムの平均値は男性 10 月：9.6± 0.36mg/dL，3 月：9.6 ± 0.33mg/dL， 女 性 10 月：9.6 ±
0.29mg/dL，3 月：9.7 ± 0.30mg/dL であり，25OHD の平均
値は充足または不足を示した。
【考察】
本研究の男性被験者の VD 摂取量は，日本人の食事摂取基準 2020 年度版の目安量を超えていた。全身骨密度が平均より高い値を示した要因として，対象者が健常成人であること，VD 摂取量が多かったことが考えられた。また，VD 摂
取量が充足を示す被験者においても 25OHD が低値を示した
ことは，身体に必要な 25OHD を維持するためにはこれまで提示されてきた VD 摂取量では不十分である可能性が示唆された。
【結論】
本研究の結果より VD 摂取量と全身骨密度の関係性を示すことはできなかった。しかしながら，血中の 25OHD を維持するためには VD 摂取量のみでは不十分である可能性が示唆された。身体に必要な 25OHD を維持するための方策を今後検討していかなければならない。

【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

140【倫理的配慮】日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-6-3

人体に対するヨガの医学的効果〜ヨガは転倒予防運動になりうるか〜〇井上 留美子 1）2），谷田部 かなか 2），室井 良太 2），藤谷 博人 2），
1）

落合 美香子 ，芹沢 征幸

1）1）整形外科ヨガ事務局
2）聖マリアンナ医科大学スポーツ医学講座【目的】
呼吸法を基盤としたヨガは筋量増加とそれに伴う転倒予防にも有用な運動になり得る可能性がある。我々は独自に呼吸法と関節可動域に重点を置き，かつ骨格筋のアイソメトリッ
ク収縮を促すヨガプログラムを開発しマリアンナヨガ（以下MY）と名付けた。本研究の目的は，MY 教室を定期的に行った際の全身の筋量測定とバランス能評価，心理評価を行い，転倒予防効果を検証することである。
【方法】
対象は一般成人 25 人（男性 7 人，女性 18 人，年齢 32 歳
～ 82 歳）で，MY を隔週で 3 か月間実施し，計 6 回の直接指導を行った。他の日は自宅で無理なく実施するよう指示した。クラスは 1 回 1 時間で，初日と最終日に身体評価として
体組成検査，SLR，15 秒立ち上がりテスト，TUG を，そしてバランス能評価として片脚起立時間を測定した。運動に対する心理学的指標としては，2，5 回目に POMS 問診を行った。
【結果】
同一被験者における前後比較にて，全身と体幹の筋量は有意に増加し（p<0.02），体脂肪率は有意に低下した（p<0.01）。
SLR は有意な増加を認めた（p<0.05）。一方，15 秒立ち上がりテスト，TUG，片脚起立時間で有意な増加は認めなかった。
POMS では TMD 得点（総合的気分状態得点）の低下を認めた。
【考察】
我々が考案したプログラムにより，3 か月間で有意な全身・
体幹筋量増加と SLR の改善が観察され，心理評価でもポジ
ティブな心理効果が認められたことから，MY 教室は運動器に安全で，かつ有用な転倒予防運動プログラムになりうる可能性が示唆された。一方で，下肢筋量の有意な増加やバラン
ス能の有意改善を認めなかったことは，運動習慣のある対象であった事や立ち上がりテストを 15 秒で測定した事も原因と考えられ，今後測定項目の一部修正や，下肢筋量増加を意図したプログラムの追加も視野に継続していく方針である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

5-6-4

ポスター 6：若年者等の転倒予防 1

小中学生の歩行姿勢改善プロジェク
ト「RainboW Walking」の活動報告〇野澤 秀隆 1），岡田 恵也 1），白鳥 敬日瑚 1）1）マイクロストーン株式会社【背景】
足音を聞くだけで誰が来たかが分かるように歩き方には個性（クセ）がある。一方で，強すぎるクセは転倒や関節疾患のリスクを高めると言われている。小中学生においても頭部の前方偏位や極端な猫背の子供たちが増えており，不良姿
勢が発育発達や健康状態に与える影響について憂慮される。
我々は，子供たちの歩行姿勢を改善し，生涯に渡って自身の脚で快適に歩き続けることができるような身体づくりを支援するため，2022 年 8 月，一般社団法人 RainboW Walking（理事長：J リーグ第 5 代チェアマン 村井満）を発足した。ここでは，2023 年度より，全国の小中学校で開始した歩行姿勢改善プロジェクト「RainboW Walking」の活動状況について報告する。
【方法】
RainboW Walking で は， 歩 行 姿 勢 改 善 の 取 り 組 み 希 望がある小中学校に対して，歩行健診と歩行改善指導の機会を提供する。歩行健診では，歩行計測システム「THEWALKING」（マイクロストーン社製）を用いて児童生徒一人ひとりの歩行姿勢を計測し，歩き方，身体の使い方の特徴を客観的に評価する。歩行改善指導では，歩行姿勢の計測結果に応じた体操を指導する他，歩行改善の専門家（理学療法士）を学校に派遣し，歩行改善，姿勢改善につなげる指導を行う。なお，事業運営費については，取り組み小中学校が所在する地域の企業や個人などに協賛を募るため，学校や自治体に対しては費用負担を求めない。
【結果】
2023 年度の取り組み希望校は，2023 年 6 月現在，長野県
佐久市 21 校，大町市 5 校，小諸市 2 校，御代田町 3 校，東京都立川市 1 校（都立小学校），埼玉県さいたま市 1 校の計33 校である。このうち，8 校についてはすでに歩行健診を実施しており，順次改善指導に入る。
【結語】
RainboW Walking では，7 年後の 2030 年度に，全国で 1万校（全体の約 30％）の小中学校に対して歩行姿勢改善を行うことを目標としており，今後，関連団体と協力して実施体制を構築していく。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
自社の製品に直接的・間接的に関連する研究（基礎研究，臨床研究，
その他の応用研究）である。

141

Poster

ポスター 7
転倒リスク評価の開発・応用 2
おおさか

座長：大坂

ひろし

裕

川崎医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法学科 准教授

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：30 〜 14：00

5-7-1

二次元動画解析法による歩行指標は要支援要介護高齢者の転倒発生や理学療法士の臨床的判断を判別可能か？
おおしま

けんすけ

大島

5-7-2

賢典（関西医科大学リハビリテーション学部）

スマートフォンアプリ Hacaro iTUG を用いて超高齢者のフレイルおよび歩行の特徴を捉える
ほし

まさゆき

星

5-7-3

真行（福島県立医科大学保健科学部理学療法学科）

多職種による住宅内の転倒リスク評価を目的としたアプリのプロトタイ
プ構築
いまえだ

今枝

しゅう じ ろう秀 二郞（株式会社日建設計総合研究所）

5-7-4

当院におけるセンサー選択フローチャートの運用について

5-7-5

機械学習を用いた転倒動画からの 3 次元姿勢推定

わたなべ

渡邊

もりさき

森崎

こうすけ

康介（イムス札幌消化器中央総合病院リハビリテーション科）

のぞみ

望 （信州大学大学院総合理工学研究科）

143

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-7-1

二次元動画解析法による歩行指標は要支援要介護高齢者の転倒発生や理学療法士の臨床的判断を判別可能か？

5-7-2

スマートフォンアプリ Hacaro iTUG
を用いて超高齢者のフレイルおよび歩行の特徴を捉える〇大島 賢典 1）3），吉村 和也 2），山本 純志郎 3），松本 大輔 4）〇星 真行 1）2），伊関 千書 3）4），新藤 柾 2），齋藤 怜奈 2），

1）関西医科大学リハビリテーション学部

小下 弘嗣 2），近藤 敏行 3），青柳 幸彦 5），山田 茂樹 6），ア3）株式会社エブリハ

2）株式会社エクサホームケ

4）畿央大学健康科学部【目的】
転倒予防では歩行分析によるリスク評価は重要であるが，リハビリテーション職の少ない介護施設では適切に実施できないことが多い。そのような背景の中，近年動画撮影にて簡便に歩行分析ができる技術（深層学習による姿勢推定技術を用いた二次元動画解析法）が開発された。しかし，本技術で得た歩行指標が転倒発生を予測可能か，さらに理学療法士（PT）の臨床的判断と同等の判定が可能か検討した報告は少ない。そこで本研究は，要支援要介護高齢者を対象に二次元動画解析法で得た歩行指標から転倒発生および PT の臨床的判断を判別可能か検討することを目的とした。
【方法】
対象は歩行可能な通所介護利用高齢者 212 名とした。8 ｍ
歩行を補助具問わず快適速度で行い，後方より撮影した。歩
行解析は CareWiz トルト（株式会社エクサホームケア）を使用し，歩行速度，ステップ時間の左右差および変動係数，
首点の側方動揺を算出した。4 名の PT（臨床経験 8-11 年）
が歩行動画を確認し，屋内外ともに将来半年間の転倒予測と歩行車必要性の臨床的判断を協議の上決定した。転倒情報は施設職員が半年間追跡し調査した。統計解析は，転倒発生やPT の臨床的判断を目的変数，各歩行指標を説明変数とした
二項ロジスティック回帰分析を行い，ROC 分析にてモデルの妥当性を検証した。その後，他の通所介護利用者 95 名を検証群とし，212 名で構築したモデルの外的妥当性を ROC
分析にて検証した。本研究は畿央大学研究倫理委員会の承認を得て実施した（R4-01）。
【結果】
本研究の半年間の転倒者数は 39 名（18％）であった。二次元動画解析法による歩行指標では半年間の転倒発生を有意に予測できなかった。一方，PT の転倒予測判断は有意に判別した（屋内 AUC=0.79/ 感度 =0.73/ 特異度 =0.78，屋
外 0.79/0.61/0.81）。 加 え て，PT の 歩 行 車 必 要 判 断 に つ いても歩行指標は有意に判別した（屋内 0.89/0.81/0.85，屋外
0.91/0.95/0.70）。さらに，212 名で構築した各回帰モデルの予測値は，検証群の将来半年間の転倒発生を有意に予測できなかったが，PT の転倒予測（屋内 0.83/0.75/0.89，屋外
0.78/0.57/0.93）や歩行車必要判断（屋内 0.83/0.80/0.70，屋外 0.82/0.71/0.85）は有意に判別した。
【結論】
要支援要介護高齢者において，二次元動画解析法による歩行指標は，実際の転倒を予測することには限界があるが，PT の転倒予測判断や歩行車必要度に関する臨床的判断に対しては，一定の外的妥当性を有する可能性が示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た。
自社の製品に直接的・間接的に関連する研究（基礎研究，臨床研究，
その他の応用研究）である。

144

太田 康之 3）1）福島県立医科大学保健科学部理学療法学科
2）公立高畠病院リハビリテーション科
3）山形大学医学部内科学第三講座神経学分野
4）東北大学医学系研究科高次機能障害学分野
5）株式会社デジタル・スタンダード
6）名古屋市立大学脳神経外科学【目的】
地域在住 92 歳の超高齢者のフレイルおよび歩行の特徴を
捉える。
【方法】
山形県高畠町コホート研究に 2000 年にエントリーした
1930 年度および 1941 年度生まれの住民のうち，2022 年に92 歳生存者 95 名，81 歳生存者 205 名に参加を呼びかけ，それぞれ 78 名，135 名が参加した。独歩で安全に施行可能であった住民 92 歳 23 名，81 歳 102 名では歩行検査を施行した。 他 に， 握 力，MMSE，iPhone ア プ リ の Hacaro Stroop
test のタイムと正答数を測定し，厚生労働省の基本チェック
リストの回答で合計 8 点以上をフレイルと定義した。歩行検査は，iPhone アプリ Hacaro iTUG によりタイムと起立・ターンなどの動作ごとの時間（s），iTUG スコア（計算式（体幹部加速度の 95％信頼楕円体体積）0.8/1.9-1.9 ×（時間）＋ 60）を測定した。92 歳群，81 歳群間の比較は Mann-Whitney U
test，フレイルの有無を従属変数，iTUG スコア，性別，握力，MMSE を独立変数，年齢を調整変数として二項ロジス
ティック回帰を行った。iTUG スコアとフレイルの有無について ROC 曲線により，AUC，カットオフ値の感度と特異度を求めた。統計解析は SPSS（ver.29）を使用し有意水準 5％
とした。
【結果】
全 高 齢 者 213 名（92 歳 群 78 名，81 歳 群 135 名 ） の う
ち，データ欠損者を除く 171 名中 66 名（38.6％）がフレイルの基準を満たした。92 歳群では 81 歳群と比較し，握力，
MMSE，iTUG が有意に小さく，iTUG タイム（特にターン）と Stroop test タイム，基本チェックリストの下位項目（生活機能，運動器，栄養，口腔機能，閉じこもり，認知機能，
うつ）のいずれの点数も有意に大きかった。ロジスティック
回帰モデルでは iTUG スコアでオッズ比 0.925（95％信頼区
間 0.891-0.959, p<0.0001）であった。iTUG スコアによるフレイルの診断は，
55.3 をカットオフ値とすると AUC は 0.851，
感度 0.848，特異度 0.756 であった。
【結論】
高齢住民全体でフレイルは 38.6％であった。92 歳の住民
では，歩行可能者が約 2 割しかおらず，歩行可能でも約 6 割
はフレイルであった。iTUG スコア低値はフレイルのリスクであり，カットオフ値 55.3 にてフレイルの診断能が得られた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-7-3

