戦後教育の戦後教育の問題点と問題点と改善策
大前 繁雄

１.アジア諸国
アジア諸国を諸国を訪ねて私は昨年の夏、ひょんな偶然が重なり、わずか一ヶ月の間に三度、韓国、中国、マレーシアという、アジアの代表的な国々を旅する機会を得ました。
それらの旅を通じて、私の心を大きくとらえた事柄が一つあります。それは、国内にいて考える日本と、外国、とくにアジアの国々から見る日本の像が、１８０度ちがっているという点であります。
今、私たち日本人の目に写る日本は、連日の子殺し、親殺し、人殺し報道に見られる通り、道徳は地に落ち、政治は混乱を続け、経済はバブル崩壊後の長い不況から未だ脱却しえず、停滞の極みにあります。国、まさに亡国の兆しあり、というのが実態で、国民なべて、一体この国はどうなっていくのだろうかという不安に駆られているのが、わが国の姿ではないでしょうか。
ところが、アジアの人達の日本に対する見方は全くその逆です。こんにちの日本は、彼らにとって夢にまで見る理想の国であり、地上の楽園、パラダイスなのです。
最初の旅で、中国の大連空港に着いた時、現地ツーリストの中国人男性がまず述べたのは、「皆さん方が一番最後に空港から出て来られるのは、よく分かっていました。日本人は中国人や他のアジア人のように割り込みなどせず、整然と入国審査の列に並ぶので、いつも一番ビリです」という言葉でしたが、この言葉は、今なお日本人の礼儀正しさ、遵法精神が高く評価されていることを意味しています。
また、三度目の旅で訪れたマレーシアで、日本と合弁企業を営んでいるマレー人に、「どうしてマレーシアにはこんなに沢山、日本を含めて、外国企業が進出しているのですか」とたずねた時、彼は「おそらく政治が安定しているからでしょう」と答えました。そして、「マレーシアは日本と同じ、アジアで数少ない立憲君主国家です。安定した日本の政体をモデルに３０年前、立憲君主国家になったのです」と述べ、戦後日本の政治体制を最も安定した形と見ておられました。
こういった日本理想論の極みは、韓国釜山で聞いたバスガイドの次のような話です。
釜山で私の乗ったバスの若い女性のガイドさんは、「日本は敗戦国であるにもかかわらず、今、世界一平和で、豊かで、民主主義の行き届いた夢のような国です。ドイツや韓国のように、分断や戦争を経験していない戦後日本を、韓国人は一種、ねたみに似た憧れの心を持って見ています」と語りました。
そして続けて彼女が語るには、日本だけがなぜそんなに恵まれているのかと、そのワケを韓国で色々研究したところ、結論として、日本は国民統合の中心としての天皇を象徴として戴く立憲君主国家だからだということになり、韓国も大統領制ではなく、日本や北欧のような立憲君主国家になろうと、日本の植民地になる前約５００年続いた李王朝復活の方策を、色々研究したのだそうです。
ところが「無私」と「慈愛」を最高道徳とする日本の皇室と違って、私腹を肥やすことと、国民を虐待することばかりの歴史で埋め尽くされている李王朝
では、仮にその末えいをさがし出してきたとしても国民は尊敬しないであろう、ということになり、結局、韓国の立憲君主国家論は消滅したそうであります。
私は、この若いガイドの説明を聞いて、本当にびっくりしました。表面的に反日、とくに天皇に対しては敵愾心の強い意見が支配的な韓国の言論界ですが、一般の人達は極めて常識的な、というより、最近の日本人の平均的な感覚では買いかぶりとさえ思えるような日本観を抱いているということを、女性ガイドの言葉から垣間見、自らの認識の変更を迫られる気がしたのであります。
以上、少し長きにわたって私が三度のアジア旅行で得た見聞録を縷々申し述べさせて頂きましたが、こういった見聞体験から、私が、何を申し上げたいかと申しますと、それは、敗戦後ともすれば自虐的に陥りがちな私たち日本人が、もう一度その良さを見直すべきではないかということであります。
そして、もしその良さが失われようとしているのであれば、各分野で補正、改善案を講じ、今後も引き続き、日本が他のアジア諸国、否、世界から思われているような憧れの国であり続けるよう、努力しなければならないのではないかということであります。
そういう観点から以下、わが国がかかえる諸問題の中でも喫緊の課題といわれる教育問題に焦点を当て、日頃考えておりますことを記させて頂きたいと思います。

