パラアスリートとアクティビズムに関する動向と今後の研究展望

パラアスリートとアクティビズムに関する動向と今後の研究展望遠藤華英

はじめに
近年，著名人による社会啓発や政治的な発言・行動，そして世論など社会に与える影響が注目されている。特に，ソーシャルメディアが発達し，誰しもが発信者となりうる
現在では，スポーツ界でも，社会的または政治的な抗議行動や啓発活動を行うアスリー
トも増えたことで，世論を形成する影響力も拡大している。アスリートの啓発活動や抗議行動の目的は多岐に渡るが，スポーツ界におけるひとつのアクティビズムとして障がいのあるアスリートたちの活躍が挙げられている。そこで，本論ではアスリートとアクティビズムに関する研究動向を踏まえ，特にパラアスリート（注１）がどのような啓発や抗議行動を取ってきたのか，またなぜそのような行動に至る経緯とは何か，そしてこれらのアクティビズムの限界性や可能性について先行研究を整理し，今後求められる研究の方向性について検討した。

１．アスリートとアクティビズムに関する動向
アクティビズムとは一般的に，社会をより良いと考える方向へ変化させたり，改革を促進したり，望まない変化を阻止したり介入したりする行動を指している１。アクティ
ビズムにおけるアスリート・アクティビストは，アスリートとしての存在価値を通じて，社会全体や政治の変化を促す人物であると定義されている２。
アスリートによる社会政治的な行動に関する是非論や調査研究は，長年に亘り取り組まれてきた。近年では，2016年に米国における人種的不公正と警察の横暴に抗議するた
め，国歌斉唱時に跪くという象徴的な抗議行動を取ったナショナルフットボールリーグ（NFL）のクォーターバック，コリン・キャパニック（Colin Kaepernick）が記憶に新しい。彼の行動は，他の選手が同様の抗議活動を行うきっかけとなり，監督やオーナー，
ファン，メディアからの反発を相次いで招いた３。影響の大小はあるものの，今やこう127パラリンピック研究会

紀要 vol.19

した社会的な行動を行うのはプロアスリートやオリンピックアスリートに限定されず，大学や高校などアマチュアレベルで競技に取り組むアスリート間にも広がっている４。
このようにアスリートの積極的なアクティビズムへの関与が増加している背景のひとつには，Facebook（フェイスブック）や Twitter（ツイッター）のようなソーシャルメディ
ア上のプラットフォームが構築され，政治的見解を広めやすくなった現代社会の構造があると考えられる５。ソーシャルメディアは，社会問題に関する多様な視点や情報を個人に提供するだけではなく６，特定の問題分野に関して関心を寄せるコミュニティを構築する７。このコミュニティを形成する力に加え，ソーシャルメディア特有のインタラ
クティブな情報伝達網の発達とも相まって，特定の問題分野に関するアクションを誘発する個人と集団のアイデンティティが形成されるのである８。こうした従来のメディアにはないソーシャルメディアの特異性が，アスリートを中心とした集団的な抗議行動の形成につながっていることが窺える。
スポーツに基づくアクティビズムは，スポーツ界の変化を求めるものと，スポーツというプラットフォームを使ってより広い社会の変化を求めるものの二つに分類されてきた９。しかしながら，スポーツ界の問題に対するアスリートの抗議行動や啓発が，より広範な社会的な意味を包含することもあるため，これらのカテゴリーは全く別の現象であると切り離すことはできないとされる。
スポーツ界へ変化を促すアクティビズムの例としては10，性別による報酬の格差への抗議11，ドーピング，汚職，人種差別，性差別，同性愛嫌悪などスポーツ界に存在する
あらゆる差別意識への反抗や権利擁護が挙げられているが12，13，いずれもスポーツ界のみで生じている課題ではなく，一般的な社会問題と共通する場合が多い14。このようなアクティビズムの一例として，障がいのあるアスリートによる行動が挙げられる。次節
では，パラアスリートに論点を絞って研究動向を整理したい。

２．パラアスリートとアクティビズム
パラアスリートによるアクティビズムは，パラスポーツの文脈やより広い社会で，障がい者を社会的に抑圧しうる態度や構造に抵抗し，それを変革するためにパラアスリー
トが取る行動と定義されている15。同時に，パラリンピックの大会そのものが，障がい者の生活を向上させるための社会的アクティビズムのプラットフォームであるともされる。1988年以降，パラリンピックとオリンピックは同じ都市で開催されることが慣例化され，その後2001年に制度化された経緯も，そのような流れの一つの表れである。このようなパラリンピックに関する制度変化も背景にあるが，国際，国家，地方レベルの障128