多職種による住宅内の転倒リスク評
価を目的としたアプリのプロトタイ
プ構築〇今枝 秀二郞 1），内山 瑛美子 2），高野 渉 3），三浦 貴大 4），
2）

角川 由香 ，田中 敏明

2）5）

2）

2）

，孫 輔卿 ，松田 雄二 ，飯島 勝矢 2），大月 敏雄 2）1）株式会社日建設計総合研究所

5-7-4

ポスター 7：転倒リスク評価の開発・応用 2

当院におけるセンサー選択フロー
チャートの運用について〇渡邊 康介 1），塚田 圭亮 1），古澤 大輔 1），山口 雄也 1），
中村 和毅 1），上野 明美 2）
1）イムス札幌消化器中央総合病院リハビリテーション科
2）イムス札幌消化器中央総合病院看護部

2）東京大学
3）大阪大学
4）産業技術総合研究所
5）北海道科学大学【目的】
転倒によって年間に亡くなる方は年々増加傾向にあり，
2021 年で初めて 1 万人を超えた。場所別では，住宅内での転倒の割合が多く全体の 24.4％，場所不明を除くと 58.7％となっている。本研究では，住宅内での転倒リスクを減らすた
めに，医学や建築学，理学療法学，看護学，情報学，福祉工学等の専門家が結集して，ヒトと空間双方からの転倒リスクの評価手法を標準化することを目指すとともに，転倒予防の観点から必要なサポートをユーザーに提供するアプリの開発
を目指す。
【手法】
既報の研究より判明している転倒と骨折リスクが高いトイ
レ - 寝室間を対象とし，ヒトの情報と空間の情報の統合を試みる。建築分野の視点からは，住宅内空間の図面化や 3D 化，間取りの情報化などを試みた。医療分野の観点では，ヒトの情報の入力方法や現場におけるアプリの必要機能の整理を実施した。さらに情報分野では，テキストマイニング等による事故情報のデータ化や空間内の身体の動きなどのデータ化を実施した。さらに各分野の知見を統合し，アプリのプロトタイプとして画像を用いた部屋の認識モデルの構築や AR 重畳できるスマートフォンアプリのインタフェース開発等を行った。
【結果】
現在構築されているアプリのプロトタイプでは，部屋の認識率の正解率（accuracy）が 98.2％のモデルが構築できた。
さらに海外の住宅の情報が多い学習データに対して，日本の住宅で見られる家具や什器類の画像を取り込むことで場面認識の精度向上を目指した結果，空間が機能別に分離されていないケースで一部場面認識の精度が落ちる状況が発生したが，寝室やトイレといった部屋を代表する家具がある場合は一貫して場面認識が機能していた。
【結論】
本研究では，医療分野・建築分野・情報分野の研究者が連携して取り組むことで，住宅内での転倒リスクを評価するためのアプリに必要な知見が得られた。一方で，身体情報のデー
タとしての入力や，住宅内空間の簡易なデータ化，リスク評
価の元となるデータベース構築については課題がある。今後，実際に住宅を訪問する医療職等のスタッフが使えるアプリとして，更に開発を継続する予定である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
本研究は東京大学倫理委員会にて承認済みである。
【COI】
本研究は利益相反に関係する。
助成金，補助金，報酬を得た。

【はじめに】
当院は，2019 年度に転倒転落対策チームを発足し，転倒転落発生率および損傷発生率低下を目標に活動している。
チーム発足後の転倒転落発生率はいずれの年度も QI プロ
ジェクトの全国平均と比較しやや高い状態であった。これまでの当院における転倒転落対策システムとしては，アセスメ
ントシートによる危険度分類を入院時と，以降定期的に実施
し，対策立案を看護師・リハビリテーション科スタッフ間でカンファレンスすることとしていた。対策の軸となるのは，センサーにて患者の動き出しを把握し，安全に行動できるよう支援することである。この転倒転落対策システムの課題は，アセスメントシートでリスクの大小判定は可能だが，判定結果からとられる対策が各スタッフの知識やスキルに左右されることである。故に，対策の軸となるセンサーが患者の状態に合わせて適切に選択されていない可能性が考えられた。課
題解決の方法として，2022 年度よりセンサー選択のためのフローチャートを作成し，運用している。本発表では，そのフローチャートの内容と運用結果を報告する。
【方法】
当院で使用しているセンサーは，センサーマット，クリップセンサー，センサー内蔵マットレスである。転倒が生じる
可能性が高い場面を想定し，その場面につながる動作時に反応するセンサーを選択する必要があると考え，フローチャー
トは基本動作の能力評価を主とする構成とした。作成は，各機器の作動タイミングをもとに基本動作毎に適切なセンサーについて，転倒転落対策チームで検討を行った。基本動作評
価は全スタッフが簡便に判断できるよう，フローチャート内に判断基準を明記した。作成後，医療安全推進部会にて説明を行い，運用を開始した。
【結果】
2022 年 8 月より全病棟にて運用が開始となり，全入院患者を対象に実施されている。2022 年度 8 月から 3 月までの
転倒転落発生率は 3.41‰であり，2021 年度同期間の 3.12‰より上昇した。運用については，看護部とリハビリテーション
科から「センサー選択の迷いが減った」といった意見が聞かれた。
【結論】
フローチャート運用開始後，転倒転落発生率の減少にはつながっていない。今後は，フローチャートにて示される対策
毎の該当数，転倒転落発生率や損傷発生率等の詳細な分析を行い，効果判定および現状の課題抽出とフローチャートのブ
ラッシュアップを図っていく。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

145

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-7-5

機械学習を用いた転倒動画からの 3次元姿勢推定〇森崎 望 1）
1）信州大学大学院総合理工学研究科

高齢者の転倒は重篤な危害につながる可能性が高く，また労働環境での転倒は休業を要する大けがを引き起こしうるため，転倒予防および転倒時の被害軽減方策は重要である。
転倒被害軽減方策の立案には，実際の転倒動作の解析が有効である。しかし，実生活で偶然発生した転倒動作を計測し解析することは困難である。転倒実験をもとに転倒動作を解析する方法は有効であるが，転倒実験は被験者が負傷しないよう行うため，転倒を十分に再現できない。そこで我々は，カメラで撮影された実際の転倒動作を解析することを考案した。動画から高い精度で転倒動作を取得することができれば，転倒動作の解析に有効である。また，シミュレータに転倒動作を実装することで，筋力や関節可動域の変化による転倒被害への影響等の多様な解析が可能になる。
それを踏まえ本研究では，転倒動画の撮影条件による動作解析の精度への影響を検証するために実験を行った。実験室
環境で前方転倒，側方転倒，後方転倒を模した倒れこみ動作を行い，その動作をモーションキャプチャおよびビデオで撮影した。撮影した動画に機械学習を用いた動画解析を行い，関節角度を推定した。モーションキャプチャ計測により得た関節角度を参照値とし，動画解析から推定された関節角度の精度を統計的手法で評価した。その際，動作の撮影方向，被験者の衣服によって動画解析の精度を評価し比較した。
その結果，動作の撮影条件（画角・服装等）による関節角度推定精度への影響が明らかとなった。精度の高い撮影条件
は，転倒の様態によって異なった。今後，推定された関節角度を用いて転倒挙動をシミュレートし，転倒様態とその時の危害の関係を明らかにする。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

146

Poster

ポスター 8
施設・外来の転倒と予防
ゆ

の

のり よ

座長：油野

規代 福井医療大学保健医療学部看護学科 准教授

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：30 〜 14：00

5-8-1

入所時の日常生活の可否から見た転倒高リスク者の把握方法の試み

5-8-2

HAL リハビリテーションと AFO 使用が転倒防止につながった筋萎縮性側索硬化症の 1 例

すみがわ

澄川

た なか

田中

こう し

幸志（福島県立医科大学）

あきら

玲 （佐賀大学医学部附属病院先進総合機能回復センター）

5-8-3

施設入所者の転倒・転落ヒヤリハット報告が減少した要因の分析

5-8-4

転倒を経験している虚弱要支援認定者の特徴

5-8-5

一般住宅と高齢者施設から救急要請された高齢者転倒患者の比較

いけ だ

池田

うちやま

内山

うえむら

上村

あ

き

合希（介護老人保健施設ルミナス大府）

けい た

圭太（金沢赤十字病院リハビリテーション科）

しゅう じ

修 二（札幌医科大学救急医学講座）

147

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-8-1

入所時の日常生活の可否から見た転倒高リスク者の把握方法の試み〇澄川 幸志 1），野呂 洋子 2）1）福島県立医科大学
2）社会福祉法人津軽富士見会介護老人保健施設ケアセンター弘前【はじめに】
介護老人保健施設（以下老健）は，入所者が安全に生活できるよう転倒予防に注力している。入所時から転倒予防が必要となる対象者を把握する必要があるがその際にはより簡便な方法が求められる。本研究では，入所時の日常生活活動（以下 ADL）の各項目の自立度から転倒リスクのある対象者の把握を試みたため報告する。
【方法】＜対象者＞研究協力施設の老健入所者で本研究に同意の得られた 74 名の内，入所時の評価項目において欠損のある者を除外した 69 名が対象者となった。
＜調査項目＞基本情報として，年齢，性別，入所時の要介
護度を，身体機能に関する項目として，筋力低下，感覚障害の有無を，認知機能に関する項目として柄澤式老人老人知能の臨床的判定基準を用いて認知機能障害の有無を，日常生活動作に関する項目として，起き上がり，寝返り，端坐位保持，立ち上がり，移乗，食事，整容，トイレ，入浴，更衣の各動作の可否を。転倒に関する情報として入所時 3 か月以内の転倒回数および転倒場所を，それぞれカルテより抽出した。
＜統計解析＞対象者を転倒経験の有無で「転倒経験あり群」「転倒経験なし群」の 2 群に分類し，ADL の各項目について
両群間の比較を行い，有意差の見られた項目については，転倒に関する心身機能のリスク要因の有無で調整したうえで転倒に対するオッズ比を求めた。
【結果】
対象者 69 名のうち，入所後 3 か月以内に転倒したもの
は 21 名であり，転倒場所は多くが居室であった。両群間でADL の可否に差異があった項目は立ち上がり動作と，トイ
レ動作であった。立ち上がり動作ができる人，トイレ動作ができる人の転倒に対するオッズ比はそれぞれ 3.48（p=0.047），
8.69（p=0.048）であった。
【考察】
立ち上がり動作やトイレ動作ができる人の転倒リスクが高
く，また，転倒の発生場所は居室が多かったことから，転倒
は居室で立ち上がってどこかに移動しようとした際に起こっているものと考えられる。移動自体が転倒と関連しないのは，施設内であり転倒につながる段差や障害物が少ない環境であるためと考えられる。以上より，入所時点では立ち上がり動作ができる人，トイレ動作ができる人に対して重点的に転倒予防策を講じる必要があることが考えられた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
筆頭演者の所属先および研究協力施設の倫理審査を経て研究を行った。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

