日本転倒予防学会誌
第7巻
目

次

3

特

集

第1号

第 6 回学術集会シンポジウム２ 高齢者の転倒に関わる医学，多面的視点
特集に寄せて5原田敦

関節障害と転倒7

立入久和

糖尿病と転倒，そして骨折リスク

11

石澤

正博

女性医学からみた骨粗鬆症

17

森川

21 特

2020 年 6 月

集香子

第 6 回学術集会シンポジウム３ 施設内転倒・転落の包括的対策
介護老人保健施設における 10 年間の転倒・転落予防活動の展開

23〜転倒・転落件数が半分以下に低下した要因をさぐる～

國分
新井

説

53 報

隆慈

浅井 八多美著

告春美

 齢者施設入所の高齢者に対する転倒予防介入とケアスタッフ・組織への教育介入のエ
高ビデンス〜システマティック・レビューに基づく課題抽出～
鈴木

43 原

太田

地域「通いの場」活動におけるロコモ予防・転倒予防９年間の取り組み

29
33 総

千津子

みずえ

内藤

智義

澤木

圭介

金森

雅夫

 介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化における握力と歩行機能，転倒要因，健康関連
要
QOL の関連性〜介護予防教室に通う高齢者を対象とした縦断研究～
稲垣

圭吾

鈴木

みずえ

渥美

友梨

柘植

松崎

花奈子

鳥居

史愛

伊藤

友孝

谷

美咲
重喜

転倒予防を目的とした小学校体育授業に関する研究〜動的バランス運動介入の効果～
檜皮

貴子

菅原

知昭

長谷川

聖修

65 日本転倒予防学会より
65 報告

第 10 回転倒予防指導士基礎講習会

68 お知らせ73 役員および評議員の選出および任期に関する細則
75 施設・団体会員一覧
85 編集委員会

71 会則

74 名誉会員名簿 役員・評議員名簿76『日本転倒予防学会誌』投稿規程・執筆要項 他

86 日本転倒予防学会おやくだちグッズ（学会推奨品）登録企業一覧
シンボルに込めた想い
ゆらいでも決して倒れない「起き上がりこぼし」をモチーフとして，しなやかな安
定感と活力を表現しています。
ゆらぎの造形は美しく咲く花にも通じ，転倒予防で人生が明るく美しく花開く様相を象徴します。
シンメトリカルな安定感あるフォルムは，JSFP の組織的な強さと多様性をも表現しています。
シンボルマークデザイン：株式会社中西元男事務所（PAOS）

Japanese Journal of Fall Prevention
Vol.7  No.1 June 2020
Contents3

 ymposium 2 in 6th Congress of JSFPS
Medical and Multifaceted Perspective Concerning Falls in the Elderly

5Indroduction

Atsushi HARADA

7

Proceeding Joint Disorder and Fall

11

Proceeding Falls and Fracture Risk with Diabetes

17

Proceeding Women’s Health and Osteoporosis

Hisakazu TACHIIRI

Masahiro ISHIZAWA
Kyoko MORIKAWA

Symposium 3 in 6th Congress of JSFPComprehensive Prevention for Falls in the Facilities

21
23

Proceeding D evelopment of Fall Prevention Activity in Geriatric Health Services Facility for the Last
Ten Years : Investigation of the Factor to Which Fall Fell Below the Half
Chizuko KOKUBUN

29

Ryuji OTA

Yatami ASAI

Proceeding A Nine-year Approach to Locomotive Syndrome Prevention and Fall Prevention in a
Community-Based Salon
Harumi ARAI

33

Review

 vidences of Fall Preventions for the Elderly Living in Geriatric Facilities andE
Educational Interventions to Care Staffs and Organizations : Identify Issues Based on
the Systematic Review
Mizue SUZUKI

43

Original

Tomoyoshi NAITO

Keisuke SAWAKI

Masao KANAMORI he Relationship between Grip Strength and Walking Function, Factors of Falls, andT
Health-related QOL in One-year Change of Elderly People at High Risk for Needing
Care：Longitudinal Study for Elderly People Attending Care Prevention Program
Keigo INAGAKI Mizue SUZUKI Yuri ATSUMI Misaki TSUGE
Kanako MATSUZAKI Shiori TORII Tomotaka ITO Shigeki TANI

53

Report Study of Physical Education Class for Fall Prevention in Elementary School：Effects
Aof Dynamic Balance Exercise Intervention
Takako HIWA

65

Tomoaki SUGAWARA

Kiyonao HASEGAWA

Information from The Japanese Society for Fall Prevention
What the Symbol Tells
The three overlapping patterns show the swaying movement of an okiagari-koboshi,
a Japanese doll that rights itself whenever knocked over. The symbol represents
resilience and stability that our society aspires for.
The patterns also show three petals of a blooming flower. We believe that life could bemade better and more beautiful through our effort toward fall prevention.
The patterns also represent the structural strength and versatility of our society.
logo design：Motoo NAKANISHI（PAOS）

特集
日本転倒予防学会 第 6 回学術集会（2019 年 10 月 5 日，6 日新潟）

シンポジウム 2
高齢者の転倒に関わる医学，多面的視点

特集に寄せて原田敦（社会福祉法人仁至会介護老人施設ルミナス大府）

関節障害と転倒
立入久和（医療法人たちいり整形外科）

糖尿病と転倒，そして骨折リスク
石澤

正博（新潟大学医歯学総合病院臨床研究推進センター／内分泌・代謝内科）

女性医学からみた骨粗鬆症森川香子（新潟市民病院産婦人科）

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：5

特

2020

集

第 6 回学術集会シンポジウム２ 高齢者の転倒に関わる
医学，多面的視点
特集に寄せて原田敦

社会福祉法人仁至会介護老人施設ルミナス大府

立川，山本両会長の申されましたように，2004 年の第 1 回学術集会から今回までに，「転倒予防」が奥深く，学問的にも掘り下げ続けられてきました。それはまさにメインテーマである“米百俵の精神”に支えられて来たと言って過言ではありません。また，転倒予防の精神も，皆様の弛まぬご努力が積み重なって開発され，引き継がれ，将来のさらなる発展に繋がっていくと思われます。
さて，本シンポジウム「高齢者の転倒に関わる医学，多面的視点」の最初の講演者，立入久和先生は，変形性膝関節症がロコモティブシンドロームの主原因であり，下肢アライメント，筋力，可動域，バランス能力の低下，痛みは転倒リスクとなること，また，予防で重要となる運動療法を詳細に解説されました。
次の白野美和先生は，歯と転倒との関連性に歯科のお立場から解説され，歯の喪失，咬合力支持の低下は，口腔機能の低下，食物摂取支障は転倒リスクに繋がり，フレイルから要介護の上流には，「オーラルフレイル」が存在し，咀嚼障害や接触嚥下障害に陥る前に介入することが重要と強調され，非常に興味深い講演となりました。
次の小川純人先生は，生理的予備能の低下でストレスに対する脆弱性が亢進するフレイルと転倒との関連性について基礎から臨床に至る深く幅広い知識を基盤に解説され，フレイル，サルコぺニアの発症や進展には，ホルモン等の液性因子の加齢変化，栄養障害，慢性炎症など様々な要因が関与し，運動・栄養・薬物療法を含めた包括的アプロー
チによる転倒予防対策の可能性を提唱されました。
次の石澤正博先生は，これまで正面から取り上げられなかった糖尿病と転倒について大変分かりやすく解説され，糖尿病患者の転倒リスクには数多くの要因が関わるが，食事療法で食事摂取量抑制と体重減少が指示され，サルコペ
ニアが起こりやすいなどの各要因の改善は困難であり，生活療法を中心とした予防策が重要で，さらに骨質の悪化という上乗せの骨折リスクがあり，一部の薬は骨折リスクを高めることも指摘されました。
最後の森川春子先生は，女性アスリートのエネルギー摂取量＜消費量，視床下部性無月経，エストロゲン低下による骨粗鬆症，そして疲労骨折などの悪循環を断つには，運動量をへらすか適切なエネルギー補給が必要とされ，女性医学の視点から骨粗鬆症の予防治療が重要であることを強調されました。
本シンポジウムにおきましては，発表者の先生方の日頃の深いご考察，透徹した展望，ご研究の存分なる成果を非常にわかりやすく提示してくださりましたことで，会場の観衆にはこれまでにない満足と知見を得ていただけたと思います。

連絡先：社会福祉法人仁至会介護老人施設ルミナス大府〒 474-0037

原田敦

愛知県大府市半月町 3-290

TEL：0562-44-7735

E-mail：aharada@ray.ocn.ne.jp

受理日：2020. 6. 3

5

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：7 - 9

特

2020

集

関節障害と転倒立入久和

医療法人たちいり整形外科

キーワード

Ⅰ

関節障害

変形性膝関節症

転倒

高齢者

はじめに

運動

の治療が欠かせない。

日本の総人口は 2010 年を境に減少に転じたものの，

Ⅲ 変形性関節症の治療

高齢化率の増加により，高齢者人口は年々増加している。それに伴い，要支援・要介護認定者も増加しており，

現在，OA の病態を劇的に修復する薬剤はない！

1）

その主な原因の一つが運動器の障害である 。また，国OA は一旦形成されると経時的に進行し，OA の悪化か

民生活基礎調査によると自覚症状のトップ 2 は腰痛，肩ら逃れることはできないともいわれている。とはいえ，こりで，次いで四肢の痛みが第 3 位にランクインし，特日常生活動作の維持や除痛を図る目的で，治療介入は必に高齢者の日常生活および生活の質を脅かす問題になっ

要不可欠である。非薬物治療として，減量と運動療法が2）ている 。四肢の痛みを引き起こす代表的な疾患は，推あげられる。運動療法は，筋力訓練と可動域訓練に加え定潜在患者 2,540 万人の変形性膝関節症（膝 OA）であて全身持久性トレーニングが有効とされている。装具

る

3）4）

療法は，足底板，膝サポーターによる関節負担軽減が有。

効とされている。薬物治療は非ステロイド性抗炎症薬

Ⅱ 変形性膝関節症と転倒（NSAIDs）をはじめとした内服薬，外用剤，ヒアルロ

変形性膝関節症（knee osteoarthritis：膝 OA）は，骨ン酸関節注射などが有効である。最新の国際ガイドライ

軟骨や靱帯，関節包，滑膜，筋腱を含めた関節全体のンでは，その中でも外用 NSAIDs を強く勧めている 11）。

変化により，関節痛，圧痛，可動域制限，轢音や関節手術治療は人工関節や骨切り術などが代表的である。し5）水症，局所炎症を呈する疾患で ，多くは膝関節の隙間

かし，膝 OA は手術をしても健常者と比べると筋力がが狭くなり，軟骨が傷む病態である。膝 OA による下低下しており 12）13），転倒リスクが高い傾向があるよう

肢アライメントの変化と膝周囲筋の筋力低下，可動域である 14）。そのため，膝 OA は早期の段階から治療介の低下，バランス能力の低下は，転倒を起こしやすく

入し，中断することなく継続した治療が望まれる。

6）する 。膝 OA 患者が転倒する割合は年間 40 〜 60 ％程度との報告もある 7）- 9）。膝の痛みは，転倒リスク評価においても重要な事項にあげられている

10）

Ⅳ 転倒予防。また，膝 OA

転倒予防で重要な位置づけとなる運動療法を紹介すは日常生活動作を障害し，移動能力の低下からロコモる。歩行訓練，バランス訓練，筋力訓練でお薦めは，

ティブシンドローム（ロコモ）の主原因となっていて，

ウォーキング（痛みがある場合は水中ウォーク）やス

要介護・要支援につながる。そのため，関節障害に起因

ロートレーニング（太極拳など）である。最近では，こする転倒予防と要介護・要支援の対策として，関節疾患

れに加えて立ち直り動作とステッピング動作が薦められ

連絡先：医療法人たちいり整形外科〒 615-8024

立入久和



京都府京都市西京区桂西滝川町 52

TEL：075-391-0020

E-mail：tachiiri.seikei@gmail.com

受理日：2020. 1. 17

7

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020ている 15）。立ち直り動作は，転倒しそうになった時にはないが，高頻度参加者のほうが運動機能の改善傾向はどのように態勢を立て直すかである。当院では，安全に高かった 16）17）。運動機能は，一度や二度運動をしたと配慮して座位での体重移動の訓練を行っている（図 1）。

ころで変わらないということは言うまでもなく，継続しステッピング動作は，転倒しそうになった時に，どこていくことが重要である。近年注目されているマルチタに足を踏み出すかを練習することである。高齢者の歩スク（二重課題）を取り入れた動作は，別のことを考え

幅は短く，転倒しそうになっても大きく一歩を踏み出ながら動作するもので 18），上述した運動療法に追加すせないため，バランスが取れず転倒に至るケースが少なることで楽しみながら継続できるお薦めの運動である

くない。当院では，タンデム歩行（図 2）や足交差訓練（図 5）。

（図 3），10 秒間ステップ練習（図 4）などの練習を行っ最後に，関節障害に起因する転倒予防で忘れてはいけている。当院ではこれらを取り入れた体操教室を毎日開ないのは，まず原疾患に対する治療に早期から介入し，催しているが，参加頻度の違いによる検討では，有意でその治療を継続することである。

体を左右に振って重心を移動させバランス能力を養う
図1

立ち直り動作（座位）

一方のつま先ともう一方の踵を付けて直線を歩く訓練
図2

タンデム歩行（継ぎ足歩行）

横方向に足を交差させながら進んでいく訓練
図3

足交差訓練

歩行訓練

立ち上がり動作

バランス訓練ステッピング動作

筋力訓練

マルチタスク

従来の筋力訓練だけでなく，立ち直り動作とステッ
ピング動作，マルチタスク動作を組み合わせた訓練が有効である。
図5

8

運動療法の項目

立位または座位でテンポよく左右にステップする訓練
図4

ステップ練習日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

引用文献

関節障害と転倒

1007/s00198-012-1967-0
国民生活基礎調査の概10）鳥羽研二ほか．転倒リスク予測のための「転倒ス況．Ⅳ介護の状況．入手先 <https://www.mhlw.