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がいに関する法制度の変化も様々な形でパラスポーツにおけるアクティビズムの展開に寄与してきた。
16
が，障がい者を取国際レベルでは，国連で採択された障害者権利条約（UNCRPD）

り巻く社会の構造的な障壁の撤廃を目指し，パラスポーツの発展に寄与してきた17。この条約では，障がい者の身体活動やレクレーション，スポーツの権利の保障もうたわれている。国家レベルでは，例えば1990年に成立した米国障害者法（The Americans
with Disabilities Act：ADA）は，障がいを理由としたあらゆる差別を禁止しており，
このことが米国内のパラスポーツ振興の一助となった。地方レベルの法制度変化については，2005年にパラリンピアンのタチアナ・マクファーデン（Tatyana McFadden）が高校のスポーツ活動から排除されたことでアメリカ・メリーランド州を相手に訴訟を起こした事例が挙げられる18。彼女の行動は2008年の「障がいのある生徒が体育プログラ
ムに参加する機会を平等にする州法（通称：タチアナ法）」の可決につながり，メリー
ランド州の障がいのある生徒が体育に参加し，アスレチックプログラムに挑戦する機会を保障した。この障がいのある生徒のスポーツ環境に関する制度改革は全米にも波及した。このような国際・国家・地方レベルにおける障がいとスポーツ活動に関する制度変化と，パラリンピック自体の国際的な競技大会として価値づけが相互作用を生み，パラ
スポーツやパラアスリートたちによるアクティビズムは経年的に拡大してきた19。パラ
アスリートらによるアクティビズムの拡大に呼応するような形で，国際パラリンピック
委員会（IPC）は，パラアスリートのアクティビズムを促進する取り組みとして，『IPC
Strategic Plan 2019 to 2022』（2019）20を発表している。この戦略プランにおいて，パラ
アスリートが有する社会的なプラットフォームとその発言力を活かし，障がい者を取り巻く社会的障壁の撤廃を推進する方針を出している。さらに，パラスポーツに限らず，アスリートが政治や社会問題に言及する場面も増えてきたことから，IPC アスリート委員会がパラリンピックにおける抗議活動や社会的メッセージの発信に関するパラアス
リートを対象とした調査結果に基づいた提言も発表した21。
一方で，Shakespeare（2016）は個々のアスリートが「自分の限界を克服し，困難に打ち勝っている」というメディアやパラスポーツの一般的なマーケティング言説が，障がいに関わる困難を誤って伝え，能力主義を助長している点を指摘する22。実際，ロンドン2012パラリンピック競技大会を契機に英国の障がい者の生活が向上したと大会関係者が主張する一方，障がい当事者団体（DPO）の調査からはそれと相反する結果が示「障がい」に関する日常的な経験がパラリンピアンのイメージとされている23。また，
乖離しており，パラリンピアンは障がい者問題の擁護者としてふさわしくないケースがあるとの主張もされている24。これは，パラリンピックがオリンピック同様にエリート・129

