ウィキペディアの意味するもの～21 世紀情報ネットワーク社会における「集合知」のあり方～
木村忠正
本稿は、『ウィキペディア革命～そこで何が起きているのか？～』（ピエール・アスリーヌ他著、2008
年 7 月、岩波書店）の解説文（「ウィキペディアと日本社会―集合知，あるいは新自由主義の文化的論理」、同書 118～158 頁）として準備した草稿です。紙幅の関係から、本草稿から、相当編集しなければなりませんでした。そこで草稿を公開する次第です。引用される際は、上記刊行物における解説文を必ず確認いただき、そこから引用されるよう（かりに解説文には含まれていない部分に言及される際には、
木村忠正（2008）「ウィキペディアの意味するもの～21 世紀情報ネットワーク社会における「集合知」のあり方～」、ピエール・アスリーヌ他著『ウィキペディア革命～そこで何が起きているのか？～』
岩波書店、解説文のための草稿において、刊行された解説文には含まれなかった部分と言及されるようお願いいたします。
0. はじめに ..............................................................................................................................................1
1. 「ガバメント原理」と「ガバナンス原理」～インターネットがもたらす社会的活動編成原理の変化～.................................................................................................................................................................2
2. ウィキペディア～ガバメント原理による「社会知」の組織化～ ........................................................3
3. 技術と社会の界面～ガバナンス、ガバメント、アナーキズムの並存～ ..............................................7
4. ガバナンスを機能させる仕組み ........................................................................................................ 11
5. 記事数と項目数の狭間～コーディネーションコストの増大～ ..........................................................18
6. ウィキペディア・リスク～学術的情報源としてのウィキペディア～ ...............................................24
7. 集合知、あるいは、新自由主義の文化的論理 ...................................................................................28
8. 日本社会とウィキペディア................................................................................................................35
0. はじめに1990 年代からの、パソコン、インターネット、携帯電話といった IT の技術革新（デジタル、ネット
ワーク、モバイル技術の相乗的融合と継起的技術革新）とその社会的普及には目覚しいものがある。解説者は、こうした IT の普及とそれに伴う社会的変化に関心を持ち、10 年以上にわたり、実証的、理論的調査研究にたずさわってきた。
そこで、ここでは、情報ネットワーク社会研究にたずさわってきた一研究者の観点から、本書の批判的議論を踏まえながら、ウィキペディアは何を私たちにもたらしているのか？情報ネットワーク社会におけるウィキペディア、集合知、社会知の意味について考えたい。
本書はある意味で、確信犯的に、ウィキペディアを批判的に議論している。そこでまず、本書の議論を相対化する観点から、ウィキペディアの持つ積極的側面に光をあてる。その上で、ウィキペディアがその代表例の一つとされる、いわゆる Web2.0 について、その「知」のあり方を批判的に吟味したい。
そしてさらに、日本社会におけるウィキペディア利用のあり方と、ウィキペディアに代表されるインターネットの可能性を十分に活かしていない現状を議論する。こうした議論をとおして、本編と合わせる
ことにより、本書の読者に、ウィキペディア（的なもの）の理解と今後の付き合い方について多少なりとも参考になる観点を提示できればと思う。

1. 「ガバメント原理」と「ガバナンス原理」～インターネットがもたらす社会的活動編成原理の変化～
ネット社会に関する様々な関心の中で、一つの重要な柱となってきたのが、社会的合意形成・意思決定様式のあり方の変化である。その変化を、解説者は、「ガバメント原理」と「ガバナンス原理」とい「ガバメント原理」は、代表制民主主義において基本的な合意形成・う概念的対立により、定式化した1。
意思決定の様式であり、次の 5 つの特質を持つ。1)（選挙・試験・人事などにより）社会集団・組織内で選抜された人々が、その集団・組織の意思を体現するという理念に基づき、中央集権的権威として集団・組織の意思決定を行う、2)集団、組織、意思決定過程への参入・退出が容易ではない（成員か非成員かが明確に区分される）、3)意思決定の過程は非公開で、結論のみが下位階層には伝えられる、4）上
位階層は下位階層に対して、拘束力、強制力を行使できる、5)中央集権的権威が拠り所とする法律・制
度・規則は、策定に時間を要し、改変が容易ではない。
「ガバメント原理」は、コミュニケーション手段が限られていても、情報経路を管理し、意思伝達を上意下達しやすいため、大規模の組織・集団を構成維持し、社会的合意形成・意思決定を行う効率的なシステムである。そして、経済、社会全体が拡大期にある高度成長期には、ガバメント原理は弊害がありながらも、増大する社会的資源を再分配することにより機能することができた。
しかし、社会における価値の多様化・多元化、利害関係の複雑化が進展する一方、低成長あるいはゼロサム社会に入り、再分配できる社会的資源がかぎられてきている中で、エネルギー、環境、高齢化、教育、年金、安心・安全確保、プライバシーなど、数多くの社会的問題は、利益ではなく不利益・負担をいかに社会的に分配するかが問われている。さらに、IT、バイオをはじめとする技術革新、グローバ
リゼーションの進展により、社会の流動化、変化が激しく、新たなルールを迅速に策定し、臨機応変に改定する必要に迫られている。
こうした社会の変化に直面し、「ガバメント原理」による合意形成・意思決定の正統性そのものが弱体化してきた。従来のガバメント型組織に対する、情報開示、説明責任、透明性確保などの強い要求、住民投票のような直接民主主義への志向性、NGO・NPO のような社会主体の増大する役割、組織の成員・非成員を峻別するのではなく、緩やかな紐帯でつながる「ネットワーク型」社会組織・活動の拡大など
は、その現れといえよう。
このような文脈において、インターネットは、そのネットワークが持つ特質だけでなく、これまでの発展形態・運営管理のあり方から、「ガバメント原理」に代わる新たな社会的合意形成・意思決定様式、さらには、新たなネットワーク型組織編成原理の可能性を提示している。
インターネットは、明確な法制度的枠組みにもとづかず、特定の企業や業界団体が主導権を握って組織的に普及活動やマーケティングを行ったわけでもない。それにも関わらず、地球規模のネットワークに成長し、発展を続けている。もちろんセキュリティやサイバーテロなど、オープンネットワークであるがゆえの問題はあるが、全体としてみれば、驚くべきほどうまく機能しているといってよいだろう。
指数関数的な成長と革新を遂げながら、けしてカオス（混沌）、無秩序に至らず、機能するインター
ネットのダイナミズムはいかにして生み出されたのか？解説者は、そのダイナミズムが、インターネッ
トに関する合意決定、意思決定の様式、組織や活動の形態である「ガバナンス原理」に基づくとし、その特質を次のように定式化した。1）命令や強制ではなく主体性・自発性・公益性に基づく、2）活動への参入・退出は柔軟、3）関与する行為者が目的意識を強く持ち、ビジョンを共有することにより離合
詳細な議論は、木村忠正、土屋大洋『ネットワーク時代の合意形成』（NTT 出版、1998 年）第 1 章、木村忠正「ネット・ガバナンスとは何か？」林紘一郎、牧野二郎、村井純監修『IT2001―なにが問題か―』（岩波書店、2000 年）49-64 頁

1

集散する、4）議論の過程から情報はすべて公開される、5）合意は「ＲＦＣ（request for comment：
コメント要請）」の形でまとめられる。
とりわけ、ＲＦＣ（コメント要請）という合意形成の表現は、ガバナンス原理とは何であるかを最もよく示している。「ＲＦＣ」は、文字通り訳せば「コメントをお願いします」ということであり、専門家が規約を密室で決めて公布し他の人を従わせるのではなく、関心ある人々の十分な意見を集めて合意形成しようという意思と同時に、主体的に関心を持った人々が自由に参加し、さらによりよいものに進化していく余地が常にあることを示している。そして従うことを強制される義務はなくても、議論の過程に主体的に関与するからこそ自発的に取り入れていけるものが規約であるという価値観を表している。
インターネットの基盤技術開発、標準化、運営管理を担ってきた多くの組織（W3C（ワールド・ワイ
ド・ウェブ・コンソーシアム）、IETF（インターネット・エンジニアリング・タスク・フォース）、IAB（インターネット・アーキテクチャー・ボード）、IANA（インターネット数値割当機構）など）は、まさに、こうしたガバナンス原理にもとづいて活動してきた。インターネットを取り巻く世界において技術革新が急速に進み、世界規模のネットワークとして機能するのは、このように、主体的に関心を持った人々が自由に参加し、使いながら改良していくという合意形成、意思決定に強く規定された側面を持っている。
上記のような社会的合意形成・意思決定様式における「ガバメント原理」と「ガバナンス原理」の区
分は、ソフトウェア開発に関して、エリック・レイモンドが行った『伽藍とバザール』2の議論に相通じる。レイモンドは、従来のソフトウェア開発様式を「伽藍（大聖堂）」にたとえる。つまり、特定の開発者が、開発経過を基本的に部外者には見せずに、まずグループ内だけで、開発を行い、試行できる段階になって部外者に公開してバグ修正などを進めていく開発様式であり、あたかも大聖堂建築のように厳かで大がかりであることを指している。
それに対して、Linux（リナックス）に代表されるオープンソースソフトウェア（OSS: Open Source
Software）の開発様式を「バザール」にたとえた。Linux では、開発の初期段階から、ソースコード（プログラム本体）が公開され、開発プロジェクトに興味をもった世界中のプログラマーが自発的に参加し、開発を進めていく。活動への参入、退出も自由であり、どの程度貢献するかも本人次第である。雑多な作業、開発アプローチ、アイデア、スキル、プログラム部品が錯綜しながら、それでも、優れたソフト
ウェア開発につながっていく。それはちょうど、異種混交の取引、交流からバザールが成り立つのと同様だとレイモンドは指摘した。
2. ウィキペディア～ガバメント原理による「社会知」の組織化～
本書の主題である、従来の百科事典とウィキペディアとの関係は、まさに、知の集積・組織化・基盤形成における、「ガバメント原理」と「ガバナンス原理」、「伽藍」と「バザール」という様式の違いである。
従来の百科事典は、少数の編集者により編集方針、掲載項目、書式、分量などが定められ、それぞれの項目が、専門家集団においてその分野の専門家として認められた人物に執筆依頼される。原稿は編集
Eric S. Raymond （1997）"The Cathedral and the Bazaar: Musings on Linux and Open Source byan Accidental Revolutionary." Oreilly & Associates. （オンライン版（書籍版から随時更新）
http://www.catb.org/~esr/writings/cathedral-bazaar/）（日本語訳、エリック・レイモンド著、山形浩生
訳『伽藍とバザール』光茫社、1999）2

者の手でチェックを受け、版下が組まれ、執筆者校正を経て出版に至る。出版までの過程で部外者が関与することはなく、一度出版されたものは、誤字脱字を除くと、部分的にであっても、編集者・執筆者
以外の意見がフィードバックされ、内容が書き換えられるといったことはない。百科事典は刊行時において完結しており、改訂版や新たな版が出版されるとしても、数年以上の時を経ることになる。まさに、ガバナンス原理にもとづく活動であり、伽藍としての百科事典だ。
他方、ウィキペディアは、ガバナンス原理にもとづいた、バザール型の知の編集、集積、組織化を具現化するものであろう。多くの読者がご存知だと思うが、ウィキペディアという名称は、ハワイ語で「速い」を意味する Wiki と名づけられたコンテンツ作成共有オープンウェブシステムと、encyclopedia（百科事典）の語を組み合わせたものだ。Wiki は、1995 年に Ward Cunningham（ワード・カニンガム）
が、World Wide Web（WWW、ウェブのこと）をもじり、WikiWikiWeb3と名づけて開発したシステムの略称で、Wiki Design Principles という設計・活動ポリシー4は、以下の 4 点にまとめることができる。
1）

ネットワークを介して誰でも、いつでも、ある Wiki サイト上のコンテンツを作出、編集、保存することができる。そのために、コンテンツ作出、編集方法はなるべく簡便で、統一されたも
のにする。

2）

コンテンツは相互参照することができ、たとえ、まだコンテンツのない項目ページとの相互参照できるとともに、オープンであることにより、相互チェックにもとづき、項目、内容の重複・冗長を減らし、簡潔で要を得た項目タイトルに洗練していく。

3）

そのオープン性に伴い、間違いを排除するよりもむしろ、間違いを許容し、修正・修復可能なシステムとして、コンテンツ作出、編集の履歴はもちろん、以前の版すべてが保存され、それら履歴、過去の版がすべてオープンで、利用者に利用可能となっている。

4）

上記のようなシステムが機能するには、Wiki システムへの、そして、参加者間の信頼が最も重要であり、大部分の参加者が善良な意図をもち、情報、知識、経験、アイデアなどを共有し、協働することを楽しむという前提にもとづく。

ウィキペディアは、Jimmy Wales（ジミー・ウェールズ（ウィキメディア財団名誉理事長））と Larry
Sanger（ラリー・サンガー）が、この Wiki システムを、「信頼されるフリーな百科事典を――それも、質も量も史上最大の百科事典を創り上げる」（ウィキペディアの目的として、その「基本方針とガイド
ライン」5に謳われている）ためのプラットフォームとすることにより 2001 年活動を開始した。上記にまとめた Wki システムの 3 つの特徴は、まさにガバナンス原理を体現するものであり、ウィキペディ
アは、ガバナンス原理にもとづく知の集積オープンプラットフォームとして発展してきた側面を持つ。
それはたしかに、本書で言及されているミッシェル・セールの熱狂を引き出すに足るといってもよいものだろう。
さらに、従来の百科事典のような紙メディアによる情報集積とインターネットメディアの情報集積には、伽藍様式とバザール様式に関連した、今ひとつ重要な相違がある。それは、集積した情報を組織化
し、事後的に参照、検索するための仕組みである。従来の紙メディアが「分類」、
「配列」
、
「系統樹」
、
「索
引」を基本としているのに対して、ネットメディアは「キーワード」、「タグ付け」、「リンク」、「サーチ」
により組織化、検索が行われる。
紙メディアで情報集積された項目は、まず分類されなければならない。分類は、「X は Y のひとつ、
http://www.c2.com/cgi/wiki?WikiWikiWeb（2008 年 2 月 15 日アクセス）
http://www.c2.com/cgi/wiki?WikiDesignPrinciples（2008 年 2 月 15 日アクセス）
5 http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:基本方針とガイドライン（2008 年 2 月 15 日アクセス）
3
4

一種、一部である（X is a (part of) Y）」という形で、ある項目を上位概念（「ラジオ」という項目であれば、「無線」、「放送」、「家電」、「マスメディア」といった上位概念）と関係づけることである。そして、分類は階層的連鎖を形成する。生物種を例にとれば、たとえば、チワワという項目は、チワワ＜犬＜ネコ目＜哺乳網＜脊椎動物門＜動物＜生物、といった分類概念の階層的連鎖に位置づけられる。したがって、こうした分類の階層秩序は、上位から下位へと階層化、分岐する、壮大な伽藍に似た系統樹を構成することになる。
また、紙メディアは、最初から最後まで、基本的には文字テキストが 1 文字ずつ線形状に並ばなければならない線条性に規定されている。そこで、項目を「配列」する必要が生じる。「配列」は、上記の分類階層連鎖、系統樹、あるいは、50 音順、アルファベット順といった項目表記の規則性（あるいは両者の組み合わせ）によってきた。実際、ダランベール、ディドロの『百科全書、または科学、技術ならびに工芸の合理的事典』6では、全 17 巻、約 75000 項目に及ぶ本編は、項目表記アルファベット順とするとともに、刊行の意図、編集方針・枠組などを詳述した序論の末尾に、「人間知識の系統図」という全体の体系図が載せられた。そして、各項目の表題の次には、その項目が対応する系統図における学問領域が多くの場合記載されている。「人間知識の系統図」は、以下のように、最上位の悟性（概念把握能力）を記憶―歴史、理性―哲学、想像―芸術の 3 つに分類し、それぞれがさらに階層的に分類されていく（ここでは、悟性＞理性―哲学＞人間の学＞精神論、論理学、道徳学、の階層を例示的に示しているが、悟性を第一階層として、最も深い階層で第 9 階層まで分類される場合もある）7。
１記憶―歴史（1）神の歴史、（2）教会の歴史、（3）人間の歴史、（4）自然の歴史
悟性