コア」の開発と妥当性の検証．日老医誌．42（3）：go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/dl/05.

346-352, 2005.

1）厚生労働省．平成 28 年

11）Bannuru RR, et al. OARSI guidelines for thepdf>. 参照 2020-01-10.
国民生活基礎調査の概non-surgical management of knee, hip, and況．Ⅲ世帯員の健康状況．入手先 <https://www.

polyarticular osteoarthritis. Osteoarthr Cartil. 27

mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/（11）：1578-1589, 2019. DOI：10. 1016/j. joca.

dl/04.pdf>. 参照 2020-01-10.

2019. 06. 011

2）厚生労働省．平成 28 年3）Muraki S, et al. Prevalence of radiographic knee12）Lowe CJ, Et al. Effectiveness of physiotherapy

osteoarthritis and its association with knee pain in

exercise after knee arthroplasty for osteoarthritis:the elderly of Japanese population-based cohorts:

systematic review and meta-analysis of

the ROAD study. Osteoarthr Cartil. 17（9）：1137-

randomised controlled trials. BMJ. Oct 20：335

1143, 2009. DOI：10. 1016/j. joca. 2009. 04. 005.

（7624）：812, 2007. DOI：10. 1136/bmj. 39311.

4）村木重之．ロコモの視点を交えた変形性膝関節症
病態・疫学．Loco Cure. 1（2）：104-109, 2015.
5）内尾祐司．高齢者の臓器別疾患

膝関節疾患．日本臨床 . 76（7）：479-484, 2018.

460093. BE
13）原口和史ほか．人口膝関節全置換術後の臨床評価と運動機能─非手術例との比較─．整形と災害．67（2）：332-335, 2018.

6）Benichou O, et al. Rationale for Strengthening

14）Swinkels A, et al. A prospective observational

Muscle to Prevent Falls and Fractures：A Review

study of falling before and after knee replacementof the Evidence. Calcif Tissue Int. 98（6）：531-

surgery. Age Ageing. 38（2）：175-181, 2009.

545, 2016. DOI：10. 1007/s00223-016-0107-9

DOI：10. 1093/ageing/afn229

7）Brand C, et al. Prevalence, outcome and risk for15）上岡洋晴ほか．実践しよう！

転倒事故の予防と

falling in 155 ambulatory patients with rheumatic

対策．立ち直り動作とステッピング動作．おはよう

disease. J Rheumatol. 8（2）：99–105, 2005. DOI：

21. 25（9）：54-57, 2014.

10. 1111/j. 1479-8077. 2005. 00136. x8）Williams SB, et al. Feasibility and outcomes of16）大江厚ほか．集団体操教室への参加頻度の違いが
高齢者の運動機能に及ぼす影響．運動器リハ．29

a home-based exercise program on improving（2）：223, 2018.

balance and gait stability in women with lower-

17）立入久和ほか．転倒予防集団体操教室への参加頻

limb osteoarthritis or rheumatoid arthritis：a pilot

度別にみた転倒リスクスコアと運動機能評価．日転

study. Arch Phys Med Rehabil. 91（1）：106–114,

倒予会誌．6（2）：151, 2019.

2010. DOI：10. 1016/j. apmr. 2009. 08. 150
9）Muraki S, et al. Physical performance, bone and18）山田実．二重課題条件下でのバランストレーニ
ングには転倒予防効果があるのか

地域在住高齢joint diseases, and incidence of falls in Japanese者における検討．Osteoporo Jpn．16（3）：541-543,

men and women: a longitudinal cohort study.

2008.

Osteoporos Int. 24（2）：459-466, 2013. DOI：10.

9日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：11 - 16

特

2020

集

糖尿病と転倒，そして骨折リスク
石澤正博

新潟大学医歯学総合病院臨床研究推進センター／内分泌・代謝内科

要約日本の糖尿病患者は近年大幅に増加しており，主な合併症に関しては周知が進みつつあるが，糖尿病が実は「全身病」であることはよく理解されているとはいえない。さらに転倒リスクが増えることは，「糖尿病治療ガイド」や数々の診療ガイドラインでも，十分には説明されていない。
まず医療者側が，糖尿病が複合的な栄養関連障害を来すことや，食事療法として単純に食事摂取量の抑制と体重減少が指示されがちであることからサルコペニアが起こりやすいこと，運動療法の管理・評価が困難であること，薬物療法は低血糖を起こさないように慎重にしつつ治療目標を個別に検討しなければならないこと，多剤併用を避けること，等，多くの「原則」を掌握する必要がある。
その上で，改めて糖尿病患者の転倒リスクを俯瞰すると，数多くの要因が関わっていること，またそれぞれの要因について改善は困難で，生活療法を中心とした予防策が重要であることが理解できる。それは今すぐにでも始めるべきであるが，一方で，それらの予防策によってどれだけ転倒リスクを減じることができるのか，エビデンスが不足しているのも事実である。
また転倒はそれ自体よりも，その結果として起こる骨折・寝たきりこそが問題なのであるが，糖尿病では，骨質の悪化という骨密度等の日常検査では計れない上乗せの骨折リスクがあることも分かっている。一部の糖尿病治療薬はさらに骨折リスクを高める。
転倒・骨折予防と糖尿病治療とは，共通するところもあるが，両立が難しい部分もある。エビデンスが不足しているとはいえ，まずは前者については十分に推し進め，後者は原則を念頭に個々の患者について臨機応変に対応することから始め，やがてはそこから得られる多くの知見を次の研究につなげていくことが重要である。

キーワード

Ⅰ

転倒リスク

糖尿病

サルコペニア

低血糖

はじめに

骨折

し，健康寿命の短縮や QOL（Quality of Life : 生活の質）

厚生労働省の『平成 29 年国民健康・栄養調査』におの喪失を招く。細小血管症（「三大合併症」：糖尿病網膜

いて“糖尿病が強く疑われる者”は男性 18.1%，女性症・糖尿病腎症・糖尿病神経障害）と大血管症（動脈硬1）と報告されたように，昨今「糖化症）は一般にもよく知られているし，急性代謝失調

尿病は国民病である」とすらいわれるようになってい（糖尿病ケトアシドーシス，高浸透圧高血糖状態）や糖る。糖尿病は“インスリン作用の不足による慢性の高血尿病足病変も，糖尿病に特徴的な合併症として常に挙げ糖状態を主徴とする代謝疾患群”（日本糖尿病学会）でられる。その他，感染症，歯周病，認知症，あるいはがあり，その高血糖状態は全身に様々な障害を引き起こ

んも，糖尿病に併発しやすい疾患としてしばしば話題に

10.5% にのぼっている

連絡先：新潟大学医歯学総合病院臨床研究推進センター／内分泌・代謝内科〒 951-8520

石澤正博



新潟県新潟市中央区旭町通一番町 754 番地

TEL：025-368-9341

E-mail：ishizawam@med.niigata-u.ac.jp

受理日：2020. 1. 15

11

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020なる。

するとそのエネルギー喪失が大きくなり，脂肪や筋肉なその中において，これまで「転倒」が糖尿病の合併症として喧伝される機会はあまり多くなかった。一般医家

どの組織を分解して生じる蛋白質や脂質からエネルギーを作り出す異化が進むことになる。

が参照しやすい『糖尿病治療ガイド 2018-2019』（日本

一方，インスリンには糖に対する作用以外にも，蛋白糖尿病学会［編・著］．文光堂 , 東京 , 2018.）では，転質や脂質の合成の促進，あるいは成長促進といった生理

倒は「老年症候群」の 1 つとしてまとめて注意を促され作用があるとされている（そのため，インスリンは本質ているに過ぎない。先般上梓された『糖尿病診療ガイド

的には「同化を促進するホルモン」と呼ぶべきであろ2）

ライン 2019』（以下，『ガイド 2019』と省略） でも直接う）6）。その観点からも，糖尿病は筋量・筋力を維持しは触れられておらず，『高齢者糖尿病診療ガイドライン

づらい疾患であるということになる。

2017』（日本老年医学会・日本糖尿病学会［編・著］．南さらに，糖尿病合併症である神経障害や動脈硬化症等

江堂 , 東京 , 2017.）を参照させる形となっているのだ

からも局所的な筋萎縮が起こるとされ，サルコペニアのが，それですらも転倒をメインに扱っているわけではな

病態を悪い方に修飾し得る。

い。

2.

その一方で，糖尿病の転倒リスクについては既に複数の報告が挙がっていて

3）
-5）

糖尿病治療
糖尿病の治療は 1）著明高血糖による急性合併症の防，大まかにいって非糖尿病よ止，2）高血糖持続による慢性合併症の防止，のほか，りも 1.5 〜 3 倍程度転倒しやすいとみるとよいだろう。

3）治療関連の有害事象の防止，4）可能な限り QOL を

今後糖尿病と転倒の関係について十分な研究と理解，対維持（症状による QOL 低下のみならず，多角的な意味

策が進むことを期待しながら，本稿では糖尿病患者の転で），などを目標に行う。手段としては古典的に食事療

倒にまつわる様々な要因について概説する。

法・運動療法・薬物療法の 3 種を柱として行われ，血糖そして転倒はそれ自体が問題になるというよりは，骨管理目標は HbA1c 7% を軸に各々の事情を考慮して個折とそれに続く廃用症候群等による寝たきりこそが，生別に設定することが『熊本宣言 2013』（第 56 回日本糖命予後・健康寿命や QOL を直接に脅かすものである。

尿病学会年次学術集会）で合意されている。

また糖尿病の骨折は，古典的な「骨密度低下による脆弱

1）食事療法性骨折」とは異なる事情を含んでいることが分かってい糖尿病の食事療法は，すべての糖尿病患者について実る。それについても言及したい。

施すべきもので，患者の背景・特性，つまり体組成や身体活動量，血糖コントロール状況や合併症の程度，生活Ⅱ 糖尿病概観（特に転倒に関わる部分）

様式や嗜好等を考慮しながら，個別にエネルギー摂取量

糖尿病は，一般的には血管障害を通した合併症によりや栄養素の割合を検討し，指示する。総じて一定の「制健康寿命・QOL を損なっていく疾患と認識されている限」を行うことが目安として挙げられている，といえよ

向きがあるが，本来は複合的な代謝失調を来す「全身う。例えば『ガイド 2019』では，エビデンスが乏しい病」である。ここでは糖尿病について，転倒予防に関わこと，柔軟な対応をすべきこと（Q3-3）が述べられてる部分の病態と治療法について基本的なところを概説す

いるとはいえ，“総エネルギー摂取量（kcal/ 日）＝目標

る。

体重（kg）×エネルギー係数（kcal/kg）”，“炭水化物を

1.

