大規模災害下での

272

No.

2022.3

リハビリテーション支援を考える◆編集
大阪医科薬科大学准教授

冨岡正雄

MB Med Reha No.272：1—8, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

JRAT（日本災害リハビリテーション支援協会）の創設とその意義
栗原正紀＊
Abstract
2020 年 4 月日本災害リハビリテーション支援協会が誕生した．本協会は東日本における大規模災害時に結成された東日本大震災リハビリテーション支援関連 10 団
体の経験をもとに組織化された，大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会（JRAT）が母体となって法人化したものである．このことで JRAT は“災害時に，被災者・要配慮者の生活不活発病や災害関連死の予防等に対処し，被災者の早期自立生活再建，復興を目指して活動する”災害医療支援組織の 1 つとして公に名乗りを上げた．
本稿では協会の概要および設立までの経緯を紹介する．そして JRAT に関する重要項目を挙げ解説．さらに局地災害と大規模な広域災害とを比較し，毎年発生する局地災害に対する JRAT 活動のあり方を考察する．
平時における JRAT 活動の一環として，行政・医師会そして他災害支援関連団体との連携強化をはかることはもとより，地域リハビリテーション活動を通して人材育成に努める
ことを強く期待する．
Key words 災害リハビリテーション（disaster rehabilitation support），JapanDisaster Rehabilitation Assistance Team；JRAT，地域リハビリテーション（community‒based rehabilitation）

JRAT 法人化（“日本災害リハビリテーション

はじめに₂₀₂₀ 年 ₄ 月 ₁ 日 JRAT
（Japan Disaster Rehabilitation Assistance Team）
はそれまでの「大規模
災害リハビリテーション支援関連団体協議会」を母体として法人化を達成，それに伴って「一般社支援協会”創設）に至る経緯
1 ．東日本大震災から始まった災害時の組織的リハビリテーション支援
1 ）東日本大震災の特徴

₁）

団法人日本災害リハビリテーション支援協会」

₂₀₁₁ 年 ₃ 月 ₁₁ 日東日本三陸沖に地震発生，引と名称変更を行った．これで任意の団体から脱皮き続く巨大津波によって東日本太平洋沿岸部の広して，正式な法人組織として名乗りを上げた．

範囲に及ぶ壊滅的打撃を被った．死者（₁₅︐₈₉₉ 名）

そもそも JRAT は ₂₀₁₁ 年の東日本大震災時にの約 ₉₀％以上は大津波による溺死で，生存者に外全国のリハビリテーション関連組織 ₁₀ 団体が結傷が非常に少なかった様相は，阪神・淡路大震災

束して避難所支援を行ったことに端を発している．

での死亡（₆︐₄₃₄ 名）原因の多くが，家屋の倒壊な

本稿では，協会設立に至るまでの経緯，組織・どによる外傷死であったこととは大きく異なって活動概要を紹介するとともに，JRAT の役割・意いた．また被災した東日本のこの一帯は発災前よ

義などについて考察・整理する．

り非常に高齢化率が高く（₃₀％以上），なおかつ，＊

Masaki KURIHARA，〒 ₈₅₀—₀₈₅₄ 長崎県長崎市銀屋町 ₄—₁₁ 一般社団法人是真会長崎リハビリテーション病院，理事長／一般社団法人日本災害リハビリテーション支援協会，代表理事

1

MB Med Reha No.272：9—14, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

日本災害リハビリテーション支援協会の本部活動について中村春基＊
Abstract
災害支援活動における日本災害リハビリテーション支援協会の本部活動について，平時からの備え，とりわけ，人材育成，組織化，関連団体・機関の連携体制の重要性について述べ，次いで，中央対策本部設置についての環境，必要備品など，本部活動の内容について紹介した．
重要なことは，災害時ロジスティックスに関する知識と技能を持つ者が，中央対策本部
立ち上げと初動時の活動において重要な役割を担う．そのための人材育成と登録や県からの依頼書が必須である．また，被災地対策本部，中央対策本部要員の募集，中央対策本部の活動について，1 日の流れ，継続性の確保，マッチングにおける配慮事項，災害救助法
適用における求償と支弁について概説した．最後に今後の中央対策本部活動についての私見を述べた．
Key words 中央対策本部（central measures department），災害時ロジスティックス（disaster logistics），続性の確保（ensuring continuity）⑤ JRAT 構成団体内の情報伝達と共有

はじめに⑥ 災害リハビリテーションチームの募集と派

日本災害支援リハビリテーション支援協会

遣マネジメントなど（JRAT）災害支援活動における，災害時 JRAT 本

本稿では主に ②，⑥ についての，平時からの備部（以下，中央対策本部）の役割，機能は，現地災

え，中央対策本部設置にあたっての環境整備，活害支援の後方支援であり，災害の規模にもよるが動の内容，災害救助法による求償および弁済につ迅速な本部設置と運営が重要である．

