CL100（16 版）
発行 2019.3.26

実践キャリア・アップ戦略
エネルギー・環境マネジャーキャリア段位制度レベル認定基準（公開用）

１．適用
本基準は、エネルギー・環境マネジャーキャリア段位制度におけるキャリア段位レベルの認定基準（以下、「レベル認定基準」という）に適用する。

２．関連文書CLG101 レベル認定申請の手引き
CQD11 用語の定義

３．レベル認定基準
レベル認定基準は、別表 1 のとおりとする。
所定の評価対象項目（以下、「評価対象項目」という）は別表 2、所定の関連有資格者、又は検定試験の合格者（以下、「評価対象関連有資格者等」という）は別表 3、所定の講座、セミナー等（以下、「評価対象講座等」という）は別表 4 にそれぞれ示す。
評価対象関連有資格者等（別表 3）、評価対象講座等（別表 4）は、キャリア段位制度における「わかる」（知識）を充足するものとして、各表の「レベル＊」は相当レベルを示す。
評価対象関連有資格者等で有効期限のあるものは、その有効期限による失効者も評価対象とする（失効が有効期限によるものでない場合は除く）。また、レベル２以上では、それぞれ１つ前の低位の相当レベルの評価対象関連有資格者等の組合せの合算 3 つ（資格証等の単位でカウント）で当該レベルと同等と見做す。
評価対象関連有資格者等及び評価対象講座等は毎年度末若しくはレベル認定委員会（以下、「委員会」という）が必要と認めるとき見直す。

以上

1

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別表１

レベル認定基準（1／3）

区分
レベル１

基

準

相当レベルの評価対象関連有資格者等、または同レベルの評価対象講座等の修了者、またはキャリア段位制度レベル１試験に合格していること。

レベル２

以下①、②、③、④の何れかであることが関係資料、また証明資料等で確認できること。（②、③、④は直接レベル２を申請する場合の要件）①

レベル１取得後、評価対象項目(別表 2)の内、何れか１項目以上に関する実務経験実績が 2 年以上あること。なお、この実務経験実績はレベル１取得後のもので、実務経験には、学校教育法に定める大学及び高等専門学校（以下、「教育機関」という）が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者はその履修単位換算年数※も含めることができる。

②相当レベルの評価対象関連有資格者等(別表 3)で、評価対象項目の内、何れか１項目以上に関する実務経験実績が 2 年以上あること。なお、この実務経験実績には、当該資格等取得以前の経験年数がある場合はその経験年数、また教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。

③

相当レベルの評価対象講座等(別表 4)の修了者で、評価対象項目の内、何れか１項目以上に関する実務経験実績が 2 年以上あること。なお、この実務経験実績には、当該講座等履修以前の経験年数がある場合はその経験年数、また教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。

④

評価対象項目の内、何れか１項目以上に関する実務経験実績が 2 年以上で、以下ａ～ｄのうち該当する１つ以上の実績、又は委員会が同等と認める実績があること。
なお、実務経験実績には、教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。
ａ．公的機関又は学会・業界団体などからの表彰
ｂ．学会、公的機関、業界団体の委員会等での活動
ｃ．研究論文、著書、専門誌等の記事執筆(共著を含む)
ｄ．研修･セミナー等での講師・講演※教育機関における実験、実習及び実技の 1 単位は 0.5 年分に換算（同期間内の 2 単位は 1 年分として可）2

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別表１

レベル認定基準（2／3）

区分

基レベル３

準以下①、②、③、④の何れかであることが関係資料、また証明資料等で確認できること。（②、③、④は直接レベル３を申請する場合の要件）①

レベル２取得後、評価対象項目(別表 2)の内、何れか 2 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績が 5 年以上あること。なお、この実務経験実績はレベル２取得後のもので、実務経験には、教育機関が開講する科目の中に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者はその履修単位換算年数※も含めることができる。

②相当レベルの評価対象関連有資格者等(別表 3)で、評価対象項目の内、何れか 2 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績が 5 年以上あること。なお、この実務経験実績には、当該資格等取得以前の経験年数がある場合はその経験年数、また教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。

③

相当レベルの評価対象講座等(別表 4)の修了者で、評価対象項目の内、何れか 2 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績が 5 年以上あること。なお、この実務経験実績には、講座等の履修以前の経験年数がある場合はその経験年数、また教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。

④

評価対象項目の内、何れか 2 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績が 5 年以上で、以下ａ～ｅのうち該当する 2 つ以上の実績、又は委員会が同等と認める実績があること。なお、実務経験実績には、教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。