148

5-8-2

HAL リハビリテーションと AFO 使
用が転倒防止につながった筋萎縮性側索硬化症の 1 例〇田中 玲 1），浅見 豊子 2），佐藤 健仁 2），村田 和樹 2），
佐藤 佑紀 2）
1）佐賀大学医学部附属病院先進総合機能回復センター
2）佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科【はじめに】
筋萎縮性側索硬化症（ALS）は上位および下位運動ニュー
ロンの原因不明の変性疾患で筋力低下が徐々に進行し立位や歩行が困難となっていく，治療法も確立されていない難病である。HAL 医療用下肢タイプ（医療用 HAL）は ALS を含めた神経・筋難病 8 疾患に主に用いられ，2016 年 4 月より保険適応となっている。当院では 2019 年より医療用 HAL
を外来リハで使用している（HAL リハ）。今回，下肢の持久性低下と下垂足により転倒リスクがある ALS 症例に HAL
リハと AFO を用い，転倒予防につながった症例を経験したので報告する。
【症例】
60 代男性。2021 年 7 月に ALS と診断。糖尿病があり，腎不全に対して週 2 回の人工透析を施行中。下肢の持久性低下と下垂足起因のトウクリアランス不良による立位や歩行不安定があり，他院にてリハビリテーション治療を行っていたが，2022 年 3 月より当院外来にて HAL リハを開始。
【方法】
HAL リハを週 2 回，1 セット 1 〜 3 分のトレッドミル歩行を 2 〜 3 セット，3 〜 8 分実施した。初回，10 週，20 週，
30 週時点で 2 分間歩行距離と 10m 歩行時間および基本動作を評価した。下垂足に対してはオルトップ AFO（AFO）を
装着した。
【結果】
2 分 間 歩 行 距 離 は， 初 回：16m，10 週：54m，20 週：
64m，30 週：70m。10m 歩 行 時 間 は， 初 回：70 秒，10 週：
36.1 秒，20 週：25.4 秒，30 週：17 秒。基本動作は，初回：
寝返り起き上がり中等度介助，座位軽介助，立ち上がり中等度介助，立位保持は後方重心で上肢支持に加え軽介助，歩行は屋内手すり利用の移動のみ，外出時は車いす利用。20 週：
寝返り起き上がり監視，座位自立，立ち上がり軽介助，立位保持は上肢支持のみ，歩行は屋内手すり利用と壁の伝い歩きが可能となり，外出時は買物カートを用いて 200m 程度の歩行が可能。30 週：寝返り起き上がり自立，座位自立，立ち上がり物的介助，立位保持物的介助，歩行は屋内手すり利用の移動と T 字杖での移動が可能で，外出時は買物カートで300m 程度，T 字杖歩行が約 100m 可能。また，10 週，20 週，
30 週時点において AFO 装着によりトウクリアランスが改善され，つま先のひっかかりがみられなくなった。
【まとめ】
HAL リハと AFO 装着により歩行機能が改善し，転倒予防につながった ALS の 1 例を経験した。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-8-3

施設入所者の転倒・転落ヒヤリハッ
ト報告が減少した要因の分析

5-8-4

ポスター 8：施設・外来の転倒と予防

転倒を経験している虚弱要支援認定者の特徴〇池田 合希 1），野上 宏美 1），原田 敦 1）

〇内山 圭太 1），清水 栄美子 2），朝里 浩靖 1），久田 幸正 2）1）介護老人保健施設ルミナス大府

1）金沢赤十字病院リハビリテーション科
2）金沢赤十字病院医療安全室【はじめに】
令和 4 年度の転倒・転落ヒヤリハット件数は 50 件（転倒率 1.4/1000・日），令和 3 年度の 97 件（転倒率 2.8/1000・日）と比較し，約半数であった。転倒・転落ヒヤリハット件数が減少した理由を検討する。
【方法】
令和 3・4 年度の転倒・転落のデータを比較，分析，関連
要因の検討
【結果】
施設内に 3 フロアあるうちの 2 フロアでは，件数に大きな差はなかったが，比較的自立度が高い利用者の多い 1 フロアの転倒・転落ヒヤリハットは，40 件から 11 件と半減した。
当該フロアでは，4 〜 5 回繰り返し転倒した利用者が 4 名と多かった。発生場所では，自室ベッドとトイレ付近に多く，排泄動作にかかわる転倒であった。自室にトイレのないフロ
アでは，自室ベッド周囲とホールでの転倒が多くみられた。
転倒の多かったフロアの利用者の認知機能は HDS-R11 ～ 20
点が 22 件と最も多く，他のフロアでは 10 点以下がそれぞれ18 件であった。
転倒予防対策は，従来式ナースコールセンサー等の福祉用具を 25 台から 29 台に増やしたが，座面センサー 10 台，オー
トブレーキ車椅子 13 台は増加なし。また，浴室で使用していた滑り止めマットの代わりに，安価な滑り止めテープや，
衝撃吸収マット 3 種類を各フロアで使用して意見交換を行った。さらに，従前から用いていた転倒防止器具使用者チェッ
ク表に，使用物品や危険度・転倒転落アセスメントを点数化した情報を加えて危険度の順位付けを行い，毎月報告した。
【考察】
当該フロアの転倒数が減少したのは，4 〜 5 回転倒を繰り返していた利用者 4 人のうち 3 人は，コロナ禍の影響等により，ADL の低下が著明でトイレ移乗以外は車椅子で過ごされることが多くなったことが，直接の理由と考えられる。
限られた転倒防止器具を有効活用するために，フロアでは，事故防止委員が中心となり，転倒防止器具使用者チェック表に使用状況を記入し，台数管理や危険度予測を記入したことが，スタッフの意識の変化につながったと考える。同様に，
3 種類の衝撃吸収マットのトライアルも変化につながったと考える。今後もデータ解析をすすめて精度を増すようにしたい。
【終わりに】
施設内の環境や ADL・認知度の違いによるフロアの特徴が明らかになった。そのため，転倒予防対策はフロアの特徴に合わせた方法の検討が必要であり，そのためにはさらにデータを増やして考察したい。

【はじめに】
高齢者の転倒は骨折や，転倒恐怖感による活動量低下を引き起こし，要介護状態への移行を招くことが報告されている。
さまざまな要因により転倒リスクが高まるが，中でも介護保険制度における要支援認定者や虚弱高齢者は健常高齢者よりも転倒リスクが高いことが示されている。さらに，この両者を併せ持つ高齢者も多く存在し，極めて転倒リスクが高いことが予想されるが，必ずしも転倒に至らないケースも存在する。そこで本研究では，虚弱要支援認定者の中で転倒を経験している者の特徴を検証することを目的とした。
【方法】
対象は当院通所リハビリテーションの利用者のうち要支援の認定を受けており，握力低下（男性 <28㎏，女性 <18㎏）と最大歩行速度低下（<1.0m/ 秒）の両方が認められた 14 名。
調査項目は，基本属性として年齢，性別，原疾患，介護度を，身体的要因として握力，等尺性膝伸展筋力，最大歩行速度，Timed up ＆ Go test（TUG）を調査した。握力と膝伸展筋力は 2 回の測定のうち最大値を採用し，各対象者の体重で除して標準化した。最大歩行速度と TUG は 2 回の測定を行い，最速値を採用した。心理的要因として転倒不安感尺度を，生活空間の評価として LSA をそれぞれ面接法にて評価した。対象者を過去の転倒経験の有無から転倒群（8 名）と非転倒群（6 名）に分け調査項目について 2 群間で比較を行った。統計学的解析には各変数の尺度および正規性の有無から
χ2 検定，Mann-Whitney の U 検定，対応のない t 検定を用いた。有意確率はいずれも 5％未満とした。なお本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施され，対象者からは書面にて同意を得た。
【結果】
転倒群は非転倒群に対して最大歩行速度（転倒群 vs. 非転倒群：1.5 ± 0.32m/s vs. 1.10 ± 0.09m/s），TUG（17.18 ± 2.73
秒 vs. 13.68 ± 0.79 秒）で有意に遅延していた。その他の変数では 2 群間に有意差は認められなかった。
【考察】
TUG や最大歩行速度は健常高齢者やさまざまな疾患を持つ患者群において転倒予測の指標として広く用いられている。本研究の対象である虚弱要支援認定者においてもこれらの指標が転倒予測に有用である可能性が示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

149

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-8-5

一般住宅と高齢者施設から救急要請された高齢者転倒患者の比較〇上村 修二 1）2），中山 龍一 1），小山 雅之 3），原 正浩 4），田口 裕紀子 5），大西 浩文 3），成松 英智 1）2）
1）札幌医科大学救急医学講座
2）札幌医科大学北海道病院前・航空・災害医学講座
3）札幌医科大学医学部公衆衛生学講座
4）札幌市消防局警防部救急課
5）札幌医科大学保健医療学部看護学科【背景】
高齢者転倒は高齢化とともに増加傾向である。我々の以前の転倒患者将来推計の研究では屋外転倒よりも屋内転倒の救急要請数が今後増加していくことを示した。転倒予防対策のためには発生場所での違いを考慮する必要があるが，屋内転倒でも一般住宅と高齢者施設では違いがあることが予想される。本研究の目的は一般住宅と高齢者施設での転倒関連要請
患者の特徴の違いを分析し，今後の転倒予防対策につながる因子を探索することである。
【方法】
対象は 2014 年から 2021 年に札幌市内で救急要請した 65
歳以上の屋内転倒患者である。発生場所が一般住宅か高齢者施設以外の場所の者は除外し，一般住宅群と高齢者施設群の2 群間で覚知日時，平均年齢，男女比，骨折の頻度，大腿骨骨折の頻度を比較した。目的変数をそれぞれ「骨折の有無」と「大腿骨骨折の有無」とし，年齢，性別，発生場所を説明変数としてロジスティック回帰分析を行い，高齢者施設（vs.
一般住宅）の骨折と大腿骨骨折に対するオッズ比を求めた。
【結果】
2014 年 か ら 2021 年 の 間 に 65 歳 以 上 の 転 倒 関 連 通 報 は69,656 件でそのうち 65 歳以上の屋内転倒は 34,341 件であった。一般住宅は 21,488 件，高齢者施設は 8,924 件で年齢の平均値は一般住宅と高齢施設では 82.9 歳と 87.3 歳，女性の割合は 70.5％と 79.8％でそれぞれ統計学的有意差を認めた。骨折の割合は 50.5％と 51.2％と有意な差は認めなかったが，大腿骨骨折の頻度は 25.9％と 38.3％と高齢者施設で有意に高かった。年齢と性別で調整した高齢者施設の骨折に対するオッズ比は 0.88（95％信頼区間：0.84 ～ 0.93）であり，大腿骨骨折に対するオッズ比は 1.50（95％信頼区間：1.42 ～ 1.58）であった。一般住宅と高齢者施設ともに転倒要請件数は年々増加傾向にあり，一般住宅では冬に増加していたが高齢者施設では月による変化は少なかった。曜日では一般住宅で日曜日に最も少なかったが，反対に高齢者施設は日曜日に最も多かった。発生時間帯では一般住宅も高齢者施設も 9 時台が最も多く，特に高齢者施設では 9 時台の転倒のうち大腿骨骨折
が半数以上を占めていた。
【結論】
高齢者施設での転倒要請患者は一般住宅と比較して，骨折全体の頻度は少ないが，大腿骨骨折の頻度は高いことがわかった。また高齢者施設の転倒要請数の季節や曜日，日時に
一般住宅との違いを認めた。今後それらの要因を調査することで具体的な転倒予防対策につながることが期待される。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

150

Poster

ポスター 9
病院の転倒と予防 2
おくいずみ座長：奥 泉

ひろやす

宏康 上田市武石診療所 所長

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：30 〜 14：00

5-9-1「いつでも ･ どこでも ･ だれでもロコモ予防外来」の取り組み～連携診療所としての役割と課題～
はまもと

あや か

濱本

5-9-2

彩花（寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニックリハビリテーション科）

当院における病棟活動性自立度判定チェックシート実践に関する報告〜 2022 年度転倒者数と病棟別アンケート調査から〜
おお く

ぼ

ゆう き

大久保

5-9-3

当院における骨粗鬆症リエゾンサービス介入患者の運動機能評価と内服
薬について
ほんとう

本東

5-9-4

つよし

剛 （独立行政法人国立病院機構金沢医療センター）

外出機会が多い超高齢者は大腿骨近位部骨折後の QOL 低下予防に有利と
なる
ふくしま

福島

5-9-5

勇紀（伊奈病院リハビリテーション技術科）

ひとし

斉 （大東文化大学スポーツ・健康科学部）

転倒を主たる要因とした大腿骨近位部骨折，それを対象とした二次性骨折予防継続管理料新設における当院の取り組み
かわきた

川北

せい

整（石川県済生会金沢病院）

151日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-9-1 「いつでも ･ どこでも ･ だれでもロ