2. 戦後教育の戦後教育の功と罪アジアの人々が戦後日本を理想化する背景には、日本の戦前と戦後を混同し、両者の良いところだけを見て幻想化しているキライが多分にあります。とくに教育についてその傾向が強く、最近の日本の教育荒廃などについては、余りよく知られておりません。
そこでまず最初に、日本の戦後教育の功罪にメスを入れ、その問題点をえぐり出したいと思います。

・量的拡大を実現した戦後教育
戦後教育の功として真先に挙げられるのは、教育を受ける者の量的拡大であります。
戦前、小学校より上級の学校に進んだ者の割合は、郡部で数％、都市部でも１０数％以下であったといわれておりますが、戦後、とくに最近では、高等学校への進学率は９７％前後、大学でも４０％以上といわれ、この数字は世界的にも群を抜いております。私なども８人兄妹の第７子という、いわゆる〝貧乏人の子沢山〝の家に生まれましたので、おそらく戦前なら小学校どまりで、どこかの商家へ奉公に出されていたと思います。
その意味で私は戦後に学令を迎えたことに感謝しているのですが、この他にも戦後教育は、極端な精神主義を修正し、アメリカ型の合理主義の考え方を採り入れたこと。あるいは減私奉公という言葉に象徴される公（＝国）絶対優先から、人権思想への転換によって、個人の尊重がはかられるようになったことが、功績として挙げられます。とりわけ、人権尊重思想は、最近でこそその行き過ぎが問題視されるようになりましたが、戦前、かえりみられることの少なかった障害者や高齢者などの社会的弱者に対する福祉面で、飛躍的な発展に貢献した事実は見逃せないでありましょう。

・罪は徳育の欠如
一方、罪の方は教育の質的低下、とくに教育の三本柱といわれる知育、徳育、体育のうちの徳育の欠如であります。
学校における修身的道徳教育については、アメリカ占領軍の政策によって、７年近くにおよぶ占領期間中、きびしく禁止されたことは周知の通りでありますが、問題は昭和２７年４月２８日の占領終了後も、学校現場に道徳教育が復活されなかったことであります。わが国政府の歴代内閣は、占領終了後道徳教育復活のため懸命の努力を続けたのでありますが、それらの努力は当時の社会党、共産党などいわゆる革新勢力の強い反対のため、ことごとく阻止されたのであります。
道徳教育が曲りなりにも陽の目を見ることになるのは、昭和３３年（１９５８年）、第２次岸内閣の時でありますが、それも社会党、共産党などの相も変わらぬ強い反対運動のため、中身は完全に骨抜きにされたものであり、正式の「教科」としてではなく単なる道徳の「時間」として実施するという、妥協の産物であったのです。
「教科」でないということは、もちろん正規の教科書は無いということになりますし、その「時間」に何をやるかということについても、大ていの場合、現場の教師の裁量に委ねられることになります。その結果、一部の例外を除き「道徳」とは名ばかりで、同和教育やホームルーム、ひどい場合は自習時間に充てられているというのが実態であります。

近年の徳性を欠いた若者の大量出現は、こういった戦後の徳育欠如の偏向教育の積み重ねが、戦後半世紀を過ぎて次第に顕現化してきたものであり、必然の結果といえるのではないでしょうか。徳育の裏づけなき戦後の人権教育は、犯罪やいじめの加害者を野放しにする過保護教育に陥り、個の尊重を強調する個人主義の理念は、極端な〝減公奉私〝的利己主義に変質して、今や学校では公のシンボルである国旗や国歌まで、無視されるに至っているのです。
教育は〝国家百年の計〝の問題に属するといわれます。わが国が２１世紀も引き続き、アジアの人達が憧れるような夢の国、理想の国であり続けるためには、この徳育欠如の問題の解決は避けて通れません。一刻も早く、対策を講ずることが求められているのです。

3. 戦前の戦前の価値体系の価値体系の復活は復活は不可能
以上述べて参りました通り、知育に極端なウエイトを置いてきた戦後教育は、量的に沢山の高学歴者を生み出し、それが経済の高度成長につながったという功績は否定できませんが、一方で、徳育面をおろそかにし、きちんとした道徳、倫理教育をしてこなかったということが、致命的な欠陥であります。
そこで、その欠陥の抜本的な解決策としてよくいわれるのが、戦前の制度、価値体系を復活せよ、という意見であります。日本国憲法を帝国憲法にもどし、教育基本法にかえて教育勅語を復活させよ、という主張ですが、果してそういうことは可能なのでしょうか。
こういう意見は、戦前の教育を受けた高齢世代の人達がよく口にされますが、現実には不可能であり、叶わぬ願望であるといわねばなりません。何故なら、これらの人達は近代の戦争に敗れるということの深刻な意味を、よく理解していないと思えるからであります。