いて概説する．

活動内容としては，熊本地震災害リハビリテー

Ⅰ．平時からの備え

ション支援報告書₁）の中で近藤国嗣氏は以下の通

1 ．関係団体，自治体との協力体制の構築

りとしている．
① 被災地の災害医療対策本部での行政・他の災平成 ₂₈（₂₀₁₆）年熊本県地震においては，災害派

害医療関連団体との情報伝達と情報共有

遣医療チーム（DMAT）下での活動となったが，② 避難所での活動の役割分担と協働

その背景には，① 平成 ₂₃（₂₀₁₁）年東日本大震災③ 国レベルでの行政と災害医療関連団体とのの教訓を生かして設立された「大規模災害リハビ

情報伝達と共有④ 各災害支援団体が協働するなかでの JRATの位置づけ＊

リテーション支援関連団体協議会※ ₁」が設立され，※₁

₂₀₂₀ 年 ₄ 月 ₁ 日より，一般社団法人 日本災害リハビリテーション支援協会に変更

Haruki NAKAMURA，〒 ₁₁₁—₀₀₄₂ 東京都台東区寿 ₁—₅—₉ 盛光伸光ビル ₇F 一般社団法人 日本作業療法士
協会，会長／一般社団法人 日本災害リハビリテーション支援協会，事務局長

9MB Med Reha No.272：15—21, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

平成 28 年熊本地震における JRAT の活動に
ついて
三宮克彦＊
Abstract
平成 28（2016）年熊本地震の発災から 5 年が経過した．本災害は，東日本大
震災後の災害としては，避難者が熊本県だけで最大で 183,882 名を数えた JRAT の組織化
後，初めて全国規模の支援となった大規模災害である．当時の筆者の体験において，安全第一とはいえ，被災混乱期には二次災害を念頭に置く必要性を感じた．このことが初期のリハビリテーション支援体制構築が困難だったこと，東京本部からの支援が大変有効だったことなどを振り返り，被災地の遠隔でも被災混乱期から支援する手段とその必要性を紹介する．災害時の医療支援においては，救命救急活動に必要な CSCATTT の概念は重要である．リハビリテーション支援においては，発災後の期間に応じたリハビリテーション的思考での優先順が存在し，その判断には ICF の概念に基づく判断が必要であり，そして撤退時には，被災地域の事情に合わせた平時の体制にスムースに移行・撤退する CSCARICを提案した．
Key words 平成 28 年熊本地震（The 2016 Kumamoto earthquake），一般社団法人日本災害リハビリテーション支援協会（Japan Disaster Rehabilitation AssistanceTeam；JRAT），熊本県復興リハビリテーションセンター（Kumamoto Disaster Rehabilitation Team；KDRT），本部業務（headquarters management）

はじめに
平成 ₂₈
（₂₀₁₆）
年熊本地震の発災から間もなく ₅
年半が経過しようとしている．本災害は，一般社

設住宅団地に対する支援を行い，その後は被災地域の地域リハビリテーション広域支援センターが平時の介護予防事業に近い形で引き続き支援を行っている₃）．

団法人日本災害リハビリテーション支援協会

熊本県の災害リハビリテーションの組織である（Japan Disaster Rehabilitation Assistance

熊本県災害リハビリテーション推進協議会（熊本Team；JRAT）が組織化されて，初めて全国規模

JRAT）は，₂₀₁₅ 年 ₇ 月に地域 JRAT として発足の支援を行うことになった災害である₁）₂）．JRATした．参加施設は県内 ₃₈ の医療機関・介護老人保東京本部で差配された全国の JRAT 隊員は，₄ 月

健施設などのリハビリテーション関連施設であ中旬の発災後，避難所支援から仮設住宅支援移行

り，発足時の講演会と ₁₂ 月に研修会を行った．年期までの約 ₃ か月間活動し，その後は熊本県と熊度が変わり，研修などの活動計画を立てている矢本県医師会および関連職団体から組織される，熊先に熊本地震が発災した．組織化されたとはい本県復興リハビリテーションセンター（Kuma-

