【別紙様式 1】

令和 3 年度 東北大学における教育研究活動等の質保証に関する報告書※令和 2 年度の取組状況について記載してください。
１ 基本単位（1）基本単位（原則として、教育研究上の基本組織）の名称と責任者
基本単位の名称
環境科学研究科責任者

環境科学研究科長（2）基本単位に置かれた教育課程一覧（※上記（1）において基本単位を「教育課程」に設定している場合は記載不要）
教育課程
前期 2 年の課程，後期 3 年の課程

（3）教育課程における評価の内容の根拠等
教育課程
前期 2 年の課程，後期 3 年の課程

２

評価の内容の根拠等
教育改善活動における教育情報の共有に関する申し合わせ（平 24.12.3）「教育の質保証検証部会」からの精査結果への対応（必要に応じて行を増やして記載してください。）
事項（No.）

精査結果に対する今後の対応（予定を含む）【精査結果：PDCA サイクル図を改訂いただきありがとうございました。外部評価については，誰（外部有識者や専門団体等）による評価なのか，より明示

1的に示せるとよいと思います。】
PDCA サイクルにおいて，外部評価は外部有識者による評価であることを明記しました。

1

３ 三つのポリシーについて（1）基本単位（教育課程）が設定する三つのポリシー
学位授与方針前期 2 年の課程
環境科学研究科では、環境問題を捉える俯瞰的な視野と高い倫理観及び責任感をもち、専門分野における研究や技術・教育指導、又は政策の企画・提案等を行うための素養として、次に掲げる目標を達成した学生に修士の学位を授与する。
①独自の発想により、研究課題を展開させ遂行する能力を有している②学術論文、技術資料、政策資料、文化資料等を的確に理解できる③自身の研究課題および研究分野に関する基礎知識と学力を有している④国内学会等における研究発表と討論能力を有している⑤学術報告書の執筆能力を有している
後期 3 年の課程
環境科学研究科では、幅広い観点からの社会的要請を視野に入れて開拓した課題を独自の発想で展開し、高い倫理観および責任感をもって環境関連分野
における研究の遂行、又は環境政策や地域開発の提言を行い、自己啓発をしながら社会に貢献するリーダーの素養として、次に掲げる目標を達成した学生に博士の学位を授与する。
①環境問題の解明と解決に関わる豊かな学識と高度な専門的知識・理解力に基づく、研究あるいは環境政策等の企画・立案・遂行能力を有している②学術論文、技術資料、政策資料、文化資料等を的確に調査・分析ができる③国際的に優れた学術論文を執筆するための学力および関連分野の研究評価能力を有している④国際会議等での論文発表能力を有している⑤大学院前期課程学生の研究に対する補助能力、および国内外における環境科学分野の研究を先導する能力を有している教育課程方針前期 2 年の課程
環境科学研究科では，ディプロマポリシーで示した知識と能力を学生が身につけることができるよう，以下の方針に基づき教育課程を編成・実施する。
①文理一体教育により環境関連の研究を遂行する上で必要な基礎学力を習得させ，論文作成，又はソリューション提案等に係る充実した研究指導体制のもとに，広い視野と専門的知識・理解力の獲得を促進する②研究課題を高度に実践する能力，及び独自の発想によって課題を展開できる能力を育成する③学修あるいは関連科目等の履修を適切に評価するとともに，修士論文，又は政策等の提案型研究成果の審査及び試験を適切に行う
後期 3 年の課程
環境科学研究科では，ディプロマポリシーで示した知識と能力を学生が身につけることができるよう，以下の方針に基づき教育課程を編成・実施する。
①研究課題の開拓と独創的な展開，国際水準の論文作成等に係る充実した研究指導体制のもとに，環境問題の解明と解決に関わる豊かな学識と高度な専門的知識・理解力の獲得を促進する②研究遂行に求められる高い倫理やリーダーシップを育む機会を提供するとともに，最先端の研究手法ならびに研究成果を学ぶ場を提供する③学修あるいは関連科目等の履修を適切に評価するとともに，博士論文に基づき，研究成果の審査及び試験を適切に行う2

学生受入方針東北大学大学院環境科学研究科では，総合大学である東北大学の「知」を結集し，持続可能な発展を支える文化と循環社会の基盤となる技術・システムを確立するため，文系，理系という伝統的区分を越える総合科学としての環境科学の構築を目指しています。そのため，多様な領域の効果的接近と新たな学問領域を創出することにより，環境問題の解明と解決に関わる幅広い知識と深い専門性を持ち，国際社会においても活躍できる人の育成を教育の目標とします。
このような目標に共感し，それを達成するための勉学や研究に強い意欲と能力，関連する基礎学力を持つ学生を求めています。
学生の受け入れにあたっては，一般選抜に加え，推薦入学特別選抜，社会人特別選抜，外国人留学生等特別選抜および早期卒業制度による卒業者を対象とする特別選抜の枠を設けて志願者の専門性に応じた 6 つの入試群別に入学試験を実施し，本研究科の教育目標に沿った研究を行う強い意欲と，研究の遂行に必要な専門的知識ならびに優れた資質を有しているかを重視して選抜を行います。
（博士課程前期 2 年の課程）
一般選抜試験では，各分野における専門的な研究を推進する上で欠かせない専門的知識，論理的思考力とそれに基づく論述の能力を評価する筆記試験ならびに，総合科学としての環境科学への共感と研究意欲・資質を評価する口述試験（あるいは口頭試問，面接。以下「口述試験等」）を行います。選抜にあたっては，筆記試験を重視しながらも口述試験等の結果を含めた総合的な評価で選抜を行います。
推薦入学特別選抜試験，社会人特別選抜試験，外国人留学生等特別選抜試験，早期卒業制度による卒業者を対象とする特別選抜試験ではそれぞれの特性にあわせて試験の内容に違いがありますが，選抜にあたって重視する諸点は一般選抜試験と同様です。ただし，社会人特別選抜では口述試験等において社会人としての経験と専門的研究との関連性を，外国人留学生等特別選抜の人文社会科学分野では各試験科目において研究上必要な日本語能力も評価します。
いずれの分野でも入学前に各専門分野の基礎とあわせて研究論文の執筆や議論のために必要な英語の能力を習得しておくことを希望します。
（博士課程後期 3 年の課程）
一般選抜試験では，専門分野における高度な専門的知識を確かめる筆記試験を行うこともありますが，特に口述試験等を通して論理的思考力・先行研究に対する批判的な考察を踏まえた研究計画の確かさを総合的に評価し，これを重視した選抜を行います。
社会人特別選抜試験および外国人留学生等特別選抜試験でも同様に，必要に応じて筆記試験による専門的知識の有無を確認しつつ，特に口述試験等において研究計画等を評価し，研究者として研究を遂行する高い意欲と使命感を重視した選抜を行います。
なお，いずれの分野でも入学前に各専門分野における高度な技術の習得と，研究発表や学術論文の執筆・出版に関する基礎的な知識・能力を身につけておくことを希望します。

