義務教育段階における転校ストレスの要因分析
北海学園大学工学部生命工学科
北海学園大学大学院工学研究科
北海学園大学工学部生命工学科

1．序論
1.1 研究背景
近年、少子化による学校の統廃合を原因とした転校が増加傾向にある。転校は、それまでの環境から新しい環境へと移行し、適応していくことを余儀なくされ、その際の環境変化に伴う不安等によってストレスが生じると考えられている。高橋らの研究 1）においても転校などの環境変化は重要なストレッサーのひとつであるとされており、転校児童生徒（以下，転校生）の心理社会的適応を支援するためには、転校生を受け入れる学校側の支援体制の整備が重要課題である、と指摘している。また、下田ら 2）は、大学生を対象としたアンケートを実施し、約 160 人のうち、96％の回答者が転校に対して、少なからずネガティブな思考を持っていることを明らかにしている。これらのことから、転校によって生じるストレスを緩和する対策が必要である。
1.2 既存研究
関連する既存研究として、転校生の転校先での適応過程に関するものが多く存在する。横島 5）は、転校生を「自らの意思によるものではなく、一定の地位・役割を獲得していた集団からただひとり、未知の成員からなる集団に移され、その集団のなかで新しい地位・役割を獲得していく過程におかれた児童生徒」ととらえ、学校生
活への適応過程は交友関係の成立如何にかかわるとしている。また、原田ら 3）も同様に、転校での適応過程においては対人的要素が重要と考え、転校は新しい環境に適応するために必要なメンタリティと考えられる自己効力感や対人関係を円滑に進めていく上で必要なソーシャルスキルなどの社会性との関連性について調査している。
その他の既存研究としては、堀間 4）が転校に対する自由回答及び転校経験者に対する面接による調査を実施したものがあり、この調査の中で「学校や地域に対してネガティブな感情・気持ちを抱くことがある」といった回答もみられ、転校後の先生に対しては「してもらって嬉しかったこと」はあまりあげられておらず、「してほしかったこと」を多くあげており、転校でのストレス要因は様々あり、転校生へのケアも十分ではないことが示唆されている。
しかし、転校によって生じうるストレスに関して、対人的な要因に限定せず、幅広い視点からその要因について詳細かつ定量的に分析した研究は見当たらない。

長尾研吾
菊地晃平
鈴木聡士

1.3 研究目的
これらをふまえ本研究は、転校によるストレスに影響を与えている要因について調査及び定量的な分析を行い、その結果に基づき、ストレスの軽減等のために、保護者や学校に対して、児童生徒が転校する・してくる際のストレス緩和方策を提示することを目的とする。
2．分析概要
2.1 調査概要
本研究で用いるデータは、web アンケートにより表-1に示す通り、転校した時期と性別を考慮して 6 つの属性に分類し、それぞれ 100 サンプルの合計 600 サンプルをデータとして回収した。また、本論文では以降、表-1にあるように転校時期が小学校 1～3 年生の男性を「小1-3 男」、同じく小学校 4～6 年生の女性を「小 4-6 女」という形式で分類及び表記をしていく。
実施したアンケートの概要を表-2 に示す。アンケートは小学校または中学校段階において転校を経験した被験者を対象とし、かつ信頼性が高いデータを収集するため、転校当時の記憶が鮮明と回答した 25 歳以下の男女を条件とした。また、ストレス要因を表-3 に示す。これは転校してから 3 か月程度の期間で各要因においてどれほどのストレスを感じたか、「1.全く感じなかった」「2.あまり感じなかった」「3.どちらともいえない」「4.
やや感じた」「5.かなり感じた」の 5 段階で回答させた。
3 か月間という期間の設定については、既存研究 5）8）に基づいて、転校生の地位の安定など、適応に要する時間を考慮して、その間に生じるストレス要因に着目すべきであると考え設定した。いくつかの質問に対する回答に「その他」を用意しているが、ここは自由記述欄としている。
表-1 回収サンプル数
転校時期