・国の滅亡を意味する大戦の敗北
旧ソ連時代の反体制作家ソルジェニーニツィンは、その著『１９１４年８月』の中で、「あのような敗北が二度、三度とつづけば、脊椎は取り返しのつかぬほどねじ曲がり、千年の歴史を持つ民も滅びないではいない」と記し、戦争に敗れるということが、一つの民族をいかにダメにするかということを説いています。
ご承知の通り、帝政ロシアは１９世紀後半から２０世紀はじめにかけての、わずか半世紀余りの間にクリミア戦争（１８５３）、日露戦争（１９０５）、そして第１次大戦の緒戦（１９１４年８月）と、三たび戦争に敗れ、それが結局１９１７年のロシア革命につながり、３００年続いたロマノフ王朝はニコライ２世以下全員が革命軍に殺害され、滅亡しました。

同じように、第１次大戦に敗れたドイツにも革命が勃発、ドイツ最後の皇帝ウィルヘルム２世はオランダに亡命し、名門ホーエンツオレルン家は滅亡しています。
このように、近代における大きな戦争の敗北は必ずその国の滅亡につながり、その古い価値体系はことごとく否定されているのです。わが国も、帝政ロシアが敗れた三つの戦争、あるいはドイツが負けた第１次大戦よりさらに大きな第２次大戦で敗北を喫し、その結果、大日本帝国は亡んだのであります。
戦後、保守陣営の間からよく、「こんなことをしていたらやがて日本は亡んでしまう」という言葉が発せられますが、国が亡びるということを体制の崩壊という意味で把えるなら、わが国は、とっくの昔、終戦後の早い段階で亡んでしまっているのです。それが具体的に国が亡んだという印象を与えないのは、曲がりなりにも皇統が護持されたからに他なりません。

・日本の皇室の秀逸さ
日本の皇室が、ロシアのロマノフ王朝、ドイツのホーエンツオレルン家のように亡びなかったのは、一にかかって二千年以上という世界最古の歴史を有する日本の皇室の秀逸さと、時の天皇陛下、昭和天皇の偉大さのお陰であります。
とくに、昭和天皇が、立憲君主の枠内に行動が制限されていたとはいえ、戦争回避のため懸命の努力をされたこと、そして終戦に際しては、マッカーサーに対し、「戦争の全責任を自ら負う」と申し出られた無私の御心を、ほとんどの国民が熟知していたからであります。
いずれにいたしましてもわが国の場合、幸運にも皇室は存続しましたが、事実上国は亡び、戦前の価値体系そのものは完全に否定されてしまったのであります。そしてその否定は、占領軍の占領政策によってなされたのみならず、国民自身によって承認されたところであります。
なぜなら、日本が独立を回復した昭和２７年４月２８日、国民の代表である日本の政府は、何ら旧体制復活、再生の動きをとらず、国民の間からもそのような声はほとんど上がらなかったからであります。

・とりうる道は戦後教育の改善のみ
従って、戦前の古い価値体系である帝国憲法や教育勅語を、そのままの形で現代に復活させることは、不可能であるということをまず認識しなければなりません。そして、そこから導き出される必然的な結論は、仮に、戦前の良い面を復活させるにしても、旧体制の全面的な復活ではなく、新しい価値体系である戦後教育に、粘り強く修正を加えて行く方法しかないということであります。

4. 道徳の
道徳の「時間」
時間」から「から「教科」教科」への昇格への昇格
それでは戦後教育、とりわけ道徳教育について、具体的にどのような点を改善して行けばよいのでしょうか。
先にも記しましたように、現在の小・中学校における道徳教育は、戦前の「修身科」のように正式の教科になっておりません。単なる道徳の「時間」ということですから、教科書もなければテストもなく、その「時間」に先生が何をやろうと自由です。その結果、道徳教育とは名ばかりで、中身のほとんどないいい加減なものになっているのです。
「知育」、「体育」と並んで、教育の三本柱といわれる「徳育」がこんな有り様なのは実に嘆かわしいことで、一刻も早く改善しなければなりません。そのための第一歩は、道徳を正式の「教科」に昇格させることです。正式の「教科」になれば、当然教科書も作られることになりますし、現場の教師も真剣に対処することが求められます。
価値観の多様化している昨今、教科書の作り方が難かしいといわれるかも知れませんが、その点は価値観の基準が常に問題になる歴史や公民などの教科と同じで、要はプロフェッショナルである文部科学省や教科書会社が試行錯誤を繰り返しながら、良いものを作って行けばよいことであります。
もちろん、教科書の採択問題について、私たち国民がしっかり目を光らせることが大切であるということはいうまでもありません。