3

（2）ポリシーの整備・活用状況
観点

教育課程方針における、①教育課程の編成の方針、②教育課程における教育・学習方法に関する方針、③学習成果の評価の方針の明示

根

拠等（根拠等がない場合は、それぞれの状況について、簡潔に記載願います）

前期 2 年の課程①環境関連の研究を遂行する上で必要な基礎学力，広い視野，専門的知識・理解力を修得させる課程であること，②そのための方法として文理一体教育や論文作成・ソリューション提案等に基づく研究指導を行うこと，③学修あるいは関連科目等の履修，修士論文，又は政策等の提案型
研究成果の審査及び試験を行うことを明示している。

1
後期 3 年の課程①環境問題の解明と解決に関わる豊かな学識と高度な専門的知識・理解力の獲得を促すように教育課程を編成すること，②最先端の研究手法や研究成果を学ばせ，研究課題を開拓・展開させ国際水準の論文を発表させる指導を行うこと，③学修あるいは関連科目等の履修を評価し，博士
論文に基づき研究成果の審査及び試験を行うことを明示している。
学位授与方針と大学の目的との整合性
2

大学院教育の目標である，指導的人材の養成ならびに，環境科学研究の成果を通じ，広く社会と地域との連携研究，研究成果の社会への還元や有益な提言等の社会貢献を行うことを目指して
おり，整合している。

3

教育課程方針と学位授与方針との整合性

4

教育課程の編成の体系性

教育課程方針の冒頭で「学位授与方針で示した知識と能力を学生が身につけることができるよう，教育課程を編成・実施する」と明記しており，整合性が示されている。
授業科目は専攻・コースごとに基盤科目，専門科目のほか，共通科目を設け，体系的に編成している。

学習成果の達成が授与する学位に相応しい水準か5

前期 2 年の課程ならびに博士 3 年の課程は課程中複数回のセミナー報告，ならびに予備審査を通じ，学位論文研究の進捗についての確認ならびに，学習成果の達成が学位にふさわしい水準であるかどうかの確認を行っている。

6

学位授与方針や教育課程方針に即した成績評価基準の策定及びそれを用い○成績評価区分（平元.5 13 改正）て厳格かつ客観的な成績評価や単位認定の実施
学位授与方針に即した卒業又は修了の要件の策定

7○東北大学大学院環境科学研究科規程○東北大学大学院環境科学研究科履修内規○東北大学大学院環境科学研究科学位論文に係る評価にあたっての基準

卒業（修了）時の学生からの意見聴取や就職先等からの意見聴取による学位授与方針に即した学修成果の修得状況
8

修了生の教育成果に関するアンケートを修了生，および修了生の就職先企業に対して毎年実施
し，その結果を教員に周知し，学位授与方針に即した成果が得られているかどうかを意識させている。例えば学位授与方針に述べた「独創的な課題を展開し，遂行する能力」「リーダーシップ
能力」「論文，技術資料，政策資料等の作成能力」については修了生・企業側共に不足を回答する割合が多く，研究室教育でこれらを修得させることが必要であることがわかる。

4

9

10

学生受入方針への「求める学生像」及び「入学者選抜の基本方針」の双方の（1）の学生受入方針（アドミッション・ポリシー）において明示している。

明示
学生受入方針に沿った、受入方法の採用、実施体制による公正な入学者選抜

本研究科における入学者選抜は，別紙「令和 2 年度実施 環境科学研究科入学試験 構成員」の実の実施

施体制により，選抜区分・入試群ごとに課す試験科目及び提出書類等を総合して判定を行っている。
○令和 2 年度実施環境科学研究科入学試験構成員

11

学生受入方針に沿った学生の受入の検証、検証結果の入学者選抜の改善へ

入学試験実施委員会において入学者選抜の改善を行っており，令和 2 年度は入試群の定員の見直の利用しを行った。
○入学試験実施委員会議事録（令和 3 年 2 月 18 日開催））】
【令和 2 年度入学者（10 月入学者を含む。