50 〜 60% エネルギー，タンパク質 20% エネルギー以下

糖尿病と低栄養・サルコペニア
上述のとおり，糖尿病は“代謝疾患群”である。ごくを目安とし，のこりを脂質とする”が目安として提示さ簡単にまとめると「異化亢進」と「同化不全」から複合れており 2），それに従うと，健康な人を対象とした『日的な栄養関連障害を来す疾患であるといえる。そしてそ本人の食事摂取基準（2015 年版）』7）よりも総エネルギー

れはサルコペニアにつながり，転倒リスクを増す。

として 1 〜 2 割程度少なくなる。また，合併症・併存症

第一に，インスリンは一般的に，あるいは現象論的にに関して，例えば肥満について『肥満症診療ガイドライ「血糖値を下げるホルモン」と呼ばれているように，そン 2016』8）では“医師や栄養士が個々の肥満症患者に適の作用が不足すれば高血糖となる。通常 70 〜 140 mg/

した摂取エネルギー量を選択する”とはあるが，一般的

dL の狭い範囲に収まるべき血糖値が，腎でのブドウ糖には全体の食事摂取量または脂質摂取量や糖質摂取量をの再吸収閾値（およそ 160 〜 180 mg/dL）を超えると漠然と減らすことだけが指導されているし，顕性腎症で尿糖が生じ，すなわちエネルギー源であるブドウ糖が体は従前より蛋白質摂取制限と総エネルギー摂取の増量が外に排出されることになる。高血糖が高度化ないし持続行われてきた。

12転倒予防 6 巻 3 号：図 1
日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

いずれにしても食事療法は，糖尿病管理の上でも，転

糖尿病と転倒，そして骨折リスク

血糖値（mg/dL）の目安

倒予防の観点でも（後述），内臓脂肪肥満と低栄養 / サ

インスリン拮抗ホルモン分泌

ルコペニアのどちらも来さない食事量を指示することに70なる。
『サルコペニア診療ガイドライン 2017 年版』9）では 1.0 g/ 適正体重 kg 以上の蛋白質摂取が勧められてい50るのを加味し（ただしそれも確固たるエビデンスに乏し
く，糖尿病患者，腎症患者ではなおさらである），外来

30

で定期的に体重，可能なら体組成等，必要なら血中脂質

自律神経症状（警告症状）
発汗・動悸・振戦・空腹感
中枢神経症状（欠乏症状）
めまい・視覚異常・脱力
脳機能低下

意識障害・痙攣・死亡や eGFR（estimated Glomerular Filtration Rate：推算
糸球体濾過量）等を確認しながら，適正な食事量を随時

図1

典型的な低血糖症状

見極めていくことが必要となる。しばしば外来では「やせる」ことのみが重視されるが，上述のとおり糖尿病は続してもなお目標の血糖コントロールを達成しない場合

同化に支障を来す疾患であることからして，筋肉量を減に（換言すれば，悪循環が断てない場合に），薬物療法

らす可能性がある食事量は問題であることを強調しておを開始することになっている 2）。ただし実際の現場ではきたい。

初診時より薬物介入を開始せざるを得ないこともある。

2）運動療法2020 年初頭現在，糖尿病治療薬（経口剤 7 クラス，注

糖尿病の運動療法は，エネルギー代謝増加（内臓脂肪射剤 2 クラス）はインスリン抵抗性を改善させるもの，

減少）とインスリン感受性改善を目的とした有酸素運

インスリン分泌を直接ないし間接的に促進させるもの，動，筋量・筋力を高め基礎代謝を増加させるレジスタン

腸での糖の吸収や尿糖排泄を変化させるもの，そしてイス運動の両面が推奨され，『ガイド 2019』では有酸素運

ンスリンそのもの，など様々な作用機序のものが上市動として週 3 回以上，1 回 10 分以上など，レジスタンされており，しばしばそれら複数を組み合わせながら，ス運動として週 2 〜 3 日などと，数値的な目標が提示さ個々の患者の糖尿病の病態・程度に合わせた薬物選択を2）

れている 。一方，転倒予防（この場合はすなわちサル行う。

コペニア予防）という観点からは，ガイドラインではま

食事・運動療法と異なり，特にインスリン・スルホニだ直接の言及はないが，特にレジスタンス運動が重視さ

ル尿素薬・グリニド薬の 3 クラスの薬剤は作用過剰によれる。

る低血糖の危険性が高い。低血糖は，ごく軽度であればしかし運動療法には，処方・管理の上で食事療法とは「インスリン拮抗ホルモン」（アドレナリン・コルチゾー

違った困難さがあり，日常診療の現場では指導はおざな

ル・成長ホルモン）の分泌によって代償されるが，薬物りになりがちである。例えば，1）日常行っている運動の作用が強くて血糖降下が進行すると警告症状としての内容が適切なものであるかどうか評価しづらい，2）短自律神経症状，さらに悪化するとブドウ糖欠乏による直〜中期的効果を実感または客観的評価しづらい，3）合接的な中枢神経症状，果ては脳機能低下により重篤な状

併症・併発症，または運動そのもので発生した障害に態となり（図 1），そのそれぞれが転倒に関連する。な

よって運動療法の制限（時には禁止）を課さなければな

お，低血糖症状は非特異的で患者によって出現・自覚のらない場合があり，適宜メディカルチェックが必要であ

仕方が変わる。例えば，めまい感をはじめ、起立性低血る，等。患者・医療者双方にとって、運動療法（指導）圧（これも糖尿病患者では起こりやすい）の症状とオー

継続のモチベーションをいかに保つかは、常に重要な課

バーラップするものもあるが，起立性低血圧は数分程度題である。

の臥位安静で改善するのに対し，低血糖は糖を摂取しな

3）薬物療法と低血糖

ければ数分の間にも悪化し，早急な対処を要する。

2 型糖尿病では，患者ごとに「インスリン抵抗性増

また，自律神経障害・高齢者・低血糖を複数回経験す大」と「インスリン分泌能低下」が種々の割合で存在

る，などの条件により自律神経症状に気付けずに突然中し，双方がインスリン作用不足につながり，高血糖を起枢神経症状として低血糖を自覚する場合もある。そのたこす。高血糖による「糖毒性」がさらにインスリン抵抗

め，低血糖が繰り返される場合，処方医は必ず対応しな性増大・インスリン分泌能低下を増悪させ，高血糖の悪ければならない。食事（糖質）を多くあるいは頻繁に摂循環を作る。

ることもやむを得ない場合もあるが，まずは使用してい『ガイド 2019』では，食事・運動療法を 2 〜 3 か月継る上記 3 クラスの薬剤の減量・休薬を検討する方が合理
13

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020的である。もちろん，ただ減量・休薬するだけでは血糖

1.

糖尿病患者の転倒予防

値は高くなるので，① 低血糖の懸念がない糖尿病薬（の糖尿病は，多方面から転倒リスクを増していく疾患で組み合わせ）で代替する，② 食事・運動療法をより徹あるといえる（表 1）。鈴木 11）の解説では，転倒の危険

底する，あるいは ③ ある程度の高血糖を許容する，と因子は内的要因（疾患・薬物・加齢）と外的要因（建物いうことになろう。ただし，① は効果や他の薬剤有害の構造・家具類・履物等）に大別されるとされていて，反応等の問題（例えば，メトホルミンは高齢者には新規

特に疾患としては循環器・神経・筋骨格・視覚 - 認知の処方しづらい，GLP-1 受容体作動薬は高価な自己注射

4 系統を挙げているが，糖尿病ではそのすべてが侵され製剤，等），② は現実的に実施困難な患者・効果に乏しる。なお糖尿病患者はうつ状態が多いことも分かっていい患者が多い，③ は当然糖尿病合併症リスクを高める，る 12）。また，上で述べたように糖尿病治療薬も転倒リということを十分に検討する必要はある。

スクとなるし，糖尿病患者は降圧薬や循環器系の薬剤をとはいえ，重症低血糖を経験している患者は，そうで併用してさらに転倒リスクを増していることが多い。なない患者と比べて総死亡リスクが高いことが分かっていお，5 剤以上の多剤併用が転倒の頻度を高めることがよる

10）。それを踏まえて，『ガイド 2019』では特に脆弱なく知られている 13）。

高齢者において上記 3 クラスの薬剤を選択せざるを得な

それぞれの転倒のリスク要因について，予防策と改善い場合には，血糖管理目標をかなり高めに設定する（上策を表 1 に同時に示した。予防策については，もちろん

2）記 ③）ことが勧められている 。

医師側が十分に検討すべきものも一部あるが，ほとんどが日常生活での管理に直結する。一方，改善策について

Ⅲ 糖尿病治療と転倒予防，骨折は，運動・リハビリを挙げたところもあるが，その効果

糖尿病患者は転倒リスクと骨折リスクの双方が高い。
転倒リスクは，おそらく低減が可能であり，今すぐにでは不確実であり，やはり予防のほうに重点を置くべきであろう。

もそれぞれの患者について対策を始めるべきである。ししかし，そのことによってどれだけ転倒リスクが低減

かし，何を行うことがどの程度リスク低減に寄与するのするのか，定量的に示した報告はない。転倒予防（特に転倒予防 6 巻 3 号：表 1
かは，エビデンス不足である。骨折についてもリスクに筋量維持・増強）という観点からの適正な食事，推奨さついて定量的な評価ができないし，さらにはリスク低減

れる運動についての十分なエビデンスもない。が，少なも一部困難である。

くともほとんどの「予防策」がそれぞれのリスク要因に

表1

糖尿病患者の転倒リスクの多面性と，その低減策の例
病態

転倒リスク

予防策

改善策

糖尿病の病態に基づく
進行した糖尿病網膜症
下肢の末梢神経障害
自律神経障害サルコペニア / フレイル

視覚（視力障害）神経（足趾の感覚低下，反射低下）
循環器（起立性低血圧）
筋骨格（筋量・質の低下）

血糖管理，網膜光凝固
血糖管理
血糖管理
血糖管理，運動×
薬物療法？＊）×
運動

筋骨格（運動機能低下・下肢痛）
筋骨格（筋量・質の低下）

生活療法
運動

生活療法，減量手術
運動

神経・視覚（各種中枢神経症状）

生活療法，処方・治療目標見直し 糖の摂取

糖尿病の原因と共通
肥満＊＊）
運動不足
糖尿病の治療に関連して低血糖合併・併存疾患に関連して高血圧 → 薬剤性の過降圧
脳梗塞後遺症
うつ状態・認知症
多剤併用骨粗鬆症 → 脊椎圧迫骨折

生活療法，減薬
循環器（一過性の脳循環不全）
血糖血圧脂質の管理，薬物
神経（麻痺 / 運動機能障害）（一部は生活療法）
神経（注意力低下）
生活療法
薬剤（低血糖・過降圧など）
筋骨格・視覚（歩容変化・視界不良） 生活療法，薬物療法

生活療法：食事・運動療法）下肢末梢神経障害に対する薬物療法は非常に不確実である。
＊＊）予防策・改善策は，筋量減少を来す不適切なものであってはいけない。
＊＊＊）うつ状態に対する薬物療法は，それ自体が別の転倒リスクとなる。
＊

14

安静
リハビリ
？＊＊＊）
処方・治療目標見直し
リハビリ転倒予防 6 巻 3 号：図 2
日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

対しては有効であることは確立しているのだから，当面は，今できることとしてテーラーメイド的に指導していくしかないだろう。
2.

糖尿病と骨折転倒は，それ自体が直接生命を脅かすものではなく，転倒・骨折予防にも有利

転倒・骨折予防に不利

積極的な運動

積極的な減量飲酒制限・禁煙

食事量制限
薬物療法

それによって起こる骨折が問題である。特に，大腿骨頸部骨折は寝たきり，ひいては死亡率上昇の原因としてあまりにも有名である。

糖尿病と転倒，そして骨折リスク

図 2 糖尿病治療（一般）が転倒・骨折予防に及ぼす影響

糖尿病は半世紀以上前から続発性骨粗鬆症の基礎と，図 2 に示すように共通するものと相反するものがあ14）。比較的新しい報告にる。転倒予防の観点から，あるいは他の様々な点からしよ る と，1 型 糖 尿 病 で は DXA（Dual-energy X-rayても，外来でありがちなただ「痩せなさい」というだけ

Absorptiometry : 二重エネルギーＸ線吸収法）での骨の紋切り型の指導（？）は忌避すべきものだということ

塩量，いわゆる骨密度の Z - score は負（「骨密度が低は，すべての医療者が強く認識しなければならない。一い」）であったが，2 型糖尿病では体重による影響なの方，エビデンスの蓄積が今後の課題であるとはいえ，筋かむしろ Z-score は正（「骨密度が高い」）であった上に，量の維持・増強，脂肪の減量という方針はどちらの面か

実際の骨折リスクは 1 型でも 2 型でも，骨塩量からのらも否定されることはないだろうし，本稿で割愛したビ疾患として知られている

15）。骨の強さ（折れやすさ）

タミン・ミネラル等の充足も，共通して勧められるとこが骨塩量だけでは決まらないこと，特に糖尿病ではそのろであろう。まずはそれらを「現代の臨床課題」として他の要素が骨折リスクに寄与していることが示唆され取り組み，そこから示唆される多くのことを「今後の研る。

究課題」につなげていくことが求められる。

予測リスクよりも高かった

国際的には，「骨強度」は「骨密度（7 割）」と「骨質（3 割）」から成ると説明されている 16）。骨質は骨の微細構造や骨回転代謝，微小骨折等の様々なパラメータの複Ⅴ 利益相反申告
本稿について，申告すべき利益相反事項はない。

合であり，計測は困難，評価法や臨床的意義，改善法は定まっていない。そしておそらく，糖尿病では骨質が悪

引用文献化することが，骨塩量では推定しきれない骨折リスクの

1）厚生労働省（編）．平成 29 年 国民健康・栄養調高さに寄与していることが容易に推定できるし、実際そ

査 報 告，2018. 入 手 先 <https://www.mhlw.go.jp/

れを示唆する種々の報告はある。なお、国際的に利用さ

content/000451755.pdf>，参照 2020-1-14.

れている FRAXⓇ

骨折リスク評価ツール

17）

では，1 型

糖尿病が続発性骨粗鬆症であることが明記される一方で

2）日本糖尿病学会（編・著）．糖尿病診療ガイドライ
ン 2019. 南江堂，東京，2019.

2 型糖尿病はパラメータとして含まれず，単純にこれを

3）Schwartz AV, et al. Older women with diabetes

適用しようとするとリスクを過小評価することになる。

have a higher risk of falls : a prospective study.

また，骨密度とは別に，糖尿病治療薬の中には骨折リ

Diabetes Care. 25（10）：1749-1754, 2002.

スクを高めるものがある。特に有名なのはチアゾリジン

4）Volpato S, et al. Risk factors for falls in older

系（日本で販売されているのはピオグリタゾンのみだ

disabled women with diabetes : the women's healthが，配合剤が多いことに注意が必要）で，その機序はまand aging study. J Gerontol A Biol Sci Med Sci. 60

だ不詳であるが，骨密度の低下を伴わずに骨折リスクを（12）：1539-1545, 2005.

