日本転倒予防学会誌 Vol.10：45 - 51 2023

特集

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策
平瀬達哉

神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部リハビリテーション学科理学療法学専攻

Ⅰ はじめに
高齢期における転倒は，日常生活活動（activities of5）れている（30.7 ％ vs 14.7 ％）（図 1-b）。つまり，認知daily living；ADL）制限や生活の質の低下のみならず機能障害を有する高齢者に着目した転倒予防対策が健康

1）

死亡率の増加にも影響を及ぼす 。75 歳以上の高齢者

寿命を延伸するためには重要であり，その対策に寄与す人口が急増している本邦においても，転倒が原因で要介る効果的な介入戦略の開発が求められている。

護状態に陥る高齢者の数は加齢とともに増加することが明らかとなっていることから 2），その対策は健康寿命をⅡ 認 知機能障害を有する高齢者の転倒発生に影響を及ぼす因子延伸するためにも重要といえる。
高齢期における転倒の発生には多くの因子が影響をChantanachai ら 6） は，認知症および軽度認知障害を及ぼすが，その 1 つに認知機能障害が挙げられる 3）。実有する地域在住高齢者の転倒発生に影響を及ぼす因子

際，認知症を有する高齢者では，それを有していない者について，16 の前方視的研究（n ＝ 1,171）からシステに比べ，転倒を発生するリスクが 8 倍高くなることが示

マティックレビューを行い，身体パフォーマンスや神4）されている 。加えて，認知症を有する高齢者では，そ経心理機能といった観点からその因子を抽出している。

れを有しない者に比べ，転倒が原因で入院する者の割合

バランス，筋力，固有受容感覚，移動能力，歩行速度，が有意に高く（90.9 ％ vs 75.2 ％）（図 1-a），大腿骨近ADL，身体活動量といった身体パフォーマンスと転倒位部骨折を発生するリスクも約 2 倍高くなることが示さ

発生との関連性とその研究数を表 1 に示す。

a. 転倒に起因する入院

b. 大腿骨近位部骨折（％）
100（％）
1009090808070706060505040403030202010100

認知症なし（n＝273,349）

認知症あり（n＝58,083）

0

認知症なし
（n＝273,349）

認知症あり（n＝58,083）

オーストラリアのニューサウスウェールズ州で 2003‑2012 年に傷害で入院した 65 歳以上の高齢者 331,432 名を対象に解析
図1

認知症の有無別での転倒に起因する入院者および大腿骨近位部骨折発生者の比較（文献 5 を参考に著者作成）

連絡先：神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部リハビリテーション学科理学療法学専攻〒 238-8522

平瀬達哉



神奈川県横須賀市平成町 1-10-1

TEL：046-828-2730

FAX：046-828-2731

E-mail：hirase-rx7@kuhs.ac.jp

受理日：2023. 6. 23

45

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表1

認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒発生と身体パフォーマンスとの関連性（文献 6 を参考に著者作成）
対象MCI

静的バランスADMCI と AD 混合低下と関連：1 研究低下と関連：5 研究

動的バランス低下と関連：3 研究下肢筋力関連なし：3 研究AD 混合関連なし：1 研究
上肢筋力
ステップ反応時間

関連なし：2 研究低下と関連：1 研究

固有受容感覚関連なし：2 研究

視覚コントラスト感受性

関連なし：3 研究

移動能力
TUG
TUG‑DT高値と関連：1 研究

低値と関連：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：1 研究

高値と関連：2 研究

関連なし：2 研究

高値と関連：2 研究POMA高値と関連：1 研究5 回椅子起立時間
歩行速度高値と関連：1 研究低下と関連：3 研究

良好と関連：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：1 研究

ADL低下と関連：1 研究

関連なし：1 研究

身体活動量関連なし：3 研究

関連なし：3 研究低下と関連：3 研究
良好と関連：1 研究低下と関連：1 研究低下と関連：1 研究

関連なし：1 研究
MCI：Mild Cognitive Impairment. AD：Alzheimerʼs Disease. TUG：Timed Up and Go. DT：Dual Task. POMA：Performance Oriented Mobility Assessment. ADL：Activities of Daily Living.
移動能力の高値と低値は，それぞれ良好でない状態と良好な状態を意味する。