ａ．公的機関又は学会・業界団体などからの表彰
ｂ．学会、公的機関、業界団体の委員会等での活動
ｃ．特許出願ｄ．論文、著書、専門誌等の執筆(共著を含む)
ｅ．研修･セミナー等での講師・講演※教育機関における実験、実習及び実技の 1 単位は 0.5 年分に換算（同期間内の 2 単位は 1 年分として可）3

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別表１

レベル認定基準（3／3）

区分

基レベル４

準以下①、②、③、④の何れかであることが関係資料、また証明資料等で確認できること（②、③、④は直接レベル４を申請する場合の要件）①

レベル３取得後、評価対象項目(別表 2)の内、何れか 3 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績、またその内、何れか１項目以上で 1 年以上の指導的責任者としての実務経験を含み 7 年以上あること。なお、この実務経験実績はレベル３取得後のもので、実務経験には、教育機関が開講する科目に所定の評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者はその履修単位換算年数※も含めることができる。

②

相当レベルの評価対象関連有資格者等(別表 3)で、評価対象項目の内、何れか 3 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績、またその内、何れか 1 項目以上で 1 年以上の指導的責任者の実務経験を含み 7 年以上あること。なお、この実務経験実績には、当該資格等取得以前の経験年数がある場合はその経験年数、また教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。

③

相当レベルの評価対象講座等(別表 4)の修了者で、評価対象項目の内、何れか 3 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績、またその内、何れか 1 項目以上で 1 年以上の指導的責任者の実務経験を含み 7 年以上あること。なお、この実務経験実績には、当該講座等履修以前の経験年数がある場合はその経験年数、また教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。

④

評価対象項目の内、何れか 3 項目以上（項目単位）に関する実務経験実績、またその内、何れか 1 項目以上で 1 年以上の指導的立場の実務経験を含み 7 年以上あり、以下ａ～ｅのうち該当する 2 つ以上の実績、又は委員会が同等と認める実績があること。なお、実務経験実績には、教育機関が開講する科目に評価対象項目に関する実習・実験等があれば、修了者は受講時期に拘らずその履修単位換算年数※も含めることができる。
ａ．公的機関又は学会・業界団体などからの表彰
ｂ．学会、公的機関、業界団体の委員会等での活動
ｃ．特許出願ｄ．論文、著書、専門誌等の執筆(共著を含む)
ｅ．研修･セミナー等での講師・講演※教育機関における実験、実習及び実技の 1 単位は 0.5 年分に換算（同期間内の 2 単位は 1 年分として可）4

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別表 2 評価対象項目項目

Ａ．地球温暖化問題の現状と対策等に係る事項（関連実務の例）
再生可能エネルギーの利用、高効率省エネ設備/技術、燃料転換、関連設備管理・運用、住宅・ビル省エネ・温室効果ガス排出削減・ＨＥＭＳ・ＢＥＭＳ、フロン類の代替化、バイオマス活用、低炭素型都市づくり、建設・プラント工事における環境配慮、公共交通機関の利用拡大、未利用エネルギーの活用拡大等

Ｂ．大気、水、土壌環境等の保全に係る事項（関連実務の例）
公害防止管理、環境保全、公害対策、モニタリング、アスベスト調査･対策、関連処理施設・設備管理・運用、土壌・地下水汚染調査・対策、土壌・地下水汚染の未然防止対策、親水基盤整備、関連技術開発・研究、海洋環境保全、環境防災／高圧ガス保安管理、危険物・毒劇物管理、労働環境衛生管理、建設・プラント工事における環境配慮等

Ｃ．生物多様性の保全と自然共生社会の実現への取組みに係る事項（関連実務の例）
生物多様性に配慮した製品・商品・サービスの開発・管理、自然環境とふれあう各種活動、多様な環境教育プログ
ラムの開発、森林・施設の整備、野生鳥獣保護、遺伝資源の利用と保存、生態系保全・ネットワーク形成等

Ｄ．循環型社会の形成に係る事項（関連実務の例）
廃棄物管理・処理・対策、廃棄物の３Ｒ（副産物の発生抑制・再資源化、原材料等の合理化、容器包装分別収集及び再商品化、建設資材の再資源化、特定家庭用機器の再商品化、食品循環資源の再生利用等、使用済自動車の再資源化、小型電子機器等の再資源化）、有機資源の活用、バイオ燃料、バイオマス活用、使用済製品からの有用金属回収、各種廃棄物処理・リサイクル施設の整備、同処理技術、建築のライフサイクルコスト評価、建築の維持修繕・改修・長寿命化等