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スポーツとしての地位を確立し，一般の障がい者にとって遠い存在になったことが要因として挙げられている25。Howe & Silva（2016）は，多くの障がい者は，レクリエーショ
ンレベルであったとしてもスポーツに参加するには様々な困難が立ちはだかるという実態を指摘しながら，パラスポーツを巡る現実的な格差や差異が，障がいに関するアクティビズムの目的に対する負の影響につながる懸念を示した。加えて，現代社会におけるメディア表現が，より「健常者」のイメージに近いパラアスリートを選好するため，
パラリンピアンは，一般社会における障がい者が受ける抑圧を訴えるための作用が低いとの指摘もしている26。
上述のような懸念が示されつつも，パラスポーツ界に存在する障がいを理由とした不平等は，一般社会における障がいに関する政策や法制度とも密接に関連しているため27，
多くの場合パラアスリートが社会的な啓発を行うことを歓迎し，近年ではパラアスリー
トがどのような経緯，または条件下において差別的慣行に反対する運動を行うのか事例研究が行われてきた。一連の研究では，パラアスリートがアクティビストとなる動機を，
競技生活を送る上で生じた問題と，広く一般社会に共通する問題に分けて論じられている。
前者は，スポーツ環境の改善が主たる目的となる。イギリスにおいて36人のパラアス
リートを対象とした調査では，研究参加者全員が競技生活を送る上で制限となる政策，
慣習，組織を変革することを目的として抗議行動や啓発活動を行ったことが明らかになった。パラアスリートが競技を継続するために変革が必要だと実感する場面は多くあるが，この多くは暗黙裡に社会から受ける抑圧や能力主義的な構造による影響だと指摘されている。スポーツ界およびメディアを介して構築された能力（主義）に対する文化的・規範的な優遇が，パラアスリートにも抑圧的な経験をもたらしている28。Rees ら（2017）は，障がい者は，障がいを起因とした世間の軽蔑的な態度やステレオタイプな扱いに直面しているが29，競技生活の中で一部のコーチや指導者，競技団体に障がいそのものやパラスポーツならではのニーズが理解されていないと感じていることが社会・政治的な行動意図に繋がると結論付けている。
その他，資金的なサポートの必要性から生じた啓発活動も，パラスポーツについては
能力主義的イデオロギーの影響とされている。すなわち，パラアスリートは用具の維持管理費や競技大会出場のための遠征費など資金的なニーズが発生した際には，非障がい者スポーツを優先したリソースの分配が障壁となる30。また，女性アスリート，自身の障がいの程度が重いことにより人的な支援ニーズが高いアスリートがパラスポーツへ参加する障壁の軽減や31，一貫性や透明性が担保されたクラス分け制度を求めるなど32動機となる問題は多岐に渡る。
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他方，スポーツ界ではなく，日常生活において人々を社会的に抑圧する世論，態度，
政策，社会構造に対する抗議を行う，より政治的なアイデンティティを持つパラアス
リートの存在を明らかにした研究もある33。具体的な活動内容は，障がい以外の社会問題を対象とした署名活動への参加や抗議集会への参加，政治家との接触や協働などだ。
この研究では，なぜこれらのパラアスリートが政治的な行動を志向するようになったのか背景要因の解明がなされている。英国のパラアスリートを対象とした調査から，自らを障がいのある「アスリート」であると認識している，つまりアスリートとしてのアイ
デンティティ認知が高いアスリートは，一般的な生活者と異なる競技者としての生活を送っているため，政治活動を敬遠する傾向にあることが明らかになった。これに対して，自らを「アスリート」である以前に「障がい者」であると定義するアスリートは，政治的な活動家としてのアイデンティティを強調したとする。この研究結果から，こうしたパラアスリートのアイデンティティの認識の違いが，彼らの社会啓発や抗議行動に差を生むことを示した。
さらに，スポーツに直接関連しない政治的な行動を取るケースは，競技生活の引退後に多い傾向があることも明らかになった。パラアスリートが引退後の雇用や生活に対する懸念，特に社会による障がい者に対する差別に直面することで自ら社会や組織に意思を示す必要性が生じることを示した34。Braye（2016）は，調査対象とした競技生活を引退したパラリンピアン６人のうち５人は，障がい者の権利運動を明確に意識しておらず，自らが「政治的な活動家」であると認識していなかったものの，障がいの有無による差別の撤廃，共生社会の実現に資する活動に結果的に貢献していることを指摘した35。
つまり，競技生活を終えて経験する様々な社会活動を経て，障がいの問題に特化した社会政治的なアクションを起こす動機づけになることを示した。以上をまとめると，パラ
アスリートのアクティビズムはパラアスリート自身のアイデンティティ，ライフステー
ジ，そして引退後の社会活動など諸要因によって受動的あるいは能動的な形で現れるのである。
Choi ら（2019）は36，投票行動や抗議行動，ボイコットなど社会政治的な行為の積極性について，韓国のパラアスリートおよび健常アスリートに対して活動志向性尺度を用
いて比較研究を行った。結果として，パラアスリートは健常アスリートよりも社会政治的な活動志向性が高いことが明らかになった。特に活動志向が強いパラアスリートは，自らが持つ社会的影響力，そして平昌2018パラリンピック冬季競技大会への世間の高い注目を認識しているという特徴を有していた。一方，活動志向が低いパラアスリートは，競技生活を送る上で社会政治的な行為によって自身が感じる心理的な負担や不利益への懸念を示す傾向にあった。
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Haslett ら（2020）は，パラアスリートのアクティビズムは37，受動的であるが公の場面で求められた際に障がいに関する発言を行う事例，障がいに関する問題を強調するために単発的な行動を取る事例，そしてスポンサー離れなど一定のリスクを背負いながら啓発活動の先頭に立ち公的な役割を担う事例など様々な行動パターンがあることを示した。そしてこの行動パターンはパラアスリートのキャリアや生活基盤を置く地域，そして周囲の環境によって影響を受けるため，パラアスリートのアクティビズムを画一化する困難性を示した。この指摘にある通り，本稿で挙げた先行研究の調査対象となる国・地域は異なる。パラアスリートによるアクティビズムを研究する際は，対象とするパラアスリートが置かれる社会環境にも視野を広げる必要があるといえる。