実入学者数の入学定員に対する比率

前期 2 年の課程
先進社会環境学専攻

117.5％（入学者 47 名，定員 40 名）

先端環境創成学専攻

96.7％（入学者 58 名，定員 60 名）

計

105.0％（入学者 105 名，定員 100 名）

12

後期 3 年の課程

４

先進社会環境学専攻

100.0％（入学者 13 名，定員 13 名）

先端環境創成学専攻

95.0％（入学者 19 名，定員 20 名）

計

97.0％（入学者 32 名，定員 33 名）

学生支援について
観

点

根

拠

等（根拠等がない場合は、それぞれの状況について、簡潔に記載願います）

学生に対する、生活や進路、課外活動、経済面での援助等に関する相談・助○令和 2 年度 東北大学大学院環境科学研究科 学生便覧「学生留意事項」生活支援関係抜粋

言、支援の状況○就職担当教員について

2

留学生への生活支援等を行う体制及び生活支援の状況

外国人留学生への生活支援を教務センターで対応している他，工学部・工学研究科との協力によ

3

障害のある学生その他特別な支援が必要な学生への生活支援等の体制及び障害のある学生や授業等で配慮が必要なケガなどの様々な支援ニーズのある学生への支援を教

生活支援の状況

務センターで対応している。

学生に対する経済面での援助

入学料及び授業料の免除や日本学生支援機構等による奨学金の募集等，全学的な経済面での援助

1

4

り，チューター制度や外国人留学生向けオリエンテーションを行っている。

を本研究科ウェブサイトや学生向けメールにて周知している。また，優秀な学生への研究支援として，環境科学研究科奨学賞や環境科学討論会を実施している。この他に，外国人留学生向けの経済支援として，TOHOKU UNIVERSITY GSES-DOWA Scholarship を設けている。

5

○環境科学研究科奨学賞○環境科学討論会のお知らせ○TOHOKU UNIVERSITY GSES-DOWA Scholarship に関する取扱い

５

教育・学生支援に関する施設設備について
観

点

根

拠

等（根拠等がない場合は、それぞれの状況について、簡潔に記載願います）

1

教育研究活動を展開する上で必要な施設・設備の整備状況○環境科学研究科 教室等一覧

2

施設・設備における安全性の配慮の状況

安全衛生委員会により定期的に施設・設備の巡回・点検を行っている。

3

教育研究活動を展開する上で必要な ICT 環境の整備状況及び有効活用の状

各教室は無線 LAN が使用可能となっており，講義室 5 では学生各自のパソコン利用に供するた況

め電源を増強した。この他，オンライン入試対応のため，本館の小教室に有線 LAN の設備を整えた。

６

基本単位における「教育研究活動の実施状況とその成果」の自己点検・評価について
実施
時期

評価対象

令和 2 年 7～

教育課程

8月

学習成果

評価方法
（授業評価、学生調査、学生懇談会等）
授業評価アンケート

評価結果とそれへの対応（計画を含む）
授業評価アンケートは前期・後期ともに各授業科目の最終回の後に学生に web フォームにより評価の記入を依頼の上，回収後，結果を解析し，教務センターで結果検証している。科目ごとのアンケート

令和 3 年 1～

集計結果を担当教員にフィードバックし，授業の改善に役立てている。

2月
令和 2 年 11

学習成果

～12 月
令和 2 年 11

学習成果

～12 月
令和 2 年度は

教育課程

実施なし

学習成果

修了生の教育成果に関するアンケート

修了生にアンケートを行い，自身が教育成果をどのように評価しているのか分析している。その結果【修了生対象】

については，研究科委員会を通じて全教員で共有している。

修了生の教育成果に関するアンケート

修了生の就職先にアンケートを行い，修了生の教育成果について，雇用者がどのように評価している【修了生雇用者】のか分析している。その結果については，研究科委員会を通じて全教員で共有している。

外部評価（4～5 年ごとに実施）

定期的に外部評価を行っており，前回は平成 28 年度（2016 年度）に実施している。次回の外部評価
を令和 3 年度（2021 年度）に実施予定である。

施設設備
学生支援
学生受入
施設設備
学生支援
学生受入
その他

6

７

ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）・スタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）の実施状況
FD･SD の別実施時期

FD

令和 2 年 4 月 28

名称オンライン授業

主催
教務センター

実施内容・方法

対象者

参加者数

令和 2 年度第 1 学期の授業がすべてオンライン

本研究科教職員

79 名

本研究科教職員

61 名

配信となることが決定されたことに伴い，各教日員がオンライン授業を円滑に実施するためのサポートを目的とする。
FD

令和 2 年 12 月 4コロナ禍における学生の教務センター，安全衛生委

コロナ禍における，学生に見られやすい不適応

日

メンタル傾向と対応

員会

状態とその心理的背景を理解し、学生との適切な関係の構築や，不適応状態を未然に防ぐきっかけをつくることを目的とする。

８

特に整備をお願いしたい事項について

番号

事

項
有

１

（学位便覧に掲載、オリエンテーションで説明等）

無

無

無

→有の場合、添付してください有４（該当するものを○で囲んでください。
）→有の場合、添付してください
有

３

活用状況

→有の場合、添付してください
有

２

整備の有無

無

→有の場合、添付してください7

令和 2 年度 東北大学大学院環境科学研究科 学生便覧「学生留意事項」生活支援関係抜粋

学7

生 留 意 事 項

4 1 関係健康（1）保健管理センター
保健管理センターは，学生の健康を保持し，さらに増進することを目的として，健康に関する種々の業務を行っています。保健管理センターには，川内北キャンパスのほか片平キャンパ
スなどにも保健室があり，健康相談や診療を行っています。
身体的・精神的な健康に関する疑問，悩みごと，心配ごとなどがあれば遠慮なく訪問してください。
① 定期健康診断
学生の定期健康診断は，全学生を対象として年 1 回（在学生は 5 月，新入生は 4 月又は 10月）に実施しています。これは，疾病を早期に発見し，適切な健康指導を行うためですので，必ず受診してください。なお，受診しない場合には，就職活動等に使用する健康診断書の発行ができませんので注意してください。
② 特別健康診断
放射線取扱い・有機溶剤使用・VDT（Visual Display Terminals）使用の学生には，それぞれの障害防止のために，特別健康診断を行っています。該当する学生は必ず受診してください。
実施時期等については，その都度掲示等でお知らせします。
なお，受診日が近づいたら，過度の飲食・運動等を避けてください。
③ 専門医による健康相談
相談希望者は，予約の上，訪問してください。
相談項目
消 化 器 疾 患
メンタルヘルス
生活習慣関連疾患
循 環 器 疾 患
禁 煙 外 来