Ｅ．化学物質の環境リスク評価・管理に係る事項（関連実務の例）
化学物質のモニタリング、スクリーニング・環境リスク評価、リスク対策・リスクコミュニケーション等

Ｆ．国際協力、各種施策への取り組みに係る事項（関連実務の例）
グリーン購入拡大、環境ラベリング、ＬＣＡ、環境マネジメントシステム、環境会計、環境報告書、環境金融、低公害車開発、公共交通機関利用、環境研究・技術開発、調査研究、監視・観測等の連携、持続可能な地域づくり、
環境教育・環境学習、地域環境保全活動、ライフスタイル変革へ向けた取り組み、環境情報の整備と提供、環境影
響評価、公害紛争処理・環境犯罪対策、健康被害の救済・予防、エコプロダクト適用拡大、健康影響に関する調査・研究・対策の各推進等

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別表 3 評価対象関連有資格者等（1／3）
関連資格等は制度における「わかる（知識）」を充足するものとして、レベル＊は相当レベルを示します。レベル 2 以上の申請には、他に「できる(実践的スキル)」としての実務経験実績の提示が必要となります。詳しくはレベル認定申請の手引き（CLG101）を参照下さい。

レベル＊

１２No.
12
345678910111213141516171819202122232425262728293031323334353637383940414243444546

関連資格等（順不同）
生物分類技能検定 4 級
エネルギー管理員講習修了者
家庭の省エネエキスパート
油濁防止管理者
有害液体汚染防止管理者
特別管理産業廃棄物管理責任者
廃棄物処理施設技術管理者
ダム水路主任技術者（第 2 種）
ボイラー・タービン主任技術者（第 2 種）
ボイラー技士 2 級
ダム管理主任技術者
東京都公害防止管理者（東京都資格） 2 種
貯水槽清掃作業監督者
空気環境測定実施者
空調給排水管理監督者
浄化槽技術管理者
浄化槽検査員
浄化槽清掃技術者
環境社会検定（ｅｃｏ検定）合格者
地域・準地域カーボンカウンセラー
環境プランナー
環境エンジニア 2 級（環境エキスパート検定合格者）
有機溶剤作業主任者
特定化学物質作業主任者
京都再エネコンシェルジュ
技術士補
生物分類技能検定 3 級
ビル省エネエキスパート
公害防止管理者（大気 2、4）
公害防止管理者（水質 2、4）
公害防止管理者（粉じん／一般、特定）公害防止管理者（ダイオキシン類）
公害防止管理者（騒音・振動）
臭気判定士
放射線取扱主任者 2 種
ダム水路主任技術者（第 1 種）
ボイラー・タービン主任技術者（第 1 種）
ボイラー技士 1 級
東京都公害防止管理者（東京都資格） 1 種
東京都 ＥＣＯ－ＴＯＰプログラム修了者
浄化槽管理士
化学分析技能士
衛生管理者 2 種
衛生工学衛生管理者
毒劇物取扱責任者
作業環境測定士 2 種6

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別表 3 評価対象関連有資格者等（2／3）
レベル＊ No.
関連資格等（順不同）
47
危険物取扱者 乙種、丙種
48
高圧ガス製造保安責任者 乙種 丙種
49
高圧ガス販売主任者
50
高圧ガス移動監視者
51
第２種冷凍機械責任者
52
第３種冷凍機械責任者
53
液化石油ガス設備士
54
ガス主任技術者 乙種 丙種
55
木造建築士
２56
管工事施工管理技士 2 級57
建築施工管理技士 2 級
58
環境ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｼｽﾃﾑ審査員、審査員補
59
建築積算士
60
３Ｒ・低炭素社会検定61
太陽光発電アドバイザー
62
環境プランナーＥＲ
63
環境再生医（初級）64
環境エンジニア 1 級（環境エキスパート検定合格者）
農業普及指導員
65
66
林業普及指導員
67
森林インストラクター
68
生物分類技能検定 2 級69
水産業普及指導員
70
エネルギー管理士
71
一般計量士
72
公害防止管理者（大気 1、3）73
公害防止管理者（水質 1、3）
74
公害防止主任管理者
75
土壌汚染調査技術管理者
76
核燃料取扱主任者
77
放射線取扱主任者 1 種78
ボイラー技士（特級）３79
建築物環境衛生管理技術者（ビル管理技術者）
80
浄化槽設備士81
労働安全コンサルタント
82
労働衛生コンサルタント
83
給水装置工事主任技術者
84
衛生管理者 1 種
85
作業環境測定士 1 種
86
危険物取扱者 甲種
87
高圧ガス製造保安責任者 甲種
88
第１種冷凍機械責任者
89
ガス主任技術者 甲種
90
二級建築士
91
管工事施工管理技士 1 級
92
建築施工管理技士 1 級
93
建築設備士

