一般社団法人日本医療福祉教育コミュニケ―ション協会（ＡＭＷＥＣ）認定
コミュニケーション検定資格認定規程
第１条 目的
この規程は、一般社団法人日本医療福祉教育コミュニケ―ション協会（以下「ＡＭＷＥＣ」という）認定資格制度要綱（以下｢要綱｣という）第３条（１）に規定するコミュニケーション検定資格の取得などに必要な事項を定める。
第２条 種類
コミュニケーション検定資格の種類および達成目標は次のとおりとする。
（１）コミュニケーション検定５級資格
相手とラポールが取れるコミュニケーションの基礎を理解している（２）コミュニケーション検定 4 級資格
コミュニケーションの基礎となる知識を習得している。
（３）コミュニケーション検定３級資格
コミュニケーションの基礎となる知識技法を習得している。
（４）コミュニケーション検定２級資格
コミュニケーションの基礎となる知識技法を習得し、自在に使用できる。
（５）コミュニケーション検定１級資格
コミュニケーションの基礎となる知識技法を習得し、状況に応じて自在に使用・応用ができる。また、どのような事態においても揺るぎのない自己を維持できる。
第３条 資格取得
前条に規定する資格を取得しようとする者は、コミュニケーション検定資格認定細則（以下「細則」という。）第 3 章および第 4 章に規定する講座において、AMWEC が定める基準カリキュラム（ガイドライン）を修了しなければならない。
第４条 認 定１．コミュニケーション検定資格の認定は、次の各号のいずれかに該当し、細則第 2 条に定める資格取得申請をした者について代表理事が認定する。
（１）AMWEC 認定のコミュニケーション検定資格講座の修了者で所定の要件を満たした者。
（２）AMWEC が認定したコミュニケーション検定資格講座で所定の要件を満たした者。
（３）その他、特別に代表理事が認めた者。
２．前項の所定の要件は、下記の通りとする。
（１）5 級、4 級においては、課題レポートの提出。
（２）3 級においては、課題レポートの提出と筆記試験の合格。
（３）2 級、1 級においては、課題レポートの提出、筆記試験、面接実技試験等の認定試験合格。
（４）提出された課題レポートが基準を満たさない場合は、再提出とする。
3．前項により認定された者は、コミュニケーション検定資格者として登録する。

第５条 資格の有効期間および更新
１．コミュニケーション検定資格の 5 級～2 級については更新制度を設けない。
２．コミュニケーション検定資格 1 級は、資格認定日から 5 年毎の更新とする。
３．１級の更新についてはポイント制とし、AMWEC が指定する研修の受講等により、更新に必要なポイントの獲得しなければならない。そのうえで、更新を希望する者については、更新料 7,500 円を納めるものとする。
第６条
資格の喪失
コミュニケーション検定資格は次に該当するとき、その資格を喪失する。
（１）AMWEC 個人正会員が資格保持者の場合、定款第９条並びに会員規約第１２条に定めにより除名されたとき。
（２）コミュニケーション検定資格者として適当でないと代表理事が認めたとき。
（３）１級資格者が更新しなかった場合の１級資格。但し、当該資格者が有している５級から２級までの資格は喪失しない。
（４）前号（１）（２）（３）に該当する者には、事務局より通知する。
（５）前号（１）（２）（３）により、資格を喪失した者が、有資格者と偽ることにより発生した損害およびトラブル等には、AMWEC は一切責任を負わない。
（６）前号（１）（２）（３）により、資格を喪失した者が、資格を喪失したことあるいは有資格者と偽ることにより当法人に損害を与えた場合は、当該会員は、AMWEC が受けた損害を AMWEC に賠償しなければならない。
第 7 条 復権
１．前条（３）において、1 級資格の更新ができなかった者で復権を希望する者は、復権届を提出し、審査を受けなければならない。
２．復権届を提出し、審査に合格した者について、改めて 1 級資格を認定する。その際、細則第２条１項（５－１）に定める受験料 7,500 円および認定料 7,500 円を納めなければならない。
３．復権による 1 級資格についても、認定日から 5 年毎の更新とする。
４．復権可能な期間は、喪失後 1 年とする。また、一度復権した者が再び資格喪失した場合は、再復権を認めない。
第 8 条 改廃
本規定の改廃は理事会の決議による。
附 則
この規程は、平成 26 年 5 月 17 日から施行する。
この規程の一部を改訂し、平成 27 年 5 月 23 日から施行する。
この規程の一部を改訂し、平成 29 年 11 月 28 日から施行する。