え，大規模災害に対する支援や受援体制が整って

moto Disaster Rehabilitation Team；KDRT）に引いるとは言い難い状況であった．

き継いだ ．同センターは，₂₀₁₈ 年 ₃ 月末まで仮₂）＊

本稿では被災地住民で医療機関職員である筆者

Katsuhiko SANNOMIYA，〒 ₈₆₀—₈₅₁₈ 熊本県熊本市北区山室 ₆—₈—₁

熊本機能病院理学療法課，課長

15

MB Med Reha No.272：23—28, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

平成 30 年 7 月豪雨における岡山 JRAT の活動について
國安勝司＊
Abstract2018 年 7 月の西日本豪雨により，岡山県内では河川の氾濫による甚大な浸水被害が起きた．岡山県内の被害は死者 61 名，住宅全壊 3,983 棟，半壊 1,022 棟という状況であった．その中でも倉敷市真備地区の被害が甚大であった．氾濫した河川の修復，改修工事はほぼ終了したものの，いまだ仮設住宅で生活をされている方がおられる．西日本
豪雨は大規模災害として県を始め，様々な団体による救助，支援活動が行われるなか，
我々も JRAT として災害時のリハビリテーション活動を行った．発災時には岡山 JRATは組織されておらず，災害支援の体制ができていないうえに，支援の経験もないまま活動を開始することとなり，様々な困難を抱えながらの支援であった．西日本豪雨の後も，「北
海道胆振東部地震」，「令和元（2019）年 8 月九州北部豪雨」，熊本県を中心とした「令和 2（2020）年 7 月豪雨」など，自然災害が頻発している．災害リハビリテーションは多くの都道府県で経験がない状況にあると思うが，我々の活動経過を伝えることで，発災時の活動に役立ててもらえれば幸いである．
Key words 2018 年 西 日 本 豪 雨，Japan Disaster Rehabilitation AssistanceTeam；JRAT，Rapid Response Team；RRT

はじめに

テ ー シ ョ ン 職 種 で 災 害 支 援 チ ー ム を 結 成 し，JRAT の岡山チームとして活動を始めることと₂₀₁₈ 年 ₇ 月の西日本豪雨により，岡山県内ではなった．災害支援の体制ができていないうえに，

河川の氾濫による甚大な浸水被害が起きた．岡山

支援の経験もないまま活動を開始することとな

県内の被害は死者 ₆₁ 名，住宅全壊 ₃︐₉₈₃ 棟，半壊り，様々な困難を抱えながらの支援であった．災₁︐₀₂₂ 棟，床上浸水 ₅︐₂₁₀ 棟，床下浸水 ₆︐₀₅₈ 棟

害リハビリテーションは多くの都道府県で経験がで，その中でも倉敷市真備地区の被害が甚大でない状況にあると思うが，反省することが多かっあった ．「晴れの国」といわれている岡山県に豪た我々の活動経過を共有することで，今後の発災

雨災害が起こるとは誰も予想しなかったことで時の活動に役立つことを願っている．

₁）

あった．₂₀₂₁ 年現在，氾濫した河川の修復，改修
工事はほぼ終了したものの，いまだ仮設住宅で生

岡山 JRAT の活動開始までの経緯

活をされている方がおられる．西日本豪雨は大規

1 ．発災前までの状況

模災害として県を始め，様々な団体が救助，支援

西日本豪雨以前から災害に対する対応要員の派活動を行い，我々も JRAT として災害時のリハビ遣の可否を行政などから求められ，県内のリハビ

リ テ ー シ ョ ン 活 動 を 行 っ た． 発 災 時 に は 岡 山

リテーション専門職のなかに災害に対応する体制

JRAT は組織されておらず，急遽県内のリハビリ作りが必要ではないかという声が上がっていた．

＊

Katsushi KUNIYASU，〒 ₇₀₁—₀₁₉₃ 岡山県倉敷市松島 ₂₈₈
法学科，教授川崎医療福祉大学リハビリテーション学部理学療23

MB Med Reha No.272：29—36, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

平成 30 年 7 月豪雨における愛媛 JRAT の活動について藤田正明＊1

田中宏明＊2

伊藤孝洋＊₃

Abstract
愛媛 JRAT は 2014 年 3 月に設立し，2016 年に愛媛県との災害時リハビリ
テーション支援活動に関する協定を締結した．その 2 年後に発生した西日本豪雨災害においてリハビリテーション支援活動を行った．協定締結により，早期に県災害対策本部および現地保健医療調整本部に調整員を派遣し，活動調整ができた．その結果，発災 48 時間以内に災害リハビリテーション支援チームを被災地に派遣し，DMAT および DHEAT や保健師と連携した支援活動ができた．しかし，当初現地保健師の JRAT に対しての認知が乏し
く，活動内容の説明に時間を要した．また，一部の被災市での活動ができなかったこと，
仮設住宅への介入ができなかったことが課題である．県内各市町の住民や保健師に対してのさらなる啓発とともに，愛媛県における地域リハビリテーション体制の構築が必要である．
Key words 愛媛 JRAT（Ehime JRAT），災害時協定（disaster relief agreement），
西日本豪雨災害（west japan heavy rain disaster）