認知機能障害を有する高齢者の転倒発生に影響を及ぼていた静的および動的バランス能力の低下，歩行速度のす因子としては，静的バランス能力の低下と歩行速度の低下，移動能力の障害（TUG 高値），うつ症状のそれぞ低下が最も多く（それぞれ 6 研究），次いで Timed Up

れと転倒発生との間の関連性に関するメタ分析も行ってand Go（TUG） 高 値（TUG-Dual Task 含 む 5 研 究 ），いる。静的および動的バランス能力の低下と転倒発生動的バランス能力の低下（3 研究）という結果であった。との関連性に関するメタ分析の結果をみると，転倒発一方，筋力低下や固有受容感覚障害と転倒発生との間に生者は，転倒非発生者に比べ静的および動的バランスは関連性を認めておらず，これらが認知機能障害を有す能力が有意に低下していることが明らかとなっている

る高齢者の転倒発生に影響を及ぼすか否かについては明（Standardized Mean Difference：0.62 ，95 ％信頼区間：らかになっていない。

0.45-0.79 ，p ＜ 0.001）。

また，神経心理機能と転倒発生との関連性とその研究

また，移動能力の障害と転倒発生との間の関連性に関数（表 2）をみると，認知機能障害を有する高齢者の転するメタ分析の結果では，転倒発生者は，転倒非発生者

倒発生に影響を及ぼす因子としては，うつ症状と実行機に比べ TUG 時間が 3.8 秒遅延することが示されており能障害が最も多く（それぞれ 4 研究），次いで反応時間（95 ％信頼区間：2.0 - 5.5 ，p ＜ 0.001），同様に，歩行速の遅延（3 研究），情報処理能力の低下（2 研究）という度の低下と転倒発生との間の関連性に関するメタ分析の結果であったことが示されている。

結果においても，転倒発生者は，転倒非発生者に比べ歩一方，多くの研究が認知機能障害を有する高齢者の転倒発生と Mini-Mental State Examination（MMSE）と行速度が 0.15m/ 秒遅くなることが示されている（95 ％
信頼区間：− 0.28 - − 0.01 ，p = 0.03）。

いった全般的な認知機能との関連性について検討していさらに，うつ症状と転倒発生との関連性に関するメタたが，その関連を認めたとする研究は 1 研究のみであっ分析の結果では，転倒発生者は，転倒非発生者に比べ老たことが示されている。さらに，このシステマティック

年期うつ評価尺度の得点が 2.2 点高値であることが示さレビューでは，認知機能障害を有する地域在住高齢者のれており（95 ％信頼区間：1.5 - 2.9 ，p ＜ 0.001），これ転倒に影響を及ぼす因子として，多くの研究で抽出されらが認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒発生に46低下と日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表2

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策

認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒発生と神経心理機能の間の関連性（文献 6 を参考に著者作成）
対象

全般的な認知機能MCIAD

MCI と AD 混合

AD 混合

関連なし：2 研究関連なし：2 研究低下と関連：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：6 研究
実行機能関連なし：1 研究

関連なし：1 研究低下と関連：4 研究

視空間認知能力関連なし：1 研究

良好と関連：1 研究低下と関連：2 研究
関連なし：1 研究

情報処理能力低下と関連：2 研究

反応時間関連なし：1 研究

言語流暢さ関連なし：1 研究低下と関連：3 研究
関連なし：1 研究低下と関連：1 研究
関連なし：1 研究

記憶関連なし：1 研究関連なし：1 研究

関連なし：3 研究

注意機能関連なし：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：2 研究悪化と関連：1 研究

関連なし：2 研究悪化と関連：2 研究

うつ症状悪化と関連：1 研究関連なし：1 研究
不安症状悪化と関連：1 研究

情動悪化と関連：1 研究転倒恐怖悪化と関連：1 研究

行動変容

関連なし：2 研究

MCI：Mild Cognitive Impairment. AD：Alzheimerʼs Disease.