高める。なお，骨粗鬆症患者ではさらに SGLT2 阻害薬

5）Rashedi V, et al. Risk factors for fall in elderlyやインスリン自己注射も避け，メトホルミンやインクレ

with diabetes mellitus type 2. Diabetes Metabチン関連薬（DPP-4 阻害薬・GLP-1 受容体作動薬）
・ス

Syndr. 13（4）：2347-2351, 2019.

ルホニル尿素薬（ただし低血糖は回避）を選ぶのがよいだろうとする意見がある

18）。

6）高橋伸一郎ほか．インスリン様活性と高齢化社会で克服すべき疾病．化と生．51（6）：389-399, 2013.
7）厚生労働省（編）．日本人の食事摂取基準（2015

Ⅳ 最後に転倒・骨折の予防と糖尿病治療を単純に比べてみる

年版），2014. 入手先 <https://www.mhlw.ßgo.
jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku15

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

Soumuka/0000114399.pdf>，参照 2020-1-14.
8） 日 本 肥 満 学 会（ 編 ）．肥満症診療ガイドライン
2016. ライフサイエンス出版，東京，2016.

14）Albright F, et al. Bone development in diabetic
children: a roentgen study. Am J Med Sci.
174 : 313-319. 1948.

9）サルコペニア診療ガイドライン作成委員会（編）．

15）Vestergaard P. Discrepancies in bone mineral

サルコペニア診療ガイドライン 2017 年版．ライフ

density and fracture risk in patients with type 1

サイエンス出版，東京，2017.

and type 2 diabetes--a meta-analysis. Osteoporos10）McCoy RG, et al. Increased mortality of patientswith diabetes reporting severe hypoglycemia.
Diabetes Care. 35（9）：1897-1901, 2012.
11）鈴木隆雄．転倒の疫学．日老医誌．40（2）：8594. 2003.

Int. 18（4）：427-444, 2007.
16）NIH Consensus Development Panel on
Osteoporosis Prevention, Diagnosis, and Therapy.
Osteoporosis prevention, diagnosis, and therapy.
JAMA. 285（6）：785-795, 2001.

12）Matsunaga S, et al. Association between all-17）Centre for Metabolic Bone Diseases, University

cause mortality and severity of depressiveof Sheffield, UK. FRAX（R）骨折リスク評価ツール ,symptoms in patients with type 2 diabetes:

2011. 入手先 <https://www.sheffield.ac.uk/FRAX/

Analysis from the Japan Diabetes Complications

tool.aspx?lang=jp>, 参照 2020-1-14.

Study（JDCS）．J Psychosom Res. 99 : 34-39, 2017.

18）Paschou SA, et al. Type 2 diabetes and13）Kojima T, et al. Polypharmacy as a risk forosteoporosis: A guide to optimal management. J

fall occurrence in geriatric outpatients. Geriatr

Clin Endocrinol Metab. 102（10）：3621-3634. 2017.

Gerontol Int. 12（3）：425-430, 2012.

16日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：17 - 20

特

2020

集

女性医学からみた骨粗鬆症
森川香子

新潟市民病院産婦人科

キーワード

Ⅰ

女性医学

骨粗鬆症

月経異常

ビタミン Dはじめに

Ⅱ 骨粗鬆症と女性医学

女性医学とは，女性の QOL 向上のために女性にまつ骨粗鬆症は，骨強度（骨密度と骨質で規定される）がわる特有な疾患を予防医学の観点からみていく学問分野低下し，骨折リスクが増大する疾患である。高齢化社である。女性の一生は女性ホルモンの変化によって，小会になった日本では，要支援や要介護の原因として骨児期・思春期・性成熟期（妊娠期）
・更年期（周閉経期，折・転倒が上位である。そのことが示すように，骨折は閉経移行期，閉経後）・老年期とライフステージが変化

ADL を低下させ，健康寿命の短縮につながる。

していく（図 1）。前ステージの体調が次ステージに影骨は古くなった骨組織を破骨細胞が溶解する骨吸収響する。例えば，性成熟期に多嚢胞性卵巣症候群のためと，骨芽細胞による新しい骨形成を繰り返して，その形に月経不順であると，妊娠期には妊娠糖尿病になりやす態を維持している（骨のリモデリング）。エストロゲンく，妊娠糖尿病になった場合には，将来糖尿病を発症す

は破骨細胞の分化や成熟を抑制するだけでなく，破骨細るといわれている。過去のステージから将来のステージ
転倒予防 6 巻 3 号：図 1胞の活性化も抑制すると考えられている。そのため女性
はエストロゲンの変化に伴い，思春期から骨密度が上昇への時間軸を意識して診ていくのが女性医学である。

し，10 代後半までに最大骨量を獲得後，40 代前半まで

月経異常
二次性徴

生活習慣病

妊娠・出産

月経異常

がん

（それに伴う合併症）（月経前症候群）

若年妊娠

更年期障害

（月経前症候群）

性交障害

不妊症

中絶

うつ

性感染症

骨粗鬆症

子宮内膜症

排尿障害
認知症

エストロゲン
10
小児期
図1

思春
期

30

40

性成熟期

50
更年期

60

70

80 年齢（歳）

老年期

女性のライフステージと特徴的な疾患

連絡先：新潟市民病院産婦人科〒 950-1197

20

森川香子



新潟県新潟市中央区鐘木 463-7

TEL：025-281-5151

E-mail：k21nmmtsfo52@kmail.plala.or.jp

受理日：2020. 1. 15

17

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

それを維持し，閉経を境に骨量減少が顕著になる 1）。女してしまう（図 2）。運動レベルの高いトップ日本人ア性の骨量はちょうどエストロゲンの分泌と類似したカースリートでも，無月経の選手は有経の選手よりも有意にブをたどる。将来骨折をしない丈夫な骨をつくるには，

腰椎骨密度は低い 7）。運動量を減らすか，適切なエネル「若い世代で骨量を高く獲得し，更年期にむけてその骨ギーの補給をする必要がある。これはトップアスリート

量を維持し，閉経後の骨量低下を緩やかにすること」がに限ったことではなく，中高生の部活動レベルや市民ラ

女性医学の視点での課題である。

ンナーレベルでも起こり得ることである。
「疲労骨折はまた，骨を健康に保つには，全世代を通じて栄養が充努力の成果」ではなく，健康の危機にあることを認識し足していること・荷重がかかる運動をすることは必須でなければならない。

ある。運動は骨芽細胞の分化を促進し，破骨細胞の分化を抑制，骨細胞の細胞死も抑制する

2）といわれている。

月経異常を放置した場合には，骨粗鬆症だけではな
く，将来不妊症になるなどのリスクもある。骨量の獲得や維持には月経異常を放置しないことが重要な要素とな

Ⅲ 思春期・性成熟期

る。

日本人は他国に比しやせ傾向にある。厚生労働省による平成 29 年の国民健康・栄養調査では 20 〜 50 歳代
女性のやせ（BMI18.5 未満）の比率はいずれの階級でも
3）

Ⅳ

妊娠・授乳期

妊娠中は，母体の腸管からのカルシウムの吸収は増加

10% 超であり，特に 20 代は 21.7% と顕著である 。いし，骨では骨吸収が軽度亢進することで，胎児にカルシ

わゆる標準体重の女性では月経異常は少ない。肥満でもウムが供給される。授乳期には胎盤が娩出されエストロ

月経異常はおきるが，特にやせの場合は体重減少によりゲンが低下，乳腺から PTH 関連ペプチド（PTHrP）が4）

視床下部性に稀発月経や無月経が多くなる 。やせで骨分泌される影響などから，母体の骨吸収はさらに亢進 8）に体重負荷がかからず，やせによる月経異常（低エスト

し，授乳期間中は骨密度が低下する。しかし，授乳を終ロゲン状態）で十分な骨量獲得ができなくなる。思春期

了すると骨量は回復する。表 1 に周産期の骨代謝についで無月経や稀発月経だった女性は，性成熟期に標準体重てまとめた。閉経後女性は授乳経験があると授乳経験がになったとしても半数以上に骨量減少がみられたとの報ない女性に比し骨折リスクが有意に低下する 9）。累積授転倒予防 6 巻 3 号：表 1

告もある 5）。
運 動 は 骨 量 を 獲 得・ 維 持 す る に は 必 要 で あ る。

表1

American College of Medeicine は ス ポ ー ツ を す る 女
性の問題点を女性アスリートの三徴として定義した 6）。

妊娠前期 妊娠後期

Low energy availability（エネルギー摂取量＜消費量），

骨量

無月経，骨粗鬆症の三徴である。本来荷重がかかる運

骨吸収動は骨に好影響をあたえるはずである。しかし，low

転倒予防 6 巻 3 号：図 2energy availability は視床下部性無月経の原因となり，
エストロゲン低下による骨量減少・骨粗鬆症を引き起こし，そこにトレーニングが入るので疲労骨折を引き起こ

授乳中

骨形成
妊娠中： 母体 → 胎盤 → 胎児へ約 25 〜 30g の Ca が移行
妊娠後期：１日250 〜 300mgの Ca が母体から失われる
授乳中： １日280 〜 400mgの Ca が母体から失われる

Low energy availability
エネルギー摂取量＜消費量

脳からのホルモン分泌低下

疲労骨折
トレーニング
図2

18

骨粗鬆症
骨量低下

女性アスリートの三徴と疲労骨折

断乳後

無月経
低エストロゲン状態による骨密度低下

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

骨粗鬆症
5%

二次性骨粗鬆症の有無

骨量減少
42%

・授乳終了後回復するか
要経過観察
・必要に応じ薬物療法

女性医学からみた骨粗鬆症

れ，医療者でも骨のために HRT を行うという意識はい
まだ少なく，認知されるように啓蒙しなければならな
い。

正常骨量
53%

Ⅵ 閉経後
閉経後女性の骨量はエストロゲンの低下とともに減少

新潟市民病院
N=1,002
図3する。閉経後女性の運動が骨量減少を予防できることはかなり数多く報告されている。Kelmmer らは，閉経当院における産褥骨密度検診の結果とフォロー

後女性を 16 年間フォローし，運動を継続することは骨。当院では産褥期に量低下を長期にわたり緩やかにできることを示した 13）。

骨密度検診を行っている．2012 年の検診では 42.3% に「運動をしましょう」というと大ごとで長続きしないこ

骨量減少，5.1% に骨粗鬆症をみとめた（図 3）。妊娠前とが多い。骨に体重負荷（振動）を与えることができるから骨量が少ない可能性もあるので，続発性骨粗鬆症の「かかと落とし体操」はメディアでも多く取り上げられ有無についての精査や，授乳終了後に骨量が回復するかている。簡易的で狭い場所でもできるため，実際に著者どうかのフォロー，栄養や運動のアドバイスをしていの外来で患者に勧めると比較的継続して取り組んでもらる。

える印象がある。

乳期間は長いほど骨強度が増す

Ⅴ

10）

更年期（周閉経期：perimenopause，閉経移行期

menopausal transition，閉経後 postmenopause）
49.5 ± 3.5 歳 , 中央値は 50.54 歳

栄養
全世代を通して健康な身体を維持するには栄養は不可

日本産科婦人科学会によると日本人の平均閉経年齢は11）Ⅶ欠である。骨と関連のある栄養素というとカルシウムがである。閉経前後の印象深いが，近年ではビタミン D が再注目をあびてい

各 5 年間のあわせて 10 年間を更年期という。WHO でる。ビタミン D は骨代謝の正常化，免疫力の増強，精は月経周期の特徴とあわせて，周閉経期，閉経移行期，

神疾患予防，筋力低下を予防するなど，さまざまな作用

閉経後と分類している。文献を検索する際には留意されが判明し，ホルモンと考えられはじめている。活性が高たい。この時期は，加齢やエストロゲンなどの内分泌的いビタミン D3 は皮膚で紫外線を浴びることでプロビタ変化，同時期の社会環境的要因（介護・子離れ・要職でミンから合成される。もしくは魚などから食餌性のビタあることなど）や心理的要因が相まって，身体的・精神ミン D3 を多く摂取できる。冬に日照時間の少ない日本

的な症状が出現する。のぼせ・発汗・動悸などの血管運

海側のような地域では冬季のビタミン D3（25（OH）D3）

動神経失調症状，イライラ・不眠・情緒不安定・抑うつの血中濃度は低い。鮭の食文化がある新潟県村上市で的になるなどの精神症状，その他肩こりや腰痛・関節痛，は，鮭を食する回数が多いと冬季でもビタミン D 濃度

乾燥感などである。器質的疾患を除外し，日常生活に支が高く保たれている 14）。

障が出る場合を更年期障害という。

ビタミン D にはカルシウムや牛乳には認められない

更年期障害の治療には，心理療法・生活習慣の改善・骨折予防効果がある 15）。しかし，先進国ではビタミン薬物療法があげられる。薬物療法として，漢方薬・向精D は不足 16）していて，日本も例外ではない。過度に日神薬・ホルモン補充療法がよく行われる。ホルモン補充

光を避けたりせず，魚を摂取することは日頃からできる療法（hormone replacement therapy：HRT）は，閉経対策のひとつになる。

後 10 年以内までであれば更年期症状の緩和に有用な治療法である（閉経後 10 年以降の開始では HRT による

Ⅷ

まとめ

弊害が指摘されている）。HRT に用いられるエストロゲ

骨の健康について主にエストロゲンとの関連に注目しン製剤はさまざまな種類があるが，その種類によらず骨て解説した。女性を女性医学の視点から診た場合，現在密度を増加させる。骨粗鬆症の治療として HRT はビスだけをみるのではなく，① 過去から現在までの体格・ホスホネートなどの他の骨粗鬆症治療薬に劣らない治療

ダイエット歴，② 過去から現在までの月経歴，③ 妊娠・効果があり，閉経後 10 年以内の更年期障害を有する骨

授乳経験はあるか，その期間はどれくらいだったか，

12）。

④ 過去から現在までの運動経験・習慣，その程度はど

日本では患者の HRT への抵抗感や誤解がいまだみらうかなどを確認してみるとよい。例えば，現在体重が標

粗鬆症患者には，HRT が first choice にあげられる

19

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

準的でも過去にやせや無月経の期間があった女性は積極症の実際と対応．産と婦．84（4）：459-463, 2017.