はじめに
愛媛県は四国の北西部に位置し，県都松山を中

愛媛 JRAT 設立とその後の活動：県との災害時リハビリテーション支援活動協定締結

心とする中央部（中予），東側の東予，南側の南予

愛媛 JRAT は，2₀1₃ 年 1₀ 月に大規模災害リハに分けられる．比較的災害は少ないといわれていビリテーション支援関連団体協議会（現：JRAT）

たが，2₀1₈ 年 ₇ 月に起きた西日本豪雨災害では，が開催した災害リハビリテーションコーディネー

県内で浸水害や土砂災害などをもたらした．我々

ター養成研修会に参加した参加者（医師，看護師，愛媛県災害リハビリテーション連絡協議会（以下，

理学療法士，作業療法士と言語聴覚士）と愛媛県

愛媛 JRAT）は，2₀1₆ 年に愛媛県との間で災害時内の理学療法士会，作業療法士会および言語聴覚のリハビリテーション支援活動に関する協定を締

士会の各士会会長が県内の専門職団体（表 1）に呼結しており，その協定に基づき，特に被害の大き

びかけ，2₀1₄ 年 ₃ 月に設立した（図 1）．

かった南予において支援活動を行った．協定によ設立時より，① 災害リハビリテーションの啓発

り比較的早期より円滑に被災地への支援ができたと人材育成（研修会開催），② 県内の防災訓練など

が，課題も浮き彫りとなった．

への参加，③ 行政との連携を掲げて活動してきた．
また，愛媛 JRAT は多職種からなる組織である

Masaaki FUJITA，〒 ₇₉₉—₃1₀1 愛媛県伊予市八倉 ₉₀₆—₅ 伊予病院，院長／愛媛県災害リハビリテーション
連絡協議会（愛媛 JRAT），会長＊2
Hiroaki TANAKA，美須賀病院，院長／愛媛 JRAT，副会長＊₃
Takahiro ITO，松山赤十字病院リハビリテーション部，理学療法士／愛媛 JRAT，事務局長＊129

MB Med Reha No.272：37—42, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

平成 30 年北海道胆振東部地震における
北海道 JRAT の活動について
光増

智＊

Abstract2018 年 9 月 6 日北海道胆振東部地震が発災し，直後のブラックアウトの影
響を受けながら，北海道災害リハビリテーション推進協議会（北海道 JRAT）
は活動を開始した．災害規模から，災害リハビリテーション活動の要請がされなかった可能性があった．
同様に災害規模から，道内完結の活動を求められた．運営のノウハウがないなかでの活動となり，活動期間も十分な期間活動できず課題を残した．今後，北海道の地域特性にどう対応するか，組織としての課題，他の団体との連携における課題も挙がっており，いずれも一筋縄ではいかないが，今後 1 つずつ解決を模索していかなければならない．
Key words 災害リハビリテーション（disaster rehabilitation），北海道（Hokkaido），
課題（task）

北海道胆振東部地震
1 ．概

要

力復旧は北海道各地でパッチワークのように範囲を区切って行われた．札幌市南区にある筆者の勤
務先は地震による建物の被害はなく自家発電で電₂₀₁₈ 年 ₉ 月 ₆ 日午前 ₃ 時 ₇ 分，マグニチュード

気は維持されたものの，外線電話が ₂ 日間不安定

₆．₇，北海道では観測史上初となる最大震度 ₇（胆で救急隊の依頼など緊急の連絡にも影響した．携

振中東部）の地震が発生した．特に胆振東部の厚帯電話やメール，LINE などその他の通信も不安

真町・安平町・むかわ町の ₃ 町に大きな被害をも定な状態が ₃ 日間続いた．本題から少し外れるがたらした．北海道全体の被害は，災害関連死 ₃ 名

その影響は大きく，人工透析や在宅酸素の患者を含む死者 ₄₃ 名，重傷者 ₄₈ 名，軽傷者 ₇₃₄ 名．

が，色んな方々の機転の中で，綱渡りの状態で過住家被害は全壊と半壊で ₄₆₉ 棟と ₁︐₆₆₀ 棟，一部ごしていた．非常電源のない病院や診療所では，損壊は約 ₁₃︐₀₀₀ 棟に及んだ ．

電子カルテが開けられず，冷蔵していた医薬品が

₁）

2 ．ブラックアウト

廃棄された．身の回りでは，一時北海道すべての地震に続き，午前 ₃ 時 ₂₅ 分北海道における消費信号機が消えた．物流トラックやタンクローリー

電力の約 ₄ 割を供給していた苫東厚真発電所が緊が事故の危険から運行停止に追い込まれたうえ，

急停止．北海道内の電力需給バランスが崩れ，一食品の冷貯蔵品が廃棄となった結果，地震直後か

部離島を除くほぼ北海道全域が停電するブラック

らスーパーの食品棚から商品が消え，ガソリンス

アウトが発生した．その後の検証では，ブラック

タンドには長蛇の列ができた．スーパーの食品棚

アウトは約 ₁₁ 時間ほぼ全道的に停電し，全道の ₅に一通り商品が戻るのに約 ₁ 週間程度かかったと割が電源復旧したのは発生後約 ₃₀ 時間後で，₆₄記憶している．高齢者向け配食サービスが一時停時間後に北海道電力が復旧宣言を行っている．電止に追い込まれたり，水道ポンプが止まったエレ＊