有意に影響を及ぼす因子であることが報告されている。

出している研究が多い。つまり，認知機能障害を有するつまり，認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒予施設入所高齢者の転倒予防対策としては，運動機能や心防対策としては，運動機能や心理面の改善に着目した介理面の改善に加えて認知機能の改善にも着目した介入戦入戦略が効果的である可能性が高いと思われる。

略が有効である可能性が高く，このような介入を提供す

一方，Whitney ら

7）

は，英国の南ロンドン近郊の認知機能障害を有する施設入所高齢者 109 名（平均年齢る際には，年齢や抗うつ薬・向精神薬の使用状況も考慮する必要があると思われる。

84.5 歳，女性 63 ％）を対象に転倒発生に影響を及ぼす因子について前方視的に検討している。対象者の認知機能は注意・見当識，記憶，言語の流暢さ，視空間Ⅲ 認 知機能障害を有する高齢者に対する運動を主体とした介入の転倒予防効果

認知能力といった項目から構成された Addenbrooke’s

認知機能障害を有する高齢者では，地域在住高齢者とCognitive Examination（ACE）を用いて評価されてお施設入所高齢者ともに共通して運動機能の低下が転倒発り，その得点の中央値が 42 点というレベルであった。

生のリスクファクターであることから，運動を主体とし対象者の転倒発生を平均 25.5 週間追跡調査した結果，た介入は転倒を予防する戦略として有効である可能性が

1 回 以 上 転 倒 し た 者 は 53 名（48.6 ％） で あ り，22 名高い。そこで，ここでは運動を主体とした介入が認知機（20.2 ％）が転倒による傷害，2 名（1.8 ％）が転倒によっ能障害を有する地域在住高齢者ならびに施設入所高齢者て骨折していたことが示されている。の転倒予防に効果的か否かについて検討している先行研

そして，転倒発生に影響を及ぼす因子としては，注意・見当識障害，不安定面上での静的バランス能力の低下，不安，抗うつ薬の使用が抽出されており，これらに究を紹介する。
1．認知機能障害を有する地域在住高齢者に対する介入効果着目した介入戦略が認知機能障害を有する施設入所高齢Pitkala ら 10）は，運動を主体とした介入がアルツハイ者の転倒予防には効果的である可能性を示唆している。

マー型認知症を有する地域在住高齢者の転倒予防に効認知症を有する施設入所高齢者の転倒発生に影響を及果的か否かについてランダム化比較試験で検証してい8, 9）

る。具体的には，フィンランドのヘルシンキ近郊在住のの結果をみると，その因子として高年齢，向精神薬の使アルツハイマー型認知症と診断された 65 歳以上の在宅用，バランス能力の低下，歩行障害，心理面の障害を抽

高齢者 210 名を対象としており，歩行補助具を使用してぼす因子について検討したシステマティックレビュー

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も歩行できない者は除外している。そして，対象者をを併用した介入プログラムが認知機能障害を有する地域集団で運動を行う群 70 名［集団運動群；平均年齢 78.3

在住高齢者の転倒予防に効果的か否かについてランダム

歳，女性 64.3 ％，MMSE 平均得点 18.5 点，Functional化比較試験で検証している。対象はオーストラリアのシIndependence Measure（FIM） 平 均 得 点 88.5 点 ］， 在

ドニー近郊のクリニックやデイセンターを利用している宅での個別運動を行う群 70 名（在宅運動群；平均年齢65 歳以上の地域在住高齢者で，MMSE もしくは Mini-77.7 歳，女性 57.1 ％，MMSE 平均得点 17.8 点，FIM 平