的に骨量チェックをする。現在月経異常がある若年女性

8）Kovacs CS, et al. Maternal-fetal calcium and boneがいたら，婦人科受診を勧める。─など，医療者・介metabolism during pregnancy, puerperium, and

護者として，これを読んでいただいたみなさんが支援・

lactation. Endocr Rev. 18：832-872, 1997.

アドバイスできることは増えるだろう。

9）Bjørnerem A, et al．Breastfeeding protects
against hip fracture in postmenopausal women:

Ⅸ

追記

the Tromsø study. J Bone Miner Res 26（12）：

本文の内容は，2019 年 10 月 6 日「日本転倒予防学会
第 6 回学術集会シンポジウム 」で発表した。発表内容

2843-2850, 2011.
10）Wiklund PK, et al. Lactation is associated withgreater maternal bone size and bone strengthを一部再構成した。

later in life. Osteoporos Int. 23（7）：1939-1945,
引用文献

2012.

1）Orito S, et al. Age-related distribution of boneand skeletal parameters in 1,322 Japanese young

編， 女性医学ガイドブック

women. J Bone Miner Metab. 27（6）：698-704,

年度版．日本女性医学学会，東京，2019, p22-30.

更年期医療編．2019

12）Tella SH, et al. Prevention and treatment of2009.
2）Bonewald LF. The amazing osteocyte. J boneminer Res. 26（2）：229-238, 2011.
3）厚生労働省（編）．
“第 94 の表の 3 やせの者の割

postmenopausal osteoporosis. J Steroid Biochem
Mol Biol. 142：155-170, 2014.
13）Kelmmer W, et al.

Long-term exercise and国民健康・栄養調査，

bone mineral density changes in postmenopausal

2018. 入 手 先 <https://www.mhlw.go.jp/content/

woman--are there periods of reduced effectiveness?

000451762.pdf>，参照 2019-10-5.

J Bone and Mineral Res. 31（1）：215-222, 2016

合の年次推移”平成 29 年

4）高橋一広ほか．女性の肥満・肥満症．日医師会誌．
143：44-48, 2014.
5）Wiksten-Almströmer M, et al. Reduced bonemineral density in adult women diagnosed withmenstrual disorders during adolescence. Acta
Obstet Gynecol Scand. 88（5）：543-549, 2009.
6）Nattive A, et al. American college of sports
medicine position stand. The female athlete triad.
Med Sci Sports Exerc. 39（10）：1867-1882, 2007.
7）能瀬さやかほか．女性アスリートにおける骨粗鬆2011）若槻明彦ほか．更年期とは．日本女性医学学会

14）Nakamura K, et al. Impact of demographic,
environmental, and lifestyle factors on vitaminsufficiency in 9084 Japanese adults. Bone. 74：1017, 2015.
15）Feskanich D, et al. Calcium, vitamin D, milk
consumption, and hip fracture：a prospective
study among postmenopausal women. Am J Clin
Nutr. 77（2）：504-511, 2003.
16）Holick MF. Vitamin D deficiency. N Engl J Med.
357（3）：266-281, 2007.

特集日本転倒予防学会 第 6 回学術集会（2019 年 10 月 5 日，6 日新潟）

シンポジウム 3
施設内転倒・転落の包括的対策

介護老人保健施設における 10 年間の転倒・転落予防活動の展開～転倒・転落件数が半分以下に低下した要因をさぐる～
國分

千津子（三方原ベテルホームリハビリテーション課）

太田

隆慈

浅井

八多美（三方原ベテルホーム）（三方原ベテルホームリハビリテーション課）

地域「通いの場」活動におけるロコモ予防・転倒予防９年間の取り組み
新井春美（新潟市秋葉区役所健康福祉課）

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：23 - 28

特

2020

集

介護老人保健施設における 10 年間の転倒・転落予防活
動の展開～転倒・転落件数が半分以下に低下した要因をさぐる～
國分

千津子 1）

太田隆慈 1）

浅井 八多美 2）

1）三方原ベテルホームリハビリテーション課
2）三方原ベテルホーム

キーワード

Ⅰ

内的要因

外的要因

認知症ケア

多職種協働

はじめに

を用いて MMSE が 26 点未満となるとそうでない人とわが国では，高齢者人口の増加だけではなく，高齢比べるとオッズ比が 2.13 と転倒しやすくなることを報者の認知症患者数と有病率の将来推計についてみると，告しており，認知症という診断だけではなく，認知機能2012 年 は 認 知 症患者数が 462 万人と，65 歳以 上 の 高の低下が有意に転倒の発生と関係あることを報告してい齢者の 7 人に 1 人（有病率 15.0 ％）であったが，2025

る 4）。また認知症高齢者はそうでない人に比べ 8 倍転倒

年には約 700 万人，5 人に 1 人になると見込まれていしやすいとの報告 5） もあることから，当施設の入所利る 1）。認知症高齢者のための転倒予防対策に関して，介用者の転倒リスクが高いことがわかる。

転倒予防 6 巻 3 号特集シンポ 3-2：國分氏

護保険法では身体拘束が禁止されているが，医療の現場

図1

また当施設の 2006 年から 2018 年までの 12 年間の事

ではいまだ身体抑制などの方法が中心であり，積極的な予防的ケアは実施されていない 2）。
介護保険施設の中で，介護老人保健施設（以下，老健）は，リハビリテーションによる在宅復帰を目指す施設である。老健の入所高齢者は，自立を目指して機能訓（人）
50

練を行っており，動くことができる高齢者が多いという

40

点で転倒リスクが高い。加えて，老健は入所期間が限定
人数されているため，入退所が多く，時間をかけて入所者の把握をすることが難しい。これらのことから，老健は転
当施設は入所 150 床（うち短期療養サービス 9 床），

10

通所リハビリ 50 名定員の老健である。入所者の平均

0介 護 度 は 3 ， 平 均 年 齢 は 男 性 81.2 歳， 女 性 86.4 歳，
MMSE25 点未満の認知機能低下がみられる利用者の割

連絡先：三方原ベテルホームリハビリテーション課〒 431-1304

國分千津子

30
20

倒予防の必要性が高い施設 といえる 3）。

合が約 90 ％を示す（図 1）。Muir らはメタアナリシス

入所者数：189 例
2017 年 10 月〜2018 年 3 月
25 点以上20 例
25 点未満 169 例

図1

0

5

10

15
20
MMSE

25

30
（点数）

当施設における MMSE 得点分布
静岡県浜松市北区細江町中川 7421-2

TEL：053-436-6694

E-mail：kokubun@sis.seirei.or.jp

受理日：2020. 1. 17

23

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

故分類から，種々の事故の中でも圧倒的に転倒・転落件ト（図 3）を導入し，はじめて個別の事故分析を開始し数が多くみられている（図 2）。しかし 2006 年に 532 件た。このシートはヒヤリハット・事故・苦情報告書と一みられていた転倒・転落件数を 2018 年には 210 件と半体化した様式となっている。ヒヤリハット・事故報告書

数以下にまで軽減することができた。今回当施設におけにて転倒場所・時間・状況・対策等を，転倒・転落デー

る転倒・転落予防活動を紹介すると共に，転倒・転落件

タシートにて事故当時の利用者の詳細な状況，例えば移数を減らすことができた要因を内的・外的側面より検討，動能力，認知機能レベル，下剤・向精神薬服用状況，事考察をしたため以下に報告する。

故周囲の環境状況等を分析するものである（図 3）。
そして 2008 ～ 2014 年には事業計画の重点施策におけⅡ

当施設の転倒・転落予防活動に関する取り組みと重点施策という項目の中で，感染予防と共に転倒・転落事故予防

要因分析の前に，当施設の転倒・転落予防活動の取り組みを紹介する。2006 年より，転倒・転落データシー

転倒・転落
無断離棟

600

る“リスクマネージメントの強化と安全なケアの提供”

誤薬未遂
破損・紛失

の強化を掲げ，組織全体として意識的な取り組みを行っ
転倒予防 6 巻 3 号特集シンポ 3-2：國分氏てきた（表 1）。

誤嚥・窒息未遂
その他

500
400

表1

当施設の転倒転落予防活動の経緯

年

転倒・転落予防活動の経緯

2006年

転倒転落データシートの導入

2008年

センサーマット等設置強化
事業計画の重点施策にて転倒予防強化を掲げる（2014年まで）

2009年

睡眠・行動評価表の導入

2012年

車椅子・クッションの整備開始
DCMの導入

300
200
100
0
図2

2015〜2016年 大改修
2006︐07︐08 ︐09︐10︐11︐12 ︐13 ︐14︐15 ︐16 ︐17 ︐18（年）
当施設の 12 年間の事故分類

図324

転倒転落データシート（右）とヒヤリハット・事故・苦情

2017年

報告書（左）

せん妄の全体勉強会開始

表1

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

Ⅲ 当施設における転倒・転落件数減少の要因分析

介護老人保健施設における 10 年間の転倒・転落予防活動の展開いる可能性のあることが示唆された。
2）転倒・転落件数と睡眠・行動評価表

転倒・転落の要因は種々存在し相互に関連しているが，一般に転倒・転落の要因には身体的要因を主とする

睡眠・行動評価表は 2009 年より導入され，現在も活内的要因と生活環境要因を主とする外的要因に大別され用している（図 5）。用途としては向精神薬の服用開始

6）

る 。

前の評価である。利用者の 24 時間の行動を経時的に記

1.

内的要因

録し，睡眠状況も含めた行動観察を行う。その結果を医

1）転倒・転落件数とリハビリテーション実施件数

師，看護スタッフ，介護スタッフで相談し，最終的に医当施設では短期集中リハビリテーション実施加算（5師の総合判断のもと，薬剤の処方（種類，量，服用時間日／週，20 分以上／日）と認知症短期集中リハビリテー

等）を決定する。また処方後も同様に行動観察を継続

ション実施加算（3 日／週，20 分以上／日）を通し，入し，内服前後の行動の違いを評価した上で，減薬を含め所日を起算として 3 か月間集中的なリハビリを実施した処方の変更を行う（図 6）。

ている。当施設のリハビリテーション実施件数と転倒・向精神薬はめまい・ふらつきを起こしやすく，さらに転落件数を図 4 に示す。運動介入の効果については，

転倒リスクは増大する 2）。認知症高齢者における向精神Thomas らにより，認知機能の障害が重度ではない，比薬の内服者はそうでない人と比べて 1.97 倍転倒しやす較的自立度が高い認知症高齢者への運動介入における有く，高齢者施設において歩行している高齢者の向精神薬

7）

Ratio；RR ＝ 0.68）が報告されている 。

の管理は転倒予防に重要である 8）。この睡眠・行動評価

従って個別リハビリの実施件数の増加に伴い，利用者の表の活用は減薬や適切な薬剤の投与を可能とし，薬剤に機能，能力が向上した結果，転倒・転落件数が減少してよる転倒リスクが減少したと考えた。

意な効果（Risk

短期集中リハ認知症集中リハ（件）
10,000

転倒・転落件数
（件）
600

9,000

500

8,000
リハ件数

400

6,000
5,000

300

4,000

200

3,000
2,000

転倒転落件数7,000

睡眠・行動評価表

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23

備考

100

1,000

様

0

0
0
2006
︐07︐08︐09︐10︐11︐12︐13︐14︐15︐16︐17︐18（年）

リハビリテーション実地件数のデータ収集は 2008 年より開始。
認知症短期集中リハビリテーションは 2012 年より開始。
図4

備考

リハビリテーション転倒転落件数【睡眠・行動評価表】
利用者の24時間行動観察記録
介護・看護スタッフにて実施

減薬
図6

医師による向精神薬
等処方の決定睡眠・行動評価表の活用の流れ

備考

備考

図5

睡眠・行動評価表

25日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

2.