Satoru MITSUMASU，〒 ₀₀₅—₈₅₅₅ 北海道札幌市南区川沿 ₂ 条 ₂—₃—₁
科，診療本部長

中村記念南病院リハビリテーション

37

MB Med Reha No.272：43—49, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

JRAT‒RRT の創設

冨岡正雄＊1

佐浦隆一＊₂

Abstract
災害医療支援は初動活動が難しく，訓練や経験が必要であるが，歴史の浅い
JRAT には経験者が少ない．そこで，平時における病院内の早期警戒システム（RRS）
とそのシステム上で活動するチーム（RRT）を参考に，災害発生時に初動活動の訓練を受けた者（JRAT‒RRT 隊員）を発災早期から派遣する仕組みを作った．隊員応募基準を決めて募集を行い，2 日間にわたる隊員養成研修を経て 53 名を隊員として登録したところ，令和元（2019）年 8 月の前線に伴う大雨による災害，令和元（2019）年東日本台風において JRAT‒RRT は早期から被災地に赴き地域 JRAT を支援した．現在，登録されている隊員の資格継続や新規隊員増員のための対面もしくは，オンライン研修を計画中である．
Key words 日本災害リハビリテーション支援協会（JRAT），JRAT 初動対応チーム（JRAT‒RRT），災害リハビリテーション（disaster rehabilitation），迅速対応システム（rapid response system），養成（training）

はじめには，平時から準備をしておきたい．」という感想を聞くことも少なくなかった．

災害時，発災直後に被災地の県庁を中心に指揮

そこで，一般社団法人日本災害リハビリテー

命令系統が立ち上がり，各種情報が集約され，県ション支援協会（Japan Disaster Rehabilitation

内被災地の関連部署との連携が始まるので，医療Assistance Team；JRAT）では，常設委員会であ支援チームも発災後早期から情報収集や県庁に設る研修企画委員会が中心となって初動活動に特化置された保健医療調整本部との連携などの初動活したチーム（JRAT—Rapid Response Team；動がうまく始動すれば，その後の円滑な活動につJRAT—RRT）を創設したので，その背景や経緯とながる．しかし，災害は突発的に起こるうえ，自今後の展望を概説する．

ら被災しながらも被災地で医療支援活動を行うことは事前に準備していても難しい．特に，支援活動が軌道に乗るまでは，限られた時間と人員で避難所や避難者の評価・情報収集と避難所や避難者

JRAT‒RRT の創設の背景
1 ．平成 27（2015）年口永良部島噴火による災害での経験

への情報提供や具体的な支援を行う必要があり，

平成 ₂₇（₂₀1₅）年 ₅ 月に口永良部島新岳の噴火にこれまでの災害支援後のアンケートでは「初めて

より噴火警報が発令され，島全域に島外（屋久島）の経験で何をするべきかわからなかった．今後への避難指示が出されるという災害が発生した．

Masao TOMIOKA，〒 ₅₆₉—₈₆₈₆ 大阪府高槻市大学町 ₂—₇ 大阪医科薬科大学医学部総合医学講座リハビリ
テーション医学教室，准教授／JRAT 研修企画委員会＊₂
Ryuichi SAURA，大阪医科薬科大学医学部総合医学講座リハビリテーション医学教室，教授／JRAT 研修企
画委員会
＊1

43

MB Med Reha No.272：51—61, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

令和元年佐賀豪雨における佐賀 JRAT の活動をとおして
浅見豊子＊1

片渕宏輔＊₂

Abstract
佐賀 JRAT は，2019 年佐賀豪雨災害などにおける佐賀 JRAT の活動を通して多くのことを経験したことにより，佐賀に応じた地域 JRAT 体制の構築に至り，2020 年
6 月 5 日に「佐賀 JRAT」として佐賀県と協定を締結した．今後も，JRAT 本部と情報を共有しながら，平時より行政や DMAT，JMAT，DHEAT などの他の災害医療団体と交流を深め連携をはかっていくことが重要であると考えている．そして，平時においては，災害リハビリテーションにかかわる人材育成のために，地域研修や全国研修を活用して災害リ
ハビリテーション支援チームの教育や，市民講座や広報などによる地域住民の教育も必要であると考えている．これらの平時の備えが，発災時における円滑な連携による情報の一元化・共有化を可能とし，地域 JRAT として組織的で直接的な災害リハビリーテション支
援活動の適切な提供につながるものと思われる．
Key words 災害リハビリテーション（disaster rehabilitation activities），Japan
Disaster Rehabilitation Assistance Team；JRAT，地域 JRAT
（Local JRAT），佐
賀 JRAT（Saga JRAT），Rapid Response Team；RRT

はじめにじめとした他の災害支援関連団体との連携のもと，リハビリテーション医学・医療の視点から関₂₀₂₀ 年 ₄ 月 1 日に一般社団法人となるとともに

連専門職が組織的に支援を展開し，被災者・要配

名称が変更された日本災害リハビリテーション支慮者などの早期自立生活の再建・復興をはかるた

援協会（Japan Rehabilitation Assistance Team；

めに活動をしてきた．そして現在，JRAT が目指

JRAT）の前身は，東日本大震災リハビリテーショ

しているものが，① 全国 ₄₇ 都道府県での「地域

ン支援 1₀ 団体（₂₀11 年 ₄ 月 1₃ 日設立）の活動を基JRAT 設立」とブロック単位における情報共有・に，さらにリハビリテーション関連 ₃ 団体が参画