コミュニケーション検定資格認定細則
第１章 総 則第１条 （目 的）
この細則は、コミュニケーション検定資格認定規程第 4 条の規定などに基づき、資格の認定に関する具体的な手続きおよび、資格取得に必要な講座並びに資格取得が可能な認定講座の取扱いを定め、円滑な実施を図ることを目的とする。

第２章 コミュニケーション検定資格
第２条 資格認定手続きおよび登録方法
コミュニケーション検定資格者として認定を希望する者は、第 4 条、第 5 条、第 6 条および第７条に規定する５級ないし 1 級の検定講座を修了したうえで、次により事務局に認定の申請をしなければならない。（表１参照）（１）コミュニケーション検定５級資格
コミュニケーション検定５級資格認定申請書（様式 C5-Ａ）、講習レポート（様式 C5R）を提出し、認定料 5,000 円（AMWEC 個人正会員は 3,000 円）を納めること。
（２）コミュニケーション検定４級資格
コミュニケーション検定４級資格認定申請書（様式 C4-A）、講習レポート（様式 C4R）を提出し、認定料 5,000 円（AMWEC 個人正会員は 3,000 円）を納めること。
（３）コミュニケーション検定３級資格
コミュニケーション検定３級資格認定申請書（様式 C3-A）、講習レポート（様式 C4R）を提出し、認定料 8,000 円（AMWEC 個人正会員は 5,000 円）を納めること。
（４）コミュニケーション検定２級資格
コミュニケーション検定２級資格認定申請書（様式 C2-A）、講習レポート（様式 C2R）を提出し、受験料 10,000 円（AMWEC 個人正会員は 5,000 円）および認定料10,000 円（AMWEC 個人正会員は 5,000 円）を納めること。
（５－１）コミュニケーション検定１級資格
コミュニケーション検定１級資格認定申請書（様式 C1-A）、講習レポート（様式C1-R）を提出し、受験料 7,500 円および認定料 7,500 円を納めること。
注）1 級資格の認定は AMWEC 個人正会員に限る。AMWEC 個人正会員でないものは、個人正会員の入会手続きを完了すること。
（５－２）コミュニケーション検定１級資格更新
５年ごとの更新の際は、コミュニケーション検定１級資格更新申請書（様式 C1ＡＲ）を提出し、更新料 7,500 円を納めること。AMWEC 個人正会員の有効期間が満了し、更新手続きを行っていないものは、個人正会員の更新手続きを完了すること。
２．審査登録料等はＡＭＷＥＣが指定する金融機関口座に振込むことで支払うものとし、前項による申請時に、支払ったことを証明する書類（振込票等）の写しを添付すること。
３．本条により申請しようとする者は、第 18 条第３項ないし第５項の規定に留意すること。