相談日
月・木
火・木・金
火
木
火

相談時間
9：30～11：30
13：00～16：15

相談場所＊予約が必要保健管理センター
川内北キャンパス 022-7957829④ 健康相談及び診療
最寄りの保健室に申し込んでください。
ただし，学医による健康相談及び診療は，各診療施設において次のように行っています。
（休
診日は，その都度掲示等でお知らせします。
）

受付時間 平日 午前 9：00～11：30 午後 1：00～4：15
保健室名
保健管理センター（川内北キャンパ
ス）
022-795-7829
片平保健室
022-217-5022
工学部保健室022-795-3667
農学部保健室022-757-4036（青葉山コモンズ）
医・歯学部保健室
022-717-8192

健康診断日
（看護師常
勤）
月～金
（午前・午
後）

※は要予約

学医による健康診断・診療
科

別

内
科
外
科
メンタルヘルス
歯科

相 談・診 療 日
月～金（午前・午後）
水（午前）・月～金（午後）※火・木・金（午前・午後）※月（午後）
・火・金（午前）

金（午後）

内

科

金（午後）

火（午後）

内

科

火（午後）

月・水（午
後）

内

科

月・水（午後）

木（午後）

内

科

木（午後）

⑤ 不慮の事故による怪我等の処置
事故等により怪我を負った場合は，保健管理センター又は保健室に連絡した上，処置を受けてください。
授業中に起きた事故等により医療機関での受診が必要な場合で，東北大学病院で受診した場
合のみ，研究科が医療費を負担する制度があります。研究科負担で大学病院を受診する場合には，病院窓口で，正課・研究中の事故であることを伝えるとともに，「研究災害診療証明書」の提出が必要です。緊急で，証明書を持参せずに受診した場合は，その場で医療費の支払いはせず，教務係において速やかに（できるだけ当日または翌日までに）「研究災害診療証明書交付願」の交付手続きを行ってください。期間内に手続きを行わない場合は，医療費は本人負担となります。手続きは事情を知る代理の方でも可能です。詳細は，環境科学研究科教務係（内線 962235）に問い合わせてください。
⑥ 健康診断証明書の発行
進学，就職及び奨学金の申請に必要な健康診断証明書は，保健管理センター（川内北キャンパス）で発行しています。発行は即日交付となります。電話での申し込みは原則として受け付けません。
提出先から健康診断の発行機関を指定されている場合や診断証明項目によっては発行できな
いことがあります。また，定期健康診断を受診しなかった場合は，発行できません。
なお，奨学金申請等のため定期健康診断の実施前に健康診断書の必要が生じた場合及び定期
健康診断実施時に教育実習・休学等のため受診できなかった場合には，特別に健康診断を実施しますので，教務係に申し出て，証明書（任意の用紙）を持参の上，保健管理センターに申し出てください。
受付時間 平日 午前 8:45～12：30 午後 1:00～4:45⑦ 食生活相談
親元を離れた生活は，嗜好のおもむくままの偏食になりがちです。食生活の欠陥は，将来の健康に悪影響を及ぼす原因になります。偏った食生活の改善のための一助として，栄養診断や

補食・外食のとり方，合宿時の献立等について，栄養士が相談に応じています。
（要予約）TEL
022-795-7836⑧ 東北大学病院への紹介
保健管理センターのほか，本学には，東北大学病院があります。保健管理センター・各保健室等では，必要に応じ紹介状を発行していますが，東北大学病院は特定機能病院となっており，
初診時には別途料金が加算されます。
なお，東北大学病院を利用する場合には，健康保険証を必ず持参してください。
（2）学生相談所（学生相談・特別支援センター）
学生相談所はこころ豊かな学生生活をサポートします。
大学生活の中でさまざまな問題にぶつかって，混乱し，悩み，不安になったとき，こころが疲れたと感じたとき，そんなとき，気軽に相談してください。
相談内容についての秘密はかたく守られますので，安心して相談してください。
相談の方法
・直接，学生相談所に来所するか，電話や電子メールにて予約をおとりください。
・家族や友人，サークルや研究室のスタッフなど，本人以外の関係者からの相談も受け付けています。
TEL 022-795-7833（直通）郵便 〒980-8576 仙台市青葉区川内 41 東北大学学生相談所
E-mailgakuso@ihe.tohoku.ac.jp
相談できる時間帯：
月曜日から金曜日（祝日及び年末年始は休みです。
）午前 9 時 30 分～午後 5 時
学生相談所・特別支援室の場所： 川内北キャンパス（3）環境科学研究科の相談体制
環境科学研究科では，学生の相談窓口を図のとおり設けています。生活その他のことで助言を求めたいときは，指導教員，専攻・コース主任・副主任又は教務係に気軽にご相談ください。