ACE 得点が 24 点未満，医師から認知機能障害を診断さ均得点 87.3 点），通常のケアを受ける群 70 名（対照群；れた者としているが，重度の認知機能障害（MMSE も平 均 年 齢 78.1 歳， 女 性 62.9 ％，MMSE 平 均 得 点 17.7

しくは Mini-ACE 得点が 12 点未満）と歩行補助具を使点，FIM 平均得点 86.8 点）の 3 群にランダムに振り分用しても 1m 以上歩行できない者は除外している。そけ，介入期間中の転倒発生率，身体パフォーマンス，して，対象者を在宅での個別運動と環境調整を併用しADL を比較検討している。介入期間は 12 か月間，介入た介入群 153 名（平均年齢 82.2 歳，女性 52.1 ％）と通頻度は集団運動群と在宅運動群ともに週 2 回であり，そ常ケアを受ける対照群 156 名（平均年齢 82.5 歳，女性れぞれの運動群に対する介入は理学療法士によって提供44.9 ％）の 2 群にランダムに振り分け，介入期間中の転されている。各群の具体的な介入内容を表 3 に示す。そ

倒発生率について比較検討している。介入期間は 12 かの結果，介入期間中の転倒発生率は，対照群に比べて集月間であり，そのスケジュールは理学療法士もしくは作団運動群は 39 ％，在宅運動群は 56 ％それぞれ有意に減業療法士による在宅訪問 11 回，電話での確認・支援 10

少し，加えて，集団運動群と在宅運動群では介入期間中回から構成されている。個別運動は，理学療法士によるの身体パフォーマンスや ADL が対照群に比べて低下し在宅訪問時に提供され，その内容は 40 ～ 60 分間のバラなかったことが示されている。

ンストレーニングや筋力トレーニングから構成されてい以上のことより，アルツハイマー型認知症を有する高る。加えて，理学療法士が在宅に訪問しない時の個別運

齢者に対する理学療法士の管理下で提供された 12 か月

動は，主介護者がパンフレットに基づいて提供してい間の運動介入は転倒予防のみならず身体パフォーマンスる。環境整備プログラムは，作業療法士が在宅訪問時にや ADL の低下予防にも有効であることが示唆されてい転倒するリスクが高い環境を評価し，リスク軽減に向ける。

たパンフレットを作成することで行われている。

一方，Taylor ら11）

表3は，在宅での個別運動と環境整備

その結果，介入期間中の転倒発生率は 2 群間で有意差

認知機能障害を有する地域在住高齢者に対する運動を主体とした介入内容の例（文献 10 を参考に著者作成）
介入内容

48

集団運動群

介入期間：12 か月間，介入頻度：週 2 回
1 回あたり 60 分程度の集団運動
デイケアセンターでの 4 時間の滞在中に運動を実施（送迎や昼食も提供）
1 グループは 10 名の対象者で構成され，2 名の理学療法士の監視下で運動を実施
運動内容：耐久性，バランス，筋力トレーニング，実行機能トレーニング
耐久性トレーニング：エルゴメーターを使用して実施
バランストレーニング：ライン上歩行，バランスボールやラダーを使用したトレーニング
筋力トレーニング：運動負荷を変更できるマシンを用いて実施
実行機能トレーニング：早く正確なボール投げ，数を数えながら右手と左手で異なる動作を行うトレーニング

在宅運動群

介入期間：12 か月間，介入頻度：週 2 回
理学療法士によって提供される 1 回あたり 60 分程度の個別運動
運動は個々のアセスメント結果に基づき提供され，対象者と理学療法士が協議して目標を設定
運動内容：階段昇降，バランストレーニング，移乗練習，歩行，二重課
題練習，屋外活動などを含む
重錘やボール，杖などトレーニングを強化するために様々な機器を使用