コモ予防外来」の取り組み～連携診療5-9-2

所としての役割と課題～〇濱本 彩花 1），安達 尚 1），黒田 歩 1），羽田野 勇二 1），
1）

1）

2）

3）

当院における病棟活動性自立度判定
チェックシート実践に関する報告〜 2022 年度転倒者数と病棟別アンケート調査から〜〇大久保 勇紀 1）4），倉澤 哲 1）3），内村 光里 1），鯨井 碧斗 1），

大庭 裕子 ，藤高 晶子 ，小原 麻里 ，櫻井 みほ ，

佐久間 紀香 2）3）4），高平 麻紀 2）4），金子 由香子 2）3）4）

西岡 亜づさ 4），榊原 薫 4），二宮 友里子 4），寺本 真久美 5），

1）伊奈病院リハビリテーション技術科

寺本 隆 6），佐藤 公治 7）8）
1）寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニックリハビリテーション科
2）寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニック看護部
3）寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニック放射線科4）寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニック総務部
5）寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニック薬剤部
6）寺本整形外科 ･ 内科リエゾンクリニック整形外科
7）日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院（八事日赤）
8）特定非営利活動法人名古屋整形外科地域医療連携支援センター【はじめに】
2002 年に日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院（以下，八事日赤）を中心に，名古屋市東部八事地区近辺の回復期病院，診療所，介護保険サービス事業所等で大腿骨頸部骨折患者の地域連携を目的とした「八事整形医療連携会」を発足した。現在は予防医療として骨折予防の連携も行い活動内容を拡大している。2018 年 11 月には，「いつでも・ど
こでも・だれでもロコモ予防外来」（以下，「どこでもロコモ予防外来」）を開設した。「どこでもロコモ予防外来」は地域住民が連携病院で同じ評価，指導を受けることができるようにし，多職種，多施設で転倒・骨折予防，そして健康寿命の延伸を目的としたものである。今回，八事日赤，連携病院から紹介を受けた「どこでもロコモ予防外来」患者の経過と，連携診療所としての当院における今後の課題を報告する。
【経過】2019 年 4 月から 2021 年 1 月にかけて八事日赤，連携病院から紹介を受けた患者に対し，項目が統一された「どこでもロコモ予防外来」評価表を使用し，当院医師は問診にて全身状態の把握，看護師は FRAX（fracture risk assessmenttool）を評価，薬剤師は内服薬の把握，理学療法士はロコモ度テストを評価した。院内カンファレンスにて各対象者の方針を決定し，約 6 か月から 1 年毎に評価と骨粗鬆症治療，服薬指導，運動療法指導，栄養指導等を実施した。
【結果】
対象患者は女性 6 名，平均年齢（調査開始時）80 ± 3.27
歳だった。調査開始から現在まで，対象患者 6 名中，4 名が転倒（うち 2 名が骨折）した。
【今後の課題】
八事整形医療連携会で「どこでもロコモ予防外来」を開始
してから 4 年以上が経過したが，通常の診療業務と並行して「どこでもロコモ予防外来」対象者の定期的な評価と各指導を実施する時間を確保することが困難であった。また，対象者 6 名中 4 人が転倒し，うち 2 人が骨折する結果となり，今後，地域住民のロコモ予防，転倒骨折予防を推進して行くた
めには，定期的な評価，適切な指導を実施するための時間の確保など，継続するための工夫が必要である。また，地域の診療所として住民へのアナウンスや啓蒙活動を進めていく必要がある。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
発表にあたり，患者の個人情報に配慮し，本研究の内容を文書と口頭で説明を行い，書面にて同意を得た。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

152

全委員会

2）伊奈病院看護部

3）医療安

4）患者安全推進部会【背景】
2022 年度当学会において，病棟活動性自立度判定チェッ
クシート（以下チェックリスト）の作成とモデル病棟での活用について報告した。2022 年度より整形病棟（以下 A 病棟）を中心に内科病棟（以下 B 病棟），外科病棟（以下 C 病棟），
療養病棟（以下 D 病棟）へチェックリストの周知活動を実施し院内全体での運用を試みた。現在の運用状況と今後の対策について報告する。
【目的】
チェックリスト運用前後の年間転倒者数と各病棟看護師へのアンケート調査結果より，運用状況の把握および課題を抽
出する。
【方法】
当院電子カルテより 2021 年度（チェックリスト運用前）と 2022 年度（チェックリスト運用後）の全転倒者数，病棟
活動性自立患者の転倒者数（以下自立転倒者数）を各病棟別に抽出した。自立転倒者率は自立転倒者数／全転倒者数×100 にて算出した。また，病棟看護師を対象とするアンケー
トにてチェックリストの有用性について調査した。
【結果】
自立転倒者率について，2021 年度は A 病棟：18％，B 病棟：
18％，C 病棟：20％，D 病棟：0％であった。2022 年度は A
病棟：9％，B 病棟：19％，C 病棟：4％，D 病棟：0％であった。
アンケート結果より，「チェックリストを知っている」A 病棟：
96％，B 病棟：73％，C 病棟：87％，D 病棟：68％であった。
また，「トイレまでの自立時にチェックリストを必ず使用している」A 病棟：81％，B 病棟：16％，C 病棟：16％，D 病
棟：10％であった。
「チェックリストが有用であるか？」に対し有用であるとの回答が A 病棟：73％，B 病棟：84％，C
病棟：62％，D 病棟：74％であった。
【考察】
A 病棟ではモデル病棟としてチェックリストを周知した結果，81％の使用率であり自立転倒者率の減少に寄与したと考えられる。しかし，C 病棟では全転倒者数が増加し，自立転倒者数率に変化はなかった。アンケート結果より A 病棟以外の病棟での使用率が 2 割以下であり，周知活動不足が示唆された。一方で，チェックリスト活用については全病棟半数以上の看護師が有用であるとの回答が得られた。このことからチェックリストの有用性や重要性について一定の理解を得られているものと言える。
【結論】
調査の結果，病棟間での周知や運用実践の差が明らかになった。運用方法の共有不足や患者層（疾患）による自立度
判定への考え方の相違が示唆された。今後は得られた意見を集約し，運用方法や項目について検討する必要があると考える。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-9-3

当院における骨粗鬆症リエゾンサー
ビス介入患者の運動機能評価と内服
薬について

5-9-4

ポスター 9：病院の転倒と予防 2

外出機会が多い超高齢者は大腿骨近位部骨折後の QOL 低下予防に有利となる〇本東 剛 1），栗原 里紗 1），樋口 聖 1），納村 直希 1）〇福島 斉 1）1）独立行政法人国立病院機構金沢医療センター

1）大東文化大学スポーツ・健康科学部【目的】
近年，高齢化が進むにつれて多剤併用（以下ポリファーマシー）になる傾向がある。不適切なポリファーマシーからアドヒアランスの低下などのいろいろな要因により，予測不可
能な有害事象が起こる可能性は高くなる。その有害事象の 1
つとして転倒リスクを増加させるという報告もされている。
今回，骨粗鬆症患者に対して転倒リスク薬を内服している群（以下内服群）と内服していない群（以下対照群）に分け，運動機能と薬剤の関連性について検討した。
【対象と方法】
2017 年 11 月から 2022 年 3 月の間に OLS 対象となった延べ 150 名のうち，介入時に電子カルテで内服状況が確認できた女性 93 名を対象とした。高齢者の安全な薬物療法ガイド
ライン 2015 に基づき薬剤師と相談，転倒リスク薬を決定し内服群 43 名と対照群 50 名に分類した。2 群間で年齢，OLS
介入時薬剤数，開眼片脚立位時間，Timed Up and Go Test
（以下 TUG），2 ステップテスト（以下 2ST）値，ロコモ 25を測定し，t 検定を行った後，薬剤数をアウトカムとし他の5 項目を共変量とした重回帰分析を行った。
【結果】
各検討項目は対照群と内服群でそれぞれ，年齢で 70.1 ± 8.0
歳，73.6 ± 7.0 歳，介入時薬剤数で 2.0 ± 1.97 剤，6.5 ± 3.31 剤，
開眼片脚立位時間で 43.7 ± 21.7 秒，17.0 ± 19.5 秒，TUG で7.26 ± 1.50 秒，9.50 ± 4.88 秒，2ST で 1.27 ± 0.20，1.08 ± 0.23，
ロコモ 25 で 6.0 ± 8.03 点，12.7 ± 12.99 点であり，年齢以外に有意差を認めた。また薬剤数をアウトカムとした重回帰分
析では，いずれも有意な関連性を示さなかった。
【考察】
ポリファーマシーにより転倒リスクが増加するとの報告は【背景および目的】
2019 年国民生活基礎調査によれば，要支援・要介護者（668
万 9 千人）の原因の 12.5％が転倒・骨折によるものである。
中でも大腿骨近位部骨折は 2030 年には約 25 万人の発症が予測される 1）。同骨折における 85 歳以上の家庭復帰率は 6.6％

多く，薬物有害事象のふらつきやめまいにより転倒リスクは高まると考えられる。今回，転倒リスク薬を内服していた群が内服薬剤数自体も対照群よりも有意に多い結果となった。しかし，単に薬剤数のみで検討すると運動機能の低下と直接は関連性を認めなかった。対象患者数が少ないことが統計学的有意差を認めなかった一因と思われるが，骨粗鬆症患者においても転倒リスク薬を内服しているような症例はポリファーマシーとなっている症例が多いと考える。運動機能を評価するリハビリの立場からも，転倒リスク薬内服の有無について注目し，主治医や薬剤師に転倒リスクについて積極的に提言していくことが重要と認識した。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

と著しく低下し 2），医療費の高騰をきたし QOL に悪影響を及ぼしている。退院後の QOL を低下させないためには，受傷前の歩行能力を維持することが重要である。本研究の目的
は，85 歳以上の同骨折において退院時に歩行能力を維持するために必要な外出日数と歩行時間につき検討することである。
【対象と方法】
都下の某総合病院（全病床数 805 床）に 2007 年から 2014
年に入院した 85 歳以上の大腿骨近位部骨折 246 例（男性 53
例，女性 193 例）を対象とした。受傷前歩行能力が独歩・杖歩行であった者 155 例（男性 42 例，女性 113 例）について，受傷前の 1 週間当たりの外出日数および 1 回の外出における連続歩行時間と退院時の歩行能力につき関連を調査した。統計の有意水準は 5％とした。
【結果】
退院時歩行能力は，独歩・杖歩行（A 群）が 36 例，歩行器・つかまり歩行（B 群）が 109 例，車いす以下（C 群）が 10例であった。受傷前の 1 週間当たりの外出日数を 0 日，1 ～2 日，3 ～ 4 日，5 日以上の 4 群に，1 回の外出における連続
歩行時間を 0 分，30 分未満，1 時間未満，1 時間以上の 4 群に分けて各群間の歩行能力を比較すると，外出日数では 1 週間あたり 3 日未満と 3 日以上で，1 回の外出における連続歩
行時間では 1 時間未満と 1 時間以上において有意差を認めた。
1 週間当たりの外出日数の各群において A 群が占める割合
はそれぞれ 9.8％，22.0％，37.5％，33.3％であり，1 回の外出における連続歩行時間においてはそれぞれ 9.8％，24.2％，
18.5％，40.9％であった。
【考察】
第 3 回本学会において，大腿骨近位部骨折を受傷した 85
歳以上の高齢者では障害物などの外的要因よりも歩行能力など内的要因による転倒が多く，転倒予防には運動療法の介入が必要であることを発表した。今回は受傷前に独歩・杖歩行の者が退院時に歩行能力を維持するために必要な外出状況につき検討したところ，週 3 日以上または 1 回 1 時間以上の歩行が退院後の QOL を低下させないために望ましいと考えられた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

153

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-9-5

転倒を主たる要因とした大腿骨近位部骨折，それを対象とした二次性骨折予防継続管理料新設における当院の取り組み〇川北 整 1），岸谷 都 1）1）石川県済生会金沢病院