表１

資格認定に必要な費用（各講座の受講料は除く）

級
5級
4級
3級

認定料
正会員

3,000 円

非会員

5,000 円

正会員

3,000 円

非会員

5,000 円

正会員

5,000 円

非会員

8,000 円正会員

10,000 円（内 5,000 円受験料）

2級
非会員

20,000 円（内 10,000 円受験料）会員要件・取得要件なし
なし
4 級の取得・受験料に認定料は含む

3 級の取得・受験料+認定料

1級15,000 円（内 7,500 円受験料）

個人正会員・2 級の取得・受験料+認定料

1級
更新

更新料 7,500 円

個人正会員・５年更新

第３条 交付
コミュニケ―ション検定資格の認定者に対し、｢認定証｣（Ａ４判賞状タイプ）を交付する。

第３章 コミュニケーション検定講座
第４条 検定講座の内容
１．コミュニケーション検定講座の内容は、AMWEC が定めるカリキュラム（ガイドライン）を含まなければならない。
２．５級から１級のそれぞれの検定講座においては、AMWEC 公認コミュニケーション検定指導者が講師を務めなければならない。
第５条 テキスト
コミュニケーション検定資格認定講座については、AMWEC が指定するテキスト（補助教材含む）または AMWEC の審査を受けて認定されたテキストを使用しなければならない。
第６条 検定講座開催における遵守事項
認定講座を開催する場合は、次に掲げる事項を整備しなければならない。
（１）経済ルール①クーリングオフ等の払戻し制度があること（手数料は除く）。
②社会通念上、適切な受講料の設定。
（２）倫理規定①個人情報の取扱規定があること。

②主催者として関係法令に違反がないこと。
（３）会場①受講者が快適に受講できる教室の広さおよび施設・設備（照明・空調・トイレ等）が整備されていること。
②適切な禁煙または分煙対策が施されていること。
第７条 受講資格
コミュニケーション検定講座の受講資格は次のとおりとする。ただし、代表理事が特別に認めた者はこの限りではない。
（１）コミュニケーション検定５級資格
受講年度の４月１日で１５歳以上の者。（保護者同伴の場合、12 歳～14 歳講習許可）（２）コミュニケーション検定４級資格
受講年度の４月１日で１５歳以上の者。（保護者同伴の場合、12 歳～14 歳講習許可）（３）コミュニケーション検定３級資格４級資格認定者であること。
（４）コミュニケーション検定２級資格３級資格認定者であること。
（５）コミュニケーション検定１級資格
２級資格認定者で、資格受験時に AMWEC 正会員であること。

第４章 AMWEC 公認コミュニケーション検定指導者制度
第８条 コミュニケーション検定指導者
第 4 条第 2 項に定めるコミュニケーション検定指導者と指導可能な講座は、以下のとおりとする。
（１）コミュニケーション検定初級指導者
コミュニケーション検定 5 級資格認定講座の講師ができる。
発達障害コミュニケーション初級指導者認定講座（開催要件）を担当できる。
（２）コミュニケーション検定中級指導者
コミュニケーション検定４級および 5 級資格認定講座の講師ができる。
発達障害コミュニケーション初級・中級指導者認定講座（開催要件）を担当できる。
コミュニケーション検定 3 級、2 級、1 級の筆記試験の試験委員ができる。
（３）コミュニケーション検定上級指導者
コミュニケーション検定 1 級から５級資格まですべての認定講座の講師ができる。
発達障害コミュニケーション初級・中級・上級指導者認定講座（開催要件）を担当できる。
発達障害コミュニケーション初級・中級指導者認定 DVD 講座の講師としての派遣依頼を受ける事ができる。但し、協会（代表理事）の許諾が必要。
コミュニケーション検定 3 級、2 級、１級の筆記・面接・実技の試験委員ができる。
第９条 指導者資格要件
１．前条のコミュニケーション検定指導者の資格要件は以下のとおりとする。
（１）コミュニケーション検定初級指導者①AMWEC 正会員である者。
②AMWEC 認定コミュニケーション検定 3 級以上取得した者。