小学校1～3年生

小学校4～6年生

性別

男性

女性

男性

女性

男性

サンプル数

100

100

100

100

100

100

中男

中女

分類

小1-3男 小1-3女 小4-6男 小4-6女

中学校
女性表-2 アンケート概要
調査期間

2020年11月11日～2020年11月16日

配布・回収方法 ネットアンケート（楽天インサイト）
回収数
被験者

600サンプル
小学校から中学校までの間で転校を経験したことがある25歳以下の男女
回答

質問
性別と年齢
転校した時期
転校当時の記憶
転校回数

転校理由

相談頻度

1.男性・25歳以下

3.女性・25歳以下

2.男性・26歳以上

4.女性・26歳以上

1.小学校1～3年生

3.中学校

2.小学校4～6年生

3.どちらともいえない 5.鮮明

2.ややあいまい4.やや鮮明数字で回答
1.保護者の転勤

5.家族の離婚

2.家の新築・転居

6.いじめ・不登校

3.学校の統配合・分離

7.学力不振4.家族との死別

8.その他

1.一度もしていない 3.やや頻繁
2.数回ほど転校前後の学校 1.国公立→国公立の設置区分

4.転校した経験はない

1.あいまい

2.国公立→私立

3.私立→私立

5.その他

4.私立→国公立

転校前後の学校 1.共学→共学

3.別学→別学種(共学・別学) 2.共学→別学

4.別学→共学

転校前地域の5.かなり頻繁

4.頻繁

5.その他

1.大都市

2.中都市

3.小都市

1.大都市

2.中都市

3.小都市

転校以前の

1.浅く狭く

3.深く狭く

5.その他

交友関係

2.浅く広く4.深く広く人口規模
転校後地域の人口規模

図-1 相関関係のイメージ
さらに本研究は無相関の検定を行い、「転校により感じた総合的ストレス」と、「その他のストレス要因」との各変量間での相関性を見いだすことで、転校での重要なストレス要因を分析した。
また、CS（Customer Satisfaction）分析は、顧客満足度分析ともいい、項目別満足度と総合満足度の関係から改善項目を見つけ出す手法である。図-2 に示すように、分析の結果求められたグラフにおいて、座標平面を四象限に分けたとき、それぞれの象限によって項目の改善度が異なり、項目の維持または改善の目安を示すことができる。グラフは縦軸が満足度（表-3 の回答において、「4.やや感じた」「5.かなり感じた」の割合）で、横軸が重要度（相関係数）となっており、本研究においては第 4 象限に位置する改善すべき度合いが高い（重要度が高いにも関わらず、満足度が低い）ストレス要因に注目する。

表-3 ストレス要因
1.学校間の学力差

16.転校間の距離

2.授業の進行速度・度合い

17.地域文化

3.授業のスタイル

18.方言

4.クラブ活動・部活動

19.校舎内の配置・地理

5.進学先などの進路の変更

20.気候

6.学校行事

21.交通機関・交通量

7.友人関係（同性）22.通学距離・時間

8.友人関係（異性）23.自然などの地域の緑の量9.先輩との関係

24.近隣の公園の量10.同級生との関係

25.遊びや買い物などの娯楽環境

11.後輩との関係

26.周辺の治安12.教職員との関係

27.学習面に関する総合的ストレス

13.家庭内での関係

28.対人関係に関する総合的ストレス

14.近隣住民との関係

29.生活環境に関する総合的ストレス

15.共通の話題の違い・欠如 30.転校により感じた総合的ストレス

2.2 分析手法
本研究では相関分析と CS 分析の二つの手法を活用して分析を行う。分析は、アンケートによって回収したサンプルの「全データ」、表-1 に示した「属性別」、アンケート回答項目の「転校理由別」に実施した。
ここで、相関分析とは、二つのデータの関係性の強さを示す指標である相関係数を計算し、その傾向を分析する手法である。片方の変量が増加するとき、他方の変量も増加の傾向にあるとき、正の相関があるという。また、片方が増加するとき、他方が減少傾向であるとき、負の相関があるという。分析イメージを図-1 に示す。

図-2

CS グラフの概要

本研究の CS 分析を進めるにあたり、各要因の重要度については、「転校により感じた総合的ストレス」のストレス値と、各ストレス要因のストレス値に関する相関係数を適用した。また、満足度については、1～5 の値（ストレスが強い程 5）でとったストレス値の 4 と 5 の占める割合を適用している。本分析では、6 から元の値を引いたスコアに変換し、ストレス値が高いほど満足していない（スコアが低い）と解釈して分析を行った。
3．相関分析と CS 分析による転校ストレスの要因分析
3.1 全データでの結果
アンケートによって得られた 600 サンプル全体での相関分析の結果を図-3 に示す。これは、「転校により感じた総合的ストレス」と、その他の各要因によるストレスとの相関係数であり、値が大きいほど重要な要因であると解釈される。相関係数に幅はあるものの、全て 1％有意であり、信頼性のある結果が得られたと考えられる。
図-3 より、「同級生との関係」や「友人関係」のよ図-3 全データでの相関分析結果
うな、人との関わり合いに関する項目が上位となっていることが分かる。つまり、転校によって感じるストレスにおいては、対人関係が主要因であることが明らかとなった。
次に CS 分析の結果を表-4 に示す。表-4 について、重要度は「転校により感じた総合的ストレス」と各ストレス要因の相関係数である。また、背景色が灰色のストレス要因については、CS 分析結果で示されたグラフにおいて、第 4 象限に位置した重要改善項目に該当することを示している。表-4 より、上位 3 つは対人的な要因が占めており、次いで「学校行事」が改善度合いの大きい要因であることが分かった。
以上、相関分析と CS 分析の二つの分析手法から、転校によって生じるストレスには「対人関係」が大きく関係しており、ストレス低減において重点的に改善すべき要因であることが分かった。
3.2 属性別での結果「全データ」での CS 分析結果と、表-1 で示した転校時期と性別によって分類した「属性別」での CS 分析の比較結果を表-5 に示す。表-5 に示した要因については、
CS 分析の結果において第 4 象限に位置した項目要因のみを改善度順に並べてある。
表-5 より、どの属性においても CS 分析による改善度の上位には、「友人関係」や「同級生との関係」のような、人との関わり合いによる要因が位置している。属性別の特徴として、「小 1-3 男」及び「小 1-3 女」のように転校時期が小学校低学年の属性においては「学習面」でのストレスが比較的低めであること、「中男」及び「中女」では、対人的要因項目の中でも「同級生との関表-4 全データでの CS 分析結果表（N=600）
項目