2022 年 4 月の診療報酬改定で，継続的な二次性骨折予防に係る評価が新設されました。今回，それに関する当院の取り組みを紹介するとともに 2022 年 7 月からの実績をまとめてみたので発表します。
この管理料の対象患者は急性期病棟においては，大腿骨近位部骨折を発症し，手術的治療を担われた患者さんであって，骨粗鬆症の有無に関する評価および必要な治療等を実施した
もの，となっており，回復期や地域包括の病棟，外来においてはそれに継続したものとなっています。対象となっている患者さんは転倒を契機としての受傷が大半を占めています。
算定要件としては，関係学会（骨粗鬆症学会が想定されていると思われる）より示されている「骨折リエゾンサービス（FLS）クリニカルスタンダード」および「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン」に沿った適切な評価および治療等が実施されていることとされています。
また施設基準としては，当該保険医療機関内に，①専任の常勤医師，常勤看護師，常勤薬剤師がいるなどの人員配置されていること。②「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン」および「骨折リエゾンサービス（FLS）クリニカルスタンダード」を参照にした上で，院内職員を対象とした「骨粗鬆症に対する知識の共有と FLS の意義について」の研修会を年に1 回以上実施すること。その他があります。
前述のように，算定要件としては骨粗鬆症の予防と治療ガ
イドライン 2015 年版および日本骨粗鬆症学会と日本脆弱性
骨折ネットワークによって作成された二次性骨折予防のための骨折リエゾンサービス（FLS）クリニカルスタンダードに沿ってシステムができあがっていることが必要です。
クリニカルスタンダードによって挙げられた脆弱性骨折患者に対する骨粗鬆症治療の開始率と継続率を向上させるためには，次の 5 つの要素が重要でステージ 1 から 5 の段階があります。すなわち 1．対象患者の特定，2．二次骨折リスクの評価，3．投薬を含む治療の開始，4．患者のフォローアッ
プ，5．患者と医療従事者への教育と情報提供，があります。
これらを検討し当院の実情に当てはめて当院における二次性骨折予防継続管理料マニュアルが完成しました。
大腿骨近位部骨折の大半は転倒を受傷の契機とするものですが，これらのことを電子カルテにて多職種で情報共有することにより，患者さんの二次予防を図りたいと考えています。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

154

Poster

ポスター 10
若年者等の転倒予防 2
おお え

座長：大江

あつし

厚

たちいり整形外科リハビリテーション部 総括部長

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：30 〜 14：00

5-10-1

高齢者の疑似体験セットの有無による転倒時の加速度パラメーターに関
する研究
ひろ た

お かな

廣田

5-10-2音奏（兵庫県立大学大学院）

転倒予防を目的とした足関節背屈筋群の「ながらトレーニング」装置を使用した運動効果 の検証
わしづか

ひろ こ

鷲塚

5-10-3寛子（富山県立大学看護学部看護学科）

足踏みウォーキングメソッドの転倒予防効果～膝を 5 cm 上げて歩こう～
せんざき

ひでたか

千崎

英隆（ウェルネスプロジェクト株式会社）

5-10-4

ドイツにおける柔道の動作を利用した転倒予防の取り組みについて

5-10-5

高齢透析患者の転倒予防への取り組み～試作靴下の有効性を検証する～

そ

が

べ

曽我部

こ ばやし

小林

あきとし

晋哉（甲南大学）

けいいち

圭一（桜翔会中辻医院）

155

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-10-1 高齢者の疑似体験セットの有無によ

5-10-2 転倒予防を目的とした足関節背屈筋〇廣田 音奏 1），内田 勇人 2），河鰭 一彦 3）〇鷲塚 寛子 1），小柳 健一 2），河相 てる美 1），小林 泉 3）1）兵庫県立大学大学院
2）兵庫県立大学

1）富山県立大学看護学部看護学科
2）富山県立大学工学部知能ロボット工学科

3）関西学院大学

3）有限会社アイキャプス

本研究の目的は，若年者が高齢者セット装着の有無による実験条件の差が，転倒時の各種パラメータにどのような影響を与えるかを明らかにすることである。
被験者は，健康な大学生男女各 6 名とした。転倒実験は，
高齢者セットを装着した場合と装着しない場合の 2 つの条件で行い，転倒時の頭部と腰部の加速度を測定した。実験で得られた合成加速度（G）と衝撃力（N）を解析し，転倒時の各種パラメータを検討した。
頭部最大合成加速度では，男性の高齢者セット無よりも，
高齢者セット有の方が有意に高かった。（p<0.05）。衝撃力では，男性の高齢者セット無よりも，高齢者セット有の方が有意に大きかった（p<0.05）。本研究で実験対象とした大学生は，
高齢者セットを装着していても，骨折の閾値となる衝撃力を受けていないことが明らかになった。

【目的】
高齢者の筋力低下や脳卒中後患者の歩行時のつまずきを要因とした転倒は , 足関節の背屈を維持できないことが多く ,背屈に必要な筋群の筋力不足が原因と考えられる。この予防には足関節背屈筋群のトレーニングが有効であり , 継続してトレーニングを行うために身近で簡易的に行える器具が有効と考えるが , 既存のものはない。そこで座位姿勢で足関節背屈筋群のトレーニングを行える装置を開発し , 効果や改善点を実験的に検証することを目的とする。
【方法】
期間：令和 4 年 11 月から令和 5 年 3 月。対象：足関節周囲のトレーニングを実施するにあたり歩行や運動に支障がな
く下肢にケガや疼痛のない健常成人。研究デザイン：介入研
究（クロスオーバー試験）。1 週間に 3 回× 3 週間の運動を行う介入期間 , この運動を行わない対照期間を定めた。1 回のトレーニング時間は 30 分であるが , 新規製作の「ながらトレーニング」装置を用いて休憩を含め実施してもらう。実
施開始前・中間（開始から 3 週間後）・最終（開始から 6 週間後）で測定をし , 新規製作の筋力システムと既存の足指筋力測定器Ⅱ（竹井工業製）を用いてトレーニングの評価を行った。本研究は所属機関の倫理審査部会の承認を得て実施した（看護第 R4-26 号）。
【結果】
対象者は先運動群 9 名 , 後運動群 8 名の計 17 名 , すべて女
性 ,10 歳代 4 名 ,20 歳代 13 名であった。統計処理は , 記述統
計と二元配置分散分析により開始前・中間・最終測定の値か
らトレーニング効果についての分析を行った。統計ソフトはSPSS（Ver.29）を用い , 有意水準 5％とした。両群ともトレー
ニング後は測定値が向上し , トレーニングを止めた後も測定値の低下がみられなかった。筋力計測システムでは , 開始前・最終測定で群間での有意差はみられなかった。中間測定では ,先運動群に有意差があった。足指筋力計測器Ⅱでは , 開始前・中間・最終測定において , 群間に有意差はみられなかった。
【考察】
この装置によるトレーニングにより週 3 回程度の運動で ,足関節背筋群の筋力向上に寄与していること , トレーニング
を休んでも筋力の急激な低下はなく効果が持続している可能性が示唆されたが , 今回対象者は健常成人の 10 ～ 20 歳代のみであり人数が少ないため , 今後は対象人数や年齢の幅を拡大することが必要である。さらに開発した装置の改良を含めて見直しを図り , 継続して課題解決と実用化を目指す。

る転倒時の加速度パラメーターに関する研究【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

群の「ながらトレーニング」装置を使用した運動効果 の検証【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

156

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

ポスター 10：若年者等の転倒予防 2

5-10-3 足踏みウォーキングメソッドの転倒

5-10-4 ドイツにおける柔道の動作を利用し〇千崎 英隆 1）〇曽我部 晋哉 1），ソリドーワル マーヤ 2）

1）ウェルネスプロジェクト株式会社

1）甲南大学2）津田塾大学

予防効果〜膝を 5㎝上げて歩こう〜【目的】
STF Tront2023 で発表したものを，転倒予防学会でも共有したい。直立二足歩行を，英語で Erect Bi ped alism という。ped はラテン語で「足」という意味であり，英語「foot」の語源である。pedal は踏むものであり，人類本来の直立二足歩行とは『踏む歩行』であるということができる。絶えず何かをまたぐ必要があったからである。しかし都市化し整地された現代では障害物は少なく，「膝を伸ばして踵で着地し，後方の足趾で地面を蹴って前進する「踏む」と「蹴る」を複合させ連続で行う歩行が定着している。このもはや踏むというより蹴ることで前進する歩行システムが転倒しやすい原因に思えてならなかった。内包する問題を足踏みウォーキング
との比較実験で検証する。
【方法】
60 代から 80 代の男女 20 名に，膝を 5 センチ上げる『足踏みウォーキング』を指導し，舗装路，登山道で実験を行い，
通常歩行と比較して，歩幅，つま先の軌道，脚の傾斜角度を計測し，足のすべりや安定性を評価する官能評価試験を実施した。
【結果】
歩幅は通常歩行よりも足踏みウォーキングの方が約 10㎝
狭くなり，最低地上高は通常歩行では，地面スレスレの約 2㎝程度を通過したが，足踏みウォーキングでは膝を上げるた
め約 8㎝のクリアランスがあった。脚の傾斜角度は通常歩行の約 30°に対し約 10°とほぼ直立していた。被検者の官能評
価は，通常歩行よりも足踏みウォーキングの方がとても安定感があるという感想で，全員同じであった。
【考察】
直立二足歩行には，踏むことで前進する片足立ちが連続する二足歩行と，踏んだ後にさらに蹴る両足立ちが連続する二足歩行がある。両足接地の歩行は，足裏の接地部位が両足ともに部分的になるのに対し，片足立ち歩行では足裏全部で支持するので，片足立ちにも関わらず，とても安定感を得られた要因だと考察する。膝を伸展させ足を水平方向に投げ出し，
脚の振り子運動にて歩幅を広げ踵着地し，後足で蹴り出す通常歩行は，重心を後足に残したまま振り出すため，着地した足も蹴った足も滑りやすい状況に陥る。そして，前方に足を運ぶ際，つま先は地面スレスレを通過するので，つまずきやすいという 3 つの転倒しやすい要素を内包していると考察する。
【結論】
通常歩行という両足立ちの二足歩行が蔓延したことが転倒事故を増加させていると考察する。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

た転倒予防の取り組みについて【背景】
世界保健機関（WHO）は，各国に転倒予防に関する施策を策定すると同時に，転倒から身を守る方法を確立するよう提言している。この提言を受けて，ヨーロッパ柔道連盟は，
スペインの Seville 大学と共同で柔道の「受け身」を利用した転倒予防プロジェクトを始め，普及活動を行っている。また，クロアチアでは，高齢者のみならず転倒による死亡リ
スクが高い子どもが安全に学校生活を送れるように “Judo in
Schools” を展開している。このように，日本で発祥した柔道
は，欧州を中心にスポーツとしてのみならず身体を保護するための方法としても利用されている。特に，欧州の中でもドイツは，我が国と同様に少子高齢化問題抱えており，新たな高齢者に対する転倒予防対策を考案している。
【目的】
そこで，本調査ではドイツ柔道連盟が行っている柔道を利用した転倒予防対策の事例を収集するとともに，どのような取り組みを実施しているのかを視察し，我が国の健常中・高齢者に対する転倒予防法の開発に寄与することを目的とした。
【方法】
2023 年 5 月 17 日から 21 日にドイツ・バッドエムスで開催されたドイツ柔道連盟主催の “Judo Festival” を視察した。
そして，ドイツ柔道連盟の理事長，事務局長にインタビューを行い，現状の問題と今後の対策について共有した。
【結果】
ドイツでは，中・高齢者の QOL 向上並びに転倒予防の一環として『TAISO』を普及させようとしている。WHO は，転倒予防のためのバランス能の向上に太極拳やヨガを推奨しているが，ドイツ柔道連盟ではこれと TAISO を同等に位置付けている。柔道の特性は，立位での技術と座位や臥位での技術が含まれることである。立位姿勢においては，柔道の技術を用いたバランス能向上プログラムの他に，1927 年に嘉納治五郎が発表した『精力善用国民体育』という国民の健康増進を目的としたプログラムを推奨している。さらに，臥位や座位では，「受け身」のみならず武道の特性を利用した筋力を用いずに自ら体位を変換させる方法なども含まれている。現在，『TAISO』を普及させるためのインストラクターを養成するためのプログラムも実施しており，我が国の健常
中・高齢者を対象とした転倒予防法の開発にも有用ではないかと考える。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

157

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-10-5 高齢透析患者の転倒予防への取り組
み～試作靴下の有効性を検証する～〇小林 圭一 1）
1）桜翔会中辻医院