２理性―哲学（1）一般形而上学または存在論、（2）神の学、（3）人間の学（a 精神論、b 論
理学、c 道徳学）、（4）自然の学
３想像―芸術 a 詩、b 音楽、c 絵画、d 彫刻、e 建築、f 製版

そして、辞書の場合には、ある項目の定義や用例を知ることが主目的なので、索引の必要性は乏しい
が、事典の場合には、内容分類、項目表記規則性、いずれにより配列されようとも、項目一覧だけでは、そこにある情報を活用するには不十分である。様々なキーワードがどの項目に現れているかをまとめた索引が不可欠となるが、この点では、デジタルメディアに比し、紙メディアは圧倒的に不利といってよいだろう。
上記のような紙メディアの特性と対比すると、まず、インターネットメディアには、書籍のような、表紙から裏表紙にいたるコンテンツの線条性、完結性の概念はない。ブログで考えると、表紙はあるかもしれないが、その中味は日々変わり、終わりはなく、それぞれのページに順序立てがあるわけでもな
い。WWW（ワールド・ワイド・ウェブ）という語が、その設計思想を文字通り表しているように、項目、文書中のキーワードは、ハイパーリンクにより相互に関連付けられ、系統樹ではなく、ウェブ（クモの巣）を構成する。Yahoo!が、元々サイトのリンク集としてスタートしたというのも、振り返れば象徴的だ。
しかし、サーチエンジンの発展がなければウェブも現在のように発展はしなかっただろう。サーチエ
ンジンがあるがゆえに、コンテンツ作成者側は、内容分類し配列する必要がなく、索引も不要だ。反面、全文検索はあまりに強力であり、キーワード検索結果が爆発する。そのため、利用者に適切な順序で結6

邦訳文献としては、ディドロ ダランベール編、桑原武夫訳編『百科全書―序論および代表項目―』（岩
波文庫、1971 年）。また、百科全書図版 11 巻に関しては、大阪府立図書館デジタル画像「フランス百科全書図版集」（http://www.library.pref.osaka.jp/France/index.html）がある。
7 上記邦訳 367-374 ページ

果を提示するサーチエンジンのアルゴリズム開発が重要になると同時に、利用者側も、適切なキーワー
ドの組み合わせなど、検索リテラシーと呼びうるような能力が求められている。さらに、利用者のキー
ワード検索に対応し、自らの情報をなるべく検索結果上位に押し上げ、アクセスされる可能性を高める
ための工夫（SEO：Search Engine Optimization（検索エンジン最適化）といわれ、ウェブページの構
造そのものと検索エンジンのアルゴリズム解析の両面がある）もまた必要となっている。
また、2000 年代に入ってからは、ブログ、SNS、ソーシャルブックマーク（「はてな」など）、YouTube
といったサービスにおいて、各記事、項目に、キーワードやタグを付けることで、情報共有、検索を促進する機能が普及してきている。まずこれは、キーワード全文検索により、直接的に関係のない記事、項目も数多く表示されるリスクへの対応という側面がある。作成者が自ら、その記事やコンテンツに関連するフレーズをキーワードやタグとして付すことにより、あるサイトやコミュニティで、関心ある情
報、コンテンツをより探し出しやすくなる。それはまた、そのキーワード、タグがどの程度の頻度使われているかを、サイト、コミュニティ単位で算出し、関心の高さやその推移をみることも容易となる。
そして、さらに、利用者同士の結びつき、コミュニティ意識を醸成し、タグ付け行為を促進する効果もある。
「検索エンジン最適化」や「タグ付け」による利用者、コンテンツ相互のつながり醸成といった点こそ、情報ネットワークによる「知」の最も大きな変化であり、本書の主題と密接に関連するが、それは第 6 節で改めて議論することにし、ここでは、分類の問題をさらに検討したい。
ウィキペディアの場合には、「分類項目（カテゴリー）」が整備されており、ある記事に対して必ず一
つはカテゴリー設定を行うことが原則とされている。そして、分類項目（カテゴリー）の体系それ自体は、系統樹的性格をもっている。日本語版の場合、具体的には、最上位に、（1）総記、（2）社会、（3）
芸術、（4）文化、（5）世界、（6）日本、（7）自然、（8）学問、（9）技術、という 9 つの主要カテゴリーが存在し、カテゴリーを紹介する最初のページには、「百科事典」にちなみ、この 9 つを含んで合計 100の基点となるカテゴリーが紹介されている8。
これらのカテゴリーには、それぞれ数十に及ぶサブカテゴリーがあり、そのサブカテゴリーにもまた、さらに数個～数十個の下位カテゴリーが設けられている。カテゴリーの数に関する統計はウィキペディ
アによって提供されていないが、筆者が簡易に調べてみたところ、使われていないカテゴリーを含め、日本語版では 4 万以上のカテゴリーが存在していると推計される（2008 年 3 月 1 日現在）。
ここで重要なのは、ウィキペディアの各項目にとって、「カテゴリー」は、系統樹に位置づけ、組織「タグ」の意味合いで使われてい化するツールというよりは、その項目に「関連が深いキーワード」9、る。たとえば、「カテゴリの多い項目」10をみると、11 以上のカテゴリーが設定されている項目が 2200以上存在する（2008 年 3 月 1 日現在）。その中で一例をあげると、「菅原道真」の項目は、「日本の漢詩人」、「平安時代の歌人」、「平安時代の人物」、「菅原氏」、「天満宮」、「日本の神」、「雷神」、「知識の神」、「奈良県出身の人物」、「福岡県の歴史」、「845 年生」、「903 年没」の 12 カテゴリーが設定されている。
また、カテゴリーは、最上位の 9 つは別として、明確に階層化、系統樹化されているわけではなく、上下関係が複雑に入り組んだ相互参照関係を構成している。たとえば、「家族」というカテゴリーは、最上位である「社会」の直下にある 45 カテゴリーの一つ（つまり、社会＞家族）だが、人間＞生活＞
http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:カテゴリ（2008 年 2 月 15 日アクセス）
http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:カテゴリの方針（2008 年 2 月 15 日アクセス）に記載されてもいる。
10 http://ja.wikipedia.org/wiki/特別:Mostcategories（2008 年 2 月 15 日アクセス）
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家庭＞家族、社会＞社会科学＞文化人類学＞家族制度＞家族、の階層連鎖にも現れる。
このように、ウィキペディアのカテゴリーは、階層秩序を形成しているわけではなく、異なる文脈で、異なる水準に現れるものだが、これは、私たちの社会生活における概念、カテゴリーのあり方をより適切に表しているといってもよいだろう。一意的に規定され、単一の意味しかない概念、カテゴリーはむ
しろ限られており、多くは多義的で、様々な文脈でそれぞれ独自の意味を持つし、「X は Y の一部」という関係よりもむしろ、「X と Y には関連性がある」という関係により、相互にまとまりを持つこと（相互参照関係）が社会生活では大きな意味を持つ。たとえば、「餃子」は、料理＞中華料理＞餃子という系統樹関係よりも、ある事件を契機として、「中国」、「農薬」、「冷凍食品」といった概念と関連付けられ、私たちの関心が集積する。
これまでの辞典も、様々な「索引」と項目毎の末尾に「関連事項」を記載することで、こうした関連性、相互参照性を組み込んできたが、紙媒体の制約はきわめて大きかったといわざるをえない。つまり、従来の紙メディアでは、その物理的制約から、概念、カテゴリーは、伽藍様式で考えられてきたが、イ
ンターネットメディアはバザール様式の知識構造、概念間関係のあり方を反映することを可能にしたと考えることができるのではないか。
ここまで議論してきたように、従来の百科事典とウィキペディアとの関係は、たんに、どちらの記事により信頼性があるか、という問題とは異なる。本書の主題は、これまで述べたような「ガバメント原理」と「ガバナンス原理」、「伽藍」と「バザール」という社会的活動の組織化、秩序化、編成原理の問題であり、技術と文化としてのインターネットが社会生活に深く組み込まれてきた 21 世紀の社会において、社会が共有し、参照する「知」（これを「社会知」と呼ぶ）の編集・集積・組織化がいかに行われるか、さらには、そうした社会知とは何か、ということである。
しかし、この問題は、「既存メディア＝ガバメント」「従来の百科事典＝伽藍型」／「ネットメディア＝ガバナンス」「ウィキペディア＝バザール型」と二分し、前者から後者への移行に伴うものという単純なものではない。技術に特性が内在するように考えられがちだが、技術の特性は、社会、ヒトと出会う界面において初めてたち現れるものであり、技術は、社会との出会い方により、正反対の特性を示すこともある。たとえば、監視カメラは、外部からの侵入を防ぎプライバシーを守ることも、盗撮を可能にし、プライバシーを侵害することもできる。したがって、「ウィキペディア＝バザール、ガバナンス」と安易に規定せず、批判的に検討する必要がある。
3. 技術と社会の界面～ガバナンス、ガバメント、アナーキズムの並存～
本書は、伽藍としての百科事典を擁護し、バザールとしてのウィキペディアを批判する鮮明な立場だが、情報ネットワーク社会研究においては、こうした「ガバメント」と「ガバナンス」、「伽藍」と「バザール」という対照的な原理、様式に関して、インターネットがもたらすガバナンス、バザール様式の可能性を積極的に評価する多様な議論が存在する11。
ウィキペディア、ウィキシステムに関する議論の代表的なものとしては、ダン・タブスコットとアン
ソニー・ウィリアムズの『ウィキノミクス』12を挙げることができよう。彼らは、ウィキシステム、ウ

11

バザール型、ガバナンス型ネットワークによる組織、活動の変革可能性については、レイモンドの議
論はもとより、ペッカ・ヒマネン他著『リナックスの革命 ― ハッカー倫理とネット社会の精神』（、今井賢一・金子郁容『ネットワーク組織論』、国領二郎『オープンアーキテクチャー戦略』、梅田望夫『ウェブ進化論』など数多く存在する。
12 ダン・タブスコット、アンソニー・ウィリアムズ『ウィキノミクス』（2007 年、日経 BP 社）（原著 Donィキペディアの特質が、マス・コラボレーション開発・生産（不特定多数が水平的ネットワークを介して協働する開発・生産）にあり、「技術や人口構造、世界経済が根底から変化しつつあり、従来の階層構造と支配による生産モデルに代わる新しいパワフルなモデル、コミュニティとコラボレーション（協働）、自発的秩序形成によるモデルが生まれつつある」（邦訳 5 ページ）と主張する。その組織・経済活動のモデルが「ウィキノミクス（Wikinomics）」であり、オープン性（openness）、ピアリング（peering：
水平的な直接的つながり形成）、共有（sharing）、グローバルな行動（acting globally：グローバル化、
時間・空間の圧縮、物理的・地域的障壁の消失）の 4 つをその基本原理と規定している。
解説者は、こうした議論に共感する面も多い。インターネットの社会的普及に関心をもち、調査研究を行ってきたのは、ガバメント原理やバザール様式の可能性に魅力を感じてきたからでもある。しかし同時に、対立的議論の構図にもとづき、インターネットの持つガバナンス原理、バザール様式の可能性のみを強調し、ガバメント原理や伽藍様式を時代遅れとして一蹴するような議論には強い違和感を覚える。
大きな問題の一つは、インターネット技術にガバナンス原理が内在しているとするナイーブな本質主義である。私たちは、ある技術にある特性が内在すると、つい考えてしまいがちだ。しかし、技術の特性は必ず社会、ヒトとの界面において生まれるものであり、その界面において技術は複数の異なる（場合によっては互いに相反する）ベクトルを持つ。インターネットと社会との界面では、ガバナンス型の社会的組織、活動を促進する力が働くことは間違いないが、それと同時に、ガバメント原理、さらには、
アナーキズム原理が促進される力が作用することもまた疑いない。
インターネットには、時間・空間的制約からの解放、社会の多様性と個性の実現、高い自律性、主体性を有する市民の成長、大規模なコラボレーションによる創造的活動など、ガバナンス原理を強化する
側面と同時に、国家、企業による「（社会的）制御」「管理・監視」「生活空間の組織化」「消費行動の組織化」などガバメント原理、伽藍様式を強化する側面、そして、スパム、ウィルス、サイバーテロ、炎上、個人情報の意図的な漏洩、名誉毀損、ネットいじめなど、匿名性にもとづく秩序破壊行為、人権蹂躙行為といった無秩序への志向性（アナーキズム）を誘発する側面もが、社会との界面において共存している。
実際、本書で詳述されているが、ウィキペディアに関しても、政治的、イデオロギー的介入、秩序破
壊行為は枚挙に暇がない。日本では、2007 年 8 月、首相官邸、文部科学省、宮内庁などの IP アドレス
から、ウィキペディアのさまざまな項目が編集されていたことが明らかとなり、マスメディアでも大きく取り上げられたことをご記憶の方も多いだろう。たとえば、首相官邸の IP アドレスからは、「印刷会社」という項目の「日本における代表的な印刷会社」という部分に、「国立印刷局」が追加されたり、文部科学省からは、「コミュニティ・スクール」という項目で、「外部リンク」の箇所に、文部科学省が作成した「コミュニティ・スクール」（学校運営協議会制度）のページへのリンクが張られているのだ
が、そのページへのコメントとして、「Ｑ＆Ａ、既に実践している学校の紹介など、かなり充実している」という文言が付け加えられていた。また、こうした行政組織に関わる事項だけでなく、アニメなど
個人の趣味的な項目への編集も行われていることが明らかとなったのである。
本書にもあるが、これは、カリフォルニア工科大学大学院生 Virgil Griffith の開発した Wikipedia
Scanner（略称 WikiScanner）が 2007 年 8 月に英語版、さらには、日本語版も公開されたことによる13。
Tapscott and A. Williams (2006) "Wikinomics." Portfolio.）
13 英語版のホームページは、http://wikiscanner.virgil.gr/（2008 年 2 月 15 日アクセス）。日本語版は、
http://wikiscanner.virgil.gr/index_JA.php（2008 年 2 月 15 日アクセス）。

ウィキペディアは、登録利用者による編集行為は、その登録名でログが記録されるのに対して、匿名の編集行為では、その行為を行った IP アドレスが記録される。そこで、WikiScanner は、匿名での編集行為に関して、その IP アドレスが割り当てられている組織（ISP、行政機関、企業など）を検索可能にした。
日本語版の表紙は、図 1 のようになっていて、たとえば、「名前」の欄に、kantei とか mext と入れ、検索するとその名前に該当する組織の IP アドレスとそこからウィキペディアへの編集の有無、編集箇所へのリンクなどが結果として表示される。表紙の右側には編集数が多く、検索回数も多いものとして、NHK、東京大学などが一覧としてあり、そこをクリックすれば、その組織からの編集箇所の一覧が得られる14。
英語版では、アメリカ上院、下院、CIA、FBI など議会、政府機関、ダウケミカル、エクソンモービ
ル、ディズニー、マイクロソフトといった大企業、フォックスニュース、アルジャジーラなどメディア、
宗教団体、全米ライフル協会のような各種団体など、様々な組織からの編集行為が明らかとなっている
15。政治関係では、2006 年中間選挙を睨んだ事前活動から、ウィキペディアの政治家関係の記載に関する当事者、利害関係者の介入が顕著になった。本書第 4 章でも触れられている学生インターンが行った下院議員の件（当該議員に不利な文言の削除）をはじめ、米上院議会に割り当てられた IP アドレスから、民主党有力上院議員ロバート・バード（Robert Byrd）の年齢が「180 歳」に編集されたり、共和党上院議員トム・コバーン（Tom Coburn）について、「同僚議員たちの投票で『最も迷惑な上院議員』に選出されたことがある」との記述が行われるといった、ウィキペディアを舞台としたサイバー戦が顕在化し、連邦議会からの編集がブロックされることとなったのである。