7

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別表 3 評価対象関連有資格者等（3／3）
レベル＊
No
関連資格等（順不同）94
環境ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｼｽﾃﾑ主任審査員
95
環境サイトアセッサー
３96
環境再生医（中級）97
環境プランナーＥＲＯ
98
地球温暖化防止活動推進員
99
技術士
100
環境カウンセラー
101生物分類技能検定 1 級
102
エネルギー診断プロフェッショナル
103
環境計量士（濃度関係）４104
環境計量士（騒音・振動関係）
105
土壌環境監理士
106
原子炉主任技術者
107
一級建築士
108
環境再生医（上級）109
建築コスト管理士

8

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別表 4 評価対象講座等（1／2）
講座等は制度における「わかる（知識）」を充足するものとして、レベル＊は相当レベルを示します。レベル 2 以上の申請には、他に「できる(実践的スキル)」としての実務経験実績の提示が必要となります。詳しくはレベル認定申請の手引き（CLG101）を参照下さい。

講座等

レベル＊

内閣府（平成 23 年 8 月～11 月全国 6 事業者※による）カーボンマネジャー標準育成プ
ログラム実証研修※（6 事業主体）公立大学法人 大阪府立大学、一般社団法人カーボンマネジメントアカデミー、株式会社 住
環境計画研究所／デロイトトーマツコンサルティング株式会社、ＮＰＯ法人 生活・福祉環境づくり２１、株式会社 テクノファ、株式会社 山武（現「アズビル株式会社」）

一般社団法人日本有機資源協会

履修レベル

3

「バイオマス活用総合講座」
一般社団法人日本有機資源協会

4「バイオマス活用アドバイザー養成研修」（平成 18 年度～平成 22 年度「バイオマスタウンアドバイザー養成研修」）

一般社団法人日本有機資源協会

3「コンポスト生産管理者養成研修」
一般社団法人日本有機資源協会

3「コンポスト生産管理者フォローアップ研修」
一般社団法人日本有機資源協会

2「メタン発酵技術アドバイザー養成研修」
一般社団法人日本有機資源協会

1「バイオデｲ―ゼル燃料基礎講座」
一般社団法人日本有機資源協会

2「バイオデｲ―ゼル燃料製造管理者及び利用管理者養成研修」
一般社団法人日本有機資源協会

3「メタン発酵技術アドバイザーフォローアップ研修」
日本大学 生物資源科学部 生物環境工学科

1

評価対象講座等認定基準（以下「基準(CP101)」）に適合する認定 43 科目の何れか
合計 8 単位以上※
2

日本大学 生物資源科学部 生物環境工学科
基準(CP101)に適合する認定 43 科目の何れか合計 16 単位以上※
富山大学 理学部 生物圏環境科学科

1

基準(CP101)に適合する認定 12 科目の何れか合計 8 単位以上※
富山大学 理学部 生物圏環境科学科

2

基準(CP101)に適合する認定 12 科目の何れか合計 16 単位以上※
山梨大学 工学部 土木環境工学科

1基準(CP101)に適合する認定 9 科目の何れか合計 8 単位以上※
山梨大学 工学部 土木環境工学科

2基準(CP101)に適合する認定 9 科目の何れか合計 16 単位以上※

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別表 4 評価対象講座等（2／2）
講座等

レベル＊

福井工業大学 環境情報学部 環境・食品科学科

1基準(CP101)に適合する認定 17 科目の何れか合計 8 単位以上※
福井工業大学 環境情報学部 環境・食品科学科

2基準(CP101)に適合する認定 17 科目の何れか合計 16 単位以上※
実践女子大学 生活科学部 現代生活学科

1基準(CP101)に適合する認定 22 科目の何れか合計 8 単位以上※
実践女子大学 生活科学部 現代生活学科

2基準(CP101)に適合する認定 22 科目の何れか合計 16 単位以上※
名城大学 理工学部 環境創造学科

1基準(CP101)に適合する認定 37 科目の何れか合計 8 単位以上※
名城大学 理工学部 環境創造学科

2基準(CP101)に適合する認定 37 科目の何れか合計 16 単位以上※
大阪産業大学 人間環境学部 生活環境学科及びデザイン工学部 環境理工学科

1基準(CP101)に適合する認定 33 科目の何れか合計 8 単位以上※
大阪産業大学 人間環境学部 生活環境学科及びデザイン工学部 環境理工学科
基準(CP101)に適合する認定 33 科目の何れか合計 16 単位以上※※（科目の１単位）それぞれの教育機関が定める時間

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