組織化，② 都道府県行政および DMAT，JMAT

し ₂₀1₃ 年 ₇ 月 ₂₆ 日に再結成された大規模災害リなど災害医療支援団体との協業体制の構築，③ 平

ハビリテーション支援関連団体協議会（JRAT）で時からの教育・啓発・人材育成などとなっていある．JRAT はその後，₂₀1₅ 年 ₉ 月 ₉・1₀ 日の関

る1）₂）．

東・東北豪雨災害，₂₀1₆ 年 ₄ 月 1₄・1₆ 日の熊本

今回，「地域 JRAT」として組織化している「佐地震災害，₂₀1₈ 年 ₇ 月の西日本豪雨災害，同 ₉ 月

賀 JRAT」のこれまでとこれからについて，₂₀1₉の北海道胆振東部地震災害などの度重なる豪雨災

年佐賀豪雨災害における活動経験₃）を含めて述べ

害においても，DMAT や JMAT，DEHEAT をはたい．

Toyoko ASAMI，〒 ₈₄₉—₈₅₀1 佐賀県佐賀市鍋島 ₅—1—1 佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科，診療教授／佐賀 JRAT，代表＊₂
Kousuke KATAFUCHI，佐賀県医療センター好生館リハビリテーションセンター，リハビリ技士長／佐賀JRAT，事務局＊151

MB Med Reha No.272：62—66, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

令和元年台風 19 号に伴う災害におけるJRAT 長野の活動について
清水康裕＊
Abstract2019 年の台風 19 号で長野県の千曲川が氾濫し，人命，住家，施設，公共交
通機関，農作物などに多大な被害をもたらした．我々 JRAT 長野は，このとき JRAT 東
京本部の指示を仰ぎながら，県庁内にある災害対策本部を訪れ，長野地域災害保健医療調整会議に参加しながら，活動を開始した．JRAT 長野としての活動者は延べ 64 名，本部
ロジスティクス・避難所内での生活不活発病予防のための簡単な運動促進プロモート活動を行った．この JRAT 長野の活動によって，災害対策本部の正式活動記録に名前が載ったこと，県職員・保健所関連の方々との連携，またマスコミによる新聞掲載の効果で認知度が若干アップしたように思われる．反面，反省点として，我々 JRAT の認知度が全くない
ため説明などに苦慮したことは否めず，今後，他職種とのネットワーク構築が必須と思われた．
Key words 台 風 19 号（typhoon No. 19），JRAT 長 野（JRAT Nagano），組織化（organization）

東京都江戸川臨海では，観測史上 ₁ 位となる最

台風第 19 号関連の概況

大瞬間風速 ₄₃．₈ m を観測するなど，関東地方の ₇

台風第 ₁₉ 号は，₂₀₁₉ 年 ₁₀ 月 ₁₂ 日 ₁₉ 時前に，か所で最大瞬間風速 ₄₀ m を超える暴風となった

大型で強い勢力のまま伊豆半島に上陸した後，関ほか，東日本から北日本にかけての広い範囲で非東地方を通過し，₁₀ 月 ₁₃ 日未明に東北地方の東

常に強い風を観測した．また，₁₀ 月 ₁₂ 日には千海上に抜けた．

葉県市原市で竜巻とみられる突風が発生した₁）．

台風本体の発達した雨雲や台風周辺の湿った空

長野県でもこの台風で千曲川が氾濫し（図 1），

気の影響で，静岡県や新潟県，関東甲信地方，東₂₃ 人の死者，₁₅₀ 名の重軽傷者で，₁︐₀₈₇ 世帯の北地方を中心に広い範囲で記録的な大雨となっ住家全壊を含む，₉︐₂₉₉ 世帯の住家被害があった