外的要因

③当施設の大改修
2015 ～ 2016 年には，利用者の生活の安全に主眼を置

1）環境調整①センサーマットと立ち上がり用手すりの設置

いた大改修が実施された。廊下の手すりを把持しやすい

当施設では以前よりセンサーマット，ベッドに立ち上形状に変更し，照明をＬＥＤへ変更することで照度を上がり用の手すり（L 字手すり）を設置していた。2008

げ，トイレの便座前方に手すりを設置することで便座か年以降いずれも設置の強化を図り，環境調整に注力するらの転落，立ち上がりの際の転倒予防を図るなど，利用ことで，転倒・転落件数の減少に影響を与えたと考えた。

者が安全に生活できるよう環境を整えた。中でも一番大また介護スタッフとリハビリスタッフが利用者の入所

きな改修としては，各フロアの食堂のほぼ中央に設置さ初日に心身機能と動作能力評価を行い，センサーの必要れていた配膳室の除去により，食堂内の視野空間が広が性の有無，センサーの種類を決定している。センサー設

り，全体の見守りが行いやすい環境になったことである

置後は定期的に開催されているチーム会（2 回／月）に（図 7）。こうした利用者の安全に配慮した生活環境の大て介護，看護，リハビリといった多職種で昼夜の様子をきな改善は転倒・転落予防に大きく影響を与えた。

評価しながら，徐々に設置時間の短縮を図り，最終的

2）職員配置数（図 8）にはセンサー除去を目標として繰り返し検討を行ってい職員の全体数としては，2015 年の大改修を機に利用者数が減少すると共に最低数を示し，大改修後は緩やかる。
②車椅子とクッションの整備に増加がみられた。中でもリハビリスタッフ数は近年

2012 ～ 2016 年にかけて標準型車椅子からモジュール

徐々に増加しており，施設の方針として利用者の心身機型車椅子への変更と車椅子クッションの整備を行った。

能や能力の向上に益々力を入れてきた。しかしながら直その結果，現在ほぼすべての車椅子がモジュール型と接介助者である介護スタッフは大改修時に減少し，そのなっている。標準型車椅子は座面，バックレスト，フッ後も増員はなくほぼ同数を維持している。従って，本来

トレスト等の調整が困難なため車椅子上で安定した座位ならば直接介助者の減少に伴い転倒・転落件数の増加がが保てず，ずり落ちや臀部痛による動き出し等から転予測されるが，当施設では逆に減少がみられた。その要倒・転落がみられていた。しかしモジュール型車椅子で因については後に考察している。

は，一人一人の身体に合わせての調整が可能であり，か

3）人材育成つ各人に適合したクッションを併用することで，車椅子

当 施 設 で は 2012 年 よ り 認 知 症 ケ ア マ ッ ピ ン グに快適に座ることができるようになった。そのため車椅（Dementia Care of Mapping：以下 DCM）を導入，2017

子からの不要な立ち上がりやずり落ちが減少したのでは

年より施設医によるせん妄勉強会の開催をしている。こないかと推測した。

れらはいずれも認知症ケアに焦点を当てた職員教育であ

大改修後（2016 年）
配膳室の除去後は食堂全体が明るくなり、見守りしやすい環境へ。

大改修前（2013 年頃）
図の中央が配膳室。食堂全体が見渡せず、食堂内や周囲の廊下の見守りが行いにくい環境であった。

図7

26

大改修前後の食堂

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

（人）
100

総職員数
介護職員
リハビリ

介護老人保健施設における 10 年間の転倒・転落予防活動の展開

事故などのリスクが高まる 11）。実際に当施設においても，夜間せん妄によるベッドからの転落や歩き出しによる転倒が毎年数件みられていた。そこで施設医によるせん妄の勉強会が毎年定期的に開催されることとなり，勉90

強会での学習を実践的に現場で生かすことで，転倒・転落減少の要因となった。
人数

50

Ⅳ

考察
今回の報告で，当施設における 12 年間の転倒・転落件数が半数以下に減少した要因を外的・内的側面より検40討した。内的要因では①リハビリ実施件数増加による利

10

用者の機能・能力の向上，②睡眠・行動評価表の活用を通しての減薬，外的要因では①環境調整，②職員配置

0
図82006︐07︐08︐09︐10︐11︐12︐13︐14︐15︐16︐17︐18（年）
12 年間の職員配置数の推移

数，③人材育成といった視点より分析した結果，いずれも転倒・転落件数減少の要因として考えられるものであった。
中でも環境調整と人材育成に着目した転倒・転落予防

るが，こうした認知症の理解や対応の教育がどのように活動に特に重点を置いた。大改修による施設全体の生

人材育成と転倒・転落に関与していくのかを以下に検討

活環境の改善や，車椅子・クッションの整備に伴う安した。

全，安楽な車椅子乗車は転倒・転落件数減少に大きな影①認知症ケアマッピング（Dementia care Mapping:

響を与えたと考える。また人材育成では DCM を導入することで，パーソン・センタード・ケアについての学

DCM）
DCM とは認知症に焦点を当てて観察する評価方法でびを深めた。日々のケアにおいて利用者の行動のみならあり，”パーソン・センタード・ケア”の理念に基づいず，その行動に伴う利用者の思いや気持ち，ニーズを考9）た認知症ケアの研修システムでもある 。パーソン ･ セ

えたケアが行えるようになったことから，認知機能が低ンタード ･ ケアとは，“認知症をもつ人を一人の「人」下している利用者の不穏行動に対し，先回りした対応

として尊重し，その人の視点や立場に立って理解し，ケをすることで穏やかに接することが可能となった。認10）

アを行おうとする認知症ケアの考え方” をいう。この知症の行動・心理症状 （Behavioral and Psychological

認知症ケアの概念を学ぶことで当施設の認知症ケアに変Symptoms of Dementia: 以下 BPSD）は転倒を引き起化がみられた。不穏に動き回る利用者に対し，“なぜあこす危険な行動につながりやすいといわれるが，BPSDのような行動をしているのか？”“何をしようとしていの悪化には認知症高齢者のニーズに対応していない不適るのか？”“何がしたいと考えているのか？”等，利用

切なケアなどが絡んでいることが指摘されている 2）。当者の行動に伴う“思い”を考えるようになった。上述の施設の人材育成による認知症ケアの質の向上は，そう

睡眠・行動評価表を通して利用者の行動パターンをつかいった BPSD 出現の予防や BPSD に伴う転倒・転落予

むと同時に，利用者の“思い”に沿ったケアが可能と防に大きな影響を与えたと考える。従って，当施設ではなったことで，現在では不穏な利用者の行動に対し，介

職員配置数に関し，ケアに関わるスタッフの人数が減少

護スタッフが先回りをして穏やかに対応している。そのしているにもかかわらず，環境調整や人材育成を充実す

ような介護スタッフの穏やかな認知症ケアの中で，利用ることで転倒・転落件数が減少したと考えられる。

者が落ち着いて生活することができ，危険行動や不穏行動による転倒の予防が可能となったと考えた。

転倒・転落の要因は種々から成り立っているため，その対策や予防活動もさまざまなものでなくてはならな②せん妄勉強会

い。複数の転倒リスク因子への介入には，複数の職員が当施設医によりせん妄の症状，予防や対策，各職種の対象者に関する多くの情報を収集・共有し，リスク因子

役割等について，グループワークを含め多職種の職員が減少に向けた個別性に沿ったケアプランを発展させるこ

能動的に参加できるようなスタイルで実施している。

とが有効とされている 12）。そのため当施設においてもせん妄があると医療・介護への協力が得られず，転倒

多職種による多方向からの評価や情報の収集を行い，か27

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

引用文献

医師
健康管理
薬剤の調整
高齢者の勉強会

看護
健康状態から
転倒予測
薬剤の相談
行動観察

図9

介護

1）内閣府．平成 28 年版高齢社会白書（概要版）3
高齢者の健康・福祉
リハビリ
心身機能・
動作能力評価
転倒リスク評価

日々の行動観察
高齢者の理解とニーズにあった
個別ケア

当施設における転倒転落予防のための各職種の役割

入手先 <https://www8.cao.

go.jp/kourei/whitepaper/w-2016/html/gaiyou/
s1_2_3.html
2）鈴木みずえ．認知症高齢者の転倒予防：認知症高齢者の視点からの転倒予防のエビデンスと実践．日
転倒予会誌．2（3）：3-9, 2016.
3）杉山智子ほか．介護老人保健施設における転倒・転落事故予防の課題．日転倒予会誌．5（1）：61-63,
2018.
4）Muir SW, et al. The role of cognitive impairment
in fall risk among older adults: a systematic review

つそれらの情報を統合した上で，一人一人の利用者の個

and meta-analysis. Age Ageing. 41（3）：299-308,

別性を重視した対策やケアプランの作成を益々検討して2012.

いく必要性があると考える。

5）Louise MA, et al. Incidence and prediction of falls
in dementia：A prospective study in older people.

Ⅴ 今後の課題

PLoS One. 4（5）：e5521, 2009.

老健の最大の特徴である，“多職種協働”は転倒・転

6）安村誠司．高齢者の転倒：骨折の頻度（小特集：

落だけでなく，すべての事故予防活動に大きく関与して高 齢 者 の 転 倒・ 骨 折 ）． 日 医 師 会 誌．122（13）：いる。当施設の場合には医師，看護，介護，リハビリの1945-1949, 1999.

各職種が各専門の立場より利用者の評価，治療，ケアに7）Thomas S, et al. Dose the ‘Otago exercise

当たっている（図 9）。それぞれが持ち合わせている専

programme’reduce mortality and falls in older

門的知見，利用者情報をタイムリー，かつ迅速に共有・

adults?：a systematic review and meta-analysis.

統合し，常に内的・外的側面より転倒・転落予防活動を

Age Ageing, 39（6）：681-687, 2010.

意識的に行うことが重要であろう。Cameron らは，高8）Thapa PB，et al. Psychotropic drugs and risk

齢者施設および病院における転倒予防は多職種チームにof recurrent falls ㏌ ambulatory nursing home

よる多因子介入や個人の転倒リスクに合わせた個別介入

residents. Am J Epidemiol. 142（2）：202-211, 1995.

のプログラム，長期間の集中的な介入が効果的であるこ

9）認知症介護研究・研修大府センター監修．DCMとを指摘した13）。現在も当施設では，各職種間で連携を取りながら日々業務に当たっている。しかしながら，組織全体の活動としてはまだまだ未熟であるため，今後（認知症ケアマッピング）理念と実践第 8 版．日本
語版第 2 刷，2012.
10）水野裕．実践パーソン・センタード・ケア

認知転倒・転落予防チームの結成等，活動を組織化し，長期症をもつ人たちの支援のために．ワールドプランニ

的に転倒・転落予防活動を継続することが求められる。

ング，東京，2008.

そして利用者が安全かつ安心して生活が送れるような環

11）米国精神医学会著．粟田主一ほか責任訳．せん妄境，ケアを提供できるよう，さらなる協働と各人の研鑽（米国精神医学会治療ガイドライン）．医学書院，東が望まれる。またより一層，認知症ケアの理解を深め，

京，2000.

認知症ケアの質の向上と転倒・転落予防活動との関連付けを意識できる人材の育成を行っていきたい。

12）Cathleen S, et al. CONNECT for better fall
prevention in nursing homes：result from a pilot
intervention study，J Am Geriatr Soc， 61（12）：Ⅵ

謝辞

2150-2159, 2013.

本稿を入稿するにあたり，ご助言をいただきました浜

13）Cameron ID, et al. Interventions for preventing

松医科大学臨床看護学講座の鈴木みずえ先生に感謝致し

falls in older people in residential care facilities

ます。

and hospitals（Protocol）.（The Cochrane Library；
Issue 3）.JohnWiley & Sons, Bognor Regis, 2005.

28日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：29 - 32

特

2020

集

地域「通いの場」活動におけるロコモ予防・転倒予防９年間の取り組み
新井春美

新潟市秋葉区役所健康福祉課

キーワード

Ⅰ

通いの場

サポーター

ロコモ予防運動はじめに登録されており，主に後期高齢者が集まることから，「通いの場」とは地域づくり，介護予防を目指し，高2010 年度より通いの場を利用してロコモティブシンド

齢者などが月 1 回以上定期的に集まり，自主的な運営に

ローム（運動器症候群，以下ロコモ）予防運動の普及・

より運動や茶話会，レクリエーション，趣味活動などを啓発に取り組んできた。

行う場である。
日本では，2014 年から地域包括ケアシステムの中で介護予防に関わる活動として「通いの場」を押し進めてⅢ通いの場でのロコモ予防運動普及サポーター育成と活動内容いる。厚生労働省は，「通いの場」参加者として地域高

地域全体にロコモ予防運動を普及するために，住民サ

齢者の 10 ％に目標をおいている。介護予防・日常生活

ポーター（以下サポーター）の育成を中心に地域コミュ

支援総合事業の実施状況調査では 2013 年の 2.7 ％からニティ協議会（小学校区または中学校区を基本とし，い2017 年の 4.9 ％と確実に増加傾向である。しかし，そのくつかの町内会を中心に構成された組織；以下コミ協）

内容は「運動」51.4 ％，「茶話会」20.5 ％であり，まだまと連携し 3 期 9 年間にわたって取り組んできた。

だ「通いの場」における運動実施率は高いとはいえない。

1.