5. 伝記教育の伝記教育の復活
私自身の記憶をたどってみますと、終戦から昭和４０年頃までの２０年間は、いわば戦後の第一世代ともいうべき時期で、まだ私たちは、戦前の徳育教育の名残のような雰囲気を教室で味わうことができました。
しかし、それ以降、次第に戦前の教育を受けた先生は減少し、最近では一般の教師はおろか、教頭や校長、教育長にいたるまで、ほぼ１００％戦後教育を受けた人たちで占められるようになり、今や戦前型教育は名残すらなくなってしまったと申しても過言ではありません。その意味で私たちは道徳教育に関する限り「戦後半世紀余を経て、戦前の遺産をすべて食いつぶしてしまった」と言えましょう。
こういった徳育のしょうちょう消長を最もわかりやすく説明してくれるのが、どの国でも道徳・倫理教育の中核をなす伝記教育の移り変わりであります。

・人気の高かった「修身」授業
私は毎朝欠かさず近くの神社に行き、そこで清掃奉仕をしておられる奉賛会

の方々のラジオ体操の輪に加わりますが、体操のあと集会室でお茶を頂きながら世間話をするのが日課となっています。あるとき、その中のお年寄りの方々に、「皆さんの子供のころ、学校で何の授業が好きでしたか」と尋ねましたとこ
ろ、かなりの人が「修身」と答えられたのには正直、意外な気がしました。
私ども戦後教育を受けた者からすれば、修身といえばすぐ教育勅語を連想し、固苦しい気がいたします。しかしよく聞いてみると、実際の修身の授業というのは、小学校の低学年でこそ「生き物を苦しめてはいけない」とか、「履物をきちんと並べる」といった、人の道を教えるための抽象的な教訓が中心になっていたようですが、高学年になるにつれて、その多くは偉人の伝記教育の形式をとって具体的に教えられていたとのことであります。そして日々、次々に登場する内外の偉人の感動的な生涯の話に、皆、食い入るように聞き入ったそうであります。例えば、「正直」についてはワシントンの子供の頃の話、「親孝行」については野口英世とその母との心の通い合い、「節約の大切さ」については上杉鷹山や二宮尊徳というふうに、内外の偉人のエピソードによって、人倫の道を教えたのです。
こういった戦前の修身的道徳教育の流れは、さきにも述べましたように、戦後になっても、ある時期まで社会科や国語科の中で取り上げられるといった形で受け継がれていました。ちなみに私自身は、昭和３０年前後に小・中学校に在籍しましたが、野口英世、ヘレン・ケラー、シュバイツアー、キュリー夫人などの偉人を題材に、どういう行為が立派か、努力することがいかに大切か、といったことを具体的に教える伝記教育が行われていたのを記憶しております。

・消滅した伝記教育
それがいつの頃でしょうか、恐らく昭和４０年代後半に入ってからでございましょう。人権教育が声高に叫ばれるようになって、急速に伝記教育は学校現場から姿を消してしまうのです。現実に私の４人の子供たちは、昭和５０年代から６０年代にかけて小・中学校の教育を受けておりますが、彼らのテキストに偉人の伝記的な内容を見たことは一度もございませんし、もちろん、そのようなことを副読本で習っているということを聞いたこともございません。
私は、こういった伝記教育の消滅といじめや不登校、そして最近の男女中学生、高校生による殺傷事件や、母親による子殺しに見られるような異常事件の多発とは、決して無関係ではないと思います。生き方の手本ともいうべき伝記教育の廃絶が、子供たちから人生の道標を見失わせ、多くの若者を無軌道な行動に駆り立てているのではないでしょうか。
６年前の神戸市須磨区で起った小学生殺傷事件を契機に、さかんに「心の教育」が唱えられるようになりましたが、私はそんな回りくどい名称をつけなくても、道徳教育、あるいは倫理教育の復活と言えばよいと思います。そしてその具体策としては昔から、あるいは世界のどの国でも行われている偉人の伝記教育を、再び学校現場に復活するのが最も手っ取り早い方法であると確信しています。