【図 学生の相談の流れ図】

教育相談窓口（022-7522235）

研究科長

eco@mail.kankyo.tohoku.ac.jp※教務係長受信専攻主任・コース主任・副主任

運営会議（下記参照）

指導教員
環境科学研究科教務係（022-752-2235）

学 生

kankyo.kyomu@grp.tohoku.ac.jp

教務センター

ハラスメント相談窓口
相談員（下記参照）
soudan@mail.kankyo.tohoku.ac.jp※教務係長受信

学生相談所（022-795-7833）川内北キャンパス
gakuso@ihe.tohoku.ac.jp

特別支援室（022-795-7696）川内北キャンパス
t-sien@ihe.tohoku.ac.jp

工学研究科の学生相談施設（青葉山東キャンパス）①工学研究科各系学生支援室② カウンセリングルーム（下記②参照）

① 教育相談室
学生生活で困っていること，進路のこと，講義，研究の悩みなど，各コースの相談員に気軽に相談してください。
（令和 2 年度）
連絡先等

相談
受付
時間

弘
教授

TEL 022-795-7394
hiroshi.takahashi.b3@toh
oku.ac.jp

随時

環境科学研究科
研究棟 3 階 303 号室

先端環境創成学専攻
材料環境学コース

葛西 栄輝
教授

TEL 022-795-4895
kasai@material.tohoku.ac.jp随時

工学研究科マテリアル・開発系
教育研究棟 3 階 309 号
室

先端環境創成学専攻
応用環境化学コース

吉岡 敏明
教授

TEL 022-795-7211
toshiaki.yoshioka.d5@toh
oku.ac.jp

随時

化学・バイオ系研究棟本館
6 階 E601

先端環境創成学専攻
文化環境学コース

岡

TEL 022-795-6083
okah@cneas.tohoku.ac.jp

随時

川内南キャンパス
入試センター棟
5 階 研究室 2

相 談 員
教
育

先進社会環境学専攻

高橋

相
談
室
相
談
員

洋樹
教授

場 所
（研究室等）※相談者の了承のもと，相談の内容に応じ，関係部署とその内容を共有することがあります。
② 工学研究科の学生相談施設
工学部・工学研究科等の学生相談施設として，青葉山東キャンパス内（工学部管理棟 5 階）に「各系学生支援室」「カウンセリングルーム」が設置されており，環境科学研究科の学生も利用できます。修学上及び生活上の問題や悩みが生じたときには，できるだけ早く相談することをおすすめします。相談内容は原則として秘密事項として取り扱われますが，相談員のみでは解決できない事項については，
本研究科の関係教員と協議して，相談に沿うようにいたします。
【利用対象】工学研究科・工学部，情報科学研究科，環境科学研究科，医工学研究科に所属する学生
開室時間・連絡先等の詳細は，下記の工学研究科ウェブサイト「在学生の方へ」から「学生相談」により確認してください。
http://www.eng.tohoku.ac.jp/v-student/common/counseling.html③ ハラスメント被害の相談の方法
1．相談員への連絡は面談・電話・メールなど，相談者の都合のよい方法を選ぶことができます。
2．事情聴取に際しては，相談者は，立会人・付添人を同席させることができます。立会人・付
添人は，学内者・学外者を問いません。
3．ハラスメント相談員の氏名と連絡先（令和 2 年度）
職 名
教 授
教 授
教務係長

氏
松八重
岡本
菅田

名
一代
敦
宙

＊相談用アドレス soudan@mail.kankyo.tohoku.ac.jp
研 究 室 等連 絡 先
環境科学研究科本館 5 階 503 号室℡ 022-752-2264
環境科学研究科研究棟 2 階 207 号室℡ 022-795-6334
環境科学研究科本館 2 階事務室
℡ 022-752-2235※岡本教授は 5～11 月は不在です。
4．相談者は，学生相談所の相談窓口を利用することもできます。
学生相談所の利用方法については以下の URL を参照してください。

http://www.ccds.ihe.tohoku.ac.jp/front/counseling_office/10

ハラスメント（1）社会としての大学
教育及び研究を目的とする大学は，学生，教員，職員によって形成される一つの社会です。
この社会を構成する個人個人の人格は如何なる意味においても尊重されなければなりません。
年令・性別・国籍などによる差別的行為や，他人を精神的・肉体的に傷つける行為は決して許されるものであってはなりません。しかし，良識の府としての大学においても，外部からの不法な侵入者や構成員自身によって不幸な事態がもたらされることも想定する必要があります。
（2）ハラスメントとは本学のハラスメント防止対策が対象とするハラスメントとは，セクシャル・ハラスメントまたは教育研究ハラスメントに該当する人権侵害行為をいいます。
〈セクシャル・ハラスメント〉
他者を不快にさせる性的な言動による人権侵害行為【行為の類型】○優越的な地位を利用した意に反する性的言動○就学・就労・教育・研究環境を損なう性的言動○不当な性差別的意識に基づいた言動 など※ ある言動がセクシャル・ハラスメントにあたるかどうかは，それを行われた者の受け止め方によるものであって，その言動を行う者の感覚で判断されるものではありません。
〈教育研究ハラスメント〉
教育研究における優越的な地位等を利用した不適切な言動による人権侵害行為（いわゆるアカデミック・ハラスメントやパワーハラスメントなどが対象となります。
）【行為の類型】○学習・研究活動妨害 ○卒業・進級妨害 ○選択権の侵害 ○研究成果の搾取○指導義務放棄・指導上の差別○不当な経済的負担の強制○精神的虐待○暴力○誹謗・中傷 ○不適切な環境下での指導の強制 ○権力濫用 ○プライバシーの侵害○職場のパワーハラスメント など（3）ハラスメントを受けたと思ったら○あなたがハラスメントを受けたと思ったら
もしも，あなたがハラスメントを受けたと思ったら，勇気をもって自分の気持ちを相手に対してはっきりと意思表示しましょう。気持ちを相手に伝えることで，解決につながることもあります。
また，信頼できる人や相談窓口に相談しましょう。本学では，学内・学外の相談窓口（学外はセクシャル・ハラスメント限定）を設置しています。相談員は，プライバシーを守り，あな
たの意志に沿って，あなたと一緒に考えてくれます。相談したことであなたが不利になることはありません。我慢してひとりで悩んでいても問題は解決しません。勇気を出して行動することが解決の第一歩になります。
○自分の周りで，ハラスメントを受けている人がいたら，親身に相談にのってあげましょう。