た．₁₀ 月 ₁₀ 日からの総雨量は神奈川県箱根町で（表 1，2）．また農作物や交通機関などにも甚大な

₁︐₀₀₀ mm に達し，東日本を中心に ₁₇ 地点で ₅₀₀被害をもたらし，県内の被害総額は約 ₂︐₇₆₆ 億円

mm を超えた．この記録的な大雨により，₁₀ 月 ₁₂にもなった．医療施設では，長野県立総合リハビ

日 ₁₅ 時 ₃₀ 分に静岡県，神奈川県，東京都，埼玉

リテーションセンターが床上浸水になり，その県，群馬県，山梨県，長野県の ₇ 都県に，₁₉ 時 ₅₀

他，診療所が ₆ か所被害にあっている₂）．

分に茨城県，栃木県，新潟県，福島県，宮城県の₅ 県に，₁₃ 日 ₀ 時 ₄₀ 分に岩手県に特別警報が発表された．
＊

Yasuhiro SHIMIZU，〒 ₃₉₅—₈₅₅₈ 長野県飯田市毛賀 ₁₇₀₇

62

JRAT 長野の活動概要
今回，我々はこの台風 ₁₉ 号で被害にあわれた
輝山会記念病院リハビリテーション部門，統括部長

MB Med Reha No.272：67—72, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

令和元年台風 19 号に伴う災害における
福島 JRAT の活動について
大井直往＊1

野村潤＊2

菅野健一＊4

佐藤真理＊₅

鴫原智彦＊₃2019 年 10 月 13 日発災の 2019 年台風 19 号災害における，福島 JRAT の活
Abstract
動の始まりから，初期の DMAT と一緒に避難所の支援活動をした時期，DMAT が撤収した後に福島 JRAT が単独で，JRAT‒RRT の方々，地域 JRAT チームの方々の協力を得ながら本部調整活動と避難所現地活動を行った時期，災害の収束を予測しながら地域リハ
ビリテーション活動に引き継いでいった時期について述べた．発災前の準備は十分といえたものではなかったが，様々な方の力をその時その時にお借りして活動することができた．避難者の活動や健康状態を支えたいという皆の思いが，活動中にどんどんパワーアッ
プしてきたことを感じた．そのなかで福島県との協力関係ができ，次にも起こるであろう
災害への備えもしっかりできるようになった．
今回 JRAT 活動は行ったが，いまだその成果は明らかではない．今後は，我々の活動がどれくらいの災害関連死を減らしたのか，要介護者の発生をどれくらい防げたのかという検証が行われなくてはならない．
Key words 福島 JRAT
（Fukushima JRAT），災害リハビリテーション（disasterrehabilitation），避難所活動（activities in shelters）

台風の発生

福島県での災害の概要

2₀1₉ 年 1₀ 月 ₆ 日にマリアナ諸島東方で発生し2₀1₉ 年 1₀ 月 12 日（土），伊豆半島に上陸した夕

た台風 1₉ 号は，勢力を拡大しながらマリアナ諸島

方頃から福島県での雨量が増大した．福島県でを西に抜け，最低気圧 ₉1₅ hPa，最大風速 ₅₅ m/s

は，台風 1₉ 号はいわき市から南相馬市を通り，福に達した．関東・東海地方を目指しながら北上し，島沖の太平洋に抜けた．1₀ 月 1₃ 日夜半から朝に伊豆半島に上陸時の中心気圧は ₉₅₅ hPa，最大風

かけ，福島県中通りおよび浜通りにかけての河川

速 4₀ m/s であった．関東地方から福島県の浜通の氾濫による水害および局地の土砂崩れが発生しりを抜け，岩手県東方沖で 1₀ 月 1₃ 日正午に消滅た．中通りでは阿武隈川水系の各地での氾濫が起した．

きたが，特に水害の被害が大きかったのは伊達市，本宮市，郡山市，須賀川市などであった．浜通りでは阿武隈高地から太平洋に流れ出る河川のNaoyuki OI，〒 ₉₆₀—12₉₅ 福島県福島市光が丘 1 番地
Jun NOMURA，同科，理学療法士＊₃
Tomohiko SHIGIHARA，同＊4
Kenichi SUGANO，同科，言語聴覚士＊₅
Mari SATO，同科，助手＊1

福島県立医科大学リハビリテーション科，教授＊267

MB Med Reha No.272：73—81, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

これまでの支援活動を振り返る近藤国嗣＊
Abstract
有史以来，自然災害の多い我が国であるが，東日本大震災以降，地震災害だ
けでなく風水害も増加しており，局地災害を含めると毎年のように災害が発生し，全国で避難生活を余儀なくされている方々がおられる．あわせて，高齢化に伴って災害時の要配慮者も増加しており，個人因子，環境因子が大きく変化した被災者の活動・参加の低下による身体機能低下，いわゆる「生活不活発病」が危惧されている．このような状況に対応すべく設立された JRAT は，これまで各地で発生した災害に対してリハビリテーション支援を実施してきた．一方，同じ災害は 1 つもなく，各災害の特性や地域性に応じた臨機応変な対応も求められている．本稿では筆者が実際に経験した支援活動を通して，各災害から得られた教訓と課題を記した．
Key words 災害（disaster），リハビリテーション支援（rehabilitation support），リハ
ビリテーショントリアージ（rehabilitation triage）

東日本大震災（2011 年 3 月 11 日発生）

はじめに
東日本大震災にて始まった災害リハビリテー

1 ．南三陸町での支援活動

ション支援活動は，本邦のリハビリテーション関千葉県医師会 JMAT の習志野市医師会災害医連団体が協働する一般社団法人日本災害リハビリ療チームの一員として，発災から ₂ 週間を経た ₃テーション支援協会（JRAT）が設立されたことに