秋葉区の「通いの場」は， 2010 年度に 5 か所から始めて，並行しながら通いの場を運営するサポーターの育1 期目（2010 ～ 2012 年度）の目標：サポーターを養成し，サポーターとともに地域で体操普及を進めている。

成も進め，2018 年度の 50 か所まで拡充してきた。これ

次のことを実施した。

らの「通いの場」では，身体運動や体を動かすレクリ1） サポーター養成を新潟医療福祉大学と協力してエーションなどの普及に努めてきた。

行った。9 年間でサポーター養成講座を 5 回開催，

本稿では，秋葉区の取り組みを紹介し，参加者の実態

延べ 257 人のサポーターを育成し，さらに毎年活動と体力の変化，普及することで学んだ点などについて記

状況の把握，運動の導入や継続支援，運動実技の練し，一行政区の試みとして高齢者の介護予防，転倒予防習を目的に事後研修会を実施した。

に寄与したい。

2）サポーターによる運動の普及は，サポーター本人
が所属している「通いの場」での実施や，通いの場

Ⅱ 秋葉区の概要

が立ち上がっていない地域で新たに立ち上げる等さ

新潟市秋葉区は人口 76,998 人，高齢者 23,823 人，高まざまな形で進めた。サポーターの約 1/3 が通いの齢化率 30.9 ％（2019 年 3 月末時点）と，高齢化率が市場での運動実施や運営（会場借用，参加者管理，プ

内 8 区中 2 番目に高い。区内には通いの場が約 60 か所

ログラム進行など）にも関わっていた。サポーター

連絡先：新潟市秋葉区役所健康福祉課〒 956-8601

新井春美



新潟県新潟市秋葉区程島 2009 番地

TEL：0250-25-5686

E-mail：h.arai11@city.niigata.lg.jp

受理日：2020. 1. 16

29

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

を「ピンピン元気に生きて，コロリと大往生しよう」

2.

2 期目（2013 ～ 2015 年度）の目標：サポーターがという意味の「PPK サポーター」と名付けた（図 1）。

地域で運動普及を継続できている。

3）区役所所属の保健師や理学療法士が通いの場に出

地域に活動場所がなかったり人前に出ることに躊躇し向いて，運動継続支援のためにサポ－ターや教室参たりして活動が停滞しているサポーターも地域で活動展

加者との話し合いを必要に応じて行った。また，サ開できるように，1 期目の内容に追加し次のことを実施

ポーターと協働して新しい運動種目の開発・普及を

した。

行った。

1）「視聴覚教材」としてロコモ予防運動，新潟弁ラ4）区民への啓発のためロコモ予防講演会の開催やロジオ体操の DVD や CD，リーフレット，ポスター

コモ通信（A3 の 2 頁版を年に 2 回，計 18 号まで）

等を大学と協力して作成し，運動に取り組むきっかを発行した（図 2）。

けやサポーターの負担軽減に役立てた。

30

図1

PPK サポーターと運動普及のイメージ

図2

ロコモ通信

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

地域「通いの場」活動におけるロコモ予防・転倒予防９年間の取り組み

2）運動の効果を見るために，希望のあった通いの場

はそれらを用いて通いの場以外の「芸能祭」「夏祭で「体力測定」を実施した。即日その場で結果を返り」などの高齢者が集まるさまざまな地域イベント

却して効果や対策方法を伝えることで，運動意欲のに出演し，ロコモ予防運動の普及・啓発活動を担っ継続に結び付くよう工夫した。

ている（写真 1）。「PPK 体操」はロコモ予防運動の3）ロコモ予防講演会をさらに参加者の経験を重視し要素を取り入れ音楽に合わせた楽しい体操で，イベた「体験型のイベント」に変更した。大学やサポーントでの発表により地域の役員や通いの場の参加者

ターの協力を得て，骨密度・体力測定や運動体験，の関心をひき，PPK 体操に取り組むところが増え

健康相談などのコーナーを作り気軽に参加できるよ

てきた。

うにした。
3.

3 期目（2016 ～ 2018 年度）の目標：さらに多くの住民がロコモ予防を体験できている。

Ⅳ 通いの場参加者の実態と変化通いの場でサポーターが関わりながらロコモ予防運

地域の役員の交代等でロコモ予防の必要性を再周知す動を行う団体数，回数，参加延べ人数は，2010 年度でる必要性が生じた。また，新規にロコモ予防に取り組む

5 か所，56 回，1,536 人だったが，2018 年度は 50 か所，団体が少なくなってきたので，1・2 期目の内容に追加

629 回，11,281 人となった。2018 年度の参加実人数はし次のことを実施した。

1,372 人で，秋葉区全高齢者の 5.8 ％（全国平均 4.9 ％，1）体験による運動に取り組むきっかけづくりとして，

2017）にあたる（図 3）。

「ロコモ予防運動体験会（3 回コース）」を通いの場，体力測定とアンケートを実施した 591 人の結果，平老人クラブ，コミ協の集まりで行った。つながりの均年齢は，女性 74.6 歳，男性 77.5 歳であった。参加者

ある団体に個別に運動の必要性や効果を説明し体験の多くは，会場まで 10 分以内の距離から徒歩で参加

会につなげた。体験会終了後も運動継続して進めらしていた。2012 〜 2015 年に調査した転倒率は，女性れるよう保健師や理学療法士が 3 ～ 6 か月に 1 回の頻度で支援を行った。状況に応じて支援回数を減らすものの切れ目のない関係を作ることで，体験会をした 16 か所全ての団体で運動を継続できていた。
2） サ ポ ー タ ー の 中 か ら ロ コ モ 予 防 運 動 啓 発 を 担
当 す る グ ル ー プ と し て「PPK48」 を 立 ち 上 げ た。
「PPK48」では“ピンピンコロリと大往生，生涯現役，はつらつ元気”をモットーにユニフォームの作
製や「PPK48 の五か条」の作成，「PPK 体操」の制作を PPK48 と一緒に行った。そしてこれらのツー
ルを啓発活動に積極的に利用した。現在，「PPK48」（年）
平成 22 204

1,332

平成 23 190

サポーター数2,114

平成 24 302

利用者数

2,439

平成 25 992
平成 26 1,310

8,951

平成 27 1,443

7,968

平成 29 1,617
平成 30 1,766
0
図3

2,000

サポーター活動実績

（％）
50
45

女性

287人

男性

53人

40
33.3
27.3 26.7

25
20 19.2

8,854

15

8,950

10

6,000

28.6

30

8,000 10,000 12,000（人）

0
図4

18.7

15.1

12.5

17.7

12.5

4.5

5

9,515

4,000

地域イベントでの PPK 48 の活動

35

7,147

平成 28 1,658

写真 1

0.0

全数

0.0

0.0

60~64 65~69 70~74 75~79 80~84 85＜（歳）

転倒率（2012 〜 2015年）―男女，年齢層別―

31

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

（％）
25

1年目

2年目

3年目

4年目

20

（％）
50

サポーター

43人

45

一般参加者

290人

40
35

15

30

23.4

25
10

15
5

9.5

10
5

0
図5

20.6

20

男女

女性

男性

転倒率の 3 年間の変化

n=21

0

8.8
n=57

60〜69
（歳）

図6

4.6
n=22

n=141

70〜79
（歳）

n=0

n=92

80〜89
（歳）

サポーターと一般参加者の転倒率 ―年齢層別―

19.2 ％，男性 15.1 ％であった（図 4）。転倒率の 3 年間のんに行われている。参加や継続を重視する地域の通変化では，3 年目に下がって 4 年目に少し上がったもの

いの場では，参加できる虚弱な高齢者が取り組めるの 1 年目よりも下がっていた（図 5）。サポーターと一ように，特に初期において低強度で簡単な運動を継般参加者で比較したところ，サポーターの転倒率は一般

続することが大切である。

参加者を大きく下回っていた（図 6）。

3）ロコモ予防を広く普及するためには，サポーター

体力測定の経年的な変化を分析した結果，1 年間ではの活用が重要である。通いの場の立ち上げ，会場借

明らかな変化はないが，3 年間で筋肉率，開眼片足立ち用，参加者集め，プログラムの企画・進行などを自時間，握力の低下が生じた。一方，タイムドアップアン

主化するためには，地域住民の力が不可欠であり，ドゴー（TUG）や 30 秒間椅子からの起立回数，健康関

それらの活動を通してサポーターも元気になること

連 QOL は維持していた。5 年目になると，動作遂行能を見聞している。

力や健康関連 QOL，痛みに関連した項目も低下してい4） 行政は，地域での主体的な活動を促すためのサた。低下の傾向は，女性，後期高齢者にみられた。結論

ポーター育成を重点に実施し，啓発活動，新たな運として，3 年目以降握力・片足立ちなどの筋力・バラン

動導入の場の開拓，通いの場の立ち上げや継続支援

ス能力は低下したが，身のこなしなどの動作能力は４年

等を地域住民とともに行ってきた。これらは，「通間は維持していた。このような結果を事後研修会でも示いの場」運営やロコモ予防・転倒予防の普及に有効しながら，通いの場は月に 1 ～ 2 回の開催のところが多であったと考える。

いため，ラジオ体操や筋トレ，歩行などの運動を自宅で実施することを勧めている。

Ⅴ 事業実施のポイント
心身機能を維持していくためには，運動継続がカギに

今後も，住み慣れた地域で元気に暮らせるよう住民パ
ワーを引き出す地域支援を目指していきたい。
引用文献
1）厚生労働省ホームページ

平成 27 年度地域づくりなる。また運動を継続していくためには， 会場の設定，による介護予防推進支援事業，第 2 回都道府県介

運動強度，サポーター，行政の関わりが重要なポイント

護予防担当者アドバイザー合同会議（H28. 2. 25）引になる。

用：1-32, 2016.

1）会場は，高齢になるほど行動範囲が狭くなるため，

2）厚生労働省ホームページ

平成 25 年度介護予防・町内会館など近くで安全に活動できるスペースを確

日常生活支援総合事業（地域支援事業）の実施状況

保し町内の馴染みの人同士がグループで活動できるに関する調査結果（概要）：1-19, 2014.

と継続しやすい。

3）厚生労働省ホームページ

平成 29 年度介護予防・2）運動強度を上げると体力に自信のない人が参加し日常生活支援総合事業（地域支援事業）の実施状況づらくなる。一方，高齢者向け運動教室や運動系に関する調査結果（概要）：1-16, 2018.

サークル活動などでは，適切な運動強度の変更が盛32

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：33 - 41

総

2020

説

高齢者施設入所の高齢者に対する転倒予防介入とケアスタッフ・組織への教育介入のエビデンス〜システマティック・レビューに基づく課題抽出〜鈴木

みずえ 1）

内藤

智義 1）

澤木

圭介 1）

金森

雅夫 2）

1）浜松医科大学臨床看護学講座
2）立命館大学スポーツ健康科学部

要約【目的】高齢者施設における転倒予防のシステマティック・レビュー（SR）を分析し，今後の高齢者施設における認知症高齢者の転倒予防の方向性について検討する。
【方法】本研究では，英文論文の検索は PubMed を用いて「fall ＆ intervention ＆ Elderly ＆ review ＆ Facility」とし，適格基準から SR を検索した。
【結果・考察】高齢者施設における要介護高齢者に対しては，転倒予防に関する効果的な介入として運動だけではな
くバランス訓練も含めて 6 か月以上などの長期の介入が必要であり，単一介入や複合介入も含めた転倒予防介入は転倒件数を有意に減少させていた。しかし，認知機能障害割合が 40% 未満の施設での転倒予防介入では転倒件数が高く，認知症である高齢者とそうでない高齢者が混在する施設での介入は介入の目的や方法も含めて注意が必要である。QI（医療の質）の視点からの分析では，「チームの変化」が通常のケアと比較して有意な効果が認められた。さらにネットワークメタアナリシス（MA）では「ケアマネジメント」「患者へのリマインダー」と「スタッフ教育」などが有意な介入であった。転倒予防に関する質的な MA では転倒予防の促進因子は「良好なコミュニケーション」と「施設設備の有効性」，障害要因としては「提案された介入に圧倒され，フラストレーションを感じるスタッフ」などであった。
【結論】高齢者施設における転倒予防では，高齢者の認知症の有無や心身の状況も踏まえて効果的な転倒予防介入を組み合わせ，さらにケアスタッフが良好なコミュニケーションができるような組織体制を行うなど，エビデンスに基づき対象者に合わせた介入方法とケアスタッフ教育と組織体制の両面を検討する必要性が明らかになった。

キーワード

転倒予防

システマティック・レビュー

Ⅰ 緒言

ケアスタッフ教育

組織介入

ツールを用いて転倒リスクを判定後，転倒リスクに対す

高齢化に伴って要介護高齢者や認知症高齢者が増大しる転倒予防ケアプラン，評価など転倒予防リスクマネジている超高齢社会のわが国では，転倒は要介護状態のメントが展開されている。しかしながら，転倒・転落ア