対照群

フィンランドのヘルスケアシステムによって提供される通常ケアを受ける
栄養や運動に関するアドバイスも受ける日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策を認めなかったものの，ベースライン時の運動機能レベ介入を行う介入群 76 名（8 施設）と通常ケアを受ける

ルが良好な対象者においてのみ転倒発生率が有意に減少

対照群 72 名（8 施設）の 2 群に対象者をランダムに振したことが明らかとなっており，認知機能障害を有するり分け，介入期間中の転倒発生率や身体パフォーマンス高齢者の転倒を予防するためには，運動機能レベルに応を比較検討している。介入群に対しては，バランストじた介入を考慮する必要があることを示唆している。

レーニングや筋力トレーニングから構成された 60 分間運動を主体とした介入が認知機能障害を有する地域在の個別に処方された運動プログラムが 25 週間，週 2 回

住高齢者の転倒予防に有効か否かについて検討したシス提供され（合計 50 時間），その後 6 か月間の維持プログ12）の結果では，このラムが週 2 回提供されている（表 4）。その結果，介入ような介入は転倒発生率を約 30 ％減少することが示さ群では対照群に比べて介入期間中の転倒発生率が 50 ％，テマティックレビューとメタ分析

2

れているが，研究間での異質性が高く（I = 74 ％），サ

転倒による傷害の発生率が 59 ％有意に減少し，加えて，

ブ解析を行うと転倒発生率に影響を及ぼさなかったこと

介入群では対照群に比べて静的および動的バランス能力が明らかとなっている。以上の知見を踏まえると，認知や下肢筋力も有意に改善したことが示されている。

機能障害を有する地域在住高齢者の転倒を予防する介入

以上のことより，認知機能障害を有する施設入所高齢戦略として長期間にわたりリハビリテーション専門職の者に対する運動介入は転倒予防のみならず運動機能の改管理下で提供された運動を主体とした介入は効果的であ善にも有効であることが示唆されている。

る可能性が高いものの，その効果は限定的であり，さら一方，Toot ら 14）は認知症を有する施設入所高齢者になる介入戦略の開発が求められているといえよう。

対する運動介入が転倒発生に及ぼす影響についてクラス2．認知機能障害を有する施設入所高齢者に対する介入

ターランダム化比較試験で検証している。具体的には，

効果
Mak ら

スウェーデンのウメオ近郊の 16 のナーシングホーム13）

は，運動を主体とした介入が軽度から中等に入所している 65 歳以上の認知症と診断された高齢者

度の認知機能障害もしくは認知症を有する施設入所高齢186 名（平均年齢 85.1 歳，女性 75.8 ％，MMSE 平均得者の転倒予防に効果的か否かについてクラスターランダ

点 14.9 点）を対象としており，MMSE 得点が 10 点未ム化比較試験で検証している。対象はオーストラリア

満である者，介助なしでの椅子からの立ち上がりが困難のシドニー近郊の 16 の長期ケア施設に入所している 65な者は除外している。そして，対象者を運動介入を行う歳以上の高齢者 148 名（平均年齢 86.6 歳，女性 64 ％，介入群 93 名と座位での活動を行う対照群 93 名の 2 群にMMSE 平均得点 23.8 点，修正版 ACE 平均得点 67.0 点，ランダムに振り分け，介入終了後 1 年間の転倒発生率を認知症者 29 ％）であった。そして，運動を主体とした比較検討している。両群に対する介入期間は 4 か月間で