14日本語版におけるウィキペディア記事の当事者による意図的な編集としては、WikiScanner 以前においても、2006 年 8 月に、楽天証券社員が「楽天証券」という項目において、同社の不利益情報を削除していたことが発覚した例がある。
15 Wikiscanner で判明した事例については、「ワイヤード」の記事に詳しい
http://www.wired.com/politics/onlinerights/news/2007/08/wiki_tracker（2008 年 2 月 15 日アクセス）。
また、ワイヤードのブログでは、読者から Wikiscanner で得られた投稿を受け付け、一覧にしている。
http://blog.wired.com/27bstroke6/2007/08/vote-on-the-top.html（2008 年 2 月 15 日アクセス）図 1

WikiScanner 日本語版の表紙

さて、こうした意図的や悪意のある編集（とくに、政府機関、政治家、企業、組織による自らの利害に関係した編集）を、本書は、ウィキペディアの脆弱性、危険性として批判する。しかし、一面的な批
判は、論争的にするためではあったとしても、『ウィキノミクス』と正反対だが同様の本質主義に陥ることとなる。
ウィキペディアの脆弱性を暴き出した WikiScanner の存在それ自体、ウィキペディアのオープン性にもとづく自己修復メカニズムであることもまた疑いない。Wired のインタビューに対して Griffith は、
WikiScanner 開発の直接的契機が、先に触れた連邦下院議員の編集事件にあると述べている。この件をきっかけに、大企業や他の組織でも、自らを利するために同じようなことをやっているのではないかと知りたくなったという16。そして、WikiScanner が実現可能だったのは、編集履歴、変更点、登録利用者、IP アドレス、編集時間など、詳細なログが保存され、そのログ自体もオープンになっているからである（IP アドレスと組織との対応関係についても、Whois データベース17で公開されており、公開デー
タを取得、突き合せることが可能となっている）。
つまり、ウィキペディアは、技術と社会の界面において、そのオープン性ゆえに、たえず、特定の意
http://www.wired.com/politics/onlinerights/news/2007/08/wiki_tracker（2008 年 2 月 15 日アクセス）。
17 日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）で提供されている Whois データベースは、
http://www.nic.ad.jp/ja/whois/ja-gateway.html（2008 年 2 月 15 日アクセス）。
16

図にもとづき、情報を自らの利害に沿わせようと意図する力、理由は問わないアナーキズム的破壊的行
為に絶えず曝されているが、それと同時に、この WikiScanner をはじめ、ガバナンス原理を機能させようとする力もまた強く働いている。
したがって、私たちが問うべきなのは、ガバナンスかガバメントか、ウィキペディアか百科事典か、ではなく、ガバナンス原理はどこまで機能するのか？機能しない点はどこなのか？ガバメント原理による介入、秩序破壊行為がどの程度まで行われ、いかなる修復機能があるのか？修復機能があっても対応できない問題は何か？ガバナンス原理には、一見利用者すべてにオープンであるように思えて、どこかに別な「知の原理」が働いてはいないのか？といった具体的な事柄ではないかと筆者は考える。そして重要なのは、ウィキペディアはオープンであるがゆえに、こうした問題を分析し、検討できる可能性を私たちに与えてくれていることだ。
4. ガバナンスを機能させる仕組み
ウィキペディアが様々な秩序破壊行為に曝されていることは間違いない。日本語版ウィキペディアの管理関係文書ページでは、秩序破壊行為として、白紙化、悪ふざけ（無関係なテキストを加えたり）、
めだちたい荒らし（不快な、中傷的コメント）、利用者ページの荒らし、移動荒らし、コメントの改竄、著作権侵害、ソックパペット（多重アカウント利用での自作自演、アクセス禁止処置逃れ）など 24 の類型を示している18。
こうした秩序破壊行為がどの程度行われ、いかに修復されるかについて、ウィキペディアの大量のログデータから解析する研究が、コンピュータ科学、ネットワーク科学の分野で進められてきている。
Priedhorsky らは、2006 年 10 月までの英語版ウィキペディア記事ログデータ（記事、編集者、編集箇所、時刻データを含み、合計 1.2 テラバイト）、ウィキペディアへのインターネットトラフィックデータ、個別のウィキペディア記事へのアクセスデータ19などにもとづき、2002 年 8 月から 2006 年 10 月を対象として、秩序破壊行為についての詳細な分析を行った20。
ウィキペディアには、「差し戻し（revert）」という編集機能がある。これは、現在の記事を、より以前のある版の状態に戻す機能である。一般的には、秩序破壊行為が行われた記事に対して、それ以前の段階に修復したり、自分が間違った編集を投稿してしまったとき、それを戻す際などに使われる。また、ある論点について立場、意見、解釈に強い対立が起きている場合、対立している個人、グループ間、あるいは、秩序破壊を意図する人、グループと秩序を形成しようとする人、グループとの間で、この機能が用いられると、「編集合戦（edit war）」に発展する場合がある。たとえば、「竹島」問題のようなペー
ジでは、日本支持と韓国支持とで激しい記述の変更合戦が行われる。そこでウィキペディアでは、3RR
方針（Three-revert rule）といって、「同じ」記事を「同じ」日に、決して 3 度を超えて差し戻さないというルールが制定されている。
http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:荒らし（2008 年 2 月 15 日アクセス）。対応する英語版（http://en.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:Vandalism、2008 年 2 月 15 日アクセス）では 19 の類型があげられている。なお、日本語版では、英語の vandalism を「荒らし」としているが、ここでは、「秩序破壊行為」と表記する。
19 2007 年 4 月 12 日から 5 月 11 日のログデータから一割をサンプリング。この期間、英語版ウィキペ
ディアの記事へのアクセスは、1 日平均 1 億回、1 割のサンプリングで 1 日平均 10 から 15 ギガバイトのデータ量。
20 Priedhorsky, Reid, Jilin Chen, Shyong K. Lam, Katherine Panciera, Loren Terveen, and John
Riedl 'Creating, destroying, and restoring value in Wikipedia.' Proceedings of the 2007
international ACM conference on Supporting group work 2007, pp. 259-268.
18

Priedhorsky らは、この差し戻しが行われた編集を、テキスト・ファイル改竄・差分検知プログラム21
により定義、抽出し、その差し戻し編集に関し、「秩序破壊行為のため」といったコメントを行っているかどうかによって、秩序破壊行為が行われた編集とみなす手法をとった。この結果、データベースにある 5760 万 1644 件の編集の内、295 万 5698 件（5.13%、ほぼ 20 件に 1 件）が悪意ある編集（"damaged
revision"と Priedhorsky らは表現）と規定された。先に述べたように、この分析は、2002 年 8 月から2006 年 10 月の 4 年 3 ヶ月、約 1550 日を対象にしているので、単純平均で 1 日 1907 件悪意ある編集が行われたことになる。
さて、彼らは、これらの悪意ある編集のサンプリングを行い、人が悪意を持って実行し、差し戻しを受けることになった編集 308 件を抽出して、秩序破壊行為の類型化を試みている。その結果、以下の 7類型で、その他を除く 6 類型により、大半の秩序破壊行為は分類できるのではないかと主張する。
1）

誤情報（misinformation）：日付を変更する、"not" を意図的に挿入する、生存している著名人を死亡扱いするなど。

2）

大量削除（mass delete）：記事の大半を削除する。

3）

部分削除（partial delete）：記事を数行、数段落削除する。

4）

不快・無礼（offensive）：下品・猥褻表現、中傷誹謗、罵詈雑言

5）

スパム（spam）：広告、無関係なリンクの貼り付け

6）

無意味（nonsense）：意味のない文字・言葉の羅列、意味を成さない外国語の挿入、無関係な（長い）文章挿入など。

7）

その他：上記 6 類型以外

実際、彼らは、3 人の評価者を依頼し、308 件を上記の類型それぞれに当てはまるかどうか判断するよう求めた22。その結果が表 1 である。これをみると、部分削除、スパム、大量削除は 3 人の評価者の判断が一致するケースが多いのに対して、誤情報は判断が分かれることがわかる。また、3 対 0 と 2 対
1 によって類型に当てはまると判断することにすれば、「その他」に分類される編集はわずか 5％であり、6 類型で大半は分類できるとする彼らの主張には一定の裏づけが得られたと考えることができるだろう。
また、無意味な挿入が半数以上を占め、不快・無礼も 3 割近い反面、削除は 1 割前後であり、秩序破壊行為において、削除よりも挿入が一般的であることもみてとれる。
表 1

Priedhorsky らによる秩序破壊行為類型とサンプル編集の評価者 3 人による判断の結果

無意味
不快・無礼
誤情報
部分削除
スパム
大量削除
その他

3対0と2対1で判断されたケ
ースの割合
53.2
28.2
20.1
13.6
9.1
9.1
5.2

3対0
35.1
18.5
9.1
11.4
8.1
7.5
0.3

2対1
18.2
9.7
11.0
2.3
1.0
1.6
4.9

1対2
22.7
9.4
20.8
6.5
1.9
1.0
6.8

0対3
24.0
62.3
59.1
79.9
89.0
89.9
88.0

MD5 チェックサムを計算
それぞれの編集を、「7 つの内、どれに分類できるか」ときいたのではなく、それぞれの編集について、「無意味」と分類できるか、「不快・無礼」と分類できるか、とそれぞれ独立して判断を求めている。
21
22

彼らはさらに、ウィキペディアへのインターネットトラフィックデータ、個別のウィキペディア記事
へのアクセスデータなどにもとづき、ある特定の日に、ある記事が、どれくらい閲覧されたかを推計するプログラムを設計し、悪意ある編集から差し戻しまでの期間に、悪意ある編集を受けた状態の記事が何回閲覧されたかを推計した。
その結果、2002 年 8 月から 2006 年 10 月の期間、ウィキペディアは合計 510 億回閲覧されていると推計されるが、そのうち、1 億 8800 万回が、悪意ある編集を受けた状態の記事を閲覧していると計算された。つまり、この期間では、平均して、0.37％の確率で悪意ある編集記事を閲覧している可能性があったことになる。
ここで、私たちの観点から重要なのは、悪意ある編集が差し戻しにより修復されるまでの期間である。
彼らは、これについても推計しており、その結果、悪意ある編集の 42％が、次に閲覧されるまでに修復され（つまり、悪意ある編集が行われると直ちに修復が行われ、第三者が悪意ある編集記事を閲覧することはない）、70％は 10 閲覧以内、89％は 100 閲覧以内には修復されると報告する。
修復までの期間に関しては、他の研究でも同様の傾向を確認することができる。まず、2004 年に発表され、ウィキペディアにおける秩序破壊行為と修復に関する研究の先駆となった Viégas らの研究をみてみよう23。Viégas らは、2003 年 5 月現在までの 13 万 596 のコンテンツページを対象に分析を行い、その中で、大量削除に関して、生起と修復までの時間を計算している。ここで大量削除とは、前の状態から、少なくとも 90％以上テキストサイズが小さくなった編集で、異なるページに転送設定がされておらず24、管理者の権限がある登録利用者によるものではない25、と定義している。さらにまた、悪意ある編集を明確に示すサンプルとして、この大量削除編集のうち、編集された後に残されたテキスト
中に、"fuck" という文字列がある場合を、「非常識大量削除（obscene mass delete）」と定義した。
以上のような定義に従い、彼らは、分析対象とした編集全体、大量削除、非常識大量削除、それぞれのグループで、次の編集が行われるまでの時間を算出した（この場合は、次の編集までで、必ずしも修復とはいえない場合も含む）。その結果が表 2 である。
「大量削除」編集は、3574 と、編集全体の 0.58%、
ほぼ 170 件に 1 件の割合、非常識大量削除編集は 47、大量削除の 1.3%であった。そして、次の編集までの時間だが、いずれのグループも、短い時間が相当ある反面、非常に長い時間かかるものが少数存在するため、平均値よりも中央値（全体の件数のちょうど半分にあたるところの数値）が相当短時間となっている。とくに、大量削除の半数は 2.8 分以内に、非常識大量削除の半数は 1.7 分以下で変更される
ことが示されており、大量削除のような秩序破壊行為の多くがきわめて短時間に修復されることを示唆
している。
表 2

Viégas らによる大量削除編集の数、次の編集までの時間（平均と中央値）

編集全体
大量削除編集非常識大量削除編集

編集数618,502
3,574
47

平均値
22.3 日
7.7 日
1.8 日

中央値
90.4 分
2.8 分
1.7 分

全体での編集履歴数平均は 5.7 で、少なくとも一度は編集を受けたページは 7 万 9813（61.1%）
Viégas, F., Wattenberg, M., & Dave, K. 'Studying Cooperation and Conflict between Authors withhistory flow Visualizations.' In Proceedings of SIGCHI 2004, pp.575-582.
24 「羽田空港」を「東京国際空港」に統合する場合、「羽田空港」の記事はなくなり、「東京国際空港」
への転送設定のみが残るといったことが起こりうる。こうした悪意のない編集を排除するため。
25 ウィキペディアの管理者は基本的に悪意の編集を行うとは想定されていないため。
23

Kittur らは、2006 年 7 月 2 日までのウィキペディア英語版（470 万ページ、240 万記事、5800 万編
コメントに"revert"、"rv" (revert
集、800 ギガバイト）データをもとに同様の分析を行っている26。彼らは、の略記)とある編集を抽出する手法（手法 I）と、テキスト・ファイル改竄・差分検知プログラムで、一定の期間に全く同じテキストであることを示す場合を悪意ある編集とその差し戻しとみなす手法（手法Ⅱ）、さらに、編集コメントに"vandal"（破壊行為）、"rvv" (revert due to vandalism（破壊行為のため差し戻し）)の略記がある場合の抽出（手法Ⅲ）、という 3 つの手法により、それぞれ、編集数、悪意ある編集と差し戻しが起きるまでの残存期間を計算した。その結果が表 3 だが、秩序破壊行為的編集は全体の 5％程度はあり、その半数は 10 分程度以内には修復されることを示している。

表 3 Kittur らによる秩序破壊行為に対する差し戻し編集の数、次の編集までの時間（平均と中央値）
総編集数に対する割合（％）
2,422,482
4.18
3,711,638
6.40
577,643
1.00

編集数
手法 I
手法Ⅱ
手法Ⅲ

平均値

中央値

0.85 日
4.5 日
2.1 日

7.6 分
9.7 分
11.3 分

以上のように、これまでの研究から、ウィキペディアにおける秩序破壊活動は、おおよそ 6 つの類型に分けることができ、秩序破壊的編集のうち半数近くは、時をおかずして修復されることは示されている。
では、こうした早期の修復はいかにして可能となっているのだろうか。これは大きく二つの要素に分けることができよう。
1）ウィキペディアに実装されている運営管理・編集機能とルール
差し戻し（revert）、3RR 方針（Three-revert rule、上記に説明）、ウォッチリスト（Watchlist、
以下で説明）、保護・半保護（編集できる人を限る）、削除（項目をなくす、個人情報などをログからも削除する）、投稿ブロック（無法者の投稿を禁じる処置）、利用者の投稿記録、チェッ
クユーザー（同一人物による複数の登録名や IP アドレス利用による秩序破壊行為を監視する）
2）参加者を動機付け、コミュニティ意識を醸成する様々な装置（技術的、社会文化的）管理者などの利用者区分、秀逸な記事、月間感謝賞、おすすめ記事、統計データ（編集回数の多い利用者一覧、項目一覧など）、利用者ページ、ノート（talk）ページ、NPV（中立的観点）の重視など基本方針の共有、ガバナンス原理での合意形成、ウィキマニア（ウィキ利用者の世界規模での集会イベント）
ここにあげたように、まとめた機能、ルール、装置は多様であり、一つ一つについて議論することはできない。ここでは、2）の側面に着目したい。ウィキペディアはたえずその姿を変える活動であり、それは、人々によって再生産されるものだからである。たとえばウィキペディアが、この瞬間、すべての更新、編集を禁じられ、今ある状態で凍結されたとしてみよう。おそらくそれでも、ウィキペディアの記事は検索され、容易に利用できる情報源として利用されるだろう。

26

Kittur, A.; Suh, B.; Pendleton, B. A.; Chi, E. H. 'He says, she says: Conflict and coordination in

Wikipedia.' 25th Annual ACM Conference on Human Factors in Computing Systems (CHI 2007);2007 April 28 - May 3; San Jose; CA. NY: ACM; 2007; 453-462.