③AMWEC が認定する指導者講習を修了した者。
（２）コミュニケーション検定中級指導者①AMWEC 正会員である者。
②AMWEC 認定コミュニケーション検定初級指導者である者。
③AMWEC 認定コミュニケーション検定 2 級以上取得した者。
④コミュニケーション関連の講座の講師経験を 10 回・30 時間以上有する者。
（３）コミュニケーション検定上級指導者①AMWEC 正会員である者。
②AMWEC 認定コミュニケーション検定中級指導者である者。
③AMWEC 認定コミュニケーション検定 1 級取得もしくは、AMWEC 認定公認メンタルトレーナー資格を取得した者。
④コミュニケーション関連の講座の講師経験を３0 回・100 時間以上有する者。
⑤AMWEC の認定する講師講習を修了し、認定試験に合格した者。
但し、コミュニケーション検定 1 級取得者および公認メンタルトレーナー資格取得者については当面の試験を免除する。
⑥コミュニケーション検定上級指導者は、5 年毎の資格更新を必要とする。更新の際には、上級指導者更新申請書（様式 CR-U-AR）更新料５,000 円を納めること。また、その際には、上記の①～③を 5 年間で満たしていること。（※AMWEC 認定コミュニケーション検定 1 級取得者は、資格を維持更新していること。）
第 10 条 指導者申請と登録
１．コミュケーション検定指導者として認定を希望する者は、次により申請をしなければならない。
（１）コミュニケーション検定指導者認定申請書（初級〔様式 CR-B-A〕・中級〔様式 CR-MA〕・上級〔様式 CR-U-A〕・上級更新〔様式 CR-U-AR〕）および前条第 1 項の資格要件を満たすことを証明する書類を提出し、別に定める申請登録料を納めること。
（２）資格要件を満たすことを証明する書類とは、研修会等の修了については、その修了証等の写し、資格については資格証等の写し、講師実積については、その講座等のテキスト等をいう。
（３）申請登録料については、支払ったことを証明する書類（振込票等）の写しを添付すること。
２．AMWEC は、前項により申請した者について、理事会にて審査を行い、代表理事が承認した者を、認定コミュケーション検定指導者として登録する。
３．コミュケーション検定指導者の申請登録料はつぎのとおりとする。
（１）コミュケーション検定初級指導者
5,000 円
（２）コミュケーション検定中級指導者
5,000 円（３）コミュケーション検定上級指導者 10,000 円（更新料 5,000 円）
４．前項の申請登録料は、コミュニケーション検定指導者認定申請書に記載の指定口座に振込むものとする。

第 5 章 ＡＭＷＥＣ認定コミュニケーション検定講座
第 11 条 認定講座制度団体または個人が主催するセミナー、講習会または研修会等（以下、セミナー等）で、申請のあったもののうち、AMWEC が認めたセミナー等を AMWEC 認定コミュニケーション検定講座（以下｢認定講座｣という。）とする。
第 12 条 認定講座の主催者
１．前条の申請が可能なものは、団体においては AMWEC 団体会員とし、個人においてはAMWEC 認定コミュケーション指導者の有資格者（AMWEC 正会員）とする。
２．前項の規定にかかわらず、代表理事が推薦し、理事会で承認を受けた団体または個人については、前条の申請ができるものとする。
第 13 条 認定講座の申請
１．認定講座の開催を希望するものは、次により申請を行い、認定を受けなければならない。
（１）日本医療福祉教育コミュニケーション協会認定講座申請書、テキスト対照表および基準カリキュラムが確認できる資料（シラバス等）、講座案内を提出し、別に定める審査登録料を納めること。
（２）審査登録料については、支払いを証明する書類（振込票等）の写しを添付すること。
２．AMWEC は、前項により申請のあった講座について、理事会にて審査を行い、代表理事が承認した者を、コミュケーション検定認定講座として登録する。
３．第１項（１）の審査登録料は表２のとおりとする。
表２