表4

認知機能障害を有する施設入所高齢者に対する運動を主体とした介入内容の例（文献 13 を参考に著者作成）
介入内容

介入群

＜第 1 ステージ：個別に処方された運動プログラム＞
25 週間，週 2 回，1 回あたり 60 分間の運動（合計 50 時間）
理学療法士の管理下で実施
段階的に運動負荷を増加する筋力トレーニングと段階的に運動の難易度を向上するバランストレーニングから構成
運動負荷：理学療法士が対象者の自覚強度に基づき設定し，1 つの運動を 10〜15 回反復で 2〜3 セット行った際に中等度きつい（Borg Scale で12〜14/20 点）と感じるレベルから開始
運動負荷の変更は理学療法士が行い，対象者が中等度きつい（Borg Scaleで12‑14/20 点）と感じなくなると負荷を増加
運動は最大10名までを 1 グループとして実施
クールダウンとしてストレッチを実施＜第 2 ステージ：維持プログラム＞
6 か月間，週 2 回，1 回 30 分間の運動
負荷量を増加しない筋力トレーニング，自重負荷，バランストレーニング
介入についての教育を受けた施設スタッフもしくはボランティアによって実施

対照群

シドニーのヘルスケアシステムによって提供される通常ケアを受ける

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日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

あり，その頻度は週 2 ～ 3 回であった。介入群に対して

PLoS One. 4（5）：e5521, 2009.

は，バランストレーニングや筋力トレーニングから構成

5）Harvey L, et al. The influence of dementia on

された 39 種類の運動内容が理学療法士によって提供さ

injury-related hospitalisations and outcomes in

れ，対照群に対しては，座位での活動（読書，会話，音older adults. Injury. 47（1）：226-234, 2016.

楽を聴くなど）が作業療法士によって提供されている。

6）Chantanachai T, et al. Risk factors for falls in

その結果，介入終了後 1 年間の転倒発生率において 2older people with cognitive impairment living in

群間に有意差を認めず，運動介入による転倒予防効果に

the community：systematic review and meta-は限界があることが示唆されている。施設入所高齢者にanalysis. Ageing Res Rev. 71：101452, 2021.

対する運動を主体とした介入が転倒予防に有効か否かに
15）7）Whitney J, et al. Understanding risk of fallsの結果をin people with cognitive impairment living in

みても，運動介入は施設入所者の転倒予防に有効である

residental care. J Am Med Dir Assoc. 13（6）：ことが示されているものの，これが認知機能障害を有す

535-540, 2012.

ついて検討したシステマティックレビュー

る施設入所高齢者の転倒予防にも有効か否かについては

8）Fernando E, et al. Risk factors associated with不明であり，今後の更なる研究の必要性が提示されていfalls in older adults with dementia：a systematicる。

review. Physiother Can. 69（2）：161-170, 2017.
9）Kropelin TF, et al. Fall determinations in older

Ⅳ おわりにlong-term care residents with dementia：a

認知機能障害を有する高齢者の転倒予防対策は健康寿命を延伸するために重要である。高齢者の転倒予防に関

systematic review. Int Psychogeriatr. 25（4）：549-563, 2013.によると，50 時間以10）Pitkala KH, et al. Effects of the Finnish

上の運動介入が必要であることが示されており，このこ

Alzheimer disease exercise trial（FINALEX）：aとは認知機能障害を有する高齢者の転倒予防にも同様のrandomized controlled trial. JAMA Inten Med. 173

ことがいえるようである。

（10）：894-901, 2013.

するシステマティックレビュー

16）

また，認知機能障害を有する高齢者の転倒を予防する

11）Taylor ME, et al. Tailored exercise and home

ためには理学療法士や作業療法士といったリハビリテー

hazard reduction program for fall prevention

ション専門職の管理下で提供されるバランストレーニン

in older people with cognitive impairment：the

グや筋力トレーニングを含んだ運動プログラムが有効でi-FOCIS randomized controlled trial. J Gerontol Aある可能性が高い。しかしながら，その効果を高める介Biol Sci Med Sci. 76（4）：655-665, 2021.

入戦略についてはさらなる検討が必要であるといえ，今後の質の高い研究が期待される。

12）Li F, et al. Efficacy of exercise-based
interventions in preventing falls amongcommunity-dwelling older persons with cognitive
impairment：is there enough evidence? An

引用文献

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15）Gulka HJ, et al. Efficacy and generalizability of日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策

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