しかし、ウィキペディアは化石化した瞬間にウィキペディアではなくなってしまうのではないだろうか。化石化され、凍結された瞬間に、それは雑多な人々が書込み、修正を行った、不完全で、継ぎ接ぎだらけの百科事典（のような情報集積体）となるだろう。こう考えれば、ウィキペディアがウィキペデ
ィアであるのは、それが常に現在進行形の活動だからであり、フロー（流動）の只中にあるからだ。フローであるためには、絶えず膨大な数の参加者、紛争、調整、新規項目、変更などが行われる必要がある。秩序破壊行為と対抗まで含め、多くの人々が関わり、注目（attention）を引くことが、活動が活動であるために不可欠なのだ。
これは、ウィキペディアに限ったことではない。ブログ、SNS、ソーシャルブックマーク、YouTube、
セカンドライフをはじめ、いわゆるウェブ 2.027といわれるものの多くは、フローであることを義務付けられている。あるいは、フローでなければ、ウェブ 2.0 の資格はないと見なされる。フレデリック・ジェイムソンが、ポストモダニズムを後期資本主義の文化的論理と規定した顰に倣えば28、ウェブ 2.0 を代表とするインターネット文化は、グローバリゼーション、新自由主義の文化的論理と規定しうる面を持っている。ただ、この問題は、第 7 節で改めて議論することにし、ここでは、ウィキペディアの秩序破壊行為への対抗機能、いかに参加者に動機付けをもたらすかに戻りたい。
Viégas らは、修復が速やかに行われる最も大きな要因の一つが「ウォッチリスト」にあると指摘する。これは、それぞれの利用者が、関心を持っている項目ページを登録しておくと、それらのページに加えられた最終編集の詳細が表示される仕組みである。この機能により、悪意ある編集があると、その項目に関心を持ち、ウォッチリストに登録しているウィキペディアンが、早期に認識し、対処することが可能になるというのが Viégas らの推論である。
ただ、この推論が機能するには、いうまでもなく、秩序形成を志向し、ウォッチリストを含め、一定数の記事記述に注意を絶えず払い、修復を試みる多数のウィキペディアンの存在が不可欠だ。
Priedhorsky ら、Kittur らのデータをみると、2006 年で、1 日あたりの編集回数平均が 5 万件、その 5％程度の 2500 件程度が秩序破壊行為だったと推測される。現在ではさらに増えているだろう。すると毎日、一人あたり 20 件の編集行為を確認し、1 件の秩序破壊行為を修復する任務を負ったとして、最低2500 人はそうした活動に従事するウィキペディアンが必要となると推計される。
読者はこの推計値をどう思われるだろうか？実現不可能と思われる方もいるかもしれないが、ウィキ
ペディアの活動を見ると、十分に対応可能であることが分かる。
ネットワーク型組織、活動全般にあてはまるが、ウィキペディアもまた、ごく一部のきわめて活動的な人々が、大半の活動を担っている。表 3、4 は、英語版、日本語版、フランス語版ウィキペディアの
Tim O'Reilly (2005) ' What Is Web 2.0: Design Patterns and Business Models for the Next
Generation of Software.'（http://www.oreillynet.com/pub/a/oreilly/tim/news/2005/09/30/what-is-web-20.html、2008 年 3 月 1
日アクセス）などを嚆矢とする「Web2.0」という概念は、ブロードバンド化、モバイル化など 2000 年
代におけるインターネットのネットワーク基盤としての発展に伴う、様々な高度化を包括的に表現するものである。それは多種多様なベクトルから成り立っているため、簡潔に説明することは容易ではないが、動画まで含め、利用者の積極的な活動とそれを促進する技術、サービスが中核であることは間違いない。それまでは、ある程度の専門的技術、知識を持った組織、人が、基本的にテキストと静止画で情報発信をし、多くの人がそれを検索、アクセスしていたのが Web1.0 であれば、音声、音楽、動画まで含め、数多くの人々が発信し、評価や感想といった形でのフィードバックもまた大規模に行われ、それがさらに、より多くの人を巻き込んだネットワーク活動へと展開していくのが Web2.0 の基本的なイメージだろう。
28 Fredric Jameson (1991) "Postmodernism or, The Cultural Logic of Late Capitalism." Duke
University Press.
27

2008 年 2 月 1 日現在における、登録利用者と編集回数に関するデータを整理したものである。表 3 の英語版データに即して見方を説明すると、編集回数が 10 万回の利用者は、第 8 位（編集回数が 10 万回を越えている人が 7 人いる）、その 8 位の人までの累積編集回数が、148 万 7 千回と読む。したがって、
編集回数が 10 回の人は、登録利用者の順位が 15 万 8065 位、その利用者までの累積編集回数は 3872
万 4 千回ということになる。表 4 は表 3 をパーセントで表したものである。
これをみると、英語版、日本語版、フランス語版を問わず、1000 回以上の編集歴があるわずか 1～2％の利用者が、全編集回数の 3 分の 2 程度以上を生み出しており、100 回以上の 5～8.5%の人が 9 割の編集を担っていることが示される。もちろんこの中には、秩序破壊行動に熱心な人もいると考えられるが、それはやはり少数派といってよいだろう（当然、きわめて少数派だからこそ秩序が維持されるのだが）。
つまり、英語版は規模が大きいので万人単位、日本語版、フランス語版でも、おそらく数千人の人々がウィキペディアという活動を日常的に支え、フローを生み出し、一種のコミュニティ（「関心にもとづくコミュニティ」（CoI、Community of interest ともいわれる）を再生産している。したがって、秩序破壊活動が活発な英語版であっても、Viégas らの推論が十分に成り立つだけのウィキペディアンが活動していると考えられるのである。

表 4
英語版
日本語版
フランス語版
個人の編集回
累積編集回
累積編集回
累積編集回
利用者順位
利用者順位
利用者順位
数（回以上）
数（万回）
数（万回）
数（万回）
100000
8
148.7
10000
504
1109.4
69
122.8
189
384.8
1000
6,358
2745.9
1316
453.5
1645
833.9
100
31,9703515.1
6563
614.0
6715
986.2
10
158,0653872.4
25569
671.9
29607
1053.2
1
628,8114005.277503
686.9
101224
1073.9

表 5
英語版
日本語版
フランス語版
個人の編集回
累積編集回
累積編集回
累積編集回
利用者順位
利用者順位
利用者順位
数（回以上）
数（万回）
数（万回）
数（万回）
100000
0.00%
3.70%
10000
0.10%
27.70%
0.10%
17.90%
0.20%
35.80%
1000
1.00%
68.60%
1.70%
66.00%
1.60%
77.60%
100
5.10%
87.80%
8.50%
89.40%
6.60%
91.80%
10
25.10%
96.70%
33.00%
97.80%
29.20%
98.10%
1
100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%では、どうして人はウィキペディアンとなるのだろうか？これもまた、これまでネットワークコミュ
ニケーション研究、ネットワーク科学、社会心理学などの研究者により関心をもたれ、議論されてきた。
それらの研究を踏まえると、ウィキペディアは、内発的動機付けを強化するような仕掛けを備えている。
それは、活動に深く関与することでコミュニティにおける威信が高まる仕組みである。おおまかにまと
めると、表 6 のように、活動経験が積み重なること、ウィキペディアというコミュニティに対する貢献によって、段階がある。

表 6
ROM（登録もせず、 コミュニティのメンバー外（ただし、ROM を含めた多くのアクセスと、外部の人が、ある記閲覧するだけ）
事に多くのリンクを張ってくれることはコミュニティメンバーにとっても重要）
匿名利用者（IP ユー
ザー）
登録利用者（アカウント作成 4 日未満の新規者）
登録利用者（編集回
数 50 回未満）
登録利用者（編集回
数 50 回以上）
管理者

ビューロクラット

チェックユーザー

スチュワード非ウィキペディアン。「半保護」の記事を編集できない。「秀逸な記事」の推薦、投票ができない。
ウィキペディアン初心者。「半保護」の記事を編集できない。
削除依頼ができない。「管理者」の信任投票への投票はできない。
削除依頼ができるようになる。管理者信任投票は、管理者立候補時点で、登録から 1 ヶ月以上、1 ヶ月間に 5 回以上編集履歴で、投票できる。
ページ保護・半保護設定、保護・半保護解除、保護されているページの編集、項目などの削除と復帰、投稿ブロックと解除、を行うことができる。自薦・他薦により立候補し、ウィ
キペディアンたちの信任投票により認められる。日本語版の活動中管理者は、2008 年 3
月 8 日現在 61 人。http://ja.wikipedia.org/wiki/WP:ADMIN
他の利用者を管理者、ビューロクラットにする機能を使うことができる（解任は不可）。登
録利用者のログイン名変更を行うことができる（アカウント削除は不可）2004 年 2 月に新設。日本語版では、2008 年 1 月現在 5 人、累計 11 人。
同一人物による複数の登録名や IP アドレス利用による秩序破壊行為を監視するチェックユーザー機能を利用する権限をもつ。日本語版では、2008 年 3 月 1 日現在 2 名（最低 2 名は必要で、相互チェックも行う）。
管理者、ビューロクラットは、日本語版ウィキペディアといった単位での地位。スチュワー
ドは、より上位の、各国語版ウィキペディア、さらに、ウィキディクショナリーといった他のプロジェクトと含めた、ウィキプロジェクト全体（Meta とよばれる）での地位。選挙も Meta レ
ベルで行われ、信任されたユーザーをスチュワードとして理事会が承認する形。任意のウィキプロジェクトで、管理者の登録と解任など、多くの権限を行使できる。2008 年 1 月
現在活動中 36 人、累計 50 人。スチュワードの上には、開発者がいる。

日 本 語 版 で の 、 管 理 者 、 ビ ュ ー ロ ク ラ ッ ト 、 チ ェ ッ ク ユ ー ザ ー の 一 覧 は 、 http://ja.wikipedia.org/wiki/ 特
別:Listusers/sysop。
ガバナンス型であっても、活動にすべての人が関与できても、創造的システム開発が完全水平型組織で行われる可能性は低い。一定規模以上の社会集団が機能し、社会秩序が形成されていくためには、メンバーが合意に至るように議論の仲介、調整、仲裁などの役割を果たすファシリテイター（促進剤・触媒）が不可欠だ。実際、レイモンドは、バザール型開発がうまくいくためには、将来よいものに発展していくであろうということを開発候補者たちに説得し、参加者の意見やアイデアを受け入れ、組み合わせることが必要であり、コーディネーター、ファシリテイター、あるいはプロジェクトリーダーの存在と高い社会的スキル、コミュニケーション能力が必須だと指摘している。
ウィキペディアは、管理者について、「ウィキペディアの管理者はサイトの所有者ではなく、単なる「信任された実行者」です。プロジェクトの運営方針や記事の編集方針などをめぐる議論の際などにも、管理者が発言したから重要な意見だとか、拘束力があるということはなく、一般の利用者と対等な立場です。」と説明している。つまり、ガバメント的管理者、監督者ではなく、ガバナンス的コーディネー

ターということだ。しかしそれでも、管理者は必要であり、さらに上位の位階も必要とされる。
そして、こうした位階構造は、参加者に動機付けを与えるものである。ウィキペディアコミュニティ
で活動し、貢献し、メンバーに認知されて管理者になることが、心理的報酬として大きなものとなっている。それは、「管理者への立候補」ページ29での、管理者立候補のウィキペディアンの抱負やコミュニ
ティメンバーからの質疑応答からもうかがい知ることができる。
また、ある個人のコミュニティへの貢献を編集回数によって可視化し30、それと、依頼や投票の権利をある程度対応付けることも、ウィキペディアンの動機付けとして機能している。逆の観点からみれば、
ウィキペディアからみて、こうした情報を可視化し、オープンにすることで、動機付けを提供する必要もあると解することができる。
本書が指摘するように、こうした社会的威信の位階構造化や情報の可視化、動機付けは、編集回数を上げようとする姑息な活動を誘発したり、自らの経歴を偽り、ウィキペディア内での威信をあげるといった偽りを生み出すこともある。しかし、本節でみてきたように、ウィキペディアは数千、数万の活発なウィキペディアンによって支えられ、様々な秩序破壊行為に対しても、迅速な修復を行い、対処することで、活動を拡大し、多くの人々に情報源として利用されるようになってきた。このこと自体はけして否定されるべきではないと考える。
だが同時に、それでもやはり、ウィキペディアの現状には留意すべき点がいくつかあると考える。それは大きく、コーディネーション調整コストの増大、学術的情報源としての欠落、そして、ウィキペデ
ィアという社会知そのものが意味するものを反省的に捉える必要性、の 3 点である。以下、これらの論点を議論していく。
5. 記事数と項目数の狭間～コーディネーションコストの増大～
ウィキペディアに対する懸念の第一は、オープンに議論し、合意形成していくウィキペディアにおいて、意見調整のためのコストが増大することで、コンテンツ充実よりもコーディネーションが優先されつつある現状である。
ウィキペディアは、英語版が 2001 年 1 月に活動を開始し、同年 6 月には、日本語、フランス語、ドイツ語、ヘブライ語など 12 言語版が設定されていることが確認できる31。2008 年 2 月 1 日現在、250
言語あまりのウィキペディアがあり、その内、1000 記事以上のコンテンツがあるのは 150、100 記事以
上 1000 記事未満が 64、100 記事未満、実質的に活動停止状態にあるものも 40 あまり存在する。
表 7 は、英語版（en.wikipedia.org）、仏語版（fr.wikipedia.org）、日本語版（ja.wikipedia.org）の記
事数の推移を、2001 年 1 月の発足時から 2008 年 1 月 1 日まで半期毎にまとめたもの、表 8 は、2008
年 2 月 1 日現在での記事数上位 12 言語版の主要データをまとめたものである。
せっかくなので、コーディネーション問題を議論する前に、ウィキペディア日本語版、フランス語版について、若干基本的事項を押さえておくことにしたい。日本語版は、2001 年 6 月には設置されていたことが確認できるが、実質的に記事が作成され始めるのは 2003 年からである。これは、2003 年 1 月

http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:管理者への立候補
http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:編集回数の多いウィキペディアンの一覧
http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:編集回数の多いページの一覧
http://ja.wikipedia.org/wiki/被リンクの多いページ
31 http://web.archive.org/web/20010613111530/www.wikipedia.com/wiki/International_Wikipedia（2008 年 2 月 15 日アクセス）。
29
30