透析患者では CKD-MBD 起因の低エネルギー骨折，すな
わち脆弱性骨折が多く大腿骨近位部骨折の発症リスクが一般人に比べ，男性 6.2 倍，女性 4.9 倍と非常に高くなっている。
当院の過去 3 年間の転倒・骨折件数も増加傾向にあり，治療のため入院生活を余儀なくされた患者は，ADL の低下から要介護状態となる可能性が高く QOL の低下が危惧される。
そのため，足底感覚や体幹のバランス機能を向上させ，転倒予防につながる靴下を試作し有効性を検証する。
研究の同意を得た 65 歳～ 93 歳（平均 75 歳 男性 19 名女
性 15 名）の重度神経障害がなく自立可能な透析患者を対象に試作した靴下を 1 か月間着用する。着用前後に Functional
Reach Test（以下 FRT と略す），開眼片足立ち，Timed Up＆ Go test（以下 TUG と略す），足趾力，30-seconds ChairStand test（以下 CS-30 と略す）を実施し評価する。
靴下着用 7 日後，14 日後，1 か月後に FRT，開眼片足立ち，TUG，足趾力が有意に向上した。
研究終了時の聞き取り調査では，「足先を意識し力が入り
やすい」
「温かい」
「足が軽くなった」「ふらつきがましになった」などのコメントが多く聞かれた。
試作した靴下を常時着用することによって，起居動作や日常生活行動に取り入れたバランス機能訓練を容易に実施継続することが可能である。バランス機能，下肢筋力が向上し転倒防止につながることが示唆された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

158

Poster

ポスター 11転倒リスク評価の開発・応用 3
やま の うち

なお や

座長：山之内 直也 佐賀県医療センター好生会リハビリテーション科 部長

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：30 〜 14：00

5-11-1

脳血管疾患により生じた眼球運動障害に対する評価と介入の実践～複視改善と歩行自立への提案～
さかざき

じゅん た ろう坂崎

純 太郎（東京湾岸リハビリテーション病院）

5-11-2

外来患者の SIDE レベルと転倒，骨折の関係

5-11-3

社会福祉施設における転倒による頭部外傷や脳損傷等の労働災害分析

5-11-4

転倒転落インシデントデータを元にした転倒転落予防対策フローチャー
トの作成

くろ だ

あゆみ

黒田

かん

歩 （寺本整形外科・内科リエゾンクリニックリハビリテーション科）

菅

たにぐち

谷口

5-11-5ち え

み知絵美（労働安全衛生総合研究所）

たみ こ

民子（石川県済生会金沢病院看護部）

地域在住高齢者に対する新たな転倒リスク評価の提言～後期高齢者の質問票のスコアと転倒の関係～
むらやま

村山

あきひこ

明彦（群馬医療福祉大学）

159

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-11-1

脳血管疾患により生じた眼球運動障
害に対する評価と介入の実践～複視改

善と歩行自立への提案～〇坂崎 純太郎 1）2），奥山 航平 1）3），
道願 正歩 1）4），
鈴木 満里乃 1），
1）

1）

3）

井上 靖悟 ，山田 健 ，川上 途行 ，水野 勝広

5）1）東京湾岸リハビリテーション病院
2）東京都立大学大学院人間健康科学研究科ヘルスプロモーションサイエ
ンス学域知覚運動制御研究室
3）慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室
4）東京都立大学大学院人間健康科学研究科作業療法科学域客員研究員
5）東海大学医学部専門診療学系リハビリテーション科学【はじめに】
脳卒中患者は約 20％に眼球運動障害を生じ（Helboe KS.
Clin Neurol Neurosurg. 2023），この両眼視で周囲を知覚できない事は，転倒リスクを高める。しかし，眼球運動に対する定量的評価や集中的な機能練習に関する報告は，非常に少ない（Taub E. Front Integr Neurosci. 2014）。本症例では，眼球運動に対する集中的な機能練習を実施し，複視の出現条
件，視線行動，練習課題のパフォーマンス変化から評価した。
【症例紹介】
本症例は，ラクナ梗塞を発症した 70 歳代女性である。入院時（発症後 30 日）の臨床所見では，右動眼神経麻痺により物体が二つに見える両眼性の複視症状を認め，複視の出現
は水平方向では正面から左方向，鉛直方向では上下方向へ眼球運動が求められる条件で生じていた。運動機能は Stroke
Impairment Assessment Set 下肢運動項目がすべて 4 点と軽度麻痺であり，感覚障害・筋緊張亢進は認めなかった。そのため，入院から約 1 か月半で，病棟内歩行は自立に至った。
しかし，複視の影響により適切な視覚探索が行えず，壁を触りながら歩行し，屋外ではつまずきによる転倒リスクを有していた。
そこで，複視改善を目的として眼球運動の機能練習を実施した。練習内容は，水平方向と上下方向へ移動する 2 種類のボールキャッチ課題とした。複視の出現条件を定量化するため，固視点を注視した状態で頸部回旋し，複視が生じる角度を評価した。また，水平 - 鉛直方向の視線運動を @ATTENTION（株式会社クレアクト）を用いて解析した。
さらに，練習課題のパフォーマンス変化を計測した。
【結果】
介入開始（発症後 72 日）から最終評価時（発症後 102 日）までの経過で，複視が生じる頸部回旋角度は介入前右 0 - 右
45 度から介入後右 15 - 右 25 度と改善を認めた。視線解析より，ターゲット中心から水平 - 鉛直方向への視線移動が可能となった。ボールキャッチ課題のパフォーマンス変化では，
手の配置とタイミングの正確性が向上した。その結果，歩行時の転倒恐怖感（Fall Efficacy Scale-International）は 62 点
から 31 点へと減少し，白杖を併用し，屋内外 ADL 自立へ
と至った。
【考察】
弱視に対する集中的な視覚機能練習は視覚探索範囲が拡大することが報告されている（Taub E. Front Integr Neurosci.
2014）。本症例も，特定のターゲットへ焦点を合わせる眼球運動練習を集中的に実施したことで，視機能改善とそれに伴う歩行能力向上に貢献したと考えられる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

160

5-11-2

外来患者の SIDE レベルと転倒，骨折の関係〇黒田 歩 1），安達 尚 1），羽田野 勇二 1），濱本 彩花 1），
松田 徹也 1），中村 新吾 1），湯浅 和忠 1），岩井 ひろみ 1），
三浦 直美 2），田近 捺姫 2），中村 友美 4），寺本 隆 3）1）寺本整形外科・内科リエゾンクリニックリハビリテーション科
2）寺本整形外科・内科リエゾンクリニック看護部
3）寺本整形外科・内科リエゾンクリニック整形外科
4）つつみ整形外科クリニック【目的】
高齢者の転倒は骨折のリスクを伴い，健康寿命を縮める大きな要因となる。当院は整形外科クリニックとして骨折患者の治療を経験する機会が多く，骨折予防を行っていく上で，転倒リスクを把握していくことは重要である。Standing testfor Imbalance and Disequilibrium（以下 SIDE）は静的バラ
ンスをレベル別に段階付けする評価法で，転倒のリスクを予測する有効なツールになると言われている。SIDE は場所を取らず，短時間で行うことができるためスクリーニングとして外来患者の転倒リスクを評価するのに利便性が高い。今回，外来患者の SIDE レベルと転倒，骨折の関係性を調査することを本研究の目的とした。
【方法】
当院に外来受診した整形外科疾患を有する 60 歳以上の患者を対象とした。受診時に SIDE を計測し，6 か月後に問診により転倒，骨折の有無を確認し，SIDE によるレベル別での転倒者数，骨折者数，SIDE レベル別での転倒者数，骨折者数の割合を調査した。
【結果】
対象は，346 名（平均年齢 79 ± 7.24 歳，男性 101 名，女性 245 名），で，SIDE レベル別の人数は，レベル 0：0 名，
1：19 名，2a：99 名，2b：60 名，3：113 名，4：55 名 だ った。転倒者は 111 名（レベル 1：15 名，2a：51 名，2b：20 名，
3：18 名，4：7 名）で SIDE レベル別の転倒率は，レベル 1：
78.9％，2a：51.5％，2b：33.3％，3：15.9％，4：12.7％だった。
骨折者は 33 名（レベル 1：7 名，2a：15 名，2b：6 名，3：5 名，4：0 名）で SIDE レベル別の骨折率は，レベル 1：37.8％，2a：
15.2％，2b：10.0％，3：4.4％，4：0％だった。
【考察】
今回，当院に介助なしで来院している患者を対象としたため，SIDE レベル 0 が 0 名だった。SIDE レベルが低い程，転倒率，骨折率共に上がっており，特にレベル 1 の転倒率，骨折率は高かった。転倒リスクの低い SIDE レベル 4 でも転倒例が見られたが，骨折までには至らなかった。高齢者の骨折の要因となる骨粗鬆症等の評価を SIDE に加えて行うこと
で，簡易的かつ信頼性が高く外来患者の骨折リスクの予測ができると考え，今後さらなる調査が必要である。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
医療機関情報および患者の個人情報を匿名加工することにより，プラ
イバシーの保護に配慮した。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-11-3

社会福祉施設における転倒による頭部外傷や脳損傷等の労働災害分析

ポスター 11：転倒リスク評価の開発・応用 3

5-11-4

転倒転落インシデントデータを元にした転倒転落予防対策フローチャー
トの作成〇菅 知絵美 1），梅崎 重夫 1），大幢 勝利 1）〇谷口 民子 1），山岸 愛 2），川北 整 3）

1）労働安全衛生総合研究所

1）石川県済生会金沢病院看護部
2）石川県済生会金沢病院医療安全対策室【目的】
転倒による労働災害（以下，転倒災害という）は近年増加傾向にあり，なかでも第三次産業のうち増加が顕著である社
会福祉施設における転倒災害を減少させることが強く求められている。転倒災害は，頭部外傷や脳損傷等の重篤な傷病をもたらす可能性があるが，これに関する詳細な研究は少ない。
そこで，本研究では，転倒災害による頭部外傷や脳損傷等の防止対策を検討するため，実態と特徴を明らかにすることを目的とした。
【方法】
厚生労働省の資料である令和 3 年（2021 年）の休業 4 日
以上の労働者死傷病報告のうち，転倒災害において頭部外傷や脳損傷等を負った社会福祉施設 143 件を対象とした。対象の事案について，属性，労働災害の重篤度（休業見込期間），
転倒の主原因，および方向，傷病性質，傷病部位の集計・解析を行った。本研究は第一著者の所属機関の研究倫理審査委
員会の承認を得た（R4- 安 6）。
【結果】
死亡事案はなかったが，休業 4 日以上の事案は休業見込期
間が平均 3 週間以上であった。女性は男性よりも多く約 6 倍
で，中高年齢層は全事案の約 6 割を占めていた。また，受傷時年齢が高くなるほど休業見込期間が長くなるという有意な関連が認められた。転倒の主となる原因を分類すると，滑りが最も多く約 3 割を占め，次につまずき，引っかかる，姿勢の変化が続いた。転倒時の方向は，前方が半数を占めた。傷病性質の種類は打撲傷が 6 割以上で，次に創傷と骨折がそれ
ぞれ約 1 割半であった。傷病部位は頭蓋部が 6 割以上，次に顔が約 2 割であった。さらに，転倒の主原因と傷病性質および傷病部位との関連をみた。その結果，転倒の主原因と傷病性質との有意な関連は見られなかったが，傷病部位と有意に関連していた。滑りによる転倒では，頭蓋部よりも顔の傷病部位が有意に多く，つまずきによる転倒では，頭蓋部よりも頭部および顔の傷病部位が有意に少なかった。
【考察】
社会福祉施設において，特に中高年齢層，女性に対し転倒災害による頭部外傷や脳損傷等の防止対策が必要であると示唆された。頭部外傷や脳損傷等をもたらす転倒の主原因は異なることが明らかとなり，防止対策の資料の一つとして有用である可能性があると考えられる。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