また，加害者への注意や相談窓口への同行など，積極的に協力してあげることも必要です。
あなたの周りに誰にも言えずひとりで悩んでいる被害者がいるかもしれません。あなたが気づいた場合は，決して傍観者にならず被害者の力になってあげてください。
（参考）ハラスメント防止等規程・ガイドライン公開「東北大学ハラスメント防止対策」
http://www.bureau.tohoku.ac.jp/jinji/open/harassment/new_harassment/top/top.htm（4）相談窓口 （7（3）③も参照してください。
）
本学では学内におけるハラスメントに対処するために，次の相談窓口を設けています。相談
内容の秘密は固く守られますので，できるだけ速やかに相談するようにしてください。相談したことで，あなたが不利になることはありません。
○ハラスメント全学学生相談窓口（学生相談所・特別支援センター隣り）
電話 022-795-7812○環境科学研究科教務係

電話 022-752-2235○学外の相談窓口
東北大学では，専門業者（ティーペック株式会社）に委託し，学外にも相談窓口を設置しています。

電話 0120-7830-59（フリーダイヤル）

また，ハラスメントに関する一般的質問等についても遠慮なく申し出てください。

13

アルバイト
本学では，アルバイトを希望する学生のために，家庭教師・アルバイトを紹介しています。
なお，
アルバイトに従事するにあたっては，学業に支障をきたさないように心がけてください。

（1）掲示板（川内北キャンパス教育・総合支援センター東棟 3 階）による紹介① 家庭教師掲示板の情報により，希望する家庭教師については，キャリア支援センター（教育・学生支
援部キャリア支援事務室就職係）窓口（川内北キャンパス教育・学生総合支援センター東棟 3階）に申し出てください。
② アルバイト（学内の求人のみ）
掲示板の情報により，各自，希望するアルバイト先に直接，電話連絡をしてください。
○上記アルバイトに関する問い合わせ先
東北大学キャリア支援センター（教育・学生支援部キャリア支援事務室就職係）
TEL 022-795-7770
E-mail：shien@grp.tohoku.ac.jp（2）東北大学アルバイト紹介システムによる紹介
本学では，アルバイト紹介業務の一部を株式会社ナジック・アイ・サポートに委託し，同社がウェブ上で運営する『学生アルバイト情報ネットワーク』のなかの「東北大学アルバイト紹介システム」の求人情報を使い，アルバイトを紹介しています。
システムの利用に当たっては，新規登録し，ID とパスワードを取得し，ログインする必要があります。
東北大学アルバイト紹介システム

http://www.aines.net/tohoku/（※キャリア支援センターのウェブサイトからも，システムへのアクセスが可能です。
）

14

就職
求人情報や就職活動に関するお知らせは，本研究科ウェブサイト及び本学キャリア支援セン
ターのウェブサイトにて各種情報提供をしています。
環境科学研究科 在学生の方へ 就職活動
http://www2.kankyo.tohoku.ac.jp/kyomu/list08.html
キャリア支援センター
http://www.career.ihe.tohoku.ac.jp/※博士後期課程対象のイノベーション創発塾，留学生対象の東北イノベーション人
材育成プログラム(DATEntre) 等についても掲載

15

プレ FD
本学では，博士後期課程学生を対象とした学識を教授するために必要な能力を培うための機会（いわゆる「プレ FD」）として，高度教養教育・学生支援機構 大学教育支援センターにおいて大学教員準備プログラム（PFFP: Preparing Future Faculty Program）を提供しています。
本プログラムは通年で実施するもので例年，春に募集を行っていますが，プログラムの中には単発で参加できるセミナー（PD セミナー）や動画等オンラインにて学習が可能なもの（PDP
online）もあります。詳細は，以下のウェブサイトにて確認してください。
大学教育支援センター

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/

大学教員準備プログラム（PFFP）

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/pffp/

PD セミナー

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/pdp/pdp_2019/

PDP online

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/PDPonline/

環境科学研究科 令和 2 年度「教務に関する諸手続き」より

34．就職担当教員について

4 1 関係

決定 平成 15 年 12 月 9 日 教務センター会議
改正 平成 21 年 6 月 3 日 教務センター会議（1）研究科に就職担当教員をおく。
（2）就職担当教員は、企業との窓口、就職に関する学生相談、ひとつの企業に複数の就職希望があった場
合の調整等を担当する。
（3）就職先の情報及び紹介等の世話は、実質的には各群で対応する。各群から 1 名、就職担当教員を決める。
（4）推薦状を出す等の手続きは、専攻またはコースとして対応し、専攻・コース主任名で出す。
（5）就職試験の結果は教務係あてに連絡していただくように明記する。