31 日、Wired News 日本語版、2003 年 2 月 12 日には、スラッシュドットジャパン32でウィキペディアについての記事が掲載されたことが大きい。スラッシュドットの記事をみると、2 月 5 日に 500 ページ、
2 月 12 日に 1000 ページを突破したとある。つまり、Wired News 日本語版掲載で一気に認知が高まったことが読み取れる。
その後も記事数は拡大していくが、ウィキペディア日本語版の情報源メディアとしての地位が確立したのが 2006 年といってよいだろう。2005 年 12 月に、例の『Nature』誌調査結果がマスメディアにも取り上げられ、2006 年 4 月、検索大手 goo が、辞書検索サービスである「goo 辞書」の一部として、ウィキペディアのデータを利用した「goo Wikipedia 記事検索」開始する。そして、Yahoo! Internet Guide
主催 Web of the YEAR 2006 総合大賞およびウェブ情報源部門一位を受賞するに至ったのである。
他方、フランス語版をみると、立ち上がりこそ日本語版よりも早いが、2003 年、2004 年は日本語版の伸びが大きく、記事数では日本語版の後塵を拝することになった。しかし、2005 年から記事数は拡
大し、表 2 にまとめたように、2008 年 2 月 1 日現在記事数 60 万件を越え、英語版、ドイツ語版に次ぐ規模となっている。
しかし、こうした実数による比較は、母体となる言語話者数を考慮に入れる必要があるだろう。そこで、それぞれの言語の母語話者推定数33により、表 2 の登録者、純記事数、編集数を割ったものを表 9にまとめた。この表で、登録者数、純記事数、編集数は表 2 の数値のままで、母国語話者数は万人を単位とした数値（B 列の数値）として割っているため、C、D、E 列の数値はそれぞれ、母国語話者 1 万人あたりの登録者数などを表すことになっている。また、参考のために、F 列でその言語が母語として話されている主要国とそれらの国の人口をまとめた。
この表をみると、母語話者数に比して、登録者数はたしかに英語版が図抜けているが、記事数、編集数でみると、スウェーデン語、オランダ語版が非常に活発であり、英語、ドイツ語、フランス語版は、それに次ぐ水準といえよう34。フランスでウィキペディアに関して本書が出版される背景には、こうした普及があると考えてよいのではないだろうか。他方、日本語版は、母語人口が多いゆえに、記事数、総項目数とも絶対値としては世界 5 番目に多い水準にあるが、比率で考えるとけして多いとはいえない。

32 「スラッシュドット」はアメリカで利用者が多く、影響力のあるコンピュータ関係のニュース情報提供・意見交換サイトで、スラッシュドットジャパンはその日本語版。www.slashdot.jp。ウィキペディ
アに関する当該記事は、http://slashdot.jp/articles/03/02/12/1118206.shtml（2008 年 2 月 15 日アクセス）。
33 母語話者推計数は、Gordon, Raymond G., Jr. (ed.), 2005. Ethnologue: Languages of the World, Fifteenth
edition. Dallas, Tex. SIL International. オンライン版（http://www.ethnologue.com/）にあるデータを元に、筆者が算出した。推計数は、言語集団、国毎に対象となる年度も 1990 年代を中心にまちまちであり、あくまで一種の目安と考えていただきたい。
34 もちろん、百科事典として必要な項目数は、母語人口の多少とほとんど関係ない。したがって、母語人口が少ないスウェーデン語、オランダ語は、比率が高くなる傾向を持つことはたしかである。

表 7
年月（2001 年 1 月を除いて各月 1 日）
2001 年 1 月
2001 年 7 月
2002 年 1 月
2002 年 7 月
2003 年 1 月
2003 年 7 月
2004 年 1 月
2004 年 7 月
2005 年 1 月
2005 年 7 月
2006 年 1 月
2006 年 7 月
2007 年 1 月
2007 年 7 月
2008 年 1 月

英語
20
3,156
18,11538,360106,756
144,379
200,981
320,154469,768
614,716
893,658
1,223,412
1,559,619
1,858,909
2,153,581

仏語

36
1,204
3,580
12,003
22,624
41,88971,805
123,807215,279
318,230
418,023
519,243
601,599

日本語

全言語

72
6,851
24,242
56,77092,181
125,972
168,874
228,410307,134
386,203452,023

20
3,698
21,48253,005142,040
240,775
434,793815,960
1,344,732
1,989,172
3,099,537
4,516,086
6,062,262
7,740,489
9,315,699

http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:全言語版の統計_-_記事数の推移（2008 年 2 月 15 日アクセス）

表 8
順
言語
位
1
英語
2
ドイツ語
3
フランス語
4
ポーランド語
5
日本語
6
イタリア語
7
オランダ語
8
ポルトガル語
9スペイン語
10 スウェーデン語
11 ロシア語
12 中国語

URL

純記事数

総項目数

編集数

en
de
fr
pl
ja
it
nl
pt
es
sv
ru
zh

2,203,154
700,902615,476465,639462,795
405,489404,813357,144
327,435
272,231
230,705
163,609

11,732,763 197,834,620
1,954,348 43,586,458
2,309,411 26,560,812
795,810 11,721,850
1,128,783 18,138,005
1,151,387 14,528,826
918,536 11,357,814
1,334,883
9,218,028
924,837 15,091,889
612,105
6,105,148
817,061
7,351,504
539,893
6,113,673

登録利用者数
6,332,985
510,668
349,820
169,383
187,816
241,219
152,156
332,156
617,178
54,446
100,545
412,568

2008 年 2 月 1 日現在
データ出展：http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:全言語版の統計（2008 年 2 月 15 日アクセス）

表 9
A

B
母語話
者数（万
人）

C
登録者数
/母語話
者数（％）

英語

34,000

186.3

ドイツ語
フランス語
ポーランド語
日本語
イタリア語
オランダ語

9,500
6,500
4,300
12,200
6,100
2,000

53.8
53.8
39.4
15.4
39.5
76.1

ポルトガル語17,70018.8

スペイン語
スウェーデン語
ロシア語
中国語

32,200900
14,50087,300

19.2
60.5
6.9
4.7

言語

D
E
F
純 記 事 数 / 編 集 数 / 母 主要母語国（カッコ内
母語話者数 語 話 者 数 はそれぞれの国の人
口、単位は万人）*（万人）（万人）
豪州（2043）；NZ
64.8
5818.7 （412）；英国（6078）；
米国（30114)73.8
4588.0 ドイツ
94.7
4086.3 フランス
108.3
2726.0 ポーランド
37.9
1486.7 日本
66.5
2381.8 イタリア
202.4
5678.9 オランダポルトガル（1064）；ブ
20.2
520.8
ラジル（19001）
10.2
468.7 スペイン
302.5
6783.5 スウェーデン
15.9
507.0 ロシア
1.9
70.0 中国

G
主要母語国
人口（単位：万人）*
38,647
8,240
6,372
3,852
12,7435,815
1,657
20,065
4,045
903
14,138132,185＊ 主要母語国の人口数値は、いずれも、CIA Factbook 2007 年 7 月推計値。
さて、ここで改めて表 8 をみていただきたい。読者の中には、「記事数」と「項目数」とは何か？何
故、両者の数がこれほど乖離しているのか？に疑問を覚えた方がいらっしゃるのではないだろうか。これこそコーディネーション問題に関係している。
従来の辞典は、項目の説明が本文の大半を占めている。それは、ガバメント原理にもとづくがゆえに、編集方針、項目選択、執筆要領などは、編集者、執筆者の問題であり、読者に伝えるべき情報は、凡例や大きな編集方針などに限られていた。そして、執筆者もそれぞれ専門家のため、一覧を示す以上には、一人一人に関して細かい説明を必要としない。
それに対して、ウィキペディアは、オープンであり、ガバナンス原理にもとづくがゆえに、編集方針、執筆要領、運営方針などを一つ一つ文書化し、公開することが不可欠だ。また、こうした編集・運営方
針をはじめ、個々の項目やカテゴリー、それぞれの内容に関する議論、さらには、登録利用者についての情報（そして、登録利用者情報ページに付随し、利用者同士が意見交換、議論するページ）も必要だ
ろう。
また、先にも若干触れたが、「リダイレクト（転送）」ページというのも相当数存在する。たとえば、「記号論」という項目ページは存在するが、具体的な記述はなく、「記号学」という項目への「リダイレクト（転送）」案内があるだけだ。従来の辞典では、このような別表現への誘導は 1 行で済むが、ウィキペディアでは、リダイレクトページはそれだけで 1 ページとカウントされる。表 10 は、英独仏日版における、コンテンツのある記事ページ数とリダイレクトのみのページ数をまとめたものだが、英語版でほぼ 1 対 1、フランス語版ではリダイレクトページの方が多い。これは、「羽田空港」＝「東京国際空港」、「ノートルダム大聖堂」＝「ノートルダム聖堂」など、呼称の（微妙な）違いや、「1947 年東京都知事選挙」⇒「東京都知事選挙」のように、開催年が異なる行事について、開催年毎のページが作成
され、行事のページにリダイレクト、統合が行われる場合など、項目が網羅的に作成される傾向を持っていることによる。
以上のように、ウィキペディアには、コンテンツが記載された項目ページだけではなく、管理運営関連文書、ヘルプ、カテゴリー、登録利用者、それぞれの議論・意見交換（日本語版で「ノート」、英語版では「Talk」ページ）、画像や音声ファイルの説明ページ、リダイレクトページ、ウィキペディア活動に関する各種統計データ情報などの様々なページが存在する。表 8 の「総項目数」はこうしたすべてのページの集計、「編集数」はそれらすべてのページの編集累計数である。そして、「記事」とは、いわゆる事典項目のうち、リダイレクトページと、ウィキペディア内へのリンクが一つもないページ（孤立しているページ）を除いた項目として定義され、「純記事数」はその合計数となっている。
本書では、ウィキペディアでは、「記事」の割合が 7 割まで低下し、内容や管理上の問題について議論するメタページが増えていると指摘していた。図 2 は、先に言及した Kittur らの分析によるものだ
が、彼らの分析によれば、項目記事に関する議論のページ（Article Talk）、利用者ページ、利用者同士がお互いについて話し合うページ（User Talk）、運営管理に関連した文書（Maintenance）、ヘルプなど、項目記事ではない間接的ページが一貫して増大しており、実際の項目記事の数は 2006 年半ばには65％程度と 3 分の 2 以下となっている。

図 2
Kittur, A., Suh, B., Pendleton, B. A., Chi., E. (2007). He Says, She Says: Conflict and Coordinationin Wikipedia. CHI 2007: Proceedings of the ACM Conference on Human-factors in Computing
Systems. Pp. 453 - 462. San Jose: ACM Press
しかも、ここで大きな問題は、この「7 割」あるいは「65％」という数値は、先に指摘した「リダイレクト」ページを含んだものであり、表 8 にあるように、実際にコンテンツを持った事典項目の割合はさらに低下し、英語版の場合、総項目数に対する純記事数は 2 割にも満たないことである。
その上、この記事数には、人の手によらない作成、編集が相当含まれている。改めて表 1 をみてみた

い。英語版の推移をみると、2002 年下半期に一度大きく増加し、その後、2005 年下半期から加速していることがわかる。ご存知の方もいらっしゃると思うが、2002 年下半期の増加は、「ボット（Bot）」（自
動巡回操作プログラム）の活動による。2002 年 10 月、Ram-Man という利用者が、アメリカの市町村に関する項目を次々と創り出す Rambot というボットを開発、稼動させたことで、一気に 3 万程度の項
目が新規作成された。
一般的に「ボット（bot）」とは、「ロボット(robot)」の略で、大別して、インターネット上で自動作
動し特定の活動を行うロボットプログラム35か、悪意ある人間が他人のコンピュータを遠隔操作（ロボットのように操る）できるようにするプログラムを指す（「ボットネット」ともいわれる）。
それに対して、ウィキペディアにおける「ボット」とは、ウィキペディアコミュニティで承認され、定型的作業を自動で行うことにより、主としてメンテナンス作業を効率化、負担軽減する目的をもったプログラムのことである。ボットは、作成者とは別の登録利用者名を持ち、利用者ページも存在する。
具体的には、言語間リンクの追加、更新（異なる言語版で対応する項目同士をリンクする）、ページの日付更新、記事にあったリダイレクト（転送）更新といった作業で、2008 年 3 月 1 日現在、日本語版
では 70 程度、英語版では 700 以上のボットが活動している36。表 11 は、2008 年 1 月 31 日現在時点における、主な言語版別の累計全編集数、Bot による編集数、全編集数に占める Bot 編集の割合をまとめたものである（英語版データは残念ながらない）。これをみると、日本語版とドイツ語版は例外的に少なく、多くの言語版で、15～30％近くの編集が Bot によっていることが示されている。
もちろん、オープンだからこそ、意見交換を行うことにより、修復作業、合意形成作業が必要であり、それは一種の取引コスト、トレードオフと考えることもできる。しかし、本書が指摘するように、中身を作ることよりも、運営管理のための議論を行い、関係者たちを調整する、コーディネーションに多くの労力をとられていることは間違いない。とくに英語版の場合、百科事典として基本となる項目はほとんど創り出され、時事的な新規項目を除けば、拡大する余地が少なくなっている。ゼロから出発し、新たに創り出すエネルギーは人々に強く訴えかけるが、時事項目と従来の項目の修正といったミッションが主となったとき、ウィキペディアンの参加、活動を継続させることができるのか？先に述べたように、
ウィキペディアは、活動し続けることが不可欠な存在という側面を持っており、今後大きな課題に直面するだろう。

表 10
英語版

ドイツ語版

日本語版

2006 年 1 月

2007 年 1 月

2008 年 1 月

2008 年 1 月

純記事数（単位：1000）

942

541

466

613

リダイレクトページ（単位：1000）

849

356

264

758

記事に対するリダイレクトの割合

90.1%

65.8%

56.7%

123.7%

データ年月

フランス語版

ウィキペディア多言語統計（http://stats.wikimedia.org/JA/Sitemap.htm）からのデータベースアクセ
スによる

35

検索エンジンに蓄積するウェブページ情報を収集する「クローラ」とも呼ばれる検索ロボットや、オンラインゲームで人間に代わってキャラクターを操作するプログラムが代表的。
36 http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:Bot、http://en.wikipedia.org/wiki/Category:Wikipedia_bots表 11

全編集数（単位：万）Bot 編集数（単位：万）Bot 編集数の占める割
合

ドイツ
日本語 フランスペイン オランダ ロシア 中国 スウェーデ語版版
ス語版 語版
語版
語版
語版 ン語版
2710
1450
1790
1050
810
500
420
460
210
81
380
160
230
130
61
100
7.7%

5.6%

21.2%

15.2%

28.4%

26.0%

14.5%

21.7%

ウィキペディア多言語統計（http://stats.wikimedia.org/JA/Sitemap.htm）からのデータベースアクセスによる
6. ウィキペディア・リスク～学術的情報源としてのウィキペディア～
第二の問題は、学術的情報源としてみた場合のウィキペディアである。ACM（アメリカコンピュータ
協会）は、Wikipedia risks と題して、ウィキペディアの記事を信頼することに伴うリスクとして、次の 6 つを挙げている37。
1）

正確性（Accuracy）（どの項目も誤っている可能性が常にある）

2）

動機（Motives）（記事執筆・編集の意図は多様）3）

不確実な専門性（Uncertain Expertise）（執筆者がどこまで知っているかわからない）

4）

不安定性・変動性（Volatility）（記事がいつ編集されるかわからない、常に悪意ある編集の可能性に晒されている）

5）

対象範囲（の偏り）（Coverage）（項目が参加者の関心を反映しやすく、全体の組織的体系化はない）

6）

参照源（Source）（参照文献・資料言及の少なさ、偏り）

本書の詳細な議論も、この 6 つのリスクを具体的に検討したものと考えることができるが、学術的情報源という観点から見て、この中で最も重要なのは、4）の不安定性・変動性だと考える。
第 4 節で、ある項目記事に対して、数多くの編集が行われることを述べた。そこではとくに触れなかったが、読者で、ウィキペディアの記事「変更履歴」ページを見たことがない方は、是非一度「変更履歴」ページをご覧いただきたい。ウィキペディアでは、本文、ノート、編集、履歴というタブが表示されており（図 3）、本文を開いた状態で「履歴」タブをクリックすると、本文の変更履歴が表示される（「ノート」を開いた状態だと、ノートの変更履歴が表示される）。図 4 にあるように、変更履歴には、編集
日付、時分、編集者（利用者名あるいは IP アドレス）、コメントなどが含まれ、異なる編集を比較することが可能となっている。
インターネットで検索をし、ウィキペディアの記事を見ると、あたかもそれは、新聞社のウェブにおける記事や用語解説集の記事のように、固定し、それはいつアクセスしても、そう書かれているもののように思える。もし、ウェブであっても新聞社の記事が、1 ヶ月に 10 回も変更され、しばらく経ってみたら、大きく書き換えられていたとしたら、私たちは奇異な印象を受けるだろう。場合によっては、騙されたとすら考えるのではないか。
ところが、ウィキペディアの記事は、変更が当たり前にも関わらず、そして私たちはそれを理解しているはずなのに、安易に自分がアクセスした時点の記事を、その項目の正統な記事として読み、学生のPeter Denning, Jim Horning, David Parnas, and Lauren Weinstein (2005) 'Wikipedia Risks.'
Communications of the ACM 48 (12), p.152.