満足度

重要度

改善度

7.友人関係（同性）

2.69

0.609

30.28

10.同級生との関係

2.81

0.614

26.91

8.友人関係（異性）

2.83

0.527

19.79

6.学校行事

2.90

0.468

12.94

15.共通の話題の違い・欠如

3.12

0.544

12.15

12.教職員との関係

3.12

0.528

11.06

3.授業のスタイル

3.06

0.500

10.53

16.転校間の距離

3.07

0.493

9.65

4.クラブ活動・部活動

3.04

0.399

3.36

17.地域文化

3.11

0.421

3.08

25.遊びや買い物などの娯楽環境

3.15

0.429

2.23

19.校舎内の配置・地理

3.22

0.438

0.88

22.通学距離・時間

3.26

0.408

-2.57

2.授業の進行速度・度合い

3.37

0.442-3.37

21.交通機関・交通量

3.180.340-5.50

26.周辺の治安

3.38

0.416

-5.69

14.近隣住民との関係

3.28

0.369

-6.16

5.進学先などの進路の変更

3.41

0.413

-6.69

9.先輩との関係

3.33

0.372

-7.39

1.学校間の学力差

3.51

0.434

-8.19

23.自然などの地域の緑の量

3.32

0.308 -12.03

18.方言

3.28

0.292 -12.08

24.近隣の公園の量

3.44

0.317 -15.00

13.家庭内での関係

3.57

0.341 -17.37

20.気候

3.54

0.292 -20.24

11.後輩との関係

3.54

0.286 -20.55

表-5 全データと属性別の CS 分析結果比較
順位

全標本

小1-3男

小4-6男

小1-3女

小4-6女

1

友人関係（同性）

友人関係（同性）

友人関係（同性）

転校間の距離友人関係（同性）

友人関係（同性）同級生との関係

2

同級生との関係

同級生との関係

同級生との関係

同級生との関係

同級生との関係

同級生との関係

友人関係（同性）3

友人関係（異性）友人関係（異性）友人関係（異性）友人関係（同性）

友人関係（異性）友人関係（異性）友人関係（異性）

4

学校行事

学校行事

学校行事

教職員との関係

5

共通の話題の違い・
欠如

地域文化

転校間の距離共通の話題の違い・

中男

共通の話題の違い・欠如

共通の話題の違い・欠如

教職員との関係

6

教職員との関係

校舎内の配置・地理

7

授業スタイル

通学距離・時間

8

転校間の距離授業スタイル

9

地域文化

クラブ活動・部活動 クラブ活動・部活動

通学間の距離転校間の距離転校距離・時間10

買い物や遊びなどの娯楽環境

欠如
買い物や遊びなどの娯楽環境
教職員との関係

教職員との関係
授業スタイル
共通の話題の違い・

中女

共通の話題の違い・
欠如
学校行事

授業スタイル

学校行事

友人関係（異性）校舎内の配置・地理 転校間の距離

転校間の距離地域文化

クラブ活動・部活動

買い物や遊びなどの娯楽環境

授業スタイル＝対人系の要因係」によるストレスが強めであること、「小 1-3 男」及び「小 4-6 男」では、生活環境に関する要因が多いこと、「小 1-3 女」から「中女」の女性属性においては「共通の話題の違い・欠如」によるストレスが強めであること等が挙げられる。また、「中女」において「進学先など進路の変更」は、他属性にはない唯一の重要改善項目であることが明らかとなった。