4 4 関係

本研究科では、環境科学研究科奨学賞の募集を下記のとおり実施します。
学生の国際会議での発表を奨励するために、研究科長より、奨学賞の授与および国際会議の旅費としての奨学金（20 万円まで）を支給するものです。
是非ご応募ください。
令和 2 年度に限り、日本国内で開催される国際会議も対象とします。また、オンラインでの開催により旅費が発生しない場合は、別途修学に係る支援を行う予定です（詳細は後日ご案内します）。
記
１．募集対象：環境科学研究科博士後期課程に入学してから 2 年以内の学生で、在籍中に国際会議での発表を希望または予定している者
２．応募書類：環境科学研究科奨学賞申請書(様式 1)
略歴書及び研究業績等(様式 2)
推薦書(様式 3)※ただし、(様式 2)および(様式 3)については、令和 2 年度日
本学術振興会特別研究員申請書類の該当箇所を用いてもよい。
３．応募締切：令和 2 年 8 月 21 日(金) [環境科学研究科教務係へ]※メールで提出すること
４．選考方法：書類審査および本研究科の教員･学生公開による発表会を実施
し、教務センターが選考する。
５. 発表会日時：令和 2 年 9 月 23 日（水）環境科学研究科本館 講義室（※開始時刻、詳細は決まり次第周知する）
６．発表時間：1 人 20 分（発表 10 分／質疑応答 10 分）※原則英語で発表※発表は教員・学生への公開※発表者数によって時間が変更になる可能性あり
７．そ の 他：選考された者は、｢奨学賞候補者｣となり、国際会議で発表後、｢奨学賞｣を授与される。
令和 2 年 7 月

教務センター

4 4 関係2020/8/21
環境科学研究科

研究企画室

第二回環境科学討論会のお知らせ
環境科学討論会とは？
環境科学研究科では、2015 年より「研究交流会」を開催し、各研究室の先生にどういった研究をどのような関心をもとに行っているか発表頂き、意見を交換することで、研究室間の交流促進に努めて参りました。2019 年度より開催している「環境科学討論会」では、発表者を学生にまで拡大し、学生によるポスタ
ー発表を通じて、研究交流の拡大充実を図るものです。優秀なポスター発表に対しては、研究科より「環境科学討論会優秀賞」及び「環境科学研究科長賞」を授与します。学生自身の発表実績、研究成果となりますので、ぜひ奮ってご参加下さい。
また、本年度、「環境科学研究科長賞」には副賞として国際会議参加に係る資金提供を致します。

第 2 回 環境科学討論会
2020 年 10 月 30 日（金）13：00～19：00（予定）性があるデータのご使用については十分にご検討ください。
・参加者全員に秘密保持の誓約書への署名をお願い致します。

プログラム 案・要旨集は簡略化し、著作権や知財に影響を及ぼす

前半 / 会場：本館 展示スペース 2

可能性がある具体的なデータや議論は掲載しない

13：00-14：50

ようご検討ください。

ポスター発表(奇数番号)
誰が？について後半 / 会場：本館 展示スペース 2

協力講座や連携講座に所属する学生も OK

15：00-16：50

個人でもグループでも OK

ポスター発表(偶数番号)

何を？について研究途中、あるいは失敗した内容も OK

審査
17：00-19：00
意見交換会（審査結果発表，全体講評）

ポスター発表のメリット
研究室の垣根を越えて自分の関心をアピー
ルできます。多分野で構成される環境科学研

誰

ポスター発表申し込み要項

究科の特徴を活かして、可能性を広げましょが？･･･研究科に所属する研究室の学生う！

何 を？･･･自身の研究内容
分量は？･･･A0 ポスター1 枚
要旨 A4 ワード 1 枚
どちらも様式自由(注意)・要旨集を作成いたしますので、共同研究者や共同研究先(企業等)へのご確認をお願いいたします。
・知財保護のため、後の知財申請に障害となる可能(審査方法)
・学生同士の相互審査結果(※)および教員による審査結果により審査する。
※例：奇数番号発表者の講演は偶数番号発表者が審査する。
・記名投票とし、自身が所属する研究室の発表者

への投票は行わないこととする。

可能性がある具体的なデータや議論は掲載しない
ようご検討ください。

(副賞)
・国際会議参加に罹る資金を副賞と致します。

1 次締切：2020 年 9 月 30 日

渡航費・宿泊費・参加費・日当等、東北大の規定

発表者名や講演題目など必要事項を以下に記入に沿った金額(上限３５万円程度)を支給する予してお申し込み下さい。

定です。

申し込みは研究科トップページ(以下)のイベン（DOWA ホールディングス様より資金提供を頂きます）。

ト欄から！！
http://www.kankyo.tohoku.ac.jp/index.html

・参加する国際会議は指導教員と相談の上、決定すること。
・研究室によっては国際会議への参加が困難な
研究室もあることが予想されます。そこで、指導教員に環境科学研究科長賞を受賞した場合に国際会議に参加して良いかどうかをお諮りし、良い場合には、申し込み時にその旨を記載して頂く事に致します。
・本討論会の開催時期及びコロナウィルスの状
況を考慮し、参加する国際会議は次年度まで拡大
可と致します。従って、実質的に、M1、D1、D2が主な対象者となります。M1 で一名、D1／D2
で一名、の計 2 名の受賞者を選考する予定です。
・副賞の受賞者（「環境科学研究科長賞」受賞者）
は、該当者の中から運営会議メンバー及び研究企
画室メンバーの議論を経て決定する。
(コロナウィルスの状況による変更等)
・コロナウィルスの状況が沈静化していない場
合は、web 開催に切り替えます。その場合、一人当たり５～１０分程度(未定、10 月初旬に決定)の発表およびポスターにより審査致します（方法は前述の方法に準拠）
・緊急事態宣言等が見込まれる場合などは中止
若しくは延期致します。その判断は 10 月初旬に行います。
(知財保護・著作権等)
・上記を鑑み、要旨集は簡略化し、最新のデータ等(特に知財関係)は掲載しないこと。
・ポスター発表は写真撮影禁止とする。
・知財保護のため、後の知財申請に障害となる可能性があるデータのご使用については十分にご検討ください。
・参加者全員に秘密保持の誓約書への署名をお願
いいたします。
・要旨集は簡略化し、著作権や知財に影響を及ぼす