37

場合、レポートなどで参照しているのではないか。それは、履歴ページをみれば、様々な変更履歴をみることができるが、本文の表示は、そうした履歴の痕跡を一切見せず、あくまで整合的な佇まいを持っていることによると思う。だがしかし、学術的情報源としてウィキペディアをみたときには、本書が主張するとおり、私たちはもっと注意深くアクセスした記事に接する必要があると考える。
ここをクリック

図 3

図 4

ウィキペディアの記事本文画面と「履歴」タブの位置、変更履歴画面

ここで図 5 をみていただきたい。これは、Viégas ら、IBM と MIT の研究者たちによる"history flow
visualization technique"（「編集履歴推移視覚化手法」、以下、「HFV」と略記する）という分析手法にもとづく、英語版ウィキペディアにおける項目「Microsoft」の編集履歴の分析結果である38。本書では白黒だが、実際には、カラーで表現されており、様々な色の薄いクレープ生地を、数十、数百積み重ねたケーキの断面のような印象を持つ。
まず中央の図だが、縦軸は、テキストの長さを示す。テキストは文単位で分析され、文に変更があれば、その変更を行った編集者に割り当てられた色が表示される。横軸は時間の経過で、この場合には、2001 年 11 月 3 日に最初に作成された記事から、2003 年 6 月末までの期間である。この 20 ヶ月という短期間に、項目 Microsoft は 198 回編集されているが、ある文が編集を受けずに、そのまま引き継がれていけば、編集者に対応した色が横に伸びていくので、図全体としては、薄膜を積み重ねたような表現となる。
ウィキペディアは、記事、編集者、編集箇所、時刻のデータがすべて保存され、公開されているが、HFV は、これらの情報を、文単位での編集履歴の経時的変化というダイナミックな過程として視覚的に捉えることを可能にした。そしてこれをみれば、ウィキペディアの記事がいかに不安定か、流動的かを改めて直感的に認識することができるだろう。

図 5

Viégas, F., Wattenberg, M., & Dave, K. 'Studying Cooperation and Conflict between Authors withhistory flow Visualizations.' In Proceedings of SIGCHI 2004, p.578
Viégas, Fernanda B., Martin Wattenberg, Jesse Kriss, Frank van Ham 'Talk Before You Type:
Coordination in Wikipedia.' Proceedings of the 40th Hawaii International Conference on System
Sciences - 200738

ここで、学術的情報源として、ウィキペディアの記事を引用、言及しようとする場合の本質的な問題が露呈する。学術的コミュニティにおいて、参照文献は、必要な場合には、その文献を第三者が参照し、引用者の記述内容の適否について議論することができるものであることが前提とされてきた。そのため、ネット普及当初、ネット上の情報は、いつ、ファイルが削除されていたり、URL が変わったりするかわからないため、参照文献に記載すること自体に、大きな懸念が生じたのである。現在でも懸念はなくなってはいないが、それでも、学術論文等、URL を参考文献、引用元として記載することが認められてきている。
しかしそれは、たとえば、当該の PDF ファイルが、時間の経過とともに、何度も内容が書き換えられて、ある時点と別な時点で、同じタイトル、同じ著者の論文なのに、中身が大きく異なっていた、といったことはないことを前提としていることはいうまでもない。この拙稿でも、そうした電子ファイルでも入手可能な論文に言及し、引用もしているが、これがもし、読者が関心をもち、ウェブで検索して、ダウンロードしたときには中身が異なっていたら、もはや、学術的情報源として引用することはできないだろう。
つまり、学術論文は、ある時点で凍結され、化石化することにより、学術的情報源として引用、参照の対象となり、それをもとに、さらなる学術的議論が発展するのである。ところが、ウィキペディアは、
これまで議論してきたように、絶えず変化し、ある記事の「ファイナル・アンサー」は存在しない。それは常に未来に対して開かれており、場合によっては悪意ある編集で、一時的には白紙になったり、誤った情報が載せられていることもある。
前節では、修復の迅速さを積極的に評価した。しかし、たとえ半分が 10 分前後以内に修復されたとしても、Priedhorsky らの推計では、悪意ある編集の 1 割は 100 回以上、0.06%、1260 件が 1 万回以上閲覧される。本書も指摘しているように、USA トゥデー紙元論説主幹 John Seigenthaler Sr.が、「ケ
ネディ大統領と弟ロバート・ケネディの暗殺事件にかかわった」などと、虚偽の経歴を書き込まれたケースでは、2005 年 5 月 26 日から 9 月 23 日まで、4 ヶ月間もその情報がそのままとされた。
日本史に関連した誤情報と、大学でウィキペディアの引用が禁じられたことで、日本のメディアでも報じられた米バーモント州ミドルベリー大学の事例を確認しておこう。
問題となったのは、英語版の「島原の乱」（http://en.wikipedia.org/wiki/Shimabara_Rebellion）で、2007 年 2 月 21 日付、ニューヨーク・タイムズの記事39によって広く知られることとなった。記事は、ミドルベリー大学史学部が、2007 年 1 月に、「ウィキペディア」及び類似の情報源をレポート、試験において引用することを禁じることにしたと報じたのである。
きっかけは、同学部ニール・ウオーターズ（Neil Waters）教授が担当した日本史のテスト（2006 年
12 月実施）で、6 人の学生が、島原の乱について、「イエズス会が反乱勢力を支援した」と、同じ誤った記述をしたことに気づいたことによる。その原因を調べたところ、ウィキペディアの「ShimabaraRebellion（島原の乱）」に、イエズス会とローマンカソリックが島原の乱を支援したという記述40があり、学生たちはそれに依拠していたことがわかったのだ。
履歴をみると、2006 年 11 月 5 日 22 時 52 分に、イエズス会とローマンカソリックが島原の乱を支援したという誤った一文が加えられたことがわかる。その後、2007 年 1 月 29 日 4 時 34 分、その一文が削除されるが、同日 13 時 42 分にはリバートが行われ、復活する。そして、上記記事が掲載された 200739

http://www.nytimes.com/2007/02/21/education/21wikipedia.html
問題となった原文は、"Note that this is quite possibly a very ironic statement, as the rebels
themselves were backed by the foreign power of the Jesuits and the Roman Catholic Church.
40

年 2 月 21 日、まず 10 時 21 分に、この記述に「要出展」のコメントが加えられ、12 時 27 分には、文自体が削除される。ところが、翌 2 月 22 日 9 時 31 分にまた編集で加えられ、9 時 38 分削除、21 時
10 分に別表現で同様の内容が加えられ、21 時 21 分に削除された。この項目の場合、編集合戦にまで過熱はしなかったが、細かい変更を含めると、2 月 21 日から編集集中が一段落する 3 月 1 日までの 8 日間で、編集は延べ 36 回に達したのである。
つまり、ウィキペディアの項目は、たえず文章が書き換えられており、しかも、修復メカニズムが機能しない場合もある。したがって、学術的情報源としては、少なくとも、どの版であるかが明示しない
限り、ウィキペディアの記事を参照資料とすることは避けなければならないと筆者は考える。
残念ながら、現状では、大学学部生のレポート、卒業論文、あるいは、修士論文ですら、参照資料として、「ウィキペディア

http://ja.wikipedia.org/ 」のような表記が一般的にみられる。これは、ウィ

キペディアというウェブ百科事典について言及するのであれば許容されるだろうが、ある項目、記事を参照したということであれば、認められるべきではないのではないか。本書を契機として、学術的コミ
ュニティ、大学はもとより、初等、中等教育関係者たちで、ウィキペディアの記事を引用、言及する際の一定のルールが形成されることを期待したい。
解説者としては、たとえば、英語版で、'Shimabara Revellion' （島原の乱）の内容を参照し、それを参考文献に入れるとすれば、
英語版 Wikipedia 'Shimabara Revellion' <http://en.wikipedia.org/wiki/Shimabara_Rebellion,
2007 年 1 月 29 日 13 時 42 分版>のように、『どの言語版のウィキペディアか、「項目名」、<URL、参照した版の編集時点＞』（編集者の登録名あるいはＩＰアドレスは不要）、
また、先に、日本語版「管理者への立候補」項目に言及したように、その項目ページの存在のみが対象となる場合には、日本語版ウィキペディア「管理者への立候補」<http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:管理者への立『どの言語版のウィキペディアか、「項目名」、<URL、候補、2008 年 2 月 15 日アクセス> のように、アクセスした年月日＞』（編集者の登録名あるいはＩＰアドレスは不要、アクセスした年月日に存在していたことを明示するのみ）といった事項と形式が望ましいと考える。
7. 集合知、あるいは、新自由主義の文化的論理
さて、最後に議論したいのは、オープンネットワークにおけるマス・コラボレーションによる知の捉え方である。ウィキペディアは、「集合知（collective intelligence、wisdom of crowds）」と特徴づけられることもあるが、少なくとも 3 つの異なるベクトルを截然と区別する必要がある。
まず第一に、「三人寄れば文殊の知恵」で、多様な人が自由にアクセスし、編集を積み重ねることにより、ある事柄に関する適切、十分な記述、説明を集積し、共有する可能性を指し示す。そして、この点については、集合知か衆愚知かという問いかけが行われうる。また、これまで議論してきたように、
こうした集合知を脅かす破壊的行為ももちろん数多い。
第二に、不特定多数による集合的活動を、当事者にとって一定の意味をもつ数値情報に変換して提示する「フィードバック知」である。コミュニティ系ネットサービスは、これまで、様々なウェブページ
のアクセス数、ランキングをはじめ、集合的活動を数値情報に変換する機能を次々と開発し、実装してきた。ブログや SNS 記事の評価（良いと思えばクリックしたり、採点をする）、トラックバック数、コメント数、ソーシャルブックマークへの登録数、ブログでの当該記事の言及数、SNS の「足跡」、アマ
ゾンや価格.com、オークションサイトでの「評価」、そして、評価者それ自体をさらに評価する機能など枚挙に暇はない。これらは、マス・コラボレーションによる「集合知」とその力を、当事者一人一人に具体的に実感させるものであり、コンテンツを創出する動機付けとして働くものである。ウィキペデ
ィアでもすでに見たように、編集数をはじめ、数多くのフィードバック知が提供され、それがウィキペ
ディアンの活動を動機付ける。
そして第三に、不特定多数のマス・コラボレーションをデータマイニングすることにより、当事者たちは認識しないが、システム運営者が知ることができる、ネットワーク行動集積の持っている特性、意
味、法則性としての「マイニング知」がある。
「マイニング知」の一つの典型が、バラバシ（Barabási）とアルバート（Albert）による「スケールフリーネットワーク（Scale-Free Network）」構造の発見であろう41。バラバシらは、ウェブのリンク構造が、ランダム・ネットワークではなく、べき乗法則に支配されたネットワーク形態（スケールフリーネットワークと呼ぶ）であることを明らかにした。つまり、ランダム・ネットワークモデルを仮定す
れば、各ウェブページ（ノード）に張られるリンクの数は、正規分布に近い形状を示す（ほとんどリン
クのないページや膨大なリンクのあるページは少数で、平均的な値のリンクを持つページが多数存在する）と予測されたが、彼らの分析は、少数のリンクしか持たない莫大な数のページと、莫大なリンクを勝ち取るページがべき乗分布していることを示していた。
さらに彼らは、このようなネットワーク構造が、「優先的選択（preferential attachment）」という特性によって創出されることを数学的に明らかにした。これは、新たなリンクを設けるとき、「少ないリンクしか持たないノードよりも、多くのリンクをもつノードの方」を選択する特性であり、選択される確率によりネットワーク構造が左右される。
このバラバシ―アルバートモデルは、その後、インターネットの様々な現象（ページ毎の閲覧回数、
電子掲示板での参加者毎の発言数、SNS での知人（MIXI における「マイミク」）数など）でも確認され、ウィキペディアにおける参加者毎の執筆・編集記事数、記事毎の編集数などについても分析されている42。これはまた、いわゆる「ロングテール」現象、パレートの法則、ネットワーク外部性といった経済学的現象をネットワーク科学の観点から説明する原理であり、マス・コラボレーションの集積が示す一種の「集合知」とみなすことができよう。
バラバシ―アルバートモデルは、学術的知としての集合知の発見である。それに対して、グーグルの検索アルゴリズム（PageRank）43は、ビジネスが求める「マイニング知」の典型である。PageRank
は、バラバシ―アルバートモデルと同様、ウェブページのリンク、つまり、世界中で十数億44というウェブ利用者たちが、それぞれ自発的にリンクを張り合う行為の集積にもとづいている。しかし、バラバ
Barabási, Albert-László and Albert, Réka. "Emergence of scaling in random networks". Science,
286:509-512, October 15, 1999.
42 A. Capocci, V. Servidio, F. Colaiori, L. Buriol, D. Donato, S. Leonardi, and G. Caldarelli, 2006.
“Preferential attachment in the growth of social networks: the case of Wikipedia,” Physical Review
E, 74:036116
43 「PageRankTM について」http://www.google.co.jp/intl/ja/why_use.html
Brin, Sergey and Lawrence Page 'The anatomy of a large-scale hypertextual Web search engine.'
Proceedings of the seventh international conference on World Wide Web 7, p.107-117, April 1998,
Brisbane, Australia.
44 ITU（国際電気通信連合）データベースによれば、2006 年現在のインターネット利用人口推計値は、11 億 3660 万人余り。
41