コミュケーション検定認定講座審査登録料
初年度

更新時

検定級

会員の有 無

年１回開催

年２回以上開催

年１回開催

年２回以上開催

５級
４級
３級

会員

1,250 円

10,000 円

1,250 円

5,000 円

非会員

2,500 円

20,000 円

2,500 円

10,000 円

会員

5,000 円

5,000 円

非会員

10,000 円

10,000 円

２級
１級

第 14 条 認定講座の条件
認定講座を開催しようとする者は、第 6 条に掲げる事項のほか、次に掲げる事項を整備しなければならない。
（１）講座の告知①講座のパンフレット等については、誇大表現や虚偽記載がないか注意をし、受講者に間違った情報を与えないようにすること。
②広告掲載、新聞折込み等を行う場合は当該メディアや取扱業者の規定に従うこと。
③認定講座実施の 1 か月前までに AMWEC 事務局に認定講座の開催日、開催場所、連絡先を届け出ること。

（２）内容等①講師は協会の公認講師であること。
②講座の内容は協会の定めたテキストを使用し、協会のガイドラインに基づくものであること。
（３）運営等①講座の安全かつ適正な実施のため専任の運営責任者を配置することが望ましい。
②苦情受付および処理に関する体制を整備すること。なお、苦情は講師以外の者が受け付けることが望ましい。
③受講料等金銭の取扱いには十分注意すること。
④受講者にコミュニケーション検定資格の申請を促すこと。ただし、あくまで任意なので、強制的にならないよう注意すること。
⑤その他受講者が快適に受講できるよう配慮すること。
（４）報告義務①講座の受講者について AMWEC 事務局に報告すること。
第 15 条 指導者派遣
１．認定講座の開催において、希望する主催者には、AMWEC から公認指導者を派遣することができる。
２．講師の派遣を希望する主催者は、当該講座開催日の 3 か月前までに、講座の開催要項を添えて、事務局に申し出るものとする。
３．講師派遣料は別紙のとおりとする。
第 16 条 委託契約
１．認定講座の主催者と AMWEC は、講座受講者の検定資格申請に関わる業務委託契約を結ぶことができる。
２．契約内容は、別紙のとおりとする。
第 17 条 コミュニケーション検定資格申請
１．認定講座の修了者が検定資格を申請する場合は、第 2 条により修了者本人が行うものとする。
２．認定講座主催者は、申請を希望する修了者に、提出書類の不備等がないよう注意を促すこと。

第 6 章 カリキュラム（協会ガイドライン）
第 18 条 基準カリキュラムと修了期限等
１．コミュニケーション検定講座において、習得項目および講習時間は表３のとおりとする。表3基準カリキュラム

級

5級

習得項目
①コミュニケーションの成り立ちについての理解・体験
・言語・非言語コミュニケーション・カリブレーション（視覚・聴覚・体感覚）②ラポールの成り立ちとその技法について理解・体験・思いこみの効果（スキルではなく、あり方が大切）
・バックトラッキング、ミラーリング、ペーシング③感覚優位性について
・視覚、聴覚、体感覚優位性についての理解④ポジションの理解とポジション体験
・自分自身、相手、第 3 者の３つのポジションを理解
・ポジションの違いを体験⑤レポート（800 字～1200 字）

4級

前半内容
①コミュニケーションの成り立ちについての理解・体験
・言語、非言語コミュニケーション、カリブレーション（視覚・聴覚・体感覚）②ラポールの成り立ちとその技法について理解・体験⇒テキスト対照ページ
・思いこみの効果（スキルではなく、あり方が大切）
・バックトラッキング・ミラーリング・ペーシング③感覚優位性について
・視覚、聴覚、体感覚優位性についての理解④ポジションの理解とポジション体験
・自分自身、相手、第 3 者の３つのポジションを理解
・ポジションの違いを体験
後半内容⑤アンカリング効果についての学習と実践
・視覚、聴覚、体感覚⑥目標設定の適切な仕方と援助について学習と実践⑦肯定的意図・リフレームについての学習と実践⑧研修レポート（1200 字～2000 字）提出

3級

①速やかなラポール形成の手法について（適切なアイコンタクト・VAK の一致など）②速やかなアンカリングの形成について（視覚・聴覚・体感覚を使ったアンカリング）③目の動きなどから得られる情報収集について④問題の詳細な内容聞き取りの仕方について
・視覚聴覚体感覚,現在過去未来、１人称２人称３人称、