3）石川県済生会金沢病院診療部【目的】
転倒転落インシデントデータから，患者の特性と看護師が実施した対策を明確にし，転倒転落予防対策のフローチャー
トを作成する。
【方法】
2019 年 4 月から 2021 年 3 月の期間，インシデント報告分
析システム（CLIP）の転倒転落インシデントの総数 862 件を分析した。
【結果】
転倒転落発生率とレベル 2 以上の損傷発生率は，2019 年
度が 3.48‰と 0.49‰，2020 年度は 4.95‰と 0.57‰，2021 年
度は 3.43‰と 0.68‰であった。年齢は 70 歳以上が 79％であった。転倒転落アセスメントスコアシートの危険度Ⅱ以上は95％であった。自立度は，監視歩行が 25％，車椅子自立が3％，車椅子介助が 38％であった。発生場所は病室が 74％であった。転倒転落別では転倒が 78％であった。患者の心身状態の総数は 1,033 件（複数回答）で，意識障害・不穏・認知症・健忘が 395 件（36％），
歩行障害が 216 件（21％）であった。転倒転落後に看護師が実施した対策の総数は 622 件で，センサー設置が 198 件（32％），ナースコール指導・張り紙
が 147 件（24％），見守りが 50 件（8％），訪室頻回が 50 件
（8％），ベッド 3 点柵・片側壁付け・L 字柵が 34 件（5％），ベッド低床が 18 件（3％），歩行器準備が 17 件（3％），情報共有が 13 件（2％），転室が 12 件（2％），環境整備が 10 件（2％），
履物調整が 6 件（1％），レイアウト変更が 4 件（1％），マッ
トレスの変更が 3 件（1％），薬物調整が 20 件（3％），身体抑制が 43 件（7％）であった。
【考察】
患者の心身状態では，認知機能である認知症・健忘が約 4割，身体機能である歩行障害が約 2 割を占めていた。その結果より，ナースコールが押せるかどうか，歩行・立位・端座
位，寝返りを判断基準として考えた。転倒転落アセスメント
スコアシートで危険度レベルⅠとⅡ・Ⅲとで振り分け，認知機能と身体機能を組み合わせた結果に，転倒後の環境調整を追加・変更した 9 つの計画に導けるよう，転倒転落予防対策
フローチャートを作成し，電子カルテのダイナミックテンプ
レートへ組み込んだ。今後は，持参薬鑑別時に薬剤が及ぼす
リスクアセスメントの介入や，衝撃緩衝マットの安全な組み合わせを考えていく。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

161

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-11-5

地域在住高齢者に対する新たな転倒
リスク評価の提言〜後期高齢者の質問票のスコアと転倒の関係〜〇村山 明彦 1），樋口 大輔 2），齊田 高介 2），田中 繁弥 2），
篠原 智行 2）
1）群馬医療福祉大学
2）高崎健康福祉大学【目的】
新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）対策期間の調査での経験と課題をもとに，地域で簡便に実施できる転倒リスク評価に関する知見を得ること。
【方法】
地域在住高齢者 1,953 名に質問紙を半年ごとに配布して，ベースラインから 1 年間にわたる 3wave コホート調査を行った。3 回目の調査まで追跡が可能であった 435 名を対象とした。調査項目は基本属性（年齢・性別・家族との同居・介護保険使用・併存疾患）および，簡易フレイルインデックス（以下，FSI），後期高齢者の質問票（以下，QMCOO）である。調査期間は，COVID-19 の感染拡大が懸念されたため，実測を伴わない評価スケールを採用した。次に，65 歳未満の者，介護保険を利用中の者を除外した。さらに，偶発性の転倒の要素を除外するため，2 回目と 3 回目の調査の双方で転倒している者を転倒群と定義して，非転倒群との基本属性およびベースラインの FSI スコア，QMCOO スコアを比較した。なお，FSI スコアは Yamada らの方法（DOI：
https://doi.org/10.1016/j.jamda.2015.08.001） を，QMCOO
ス コ ア は， 篠 原 ら の 方 法（DOI：https://doi.org/10.3143/
geriatrics.59.169）に準拠して算出した。本研究は，高崎健
康福祉大学研究倫理委員会審査会の承認を得た（許可番号2009 号）。
【結果】
上記の除外基準に該当せず，リストワイズ法により欠損値のなかった 269 名のうち，10 名を転倒群，259 名を非転倒群
として統計学的解析を行った。群間比較の結果，基本属性とFSI スコアに有意差は認められなかった。一方，転倒群はQMCOO スコアが有意に高かった（p=0.001）。転倒の有無を目的変数，QMCOO スコアを説明変数として強制投入した
二項ロジスティック回帰分析（年齢で調整）を行った結果，オッズ比は 1.96（95％信頼区間：1.39-2.75）であった。そこで，転倒をスクリーニングするための OMCOO スコアのカットオフ値と判別精度を，ROC 曲線による Youden Indexと AUC で算出したところ，カットオフ値は 6 点であった（AUC=0.79，感度：60％，特異度：87％）。
【考察】
Shinohara ら は，QMCOO ス コ ア は 4 点 以 上 で フ レ イ
ル と 判 定 で き る こ と を 報 告 し て い る（DOI：https://doi.
org/10.1111/ggi.14443）。今回の結果を包含することで，従来のフレイル評価と併せて，新たな転倒リスク評価にも寄与できるかもしれない。転倒やフレイル予防の専門家でなくても扱いやすい評価を提案することは意義があると考える。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

162

Poster

ポスター 12
病院の転倒と予防 4
やすのべ

座長：安延

ゆ き

こ

由紀子 大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学

第 5 会場 大会議室（東館 3F） 13：30 〜 14：00

5-12-1

当院におけるリハビリテーション介入期間に転倒・転落が発生した事例の調査〜看護師と協働での転倒予防の取り組みに向けて〜
かわもと

川本

5-12-2なる み

成美（公立松任石川中央病院リハビリテーション室）

ポータブルトイレ使用時の注意喚起ポスター掲示に対する病棟看護師へのアンケート調査
い

ば

やすひろ

射塲 靖弘（鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション部）

5-12-3

急性期病院における転倒予防の取り組み～入院案内パンフレットへの転倒リスクセルフチェックリストの導入～
なかざわ

中沢

みのる

稔 （地方独立行政法人静岡市立静岡病院）

5-12-4

急性期病院における転倒・転落リスクに影響する要因

5-12-5

転倒転落予防対策としてのウォーキングカンファレンス導入の効果

つばき の

椿野

さち こ

幸子（山形市立病院済生館安全管理室）～看護師の実践能力の変化に焦点を当てて～
すが た

菅田

あい

愛（地方独立行政法人広島市立病院機構広島市立北部医療センター安佐市民
病院）

163

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-12-1 当院におけるリハビリテーション介入期
間に転倒・転落が発生した事例の調査〜看護師と協働での転倒予防の取り組みに向けて〜〇川本 成美 1），長田 勉 1），西田 稚春 2），森田明子 3），
岡田和子

4）

1）公立松任石川中央病院リハビリテーション室
2）公立松任石川中央病院看護部
3）公立松任石川中央病院医療安全部
4）公立松任石川中央病院整形外科【はじめに】
当院は 305 床の急性期総合病院である。2016 年より転倒・転落対策チームが発足し，多職種で対策に取り組んでいる。
2020 年から転倒前ラウンドに加え転倒後ラウンドを行っているが，対象患者の中には，リハビリテーション専門職（理学療法士，作業療法士）の介入（以下，リハ介入）期間であることが少なくない。しかし，リハビリテーション専門職から転倒予防に役立つ情報が十分に提供できているとは言えない。そこで今回，2021 年度に転倒・転落があり，リハ介入
期間中であった症例を調査し，考察した。
【方法】
2021 年 4 月から 2022 年 3 月に当院であった転倒・転落は239 件であり，そのうちリハ介入期間中であった事例は，90件であった。その 90 件について，性別，年齢，リハ介入から転倒・転落までの期間，認知症の有無，離床センサーの有
無，介護認定の有無，転倒・転落時の動作について，インシ
デントレポートや診療録より収集した。
【結果】
性別は男性 42 名，女性 48 名であった。平均年齢は 83.0
± 10.7 歳であり，80 代が 38 名（42.2％）と最も多く，次い
で 90 代の 26 名（28.9％）であった。
リハ介入から転倒・転落までの期間は 16.6 ± 16.2 日で，リハ介入後 20 日間までに転倒・転落があった症例は 64 名
（71.1％），認知症があった症例は 58 名（64.4％），離床センサーの対策があったものは 32 名（35.6％），介護認定を受けていたものは 69 名（76.7％）であった。転倒・転落時の動作については，排泄動作に関わるものが 37 件（41.1％）と最も
多かった。
【考察】
リハ介入開始後 20 日間までの早期に転倒・転落する患者が多いことから，転倒予防に関わる評価をリハ介入直後より看護師と共有していくことの必要性や，排泄動作に関わる転倒が多かったことから，リハビリテーション専門職の排泄動作に関する情報提供は，転倒予防に役立つと示唆された。
当院では転倒・転落タイプわけフローチャートに従って，離床センサーの設置を行っている。しかし，離床センサーの設置がない予見できない転倒・転落が半数以上であった。その要因には，患者の多数が 80 歳以上の高齢者，要介護者，認知症を有するものであったことが挙げられ，入院に伴う環境の変化により，容易に ADL や認知機能面の低下を起こしやすいと推測される。よって，運動機能面の評価だけでなく認知機能面の変化に対しても情報共有を行うことが望ましいと思われた。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
本研究は当院倫理委員会の承諾を得て行った。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

164

5-12-2 ポータブルトイレ使用時の注意喚起
ポスター掲示に対する病棟看護師へのアンケート調査〇射塲 靖弘 1），尾﨑 まり 1）
1）鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション部【はじめに】
当院では 2017 年から，転倒転落リスクのある患者に対して，ポータブルトイレ使用時の注意喚起ポスター掲示を行い，ナースコールを使用しない患者に対する注意喚起を実施している。また，医療スタッフ間でも転倒転落リスクに関し情報共有が可能となっている。2018 年に病棟看護師向けに，ポー
タブルトイレ使用時の注意喚起ポスター掲示に対するアン
ケート調査を行ったのでここに報告する。
【方法と対象】
病棟看護師 326 名を対象にアンケートを実施した。アン
ケートの内容は，注意喚起ポスター掲示の取り組みに対する認識の有無，注意喚起ポスター掲示を実際に見たことがあるか，注意喚起ポスター掲示の有用性，ポータブルトイレ使用時の注意喚起ポスター掲示以外の注意喚起表示の必要性の 4項目とした。本研究は鳥取大学医学部倫理審査委員会の承認を得て行った。
【結果】
病棟看護師の 56.7％が注意喚起表示取り組みに対する認識があり，47.5％が注意喚起表示を実際に見たことがある，
90.4％が注意喚起表示の有用性を感じている。ポータブルト
イレ使用時の注意喚起ポスター掲示以外の必要性に関しては，車いす，歩行補助具，靴，浴室，滑り止め，点滴台などの意見がある一方，注意喚起が多いと煩雑になるとの回答もあった。また注意喚起ポスター掲示の取り組みは，経験年数が高いほど認識が高い傾向にあり，注意喚起表示の有用性は経験年数に関係なく，肯定的な意見が多かった。注意喚起ポスター掲示に対するアンケート後，ポータブルトイレ使用時の注意喚起ポスター掲示以外に，歩行補助具や靴の有用性を注意喚起する表示など，病棟独自の転倒予防注意喚起表示が作成された。
【考察】
注意喚起ポスター掲示に対する病棟看護師アンケートを実施することで，注意喚起表示の有用性を病棟看護師が感じていることが分かった。注意喚起ポスター掲示や，その後のア
ンケート調査が誘因となり，新たな注意喚起表示が病棟看護師主導で作成された。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-12-3 急性期病院における転倒予防の取り組み〜入院案内パンフレットへの転倒リス

クセルフチェックリストの導入〜〇中沢 稔 1），小柳 慎介 1），坪内 亜希子 1），鍋田 泉 1），
1）

1）

1）

1）

榛葉 亜矢子 ，飯田 薫理 ，望月 裕介 ，君島 鈴奈 ，
榎本 康世 1），縄田 隆三 1）
1）地方独立行政法人静岡市立静岡病院【目的】
入院中の転倒転落件数を軽減するための当院での新しい転
倒予防の取り組みとして，入院時に提供している入院案内パンフレットに患者・家族による転倒リスクのセルフチェック
リストを導入した。その導入の開始状況について報告する。
【方法】
2023 年 4 月より，入院案内パンフレットを刷新した。パンフレットには，患者・家族が採点できるよう転倒のチェッ
クリスト項目を設けた。今回，パンフレット刷新前後の入院患者の転倒状況を調査した。なお，入院案内パンフレットの転倒・転落防止についてのチェックリストは，「高齢者の転倒予防ガイドライン」より，大河内らによる Fall Risk Index（以下，FRI）をイラスト付きで作成した。FRI は 5 項目，「過
去 1 年に転んだことがある」「歩く速度が遅くなったと思う」「杖を使っている」「背中が丸くなってきた」「毎日お薬を 5
種類以上飲んでいる」である。なお，FRI の合計 6 点以上を転倒リスクありとした。
【結果】
転倒転落インシデントレポート数は，2022 年 4 月は 35 件
で入院患者の転倒率は 2.56‰，2023 年 4 月は 40 件であった。
その他の状況は，2023 年 5 月現在調査中である。
【考察】
今回使用した FRI は，入院前の在宅および施設で使用可
能な簡便な転倒リスクのスクリーニング手法として大河内らが開発したものである。大河内らによると，カットオフ
値 6 点とすると，感度 68％，特異度 70％である（Okochi J,
Toba K, et al., 2006）。このことから，この簡便な FRI を入院案内に導入することで，患者・家族が転倒リスクを意識する機会になるのではないかと考えられる。さらに，入院時には病棟看護師によりスクリーニングを実施し，ハイリスク者には患者教育を含めた対策としての看護計画・実践されている。看護師による転倒リスク評価により抽出されたリスクに関する患者教育や，リスクについての意識付けとリスク軽減の戦略についての指導は，急性期病棟の転倒リスクの高い入院中の転倒者数が有意に減少するとの報告もある（Ang etal, 2011）。当院での FRI は導入開始したばかりではあるが，転倒そのものを予防する 1 次予防として，入院時の看護師によるスクリーニングは，転倒ハイリスク者を早期発見する 2次予防として機能できれば転倒者数軽減につながるのではな
いかと考えている。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