シ―アルバートが、その分析から数学的モデルを構築し、社会に公開するのに対して、グーグルはその活動集積結果分析のアルゴリズムは細部を公開せず、洗練された検索エンジンを開発する。そして、そのパワーで、利用者を惹きつけることで、今度は、検索行為に関する膨大なデータを蓄積し、その蓄積
データ分析から、アドセンスといった新たなネット広告モデル開発に結びつけていく。
グーグルはリンク構造分析、ウェブ検索エンジン開発において、集合知を掴みとり、成功を収めたが、Technorati、Kizasi や BlogWatcher などは、ブログを集積し、そこで用いられる言語解析を行うこと
で、ネット世論動向、人々の関心の爆発的高まりや収束、炎上などのメカニズムなど、集合的行為の特性を抽出しようとしている。MIXI をはじめ SNS はもちろん、日記、コミュニティ、お気に入りの音楽、映像、レビューなどの集積から、様々なマイニング知を求めて分析を進めているだろう。
グーグル型マイニング知の場合、もちろん、個々の利用者も便益を享受する（たとえば、検索により適切な情報にたどり着いたり、自分の関心に適合したお薦め情報が表示される。ロングテールにある、狭い趣味嗜好を満たす商品やサービス、同好の士がみつかるなど）。ブログや SNS 利用者も、様々な情報を閲覧、コメント、リンクできるし、エントリーを書く人も、読み手の反応やアクセス件数などフィードバック知を提供され、動機付けられるだろう。しかし、知る認知主体は、あくまでグーグル、アマ
ゾン、e-Bay、MIXI、価格.com を初めとするビジネスである。マス・コラボレーションを誘発し、人々の動向、関心の所在を読み解き、新たな付加価値の高いサービスを開発・供給することがビジネスにとっての目的であり、収益に結びつくマイニング知であればあるほど、ビジネスの富の源泉として秘匿されるべきものとなる。
Web2.0 やウィキノミクスの議論は、「三人文殊知」、「フィードバック知」、「マイニング知」を截然と区別せず、利用者参加をナイーブに礼賛するかのような印象を受ける45。しかし、Web2.0 やウィキノミ
クスが「三人文殊知」、「フィードバック知」のみとすれば、それはオープンネットワーク上で誰にでもアクセスできるものであり、ビジネスにとって投資対象とはならないだろう。利用者参加型メディアには、アクセス数、評価システム、リンク、トラックバック、ランキング、投票ツール、利用者ページに組み込まれる様々なブログパーツなど、多種多様なフィードバック知を提供する仕組みが、マイニング
知にもとづきながら開発、提供される。それは、利用者に動機付けを与え、マス・コラボレーションを活発にしなければ、マイニング知が得られないからに他ならない。
したがって、ブログ、SNS、ソーシャル・ブックマーク、にこにこ動画、YouTube、セカンドライフなど Web2.0 の「集合知」は、利用者がアクセスするブラウザに表示される情報、コミュニケーションの集積ということではなく、マス・コラボレーション、フィードバック知、マイニング知が相互に連関するシステムとして存在している。
その最も重要な特性は、流動性（フロー）である。マス・コラボレーション、フィードバック知、マ
イニング知は、何か固定した知ではない。それは絶えず移り変わるフローであり、フローであることに意味がある。たとえば、SEO（検索エンジン最適化）は、利用者の検索行動、検索結果の集積からグー
グルのアルゴリズムを読み解き、上位に上げようとするビジネス、さらにそうした情報検索行動、SEO
対策集積分析にもとづくグーグルによるアルゴリズム更新、が相互に関連しあうことで、多種多様な三人文殊知、フィードバック知、マイニング知が生成されては遷り変わっていく。
また、このフローの過程では、単なる知識、情報だけではなく、感情的、情動的、反射的な注目（ア45ジェームズ スロウィッキー『「みんなの意見」は案外正しい』（2006、角川書店）における議論もこれら 3 種類が混然と議論されている。

テンション）が大きな役割を果たしている。むしろそうしたアテンションの産出、流通、争奪こそ、サイバースペースのダイナミズムを支配する力となってきた。ブログや SNS、動画サービスが典型的だが、フィードバック知とマイニング知を介して、より多くの人をアテンション産出・流通・争奪ゲームに参加させ、人々の関心の所在、動向が、把握可能なものとして構成されていく。したがって、Gyao より
も、にこにこ動画、YouTube がより多くの人々の関心を集めることになる。
こうしたマス・コラボレーション―フィードバック知―マイニング知が織り成す集合知こそ、21 世紀
はじめにおける社会が共有し、参照する「社会知」である。それはまた、いわゆる「世論」の重要な構成要素にもなりつつある。政治家、マスメディア、企業、組織、個人（典型的にはいわゆるタレント）、
いずれもが、こうした集合知に自ら関わりながら、漠然とした世論、風向きを探り、それに応じて、自らの身の処し方を形作っていく。政治や社会で大きな問題となった当事者の対応は、自らの主義主張にもとづき、自らの身を処すよりもむしろ、こうした社会知のフローを感知しながら（場合によっては、ある程度制御しようと試みながら）、自らの利を最大化する選択肢を探ろうとしているかのような印象すら受ける。
こうした集合知の特性は、新自由主義が基調となっている社会における文化の論理である。新自由主
義は、様々な社会的活動を市場化し、需要と供給により価格が決定されるモデルを貫徹しようとする。
需要を生み出し、動向を読み解き、供給を最適化しようとする過程で、フィードバック知とマイニング
知は最も重要な要素であり、市場が市場として活性化するには、流動性、フローが不可欠だ。円ドル交
換レートが、変動もせず固定された状態では、外国為替市場は存在しない。絶えず、短時間に変動すればするほど、それは、確率論的な「リスク」となり、市場で取引される商品となる。リスクはすなわち差異を生み出す装置であり、ビジネスは、市場において、いかに差異＝付加価値を最大化するかを追い求めることになる。
マーケティング分野では、消費者の商品購入過程が、AIDMA から AISAS へと移行していると指摘されている。従前は、attention ⇒ interest ⇒ desire ⇒ memory ⇒ action（注意⇒関心⇒欲求⇒記憶⇒行動）とされていたが、ネットの普及により、attention⇒ interest⇒ search ⇒action ⇒share（注意⇒関心⇒検索⇒行動⇒共有）へと消費者行動が変化しているという46。こうした変化の捉え方もまた、マス・コラボレーション―フィードバック知―マイニング知が織り成す集合知へのビジネスの高い関心を表している。
1970 年代後半から、日本も含め世界的にも大きな影響力を持った芸術思想活動である「ポストモダ
ニズム」を、フレデリック・ジェイムソンは、後期資本主義の文化的論理と呼んだ。つまり、絶対性、
真理、本質、客観、道徳、一元的価値、体系的秩序・組織化といった概念は、正統性、説得力を失い、相対性、多元的価値、欲望、快楽、戯れ、即興、コラージュ、ズレ、差異といった概念とともに、芸術、建築、思想、メディア、サブカルチャーなどにおいて、ポストモダンと呼ばれる様々な活動が現れた。
当事者たちの中には、この変化を、モダン（近代）の終焉であり、新たな時代の到来と考える人々もいた。それに対して、ジェイムソンは、こうしたポストモダン自体、多国籍産業経済、後期資本主義の持つ特性に規定され、その特性を具現化するリアリズムであり、同時に、その政治経済システムがもつ矛
盾から人々の目をそらせ、芸術的、思想的装いによって見せかけの解決を与えるものと批判的に議論した。それに倣えば、21 世紀はじめの Web2.0 による集合知は、その主唱者たちは、あたかもそれが必然

電通『第 157 期事業報告書』（2006 年、電通）
http://www.dentsu.co.jp/ir/marketing/pdf/dentsu-br157.pdf（2008 年 2 月 15 日アクセス）46

的であり、社会を大きく変革すると主張するが、それは新自由主義の文化的論理として、自らを正統化しようとする側面があることは否めない。
さて、ウィキペディアの運営母体であるウィキペディア財団は、新自由主義的ビジネスとしてウィキ
ペディアを運営しているわけではないだろう。ウィキペディアは、三人文殊知を集積していくことを目指し、フィードバック知によって参加者に動機付けを行う活動と考えることができる。つまり、ウィキ
ペディアは、ビジネスがマイニング知を求めて行う活動ではない。
しかし、ウィキペディアもまた、否応なく、マイニング知を巡る争い、新自由主義の文化的論理に巻き込まれている。ウィキペディアが、自らを情報源メディア、百科事典メディアとして確立しようとすれば、その活動は、多くの利用者を惹きつけ、活性化し続けなければならない。もし、活力を失い、更新が滞れば、それは中途半端な百科事典的ネット情報源としての地位に甘んじることになるだろう。たしかにネットで検索し、予備的知識を得るには役立つことも多いだろうが、正確性、信頼性、項目選定の包括性、体系性などのウィキペディアリスクは不可避であり、玉石混交の雑多な百科事典として固定化、化石化されてしまう。
それはスタンフォード大学言語情報研究センターが運営しているウェブ情報源である「スタンフォー
ド哲学百科事典」（Stanford Encyclopedia of Philosophy、略称「SEP」、以下、SEP と表記）47と対比
すれば明らかだろう。SEP は 1995 年に活動が開始されたオンライン哲学事典だが、その執筆、編集はまさにガバメント原理にもとづいている。編集委員会が、世界の学術機関に所属する大学教授などの専門家から組織され（2008 年 3 月 1 日現在、編集長 3 名、編集委員 106 名）、項目選定を行うとともに、執筆を各分野の専門家に依頼する。執筆された項目は、ピア・レビュー（専門家たちによる査読）を経て公開されるが、すでに執筆され、公開されている項目数は 980 以上、執筆者（依頼済）は 1200 名以上に達する（いずれも 2008 年 3 月 1 日現在）。
この事典の特徴は、オンラインであることを活かし、一方で、記事が（大幅に）修正、更新される余地を残すとともに、版管理を明確にし、年に 4 回、「確定版」をアーカイブ化して（保存版として保管の対象として）、オンラインに所蔵する点にある。つまり、ある項目は絶えず修正・更新される可能性があるが、学術的論考である以上、修正・更新もまた、ピア・レビューを受けるため、頻度は数ヶ月に一度かそれ以上の期間を必要とする。そこで、最初に公開された項目、修正・更新を受けた項目を、それぞれ「2002 年冬版」、「2007 年春版」といった形で、年に 4 回アーカイブ化する機会を設けて、「化石化」を行う。たとえば、Action という項目は、2002 年春版、2002 年夏版、2003 年秋版、2007 年冬
版、としてアーカイブ化された（この場合いずれも筆者は同一）。したがって、項目に言及、引用する
場合には、すでにアーカイブ化された版（これは、それぞれ、固有の変更のない URL を割り当てられる）を用い、どの時点でアーカイブされたものであるかを明示することが可能であり、かつ、それを推奨しているのである48。
学術的情報源としてみた場合、少なくとも哲学の領域に関して、ウィキペディアは SEP に及ぶべくもない。他の学術的領域に関しても、専門的議論になればなるほど、ウィキペディアは専門家たちの編集する事典に肩を並べることは難しいだろう。もっとも、これは、ウィキペディアの目的を考えれば当然なことである。
http://plato.stanford.edu/
引用は、以下のような表記が推奨されている。Wilson, George, "Action", The Stanford Encyclopediaof Philosophy (Winter 2007 Edition), Edward N. Zalta (ed.), URL =<http://plato.stanford.edu/archives/win2007/entries/action/>.
47
48

ウィキペディアは、記事の基本的方針として、「中立的な観点（NPOV: neutral point of view）」、「検証可能性（verifiability）」、「独自研究は載せない（no original research）」という 3 点を挙げている49。
つまり、ウィキペディアは執筆者の独自の考えを発表する場ではなく、記事に含められるのは、信頼できる情報源に基づいた検証可能な内容（必ずしも「真実」ではなく、社会的に広く信頼されている情報源において公開されている事実、表明、学説、見解、主張、意見、および議論）で、それに執筆者の解釈を加えないこと、さらに、特定の観点に偏らずあらゆる観点からの描写を平等に扱い､中立的な観点に沿うことが原則となっている。これら 3 つの原則に照らして不適当な文章は削除の対象となるし、削除することの妥当性を認められる。つまり、ウィキペディアの記事は、そもそも既に社会的に確立されている記述に依存せざるをえないのである。対照的に、学術的事典の場合、たとえ、事典の項目であっても、執筆者はその事典での最新の知見を盛り込もうとするし、そこには、執筆者自身の独自な観点、研究も含まれるのが当然であり、また推奨されてもいよう。
以上のように、ウィキペディアは百科事典として不十分な点を数多く持っている。それにも関わらず、
ウィキペディアが、本書のような議論を呼び起こす力を持っているとすれば、それはフローとしての力である。小論で議論してきたように、英語版ウィキペディアは 2006 年の段階で、1 日平均 1 億アクセス、4 万程度の編集、2000 件の秩序破壊行為が生起している。ウィキペディアにおいてはあからさまな
ビジネス目的でのマイニング知追求はないが、ログデータの集積、公開は、少なくとも、小論でも紹介したような学術的マイニング知を生み出す。つまり、ウィキペディアは自らの力の源泉を、マス・コラ
ボレーション―フィードバック知―マイニング知が織り成す集合知に依存せざるをえないのである。
だが、何がフローを生み出しているのだろうか。表 12 は、英語版、フランス語版、日本語版ウィキ
ペディアにおいて、編集回数の多い項目をまとめたページから上位 50 をそれぞれ抜き出したものである50。英語版では、政治、宗教、エンターテインメントなどの分野で、いずれも社会的に強い関心を持
たれ、毀誉褒貶、賛否両論になりやすい人物、出来事、ゲーム、スポーツ、格闘技などの趣味的項目が多い。フランス語版が最も政治的、歴史的、社会的といってよく、世界大戦などの歴史的出来事、歴代
大統領、サルコジとロワイヤルという 2007 年大統領選、暴動、紛争などの項目がみられる。それと同時に、サッカーに関する項目が多いのも特徴的だ。これらと比較すると、日本語版では、アニメ、ゲー
ム、テレビ番組関係が多くを占めていることがわかる。ただいずれにしても、スポーツ、ゲームといった趣味と、社会的に大きく取り上げられた人物、出来事、論争的な社会・歴史的トピックが大半を占めていることは共通している。
ウィキペディアには、優れた記事も数多い。とくに、「秀逸な記事」（英語版では、"featured articles"）51は簡潔に要を得てまとめられており、教えられることも度々ある。だが、情報源メディアとしてのパワーの源泉であるフローは、百科事典というよりはむしろ、「現代用語の基礎知識」のような現代社会
キーワードを解説する年刊事典、特定の趣味嗜好に関するトリヴィア的情報の集積によっている52。もhttp://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:検証可能性、http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:中立的な観点、http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:独自研究は載せない
50 英語版、http://en.wikipedia.org/wiki/Special:Mostrevisions 、フランス語版、http://fr.wikipedia.org/wiki/Special:Articles_les_plus_modifiés、日本語版、
http://ja.wikipedia.org/wiki/特別:Mostrevisions
51 日本語版＜http://ja.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:秀逸な記事＞、英語版＜
http://en.wikipedia.org/wiki/Wikipedia:Featured_articles＞。2008 年 3 月 10 日現在、日本語版の秀逸な記事は 74 本、英語版 featured articles は 1940 本。
52 「imidas(イミダス)」(集英社)、「知恵蔵(ちえぞう)」(朝日新聞社)が 2007 年版をもって休刊したのも49

し仮に、ネットで育ったデジタルキッズたちが、ウィキペディアを「百科事典」のスタンダードとみなしたとすれば、それはたしかに危惧すべき面を持つ。
したがって、本書の筆者たちを突き動かしたのは、記事の正確さの度合いや、百科事典的知識があって、それを伽藍様式、バザール様式で表現するという問題を越えた、このフローが生み出す力だろう。
新自由主義の文化的論理であるマス・コラボレーション―フィードバック知―マイニング知が織り成す
集合知が持つ力の増大に対して、フランスの知識人たちが深い違和感を感じているように筆者には思われる。つまり、ウィキペディアを議論してはいるが、本書に通底する主題は、新自由主義の文化的論理を受け入れるか否か、ではないのか。

表 12
英語版（2006 年 12 月 29 日現在）

フランス語版（2006 年 12 月 29 日
日本語版（2007 年 9 月 3 日現在）
現在）
ONE PIECE の登場人物
Février 2005
7,813
4,541
一覧
Décembre 2004
3,364 舞-乙 HiME
3,922
Algérie
2,744 ONE PIECE
3,605
France2,424 BLEACH
3,485

1 George W. Bush

33,566

2 Wikipedia
3 United States
4 Jesus
2006
Israel-Lebanon
5
conflict

22,491
17,21516,010

6 Wii

14,774 Rose-Croix

7 Adolf Hitler
8 World War II
9 Deaths in 2006

11 Hurricane Katrina
12 Canada

14,555 Ségolène Royal
14,453 Actualité sportive
13,788 Rugby à XIII
Coupe du monde
13,706
football de 2006
13,242 Nicolas Sarkozy
11,298 Adolf Hitler

13 PlayStation 3

11,173 Islam

14 Britney Spears
15 Anarchism
16 IndiaWorld
Wrestling
17Entertainment roster
18 Michael Jackson
19 Islam

11,062 Québec
10,930 Témoins de Jéhovah
10,911 Friedrich Nietzsche

20 2006 FIFA World Cup

10,684 Arles

10 RuneScape

21

September
attacks

11,

22 Bill Clinton
23 Christianity
24 Xbox 360
偶然ではないだろう。

2001

15,432 Accueil

10,904 Zinedine Zidane
10,827 The Beatles
10,766 Montréal

10,641 Liste des listes

2,246 銀魂
コードギアス 反逆のルル
ーシュ
2,065 ウルトラマンメビウス
2,058 AV 女優一覧
2,011 仮面ライダー電王
2,114

de

3,167
3,023
2,984
2,969

1,958 最近の出来事/削除

2,943

1,954 銀魂の登場人物一覧
1,936 ケロロ軍曹
ケロロ軍曹の登場人物一1,912
覧
1,852 第二次世界大戦
1,840 NARUTO -ナルト1,819 ミュージックステーション
DEATH NOTE の登場人
1,813
物
1,807 クレヨンしんちゃん
1,750 ネプリーグ
森田一義アワー 笑って
1,719
いいとも!