・反差別の理念と矛盾しない伝記教育
さきに私は、昭和４０年代後半頃より学校から伝記教育が消えたと申しましたが、この４０年代というのは、わが国に初めて部落差別撤廃のための同和対策事業特別措置法が制定され、経済的・物質的差別の解消とともに、教育面でも人権教育が大きく叫ばれ始めた時期であることが思い起こされます。そして、
こう述べますと、いかにも同和教育と個人をたたえる伝記教育は、両立しなかったように受けとめられるかもしれませんが、そう考えるのは一部特定の立場に立たれる方の考えであって、私は決してそのようには考えておりません。
なぜなら、人種差別や障害者差別など差別撤廃問題で、非常に進んだ施策を採用している米国などでも、偉人の伝記教育は小・中学校で必須カリキュラムに組み込まれ、徹底して重視されているように、反差別の理念と偉人の伝記教育は決して矛盾するものではないからであります。
私は内村鑑三がその名著『代表的日本人』の中でとり上げたような人物を、分かりやすく副読本化するのが良いと思いますが、西郷隆盛や日蓮上人がイデオロギー的に問題があるというのであれば、マザーテレサでも、植村直己でも良いではありませんか。子供たちに、崇高な、勇気ある生き方のモデルを提供することが、最高の「心の教育」だと思います。
一刻も早い、伝記教育の学校現場への復活が望まれるところであります。

6. 体育の体育の重視
最後に知育、徳育と並ぶもう一つの柱、体育にふれておきたいと思います。
今、戦後半世紀かかって徳育をダメにしてきたという話を述べて参りました
が、ダメになったのは徳育ばかりではありません。知育、徳育とならんでもう一つの大きな柱である体育も、今や崩壊寸前であります。

・深刻な児童・生徒の体力低下
毎年１０月の体育の日になりますと、どの新聞も一斉に文部科学省の調査結果にもとづく、日本の若年層の体力低下問題を取り上げます。そして毎年の決まり文句のように、１０年前と比べて、どの年代についても深刻なレベルで体力の落ち込みが見られる、との記事が掲載されるのです。
実際にも私は毎年、できるだけ多くの小学校や中学校の運動会を参観し、自分の目で確かめるのですが、実態は文部科学省の調査結果以上に深刻な印象を受けています。たとえば小学校では、器械体操のピラミッドの一番下の子が耐えられずに崩れるケースが続出し、騎馬戦なども、少し時間が長くなると馬の方の子がもちません。そして、中学校はもっとひどいものです。運動会のプログラムで朝一番の全員で行うラジオ体操は、まるで夢遊病者の集団がやっているようで、あれなら、私が毎朝神社で一緒に体操をしている７０歳、８０歳のお年寄りグループの方がよほどきびきびしていると、ため息をつかざるを得なかったのであります。

・体育教育の規律・モラル面での効用
体育の軽視は、子供たちの体力の低下を招くのみならず、精神面にも悪影響を及ぼします。スポーツを通じて得られる規律とか、フェアプレーといった、モラル面での効用がげんさい減殺されるからです。私が理事長をつとめる高等専修学校で教鞭をとりつつ、京大の大学院で学ぶアメリカ人のデビット・ノッ
ター氏は、最近の著作の中で、スポーツ重要性を説く「アスレティシズム」について次のように述べておられます。
「スポーツは強健な身体を育成するのに役立つだけでなく、勇猛心、忠誠心、正義感をもって行動する能力や、勝ち負けにこだわらない態度（フェアプレー）、リーダーシップやリーダーに対する従順さを養う」（杉本厚夫編『体育教育を学ぶ人のために』第１章１０頁）
このノッター氏の論文を読んで、私は今から１０年前、５０才で米国スポーケンに短期留学した際、米国ではどんな短期の教育プログラムにも、必ずスポーツのメニューが用意されていることを知り、奇異に思ったことのナゾが解けた気がしました。かつてのわが国同様、米国は、体育を知育と同じように、大変重視しているのです。
「その国の将来を知りたければ、その国の青少年を見ればよい」といわれます。明日の日本を担う若者の体力向上、規律の回復は目下の急務であり、そのため小・中学校での体育授業の充実、中学や高校での運動部系のクラブ活動の奨励といった、体育重視の教育方針の採用が望まれるところであります。

平成 15 年 5 月 11 日
「京大猪木ゼミ OB 会論文集に寄稿」