ポスター 12：病院の転倒と予防 45-12-4 急性期病院における転倒・転落リス
クに影響する要因〇椿野 幸子 1），池田 厚子 1），大西 啓祐 1）
1）山形市立病院済生館安全管理室【はじめに】
山形市立病院済生館（当院）は 528 床を有し，平均在院日数 11.6 日（令和元年度）の急性期総合病院である。当院独自の転倒・転落アセスメントシートを入院時と転倒・転落時に使用し予防・対策立案に用いている。今回の目的は，アセスメント項目の中で転倒・転落に影響する項目，リスクの高い項目を明らかにすることである。
【対象と方法】
2018 年 4 月から 12 月までの間の転倒・転落時 185 件（転倒群）と入院時アセスメント 6,888 件から転倒・転落のなかった 200 件を無作為抽出し対象群（転倒無群）とした。アセス
メント項目 27 項目をカイ二乗検定（有意水準 5％）で 2 群
間比較を行い，有意差のあった 1）年齢，2）転倒歴，3）抑制（離床センサー等使用），4）筋力低下，5）ふらつき，6）
意識混濁，7）見当識障害，8）認知症，9）不穏行動，10）
判断力・記憶力・理解力の低下，11）排泄介助，12）睡眠剤，
13）麻薬，14）点滴の 14 項目を独立変数，転倒・転落の有
無を従属変数とし尤度比増加法，尤度比減少法を用いロジス
ティック回帰分析を行った。統計処理は SPSS Ver. 24 を用い有意水準は 5％とした。
【結果と考察】平均年齢（平均値±標準偏差）は転倒群 79 ± 11 歳，転倒
無群 67 ± 20 歳であった。ロジスティック回帰分析の結果，転倒歴（オッズ比 1.960，信頼区間 1.006-3.817），抑制（オッズ比 8.158，
信頼区間 2.085-31.912），
ふらつき（オッズ比 3.725，
信頼区間 1.771-7.836），不穏行動（オッズ比 3.414，信頼区間
0.999-11.683）, 排泄介助（オッズ比 2.343，信頼区間 1.0555.204），睡眠剤（オッズ比 4.393，信頼区間 1.965-9.823），麻薬（オッズ比 13.816，信頼区間 1.616-118.1），点滴（オッズ
比 0.328，信頼区間 0.159-0.675）の 8 項目が抽出された。
転倒・転落の予測に抽出された項目はオッズ比の高いもの
から麻薬 13 倍，抑制 8 倍，睡眠剤 4 倍，ふらつき 4 倍，不穏行動 3 倍，排泄介助 2 倍，転倒歴 2 倍，点滴であった，麻薬や睡眠剤の使用，自己の状況理解が困難で離床センサー等を使用している場合と該当項目が多い場合により注意が必要
であることが示唆された。
急性期病院の平均在院日数は短期化しており，早期に転倒の危険性を把握し対策を講じる必要性がある。今回の結果を用い，業務負担の軽減，多職種での効率的な情報共有に取り組みたい。
【倫理的配慮】倫理審査の対象とならない研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

165

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会 2023

5-12-5 転倒転落予防対策としてのウォーキ

ングカンファレンス導入の効果 ～看護師の実践能力の変化に焦点を当てて～〇菅田 愛 1），品川 知子 1），山﨑 優介 1）1）地方独立行政法人広島市立病院機構広島市立北部医療センター安佐市
民病院

【目的】
A 病院では，転倒転落予防対策として，患者個別に看護計画を立案し患者の状態，状況に合わせた対策を講じてきたが，転倒転落件数は増加傾向にあった。実際に患者の状態や環境を見ながら話し合うウォーキングカンファレンス（以下，WCF）は，転倒予防に効果があると報告があり，さらに看護師のリスク感性を高め，看護実践能力向上につながると考えた。そのため，2020 年から A 病院 B 病棟で運用を開始した。
本研究の目的は，WCF 導入による転倒予防看護実践能力の変化を明らかにすることである。
【WCF 運用方法】
平日日勤帯において，WCF ラウンド担当スタッフとして看護師 3 名ずつが選出され，対象患者のベッドサイドでカン
ファレンスを行う。ラウンド対象患者は，①入院日・転棟日・転倒日から 5 日間，②転倒転落危険度Ⅱ，③ 75 歳以上，④離床センサーを使用している，⑤ポータブルトイレや尿器を使用，の条件に該当する者とした。A 病院医療安全チームが作成した院内共通のベッドサイド環境チェックシート，転倒
転落予防のための器具フローに沿ってラウンド，カンファレ
ンスを行い，電子カルテ内のカンファレンスシートに記入する。
【方法】
WCF に参加した看護師を対象とし，WCF 導入前，1 か月
後に転倒予防看護実践能力を評価した。転倒予防看護実践能力の評価には，鈴木らが開発した「転倒予防包括看護質指標」
をもとに作成した，16 項目 5 件法の質問票を用いた。分析は Wilcoxon の符号付順位和検定を行った。倫理的配慮については，対象者に書面を用いて説明し同意を得た。なお，A
病院の倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
対象者は B 病棟の看護師 29 名で，看護師経験年数は中央値 3.0 年であった。質問票の 16 すべての項目で増加傾向であり，16 項目中 9 項目で有意に点数が上がっていた。特に，「安
心・安楽に過ごすことが転倒予防につながることから，馴染
みの関係や信頼を作る」の項目は P<0.01 であった。
【考察】
WCF を導入したことで看護師のリスク感性が高まり患者の療養環境の調整に対する意識が向上したと考える。アン
ケートの結果においても転倒予防看護実践能力の向上を図る
ことができたと考える。看護師の意識の変化は転倒予防看護
実践能力の向上につながると考える。
【倫理的配慮】倫理審査の対象となる研究等の発表。
【COI】
本研究は利益相反に関係しない。

166

共催，展示，広告掲載一覧
共催

企業（50 音順，敬称略）
旭化成ファーマ株式会社
エーザイ株式会社
第一三共株式会社
凸版印刷株式会社
パラマウントベッド株式会社
株式会社 Magic Shields

展示

企業（50 音順，敬称略）
UNTRACKED 株式会社
WALK-MATE LAB 株式会社
オオサキメディカル株式会社
キング通信工業株式会社
健幸ライフ株式会社株式会社ジーアイシー
凸版印刷株式会社
ノーリツプレシジョン株式会社
パラマウントベッド株式会社
株式会社 Magic Shields

広告掲載

企業（50 音順，敬称略）
旭化成ファーマ株式会社
アステラス製薬株式会社
アムジェン株式会社
エーザイ株式会社
小野薬品工業株式会社
科研製薬株式会社
京セラ株式会社
健幸ライフ株式会社
第一三共株式会社
帝人ヘルスケア株式会社
凸版印刷株式会社
株式会社南江堂
パラマウントベッド株式会社
株式会社 Magic Shields
株式会社洛北義肢

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日本転倒予防学会便り
お知らせ・
第 10 回学術集会実行委員会・理事・監事名簿

お知らせ

日本転倒予防学会 第 11 回学術集会

テーマ：家庭でも職場でも社会でも転ばない！ in SAGA
S：佐賀発信
A：明日からのG：がばいよか（とってもよい）
A：アクションSAGA ARENA 2023. 5. 13. OPEN・会期：2024 年 11 月 23 日（土），24 日（日）・会場：佐賀アリーナ・会

長：浅見・副会長：梅原豊子（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授）
里実（高崎健康福祉大学 准教授）

副会長：上内哲男（地域医療機能推進機構相模野病院 理学療法士長）

副会長：内田泰彦（健康リハビリテーション内田病院 院長）＜第 12 回以降の学術集会開催予定＞
会長

テーマ

梅原 里実
第 12 回（高崎健康福祉大学 准教授）
上内 哲男
（相模野病院 理学療法士長）

日程2025 年未定

10 月 4 日
（土）
〜
5日
（日）
予定

会場

群馬県
G メッセ群馬171

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会実行委員会・理事・監事名簿 2023 年 9 月 1 日現在■日本転倒予防学会 京都大会実行委員会
会

長

金森

雅夫

羽衣国際大学人間生活学部 教授／立命館大学総合科学技術研究機構

副会長

浅見
立入

豊子
久和

佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授
たちいり整形外科 院長

委

征矢野 あや子
小松 泰喜
篠原 靖司

京都橘大学看護学部 教授
日本大学スポーツ科学部 教授
立命館大学スポーツ健康科学部 教授

代表理事

萩野

浩

独立行政法人労働者健康安全機構山陰労災病院 副院長

副代表理事

大高
鈴木

洋平
みずえ

藤田医科大学 医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座 教授／リハビリテーション科医師
浜松医科大学臨床看護学講座 教授／看護師

業務執行理事

梅原
岡田

里実
真平

高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科 准教授／認知症看護認定看護師
公益財団法人身体教育医学研究所 所長／健康運動指導士

理事

饗場
浅見
加藤
金森
上岡
上内

郁子
豊子
真由美
雅夫
洋晴
哲男

菅 義行
北湯口 純
黒川 美知代
小林 吉之
近藤 和泉
鮫島 直之
征矢野 あや子
高山 かおる
立入 久和
平松 知子
牧迫 飛雄馬
村山 明彦
森田 光生
山田 茂樹
山田 実
山本 創太
山本 智章
渡邊 進
渡邉 洋

国立病院機構東名古屋病院脳神経内科・臨床研究部 部長
佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授
金沢大学医薬保健研究域保健学系 教授
羽衣国際大学人間生活学部食物栄養学科 特別教授／医師
東京農業大学大学院環境共生学専攻 教授
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）相模野病院リハビリテーション室 理学療法士長／
理学療法士
菅整形外科医院 院長／整形外科医師
島根県雲南市立身体教育医学研究所うんなん 主任研究員／健康運動指導士
武蔵野赤十字病院 看護師長
国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チーム 研究チーム長
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 病院長／医師
国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科 部長／脳神経外科医師
京都橘大学看護学部・大学院看護学研究科 教授／看護師
一般社団法人足育研究会医療部会 代表理事
医療法人たちいり整形外科 理事長・院長
金沢医科大学看護学部 教授
鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻基礎理学療法学講座 教授
群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻 准教授
千葉大学医学部附属病院リハビリテーション科 療法士長
名古屋市立大学脳神経外科 講師
筑波大学人間系 教授／理学療法士
芝浦工業大学デザイン工学部デザイン工学科 教授
医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長／整形外科医師
社会医療法人寿量会熊本機能病院 副院長／神経内科医師
渡辺整形外科 院長／整形外科医師

桂川
望月
奥泉

株式会社スポーツデザイン研究所 首席研究員
パークス法律事務所／弁護士
上田市武石診療所 所長／整形外科医師員■理事・監事

監事

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保彦
浩一郎
宏康

日本転倒予防学会誌

日本転倒予防学会 第 10 回学術集会
プログラム・抄録集

新しい転倒予防Japanese Journal of Fall Prevention
令和 5 年 9 月 10 日発行
発行

人：一般社団法人日本転倒予防学会 第 10 回学術集会実行委員会

主催事務局：一般社団法人日本転倒予防学会〒 389 - 0402

長野県東御市布下 6 - 1

公益財団法人身体教育医学研究所内
制作・印刷：株式会社さくら工芸社〒 102 - 0072

東京都千代田区飯田橋 3 - 4 - 10

TEL：03 - 3261 - 6598

FAX：03 - 3261 - 1988

© 本書の内容の一部あるいは全部を，転載あるいは複製（コピー，スキャン，デジタル化等）することは，著作権法上認められている場合を除き，禁じられています。

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