2,912
2,847

1,711 2006 年

Émeutes de 2005 dans les
1,701 DEATH NOTE
banlieues françaises
10,338 François Mitterrand
1,683 D.Gray-man
10,319 Maroc
1,651 キン肉マンの登場人物
10,387

3,472

2,745
2,583
2,550
2,536
2,524
2,519
2,510
2,505
2,454
2,432
2,394
2,368

25
26
27
28

John Kerry
Muhammad
Japan
Wiki
2004
Indian29
earthquake

Ocean

10,301
9,856
9,751
9,131

Olympique de Marseille
Québec (ville)
États-Unis d'AmériquePremière Guerre mondiale

1,645
1,642
1,630
1,618

9,003

Napoléon Ier

1,612 アメリカ横断ウルトラクイズ 2,325

30 Pope Benedict XVI

8,971

31 Fidel Castro
32 Global warming

8,965
8,955

33 IPod

8,949

34
35
36
37
38
39

8,913
8,901
8,854
8,776
8,642
8,624

Contratpremière
embaucheCharles de Gaulle
Paris
Guerre de Palestine de
1948
WiiSeconde Guerre mondiale
Secte
Toulouse
CanadaBelgique

8,598

NantesLost (TV series)
List of ethnic slurs
Germany
John Cena
Scientology
Bill Gates

40 Albert Einstein
41

World
Wrestling
8,571Entertainment

42 Israel

8,467

43 Ann Coulter

8,412

44 World War I

8,385

45
46
47
48
49
50

8,257
8,201
8,175
8,123
8,122
7,997

George Washington
The Beatles
EminemGreen Day
Mariah Carey
Osama bin Laden

Heavy metal (musique)Mexique
Conflit israélo-libanais de2006
Élection
présidentielle
française de 2007
Wikipédia
Jeu vidéo
Ordre du Temple
Nîmes
La Guerre des étoiles
Athéisme

涼宮ハルヒシリーズ
笑点
モーニング娘。
轟轟戦隊ボウケンジャー

2,358
2,357
2,347
2,340

1,554 広島県出身の人物一覧

2,280

1,524 架空の団体一覧
1,480 ドラえもん

2,275
2,243

1,467 ローゼンメイデン

2,227

1,438
1,433
1,430
1,420
1,404
1,404

読売ジャイアンツ日本
クイズ!ヘキサゴン II
BLEACH の登場人物
アイシールド 21
2005 年
ドラゴンボールの登場人
1,401
物
クイズ世界は SHOW by
1,393
ショーバイ!!
ナインティナインのオー
1,391
ルナイトニッポン

2,214
2,207
2,167
2,149
2,133
2,125

1,370 B'z

2,087

1,363 仙台市

2,063

1,363
1,347
1,346
1,342
1,335
1,319

2,049
2,032
2,026
2,021
1,998
1,976

27 時間テレビ
魔人探偵脳噛ネウロ
日本の声優一覧
水曜どうでしょう
架空の学校一覧
ズームイン!!SUPER

2,118
2,098
2,087

8. 日本社会とウィキペディア「新自由主義の文化的論理を受け入れるか否か。」この問自体、論争的であり、強い意見対立が生じるだろう。ただ、本文の最終章がそうだが、一概に否定するのではなく、むしろ、いかに付き合うかが課題なのではないだろうか。
文化人類学者は、たとえば、悪霊を信じて日常生活の出来事を解釈し、儀礼や祭祀を行う人々についても研究を行う。その際、たとえ悪霊の存在を、個人的に信じていないとしても、信じている人々、そしてその観念を尊重し、当事者の立場に沿った理解をしようと努めるものだが、グローバリゼーション、
新自由主義、市場競争原理といった概念についても、同じように感じるところが筆者にはある。
ウィキペディア、Web2.0 についても、マス・コラボレーション―フィードバック知―マイニング知が織り成す集合知とビジネス、政治的権力との関係に留意しながら、ガバナンス原理がもつ可能性を積
極的に生かす付き合い方、技術と社会の関係を探索することが大切だと考える。
筆者はこれまで、様々な機会に日本社会のネットワークとの接し方に関する課題を分析し、指摘してきた53。それは大きく次の 3 点に要約することができる。
1.

「消費財」主導による高度技術の商用化は進展しているが、現実の利用が限られ、低頻度利用者・低所得者層を中心に、デジタルデバイドを生み出している。

2.

一般的な社会的信頼感、対人信頼感の低さと結びついたサイバースペースに対する不信感が醸成されていること。

3.

現実の社会生活空間とサイバースペースとが分断され、相互に連結することによる社会的関係性、
ネットワークの拡大がみられないこと。

これらを踏まえ、日本語版ウィキペディアのあり方をみると、二つの特徴が気にかかる。まず第一に、フローを構成するトピックについてである。表 12 は、日本版ウィキペディアが、英語版、フランス語版に比べて、アニメ、ゲーム、テレビ番組関係が大半を占めていることを示していた。しかし、表 12の編集回数はこれまでの累積編集回数であり、時事的な社会的関心は反映しづらい。そこで、日本語版
に関して、2007 年 1 月から 12 月まで、1 ヶ月ごとに、編集回数の多い項目上位 25 位を取り出し、それらの延べ 300 項目をカテゴリー分類してみた。その結果が表 13 である。
これをみると、テレビ、アニメ、ゲームといった趣味的要素の強い項目が多いが、それとともに、社会的に大きく取り上げられた人物、出来事、論争的な社会・歴史的トピックも見られる。しかし、この表をみても、日本語版ウィキペディアでフローを生み出しているのは、「現代用語の基礎知識」的な時
事的項目とアニメ・ゲーム・テレビといった趣味的領域であることに変わりはない。これは、日本語版
ウィキペディアが、メディアを中心にしたマス・コラボレーション―フィードバック知―マイニング知が織り成す集合知の強い支配下にあることを示している。

表 13
カテゴリー（サブカテゴリー）
野球関係
スポーツ
陸上関係
（13）
フィギュアスケート
カーリング
NHK（大河ドラマ、紅白）
テレビドラマ（アニメなどのドラマ化）
テレビ（23）
放送局（関西テレビ、フジテレビ、東京放送）
その他テレビ番組（24 時間、バラエティ、情報）新聞
朝日関係（朝日新聞、アサヒる問題）
ア ニ メ 、 漫 アニメ、テレビアニメ、漫画、ゲーム、ゲーム機
画、ゲーム
女性声優
（38）
ボーカロイド（初音ミク）
アーティスト、音楽事務所（Orbital period、B'z、DJ OZMA、ZARD、ジャニーズ事務所）
IT、ウェブ関係（i Phone、Vista、WikiScanner、YouTube、ニコニコ動画、2 ちゃんねる）
鉄道関係
ワイドショー的話題の人、ブレイク芸人（ダルビッシュ、杉浦太陽、沢尻、亀田親子、秋山（格闘家）、小島よしお、サンドウィッチマンなど）
53

項目数
8
3
1
1
2
12
3
6
2
31
6
1
5
6
5

割合

12

6.9

8.1

14.4
1.3
23.8
3.1
3.8
3.1

木村忠正『ネットワーク・リアリティ～ポスト高度消費社会を読み解く～』（2004 年、岩波書店）、
木村忠正「東京からの情報発信～社会増強力としてのＩＴ (IT as enabler）～」、東京都職員研修所編『政策課題ライブラリー4「東京の魅力と活力」』（2002 年、東京都職員研修所）61-89 ページ。木村忠
正「『間メディア性』本格化の年」、『NIRA 政策研究』（2005 年 12 月、vol.18、no.12）。など

物故者（植木等、坂井泉水、阿久悠、稲尾和久、横山ノック、宮本顕治、宮澤喜一、黒川紀章、松岡利勝、大杉君枝）
首相、党首、代表、党首選関係（安倍、小泉、福田、麻生、小沢）都知事選（石原、浅野）
政治
疑惑の政治家（辞任した農林水産大臣）（16）
マスコミで取り上げられた政治家（東国原、橋下、丸川、外山）
海外の政治家（李明博、サルコジ）
乗り物の事故発砲、銃撃事件
食品偽装
防衛省
事件・事故
（22）
コムスン
自然災害（地震、台風）
馬インフルエンザ
男性差別
歴史・社会（日本、日本語、昭和天皇、第二次世界大戦、八紘一宇、織田信長、少年法、
在日韓国・朝鮮人、在日本朝鮮人総聯合会）
合計

10
5
2
3
4
2
3
6
3
2
2
4
1
1

6.3

10.0

13.8

9

5.6

160

100%

2007 年 1 月～12 月で、月別に、編集を行った登録利用者の数が上位 25 位までに入った項目（延べ 300）を内容により分類したもの
第二に指摘したいのは、匿名編集の多さである。既に述べたように、ウィキペディアは利用登録をして記事を編集することも、IP アドレスが表示される形で匿名によって記事を編集することも可能となっている。表 14 は、記事数の多い上位 12 言語版と筆者がこれまで情報ネットワーク行動について比較調査を行ってきた韓国、フィンランドに対応し、韓国語（ハングル）版、フィンランド語版について、匿名編集の割合をまとめたものである。表から明らかなように、匿名編集の割合は日本語版が突出してい
る。

表 14

日本語
英語（2006 年 10 月現在）
ドイツ語
フランス語
オランダ語
スウェーデン語
スペイン語
フィンランド語
ポーランド語
ポルトガル語
ロシア語
中国語
韓国語（朝鮮語）

匿名編集
総編集数
匿名編集の
（単位：万）（単位：万）
割合
683.1
1451.747.1%
1777.95788.030.7%
766.4
2708.328.3%
337.3
1792.3
18.8%
109.4
808.7
13.5%
89.5
457.0
19.6%
319.8
1053.1
30.4%
61.2
292.4
20.9%
162.4
832.0
19.5%
142.6
569.4
25.0%
67.9
496.5
13.7%
66.4
422.1
15.7%
11.7
98.5
11.9%

英語版以外は 2008 年 2 月 1 日現在

半数近い編集が匿名で行われ、メディアの強い支配下にあるトピックがフローの中心となっている現状。これは、先にあげた 3 つの問題点のうち、第 2、第 3 に強く関係している。表 15、表 16 をみてい
ただきたい。これは、2002 年から 2003 年にかけて、日本（早稲田大学）、韓国（高麗大学）、フィンラ
ンド（ヘルシンキ大学）の学生を対象に実施した調査（以下、「JFK 調査」と表記）結果の一部である54。
この JFK 調査に関しては、対人信頼感のデータを別な箇所で紹介し、国会の質問でも取り上げられた55。データは、日本の大学生の対人信頼感が相対的に著しく低いことを示しており（「ほとんどの人は他人を信頼している」、「ほとんどの人は基本的に善良で親切である」という命題に対する肯定的反応の割合が、フィンランド、韓国に比べて著しく低い）、筆者は、サイバースペースへの不信感、匿名利用のデフォルト化、現実の社会的ネットワークとネット上の社会的ネットワークの分離といった事象に強く影響しているのではないかと議論したのである。
ところで、この対人信頼感データに強い衝撃を受けたため、他の質問項目の分析を十分に行わないま
まになっていた。そこで今回、改めて調査をみると、この調査では、対人関係や社会的スキルについてもいろいろな質問をしており、それを分析したところ、表にまとめたように社会毎の大きな違いが明らかになったのである。ここにまとめた項目をみると、日本社会は、以下のような強い社会心理的態度を示している。
■ 周囲を気にして、自己を抑制する■ 社会的孤立、私的空間への引きこもり■ 社会的スキルの未成熟
これは、先に指摘したウィキペディア利用の 2 つの側面とも整合的だろう。ネットコミュニケーショ
ンが、現実社会における対人関係の希薄さから、メディアを介したトピックに支配され、匿名での書き込みが多くなる。つまり、日本語版ウィキペディアの現状は、日本社会における情報ネットワーク利用のあり方を強く反映しているのである。
果たして、私たちは、こうした課題を克服し、マス・コラボレーション―フィードバック知―マイニ
ング知が織り成す集合知に、無自覚に組み込まれるのではなく、能動的、積極的に活用できるのか。ウィキペディアの今後は、情報ネットワーク社会としての日本社会の今後を示すことになるだろう。

日本と韓国は、2002 年 12 月上旬、東京では早稲田大学政経学部・商学部・文学部、ソウルでは高麗大学文系学部の学生に対して実施。調査表は授業中に配布し、その場であるいは翌週に回収。有効回答
数は、日本が 487 人、韓国が 490 人。フィンランドは 2003 年に収集。ヘルシンキ大学の学生が対象となり、配布・回収方法は日本・韓国と同じ。回答者は 315 人であった。
55 木村忠正「『間メディア性』本格化の年」、『NIRA 政策研究』（2005 年 12 月、vol.18、no.12）。
第 164 回国会 参議院財政金融委員会（平成 18 年 3 月 16 日）峰崎直樹氏質問。
第 164 回国会 教育基本法に関する特別委員会（平成 18 年 6 月 2 日）高井委員質問。
54

表 15

JFK 調査による対人関係と自己認識

J
K
F
J
K
F
J
K
F
J
K
F
J
K
F

他人が自分をどう思っているかいつも気になる
人の反応をあまり気にせず、自分の意見を述べることができる大勢の中にいても自分は一人ぼっちだと思う
ことがある
友だちには何でも相談できる

身の回りのこと以外あまり関心がもてない

表 16

あてはま
まああて
あまりあては あてはま
る
はまる
まらない
らない
24.4
43.5
25.1
7.0
30.5
52.7
13.2
3.6
6.1
25.7
52.1
16.1
6.9
31.5
48.3
13.2
13.7
32.4
46.7
7.3
18.0
56.3
23.2
2.6
17.6
36.6
33.0
12.7
9.3
44.0
33.8
12.9
9.3
36.7
34.4
19.6
9.2
33.5
42.4
15.0
25.4
45.8
23.3
5.5
61.1
29.9
7.7
1.3
11.0
22.4
45.9
20.8
12.1
37.7
35.6
14.6
0.3
3.2
27.3
69.1

JFK 調査による社会的スキル

他人と話していて，あまり会話が途切れない
ほうですか
まわりの人たちとのあいだでトラブルが起きても，それを上手に処理できますか。
こわさや恐ろしさを感じたときに，それをうまく処理できますか。
気まずいことがあった相手と，上手に和解で
きますか。

J
K
F
J
K
F
J
K
F
J
K
F

いつもそ たいてい ど ち ら と も た い て い いつもそう
うだ
そうだ
いえない
そうでない でない
8.4
33.1
35.8
17.7
5.1
19.9
42.0
16.3
20.6
1.3
21.9
38.9
29.9
8.4
1.0
6.0
30.0
41.9
16.6
5.5
16.8
47.2
20.9
14.7
0.4
30.2
43.1
21.9
4.8
0.0
6.4
26.5
37.1
25.8
4.2
16.0
45.8
19.4
17.3
1.5
20.6
46.0
27.0
5.8
0.6
4.9
27.4
35.3
23.8
8.6
15.1
39.7
18.5
24.2
2.6
33.8
45.3
18.0
2.3
0.6