授業スタイル

買い物や遊びなどの娯楽環境
進学先などの進路の変更＝学校系の要因表-6 全データと転校理由別の CS 分析結果比較
順位

全データ

1

友人関係（同性）

転校間の距離友人関係（同性）

2

同級生との関係交通機関・交通量

同級生との関係

3

友人関係（異性）

4

学校行事

5

3.3 転校理由別での結果
本研究では「全データ」ならびに「属性別」での分析に加えて、ストレスの要因と値に特徴が出やすいと考えられる転校の「理由別」での分析も同様に行った。本研
究では全データと比較し、結果として大きな違いが見られた二つの理由に注目した。一つ目は転校理由の回答が「家族の離婚」によるもの、二つ目は「災害」によるものである。「災害」に関しては、アンケートにおいて転校理由の回答欄「8.その他」に災害関係の記述が複数あったため別で分析を行った。「全データ」との CS 分析
結果の比較を表-6 に示す。
表-6 より、「災害」を理由とした転校の場合、対人関係の要因が改善度の上位を占めていないことが分かる。
上位には「交通機関・交通量」「地域文化」「方言」のように他属性の分析では見られなかった、生活環境に起因する要因が重要改善項目として多くある。また、「学校間の学力差」も同様に「災害」にのみ見られる要因である。
「家族の離婚」が理由の転校生は、他属性での分析結果と同様に対人関係の要因が改善度の上位を占めているが、「家庭内での関係」が違いとしてある。他にも「校舎内の配置・地理」のような学校に起因する要因が重要
改善項目として多い傾向にある。

欠如

共通の話題の違い・欠如

転校理由-災害

共通の話題の違い・欠如

転校理由-離婚

友人関係（異性）地域文化

家庭内での関係

学校間の学力差

学校行事
授業のスタイル

6

教職員との関係方言

7

授業スタイル

友人関係（同性）

8

転校間の距離同級生との関係

9

地域文化

校舎内の配置・地理 校舎内の配置・地理

10
11
12

買い物や遊びなどの 授業の進行速度・
娯楽環境

度合い
友人関係（異性）共通の話題の違い・欠如
教職員との関係

転校間の距離クラブ活動・部活動
地域文化

4．結論
分析結果より、転校する、もしくは転校してきた児童生徒に対してまず対処すべきは、「対人関係」に起因することが明らかとなった。既存研究においても多く取り上げられていたように、日常的なストレス要因としても頻繁にあげられる対人関係ストレスは転校ストレスとも大きくかかわってくることが明らかとなった。また、堀間 4）の研究において、転校後の先生に対しては「してもらって嬉しかったこと」はあまりあげられておらず、「してほしかったこと」を多くあげており、とあるが「教職員との関係」をストレスとする要因の改善度が多くの属性において高い水準にあったことから、ほとんどの転校生に対して学校側の対応が不十分であることが本

研究の分析から示唆された。
今回の結果を踏まえ、対応策として転校生にできることは、学級・学年単位で、児童生徒間での交流の場を設けることが一つの案として考えられる。しかし、ここで留意すべきこととしては、学校での催し物である「学校行事」の、相関係数及び改善度が比較的上位にあることである。学校行事によるストレスが、転校先での友人が少ないことに起因するのか、行事そのものに起因するのかは今回の分析では明示できないが、考慮に入れなければならない要素であると考えられる。場合によっては、より負荷を与えることになりかねない。「学校行事」でのストレスに配慮するならば、町内会のような近隣住民との間で行われる行事などの参加も一つの策として考えられる。「近隣住民との関係」によるストレスは比較的低い傾向にある。年齢層の幅が広いことが要素としてあると考えられるが、近くに保護者の存在があるかどうかが大きくかかわってくると考えられる。転校したばかりの学校では兄弟でもいない限り一人で対応する必要がある。まずは周りの大人がそばで見守ることが重要であると考えられる。
さらに転校の「理由」によって改善度の高いストレス要因は大きく異なることが明らかとなった。特に被災関係であれば、年度の変わり目などの節目ではない転校が余儀なくされると予想される。そのため急激な環境の変化により、生活環境に関係する要因において強くストレスを感じると考えられる。日本は災害国であるため、今後も同様に被災による転校は起こりうると念頭に置く必要がある。また、転校理由が離婚の場合、当然ではあるが、「家庭内での関係」が他属性と比べて大きなストレスの要因になっていることが明らかとなった。この場合、子供は学校側に居場所を求めるかもしれない。そのためにも学校を起因とするストレス要因には、より注力して対応していく必要があると考えられる。
どちらの理由においても対応策としては子供のメンタルケアが重要だと考えられる。保護者は学校側に実状等の情報を確実に共有し、互いに連携をとる必要がある。
場合によってはスクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカーなどとも協力し、子供の精神面での支えを第一に対応をしていく必要があると考えられる。
参考文献
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学校教育専攻，生徒指導コース，修士論文 2001
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