３．アスリートが発信するメッセージとその信頼性に関する研究
最後に，アスリートのアクティビズムに対し，アスリートが発信したメッセージを受け取るファンや国民の視点でどのような研究がなされてきたかを整理したい。パラリン
ピックやパラスポーツに限定し，パラアスリートの発信するメッセージと受け手である
世間の反応に関する研究はほとんど存在しないため，本節では非障がい者アスリートに関する先行研究をレビューし，パラスポーツやパラアスリートにも反映される論点を整理する。
人々が情報的信頼性を判断する材料は複雑であるが，そのひとつに情報の送り手と受け手の関係性が挙げられる。そのため，情報発信者のパーソナリティなどが受け手にとってどのように映っているかという認知レベルが情報の信頼性にも影響するのである38。
情報源の発信者に対する受け手の認識は，信頼性，専門性，魅力性の３側面に影響される。信頼性は情報提供者の正直さや誠実さ，専門性は，情報提供者の能力や特定の分野の知識であり39，魅力性は情報提供者が知覚した身体的魅力を示す40。アスリートが発信するメッセージに対する情報的信頼性については，特にマーケティング分野において研究が進められ，アスリートが宣伝するブランドの広告効果41，消費者態度や行動変容について解明されてきた42。また，情報的信頼性の高低は，メッセージの受け手である
消費者の行動有無に影響を与えることも指摘されている43。つまり，受け手にとっての納得材料となるだけではなく，情報の信頼性を高めることによって，受け手側のポジ
ティブな態度や行動変容に繋がる可能性が示されている。
このようなマーケティング分野で発展してきた社会心理学的な研究が，アスリートの
社会的行動に対する人々の反応に関しても応用され始めている。アスリートの抗議行動
に対する世間の反応を調査した研究では，「スポーツと政治」は根本的に相容れないと132

パラアスリートとアクティビズムに関する動向と今後の研究展望いう考えが広まっていることが示されている。これは，エンターテイメントの対象としてのアスリートという一般の人々の認識から，社会政治に関しては専門家ではないアス
リートが行う抗議行動に対して反発的な感情を抱く人々が一定数存在する点に影響を受けている。政治的抗議はアスリートの仕事や責任の範疇を超えており，場合によってはスポーツマンシップやプロ意識の欠如として映ると指摘されている44。しかしながら，
黒人の差別問題の事例においては，抗議活動を行ったアスリート自体への信頼性および専門性の欠如という認識が不支持に繋がるとされているが，この不支持の前提条件として黒人に対する根本的なスティグマの影響も指摘されている45。つまり，同様の問題について，誰が発言するかという発信者に対する認識が世論の反応を規定するともいえる。
上述のようなパラアスリートが行う抗議行動や社会啓発に対する世論の形成メカニズ
ムに焦点を当てた研究はほとんど見られないが，パラアスリートも社会啓発や政治的なメッセージを発信する場合に社会からの賛否を踏まえた上で戦略的に発信スタイルを選定しているとされており（例：友好的で静かな変化を提案する方法から，より対立的なスタイル，包括的な政策を要求し，権利を主張する方法，そして友好的なスタイルと対立的なスタイルの混合），アクティビズムに関する研究はこうした発信者と受信者の相互作用についても十分考慮しなければならないであろう。