講習日数

講習
時間

1 日以上

6 時間
以上

講座終了後
1 年以内

2 日間以上※5 級取得者は後
半 1 日受講することで 4 級取得可能

12 時間
以上

講座終了後
1 年以内

4 日間
以上

24 時間
以上

ニューロロジカルレベルなど⑤サブモダリティを変化させることについて（方法や効果について）⑥相手のポジションや第 3 者のポジションに立つことについて方法や意義について⑦ストーリーを語ることによって相手に及ぼす影響について⑧感想と気づき
研修レポート（1200 字～2000 字）提出
筆記試験

2級

①ビリーフチェンジについて（ビリーフチェンジなど）②葛藤の処理について（インテグレーションスキル）③意欲の向上や先延ばしパターンの切り替えについて（RAS 能力プログラムなど）④アレルギーなど各種症状や癖の改善について⑤トラウマや過去で作ったビリーフの変更など
・フォビアプロセスやリ・インプリントなど⑥習慣を変化させることについて（方法や効果について）⑦感覚の調整について⑧がん・自己免疫疾患のケアなど
研修レポート（1200 字から 2000 字）筆記試験・面接口頭試問試験

1級①自分自身の中心を維持し、揺るぎない自分を作る②感覚優位性に合わせた対応:視覚(V)・聴覚(A)・体感覚(K)の内 1 つを選びその対応法について③自分の講義、授業やプレゼンテーションについて自分の強み・長所④人を幸福にするにはどうすればよいか、その工夫⑤チームワークの創生について⑥個人とチームの創造性の発揮について⑦適切な距離の取り方⑧心理状態を規定する座席位置など⑨サティアカテゴリーの活用⑩態度とステートの管理について⑪クレーム対応へのチームワークについて⑫会議やグループミーティングの有効な進め方について⑬ユーモアの活用について⑭有効なプレゼンテーションの仕方⑮相手の心を掴むスピーチの仕方⑯その他 感想と気づき
筆記試験・面接口頭試問（筆記試験合格者）・実技試験（10講座終了後
1 年以内
講座終了後、受験合格者は認定

4 日間
以上
８項目中４項目以上履修

24 時間
以上

講座終了後
1 年以内
講座受講後、受験合格者は認定

4 日間
以上

24 時間
以上

講習終了後、受験

種類のストレス下の状況からランダムに選んだ 2 種類のストレス状況を経験し、その対応）を採点評価（例：クレーム対応・会議での紛糾対応・規定プレゼンテーションなど）

合格者は認定２．上表において、3 級の筆記試験等については、講座時間によっては、講座当日に行う場合がある。また、2 級・1 級の筆記試験、面接口答試験と実技試験については、同一日に行う。
３．第 1 項の表に掲げるカリキュラムの修了に 2 日以上の日数を要するものは、受講開始の日から 3 年以内に修了しなければならない。
４．第 1 項の表に掲げるカリキュラムを修了し、第 2 条により資格認定申請をしようとする
者は、カリキュラム修了の日から 1 年以内に申請をしなければならない。
５．第 3 項及び第 4 項の期限を過ぎた場合は、当該受講者の受講実績を無効とする。

第 7 章 各様式
第 19 条 申請等様式
提出書類等については、AMWEC 事務局にてその様式を別途定め、その改訂については、理事会へ報告し承認を得るものとする。

第 8 章 その他
第 20 条 改廃
本細則の改廃は理事会の決議による。
附 則
この規程は、平成 26 年 5 月 17 日から施行する。
この規程の一部を改訂し、平成 27 年 5 月 23 日から施行する。
この規程の一部を改訂し、平成 29 年 11 月 28 日から施行する。
この規程の一部を改訂し、令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
この規程の一部を改訂し、令和 2 年 12 月 28 日から施行する。
この規程の一部を改訂し、令和 5 年 4 月 1 日から施行する。