お問合せ：環境科学研究科 研究企画室 物部
tomoko.monobe.d4@tohoku.ac.jp

4 4 関係TOHOKU UNIVERSITY GSES-DOWA Scholarship に関する取扱いについて

平成 28 年 10 月 27 日研究科長裁定
一部改正 平成 29 年 8 月 22 日研究科長裁定
１．この取扱いは、環境科学研究科国際交流推進支援事業実施要項（平成 22 年 6 月 11 日
制定）第 2 条第 1 項に基づく、外国人留学生受入推進奨学金の、環境物質政策学（DOWA ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ）寄附講座（以下「DOWA 寄附講座」という）からの給付について定めるものとする。
２．本奨学金は英文名を「TOHOKU UNIVERSITY GSES-DOWA Scholarship」とし、日本名を「DOWA-東北大学環境科学奨学金」と称する。英文名を主とし、日本名を副とする。
３．奨学金並びにその他の経済的便宜は給付する当該年における文部科学省の国費留学生への給付と同等とし、入学料及び授業料相当分についても給付するものとする。支給
期間は所属する課程の標準年限とする。
４．奨学金を給付する学生は DOWA 寄附講座所属の教員の推薦に基づき、研究科長、教務センター長、DOWA 寄附講座教授により選考し、研究科長が決定する。
５．奨学生は若干名とする。
６．奨学生が次のいずれかに該当する場合は、研究科長の判断により、奨学金を停止又は取り消し、既に給付された奨学金の全部又は一部を返納させることがある。
（１） 本学学部通則に基づき懲戒処分を受けた場合（２） 退学又は除籍の場合（３） 休学の理由が不適当と判断された場合（４） その他、奨学生として適当でないと判断された場合
７．奨学金は DOWA 寄附講座終了後も学生が在学する場合には継続するものとする。
８．この取扱いに定めるもののほか、奨学金に関し必要な事項は環境科学研究科国際交流推進支援事業実施要項によるものとする。
この規程は、平成 28 年 10 月 27 日から施行し、平成 28 年 10 月 1 日から適用する。

5 1関係

環境科学研究科 教室等一覧
環境科学研究科 教室一覧
建物名称

室名称

室設置
階数

面積
2
(m )

定員
(人)

備考

環境科学研究科本館

大講義室

2

238

令和2年度1学期に自宅のネット環境
147 が不十分な学生がオンライン授業を受講する時に開放

環境科学研究科本館

講義室1

4

152

120

環境科学研究科本館

講義室2

4

76

48

環境科学研究科本館

講義室3

4

76

48

環境科学研究科本館

講義室4

4

81

48

環境科学研究科本館

講義室5

4

81

令和2年度2学期に自宅のネット環境
48 が不十分な学生がオンライン授業を受講する時に開放

環境科学研究科エコラボ

第4講義室

1

87

57

面積
(m2)

定員
(人)

その他の部屋
建物名称
環境科学研究科研究棟

室名称
SAL（展示・
就職資料室）

室設置
階数

備考

円卓，イス，モニター，ビデオ・
14 DVDデッキ
利用時間 8:00～20:00

1【参考】工学部・工学研究科 機械・知能系で利用している教室
建物名称

室名称

環境科学研究科講義棟

大講義室

環境科学研究科講義棟

第1講義室

環境科学研究科講義棟

第2講義室

環境科学研究科講義棟

第3講義室

室設置
階数

面積
2
(m )

定員
(人)

備考

1／1

環境科学研究科教育科目・教育課程に関するPDCAサイクル

Plan

Plan

授業内容見直等
・
時間割作成

シラバス作成1月～

1月～

Action
改善策の検討・対応

12月～

組織サイクル

1学期4月〜
2学期10月～Do
授業実施

1学期4月〜
2学期10月～授業担当教員サイクル

1学期11月〜，2学期6月～

1学期6月〜，2学期11月～

Check

Check

各種要望・改善課題
抽出

授業評価結果
成績分布状況（Web）【教務センター】
・授業評価アンケート実施結果報告書作成（12月）・修了生アンケート実施結果集計（12月）【各専攻・コース】
・教育FDの実施（9月，12月）
・授業評価アンケート実施
結果の分析，改善点の抽出（12月，7月）【教務センター】
・授業評価アンケート実
施結果報告書（12月）・修了生アンケート実施
結果報告（1月）
・教育FD（9月，12月）【修了生・就職先企業】
・修了生アンケート実施（9月）

Action
授業評価結果分析
1学期1月〜
2学期6月～

外部有識者による評価
委員会を組織し、4～5
年に1度開催外部評価環境科学研究科入学試験に関するPDCAサイクル

Plan
学生募集方法，
試験科目・試験内容
策定
推薦入試 3月
秋入試 4月
春入試 １0月（事前予告する場合，半年～2年前）

Action
改善策の検討・対応

推薦入試 ～3月
秋入試 ～4月
春入試 ～10月

組織サイクル

推薦入試 5～7月
秋入試 6～8月
春入試 1～3月

Do
出願受付，
入学試験実施各試験実施後Check
各種要望・改善課題
抽出【研究科委員会】
・専攻・コースの現状を踏まえた入試群ごとの受入人数の見直し【入学試験実施委員会】
・委員会会議での課題抽出【教務センター】
・学生受入れ全般の課題抽出
・入試群による選考を介さない外国人留学生の受入方法の検討【入試群】
・委員を中心とした課題抽
出・入試方式・入試問題の検討【大学院入試説明会（4月，11月）】
・参加者の質問やアンケート結果

外部有識者による評価
委員会を組織し、4～5
年に1度開催外部評価