４．今後の研究展望
本稿ではパラアスリートとアクティビズムを主眼とした動向，啓発や抗議行動に至る
背景要因や特徴，便益や限界性について先行研究のレビューを進めた。パラリンピックの参加国・地域数の拡大やブランドイメージの向上により，今後さらにパラアスリートが社会に訴える力は大きくなると予想される。IPC もパラアスリートが社会変革の一翼を担うことを期待し，現在では南半球の途上国を対象としたパラアスリートの育成，そしてパラリンピックの放送圏拡大に取り組んでいる。この取り組みは，障がいを取り巻
く社会政治的な障壁が相対的に高いとされる途上国でもパラリンピック・ムーブメント
を普及させたいという意思の表れである。しかしながら，パラアスリートとアクティビ
ズムについては，地域の特性や社会状況によって一般化できない領域があることも指摘されている。障がいやスポーツに関する価値意識や社会的な受容は，国家や地域，政治体制によって影響を受けるため世界的な一般化は不可能である。特に，アクティビズムに関する研究はメディア媒体の普及やその変化にも多大な影響を受けることもあり，ア
スリートならびに国民のメディアへの接触機会やリテラシーが異なる地域における解釈
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パラリンピック研究会

紀要 vol.19には慎重でいなければならない。
加えて，パラアスリートのアクティビズムについては，どのような経緯でアクティビ
ストとなり，また目的意識に影響する要因とは何か，というパラアスリート個人と周囲の環境に関する調査に留まり，世論や社会との相互作用については研究が十分なされていない。アクティビズムに関する研究では，メッセージが発信され，メディアを媒介して人々に届けられ，また人々がどのような態度を示し，行動を変容させうるのかという情報伝達の一連の過程を含めた議論がなされている。既存研究で解明されてきた人々の受け止め方を左右する要因のほか，アスリートの競技生活上のキャリアや知名度，そして政府との関係性など様々な要素も含め，パラアスリートのアクティビズムについて検討する必要があるといえよう。
注（１）本稿におけるパラアスリートおよびパラリンピアンの定義は IPC の公式見解を参考とする（IPC Guide to Para and IPC Terminology）。よって，本稿におけるパラアスリートは，障がいのある競技者を指し，パラリンピアンはパラリン
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Journal of Paralympic Research Group vol.19

Trends and Future Research Prospects on
Para Athletes and Activism
ENDO Hanae

In recent years, social awareness raising and political statements and actions by
public figures and their impact on society, including on public opinion, have attracted
increasing attention. Today, in particular, with the development of social media andthe ability of anyone to disseminate information, the number of athletes who engage
in social or political protests and awareness-raising activities both within and outside
the sporting world is increasing, and their influence in shaping public opinion is
expanding. Athletes’ awareness-raising activities and protests have a wide range ofobjectives, but one form of activism in sports has been the work of athletes withdisabilities. Therefore, based on research trends on athletes and activism, this paper
reviews previous research on what kind of awareness-raising and protest actions
Para athletes in particular have engaged in, what are the circumstances leading tosuch actions as well as the limitations and possibilities of these examples of activism,and examines what direction future research needs to take.
Activism by Para athletes is described as actions taken by Para athletes to resist
and transform attitudes and structures that can socially oppress people withdisabilities in the context of Para sports and in wider society. At the same time, as
the Paralympics, seen as a platform for social activism to improve the lives of people
with disabilities, has expanded in scale as an international sporting event and gained
greater social recognition, the social outreach of Para athletes has also strengthened.
On the other hand, the risk of the media transmitting the message that individualPara athletes are “overcoming the limitations and challenges they each face” has also
been raised. Concerns have also been expressed that this has contributed to themisrepresentation of the everyday challenges related to disability, and encouraged a138

Trends and Future Research Prospects on Para Athletes and Activism

merit-based way of thinking.
As discussed above, the expectations and concerns about Para athletes andactivism is a recurring debate. In many cases, inequalities based on disability in theworld of Para sports are also closely linked to policies and legislation on disability inwider society. Therefore, Para athletes transmitting information that is sociallyrelevant is welcomed by society, and case studies of how and under what conditions
Para athletes campaign against discriminatory practices are being conducted. With
the expansion of the number of countries and regions participating in the Paralympic
Games and the enhancement of its brand image, the impact that Para athletes haveon society is expected to grow even more in the future. The IPC also hopes that Para
athletes will play a role in social change, and is now working to train Para athletes indeveloping countries in the southern hemisphere and to expand the Paralympic
broadcast area. This initiative is an expression of their aim to spread the Paralympic
Movement in developing countries, where socio-political barriers surrounding
disability are considered relatively high. However, the messages that Para athletes
transmit, and how those messages are received by society, vary according to local
characteristics and social conditions. In particular, research on activism has beenheavily influenced by changes in media, notably social media. Therefore, it isnecessary to conduct a multilayered study, focusing not only on the position of Para
athletes in society, but also including the media used by the public as well as media
literacy.

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