月 ₂₆～₂₇ 日の ₂ 日間支援した．

より，組織的支援として拡充した ．本活動に筆

習志野市医師会災害医療チームは，一般内科 ₁者がかかわることになったのは，東日本大震災

名，循環器科 ₂ 名，小児科 ₁ 名，整形外科 ₂ 名（開時，南三陸町への習志野市医師会の日本医師会災

業医 ₃ 名，勤務医 ₃ 名），看護師 ₂ 名で，これに筆害医療チーム（JMAT）支援に，リハビリテーショ

者 と 義 肢 装 具 士 の ₂ 名 が 加 わ り， 中 型 バ ス をン科医として個人的に参加したことが契機であチャーターして現地へ移動した．なお，筆者らはる．その後，東日本大震災リハビリテーション支リハビリテーション機器会社などから寄贈された

援関連 ₁₀ 団体のシンクタンクメンバーに加えて各種杖（₃₀ 本程度），歩行器，既成短下肢装具，腰いただき，現在に至っている．本稿執筆にあたっ部コルセット，膝サポーター，装具修理機器（電気て与えられたタイトルは，組織的視点ではなく，を不要とする），とろみ製剤を持参して参加した．

個人的視点となっていることをご理解いただき，

南三陸町には医療チームがすでに ₃₀ 程度入っ筆者自身の災害リハビリテーション支援活動と私ており，現地対策本部がある町中心部に近いベイ見を記させていただきたい．

サイドアリーナ（大規模避難所）には，検診車を利₁）＊

Kunitsugu KONDO，〒 ₂₇₅—₀₀₂₆ 千葉県習志野市谷津 ₄—₁—₁
JRAT，副代表

東京湾岸リハビリテーション病院，院長／

73

MB Med Reha No.272：82—87, 2022

特集／大規模災害下でのリハビリテーション支援を考える

災害リハビリテーション支援活動のための教育ツールの開発
佐藤亮＊

Abstract
一般的にリハビリテーション専門職内での災害対応への意識は高いとはいえない．これは医学・看護学・歯科学と比較して卒前・卒後におけるリハビリテーション
専門職への災害に関する学習機会が少ないこと，地域リハビリテーション活動の一環であることへの理解不足などに起因すると考えられる．この状況を踏まえると，ゲーミング手法を使い動機づけと興味づけを行うことが重要である．筆者が開発した災害リハビリテー
ションに関連した 3 つの教育教材は，それぞれがリンクするように設計しており，支援・受援に関する災害リハビリテーション支援活動の一連の流れについてシミュレーション
ゲームを行いながら体験することができる．災害リハビリテーション支援活動は，本部立ち上げから運営，個別の要配慮者支援，環境整備，生活不活発病予防など多種多様であり，初学者はシミュレーションを通じて活動をイメージ化することで実践力の向上が期待できる．災害リハビリテーション支援活動の実践力を高めるためには，この分野に特化した教育体制を整える必要がある．
Key words 教育（education），ゲーミング・シミュレーション（gaming simulation），
人材育成（human resource development）

災害リハビリテーション教育の現状と課題支援活動に直接的または間接的にかかわっているが，実際の活動に参画するまでは同様の考えでリハビリテーション専門職に対する災害対応へあった．災害リハビリテーション支援活動を国際の期待が高まるなか，一般的にリハビリテーショ

生活機能分類（International Classiﬁcation of Func-

ン専門職内での災害への意識は高いとはいえない

tioning, Disability and Health；ICF）に置き換え状況である．リハビリテーション専門職におけるて考えると「環境因子」の急激な破綻が他の因子へ

災害対策に関する意識調査では，災害対応に関す

波及することを防ぐ取り組みであり，活動の中心

る自己効力感，自己評価は低く，不安が大きい状となる大規模災害時の要配慮者支援，避難所環境

況にあった₁）．これは医学・看護学・歯科学と比整備，生活不活発病予防，エコノミークラス症候

較して卒前・卒後におけるリハビリテーション専群予防などは地域リハビリテーション活動の一環

門職への災害に関する講義や研修など学習機会がであると考えられる（図 1）．

少ないことに起因すると考えられる．

熊本地震において一般社団法人日本災害リハビ

災害リハビリテーションという言葉を聞いた際

リテーション支援協会（Japan Disaster Rehabili-に，特別な活動を想像するリハビリテーション専

tation Assistance Team；JRAT）は組織後初の大門職は少なくない．筆者も ₂₀₁₆ 年熊本地震（以下，

規模災害支援活動を約 ₃ か月行った．熊本県災害

熊本地震）以降，複数の災害リハビリテーション

リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン 推 進 協 議 会（ 以 下， 熊 本＊

Akira SATO，〒 ₈₆₁—₀₅₁₄ 熊本県山鹿市新町 ₁₂₀₄
合リハビリテーション部，部長

82

医療法人社団木星会 山鹿温泉リハビリテーション病院総