きっかけとなって生活機能や精神機能の低下を引き起こ

セスメントツールは入院時の定期のチェックリストとし

す原因として高齢者を脅かしている。病院や高齢者施設て活用され転倒リスクを多面的に捉えている一方で，リなどにおける転倒予防対策では転倒・転落アセスメント

スク項目の表現の明確化の信頼性・妥当性の確保の必要

連絡先：浜松医科大学臨床看護学講座〒 431-3192

鈴木みずえ



静岡県浜松市東区半田山 1-20-1

TEL：053-435-2826
受付日：2020. 3. 4

E-mail：m-suzuki@hama-med.ac.jp
受理日：2020. 3. 13

33

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

性などの課題 1） が指摘されている。転倒予防介入研究

記の適応基準から抽出した。

のエビデンスが実践には活用されていないなど，研究と1）2015 年以降の英語論文

実践のギャップなどもある。

2）高齢者施設に入所する高齢者に対する転倒予防

高齢者施設に入所中の要介護高齢者は転倒を起こしや
すく，転倒は歩行障害やバランス障害に影響して起こ

3）転倒予防介入のランダム化比較試験（RCT）に関する SR

り，ADL 低下，認知機能障害，失禁なども同時に引き起こすフレイルの兆候 2） としても注目されている。在Ⅲ

結果

宅の比較的健常な高齢者を対象にした個別指導や段階的適応基準から該当論文を抽出して分析し，高齢者施設

なレベルアップ，訪問指導によるプログラムの有意な効におけるケアスタッフ・組織への教育介入のエビデンス

果が報告

3）

され，運動介入によって筋力，歩行，バラとして最も有効な最新の SR を選んだ結果，運動介入，ンス機能が改善されれば予防できることは実証されてい認知機能障害者，高齢者施設の転倒予防介入に関する障る。しかしながら，高齢者施設では認知症高齢者が多く害要因と促進要因に関する 3 つの SR を抽出した。

入居しており，認知症は転倒のリスクであると指摘

4）5）

され，認知症高齢者はそうでない人に比べて 8 倍転倒
4）・長期療養施設における認知症高齢者に対する運動介入による効果されている。認知症の進行に伴っ転倒は高齢者の歩行・バランスの障害から起こりやて，脳神経障害に関連した歩行障害・バランス障害からすく，転倒予防における運動介入は効果があることがだけではなく，向精神薬の使用，焦躁・俳徊などの認注目されている。特に，地域の高齢者に対するバラン知症の行動・心理症状（Behavioral and Psychological

ス訓練，機能訓練に抵抗運動を加えることでの効果はSymptoms of Dementia；BPSD）からも転倒が引き起

MA で報告 8） されている。コクランレビューでは，中こされるなど，多様な要因 5）が複雑に絡まっている。

規模の高齢者施設のみに運動の効果，最近の運動介入のしやすいと報告

認知症高齢者の転倒は記憶や判断力の障害の影響から

MA では運動と他の転倒予防介入の組み合わせやバラ

転倒に対する根本的な原因分析が困難なことや加齢によンス訓練の要素を含んだ運動介入などの効果が報告される心身機能の変化も含めた歩行・バランス障害も含めて，ているが，特殊な運動介入なども含まれている 9）。

ケア方法や生活環境，施設の転倒予防マネジメント，ケ

長期療養施設における運動介入の効果は十分明らかで

アシステムや体制などが複雑に関連して発生しやすい。

はない。リスク比が 1 より低いことは介入による転倒のその結果，高齢者の転倒は，死亡事故など重度の事故に発生を低下させ，1 より大きいと転倒の発生がより高い

つながることも多く，保健・医療・福祉現場における転ことを示している。Schoberer は長期療養施設における

6）

倒は有害事象のひとつ とされている。特に認知症高齢運動単独の介入効果について明らかにした結果，バラン

7）

ス訓練も含めた運動介入やバランスボードなどの運動も指摘され，コミュニケーションなどのケア方法や内服機器も用いた運動介入や 6 か月以上の介入はリスク比

薬の副作用など専門的な認知症ケアを基盤とした転倒予

0.8 と比較的効果はみられたが，運動介入単独の MA で防が必要とされるが，効果的な転倒予防プログラムなど

は有意な効果は得られなかった（リスク比：0.86（95%のエビデンスが十分明らかではないのが現状である。高

CI：0.73 - 1.02）（I2：69%，p ＝ 0.08）10）（図 1）。

者には徘徊や焦燥などいわゆる BPSD と転倒の関係齢者施設では認知症高齢者などを対象にすることから運長期療養施設においては，認知機能障害やフレイルの動介入だけではなく，スタッフ・組織に対する教育介入

高齢者が多いために，転倒予防に関する効果的な介入となどのシステムの構築が重要である。高齢者施設におけしては運動介入単独ではなく，バランス訓練も含めた運る転倒予防に関連する最新の転倒予防の介入方法，転倒

動介入，さらには 6 か月以上などの長期介入の必要性が予防介入の医療の質（QI），転倒予防介入のプロセスにあることが明らかになった。運動介入を行う際には，高影響する要因に関するシステマティック・レビュー（SR）

齢者が安全に行動できるような動作の安定性，移動時のから課題を抽出し，その結果を考察することにより、今バランスのコントロールの維持・向上につながることを後の転倒予防の展開の視点を明らかにする。

目的とした運動介入を長期間介入する必要がある。
・ナーシングホームにおける転倒予防介入と認知機能障

Ⅱ 方法

害者に対する効果

本 研 究 の 論 文 の 検 索 は PubMed を 用 い て「fall ＆Gulka らはナーシングホームにおける転倒予防の効intervention ＆ Elderly ＆ review ＆ Facility」とし，下果と認知症高齢者に対する転倒予防介入の一般化の可34

転倒予防 7 巻 1 号：鈴木氏

図1

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

Study or Subgroup
Bucknix 2014
Cadore 2014
De Sure 2013
Faber 2006(IGⅠ+IGⅡ)
Kerse 2008
Kovacs 2012
Kovacs 2013
Lord 2003
Mulrow 1994
Nowalk 2001(IGⅡ)
Rolland 2007
Rosendahl 2008
Sakamoto 2006
Schnelle 2003
Schonfelder 2000
Shimada 2004
Sihvonen 2004
Wolf 2003

高齢者施設入所の高齢者に対する転倒予防介入とケアスタッフ・組織への教育介入のエビデンス

Log[Rate Ratio]SE

WeightIV, Random, 95% Cl

0.1873−0.405−0.3677
0.1222
0.0953−0.6162−0.2614−0.24850.2776−0.3285−0.0101−0.1985−0.1985−0.7765
1.0006−0.6349−0.9163−0.2877

0.35721.393
0.36760.08850.13760.31
0.41710.11710.16780.21760.12160.31760.11850.16950.33160.47230.43660.1869

3.7%
0.4%
3.6%
9.2%
8.1%
4.4%
3.0%
8.6%
7.4%
6.2%
8.5%
4.3%
8.6%
7.4%
4.1%
2.5%
2.8%
6.9%

1.21[0.60, 2.43]
0.67[0.04, 10.23]
0.69[0.34, 1.42]
1.13[0.95, 1.34]
1.10[0.84, 1.44]
0.54[0.29, 0.99]
0.77[0.34, 1.74]
0.78[0.62, 0.98]
1.32[0.95, 1.83]
0.72[0.47, 1.10]
0.99[0.78, 1.26]
0.82[0.44, 1.53]
0.82[0.65, 1.03]
0.46[0.33, 0.64]
2.72[1.42, 5.21]
0.53[0.21, 1.34]
0.40[0.17, 0.94]
0.75[0.52, 1.08]

100.0%

0.86[0.73, 1.02]

Total(95% Cl)
Heterogeneity：τ2 = 0.07；χ2＝54.29,
df＝17( ＜ .00001)； 2＝69%
Test for overall eﬀect： ＝1.73( ＝.08)

IV, Random, 95% Cl

0.01

0.1
1
10
Exercises No exercises

100(Schoberer D et al. Meta‑analysis and GRADE proﬁles of exercise interventions for falls prevention in long ‑ termcare facilities. J Adv Nurs. 76(1): 121‑134, 2020. より改変）

図1

運動介入対非運動介入のメタアナリシスの結果
Risk Ratio
0 0.2 0.4 0.6 0.8 1 1.2 1.4 1.6 1.8 2認知症ケアマッピング（DCM）
パーソン・センタード・ケア
身体機能に対するケアスタッフの内服薬に関する教育（A）
スタッフの内服薬に関する教育（B）
単一の教育を基本とした介入
バランス訓練漸増的レジスタンストレーニング
低頻度の運動柔軟性，強化・バランス運動
筋力増加
バランス・筋力に焦点を置いた運動
短い棒を用いた訓練
単一の運動介入
ビタミンDサプリメント補給（a）
ビタミンDサプリメント補給（b）
全ての単一のビタミンDサプリメント補給
転倒リスクマネジメント
内服薬のレビュー
ラベンダーによる臭覚刺激
単一介入
低頻度の運動，ビタミンDサプリメント補給
低頻度の運動，失禁に関するケア
足と足首の運動，足に関する治療
複合介入
転倒予防，環境適応，PSRT，ヒッププロテクター
歩行・バランス訓練，薬の治療，視力測定，足治療
目標設定，機能アセスメント，アクティビティプログラムの設定
転倒リスクアセスメント，座位バランスと運動トレーニング
転倒リスクアセスメント，バランス訓練，老学年と内服薬のレビュー環境とアクティビティアセスメント，DCM，教育
多因子介入（Gulka HJ, et al. Eﬃcacy and Generalizability of Falls Prevention Interventions in Nursing Homes：
A Systematic Review and Meta‑analysis. J Am Med Dir Assoc. 2020. より改変）
図2

転倒予防介入が転倒者に及ぼす影響

35日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

転倒
40％‑ 69％ 認知機能障害≧70％ 認知機能障害＜40％ 認知症
40％‑69％ 認知症≧70％ 認知症

0

0.2

0.4

0.6

Risk Ratio
0.8 1
1.2

1.4

1.6

1.8

2

転倒者
＜40％ 認知機能障害
40％‑ 69％ 認知機能障害≧70％ 認知機能障害＜40％ 認知症≧70％ 認知症
再転倒者
40％‑ 69％ 認知機能障害≧70％ 認知機能障害＜40％ 認知症≧70％ 認知症（Gulka HJ, et al. Eﬃcacy and Generalizability of Falls Prevention Interventions in Nursing Homes：
A Systematic Review and Meta-analysis. J Am Med Dir Assoc. 2020. より改変）
図3

認知障害または認知症の診断を受けた参加者の割合による転倒に対する介入効果

能性について明らかにした 11）。図 2 に 36 文献を分析しは，Quality Improvement（医療の質）を高めていく必

た結果を示したが，それぞれの単一介入では認知症ケ要がある。Tricco らの高齢者を対象とした転倒予防のアマッピング（DCM），パーソン・センタード・ケア，

ケア質改善戦略に関する SR ネットワーク分析 12） を紹

身体機能に対するケア，スタッフの内服薬に関する教介する。表 1 に示したように，Tricco らは米国ヘルス

育，単一の教育を基本とした介入，バランス訓練，複ケア研究・質機構の 13 の転倒予防のケア質改善ストラ

合介入など含めて，すべての転倒予防介入は転倒件数

テジーを挙げて MA を行っている。同ストラテジーでリスク比 0.73（95%CI：0.60 - 0.88）と有意に減少，転倒は，まず最初に「医療従事者に対する転倒予防の質改善者リスク比 0.80（95%CI：0.72 - 0.89），再転倒者リスクストラテジー」として，1）ケースマネジメント，2）チー比 0.70（95%CI：0.60 - 0.81）と減少させていた。さらムの変更，3）医師に対して促進された情報伝達，4）継に，認知機能障害あるいは認知症と診断された高齢者の続的な QI（質改善），5）監査とフィードバック，6）ス

割合（認知機能障害者割合）からみた転倒予防の効果でタッフ教育，7）医師リマインダー，「ヘルスシステムに

は認知機能障害者割合が 40% - 69% の介入ではリスク比

対する転倒予防の質改善ストラテジー」として，8）財は 0.52（95%CI ＝ 0.41 - 0.66）であり，70 ％以上では 0.86

政的インセンティブ，「患者に対する転倒予防の質改善（95%CI ＝ 0.67 - 1.11）と高く，認知機能障害者割合がストラテジー」として，9）自己管理の促進，10）患者へ高い介入の MA ではリスク比が高く，介入効果が少なのリマインダー，11）患者教育資料，ビデオ，講義，そいことが示唆された（図 3）。また，認知機能障害者割の他，12）動機づけ面接を挙げている。

合が 40% 未満の介入でリスク比が 1.43（95%CI ＝ 1.19-

Tricco らは 126 の RCT を抽出して MA を行った結

1.72）と 1 以上の転倒発生が高い結果が認められた。認果，「チームの変化」が通常に対するケアと比べてリス

知機能障害者割合が 4 割以下では介入のターゲットが認

ク比 0.57（95% CI：0.33-0.99）と有意な効果が認められ知機能障害のない高齢者を対象としており，認知機能障た 12）。つまり，医師，看護師，理学療法士，作業療法

害のある高齢者に対しては効果が得られないばかりか，士など多職種チームによる転倒リスクマネジメントは効

介入しても転倒の発生が高くなることが示唆された。

果的であることが指摘されていたが，対象者の心身機能の評価に合わせたチームの変化を行い，対象者独自の転Ⅳ 高齢者施設における転倒予防介入の質向上戦略

倒リスクに対する独自のケア対策が転倒予防に効果的で転倒・転落発生率は Quality Indicator（質の指標）とあることが明らかになったといえる。複数の要因を統合しても取り上げられ，転倒・転落を予防し，外傷を軽した結果を比較するネットワーク MA では「ケアマネ減するための指標でもあるが，発生率の軽減のためにジメント」「患者へのリマインダー」と「スタッフ教育」

36

転倒予防 7 巻 1 号：鈴木氏

表1

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

表1

高齢者施設入所の高齢者に対する転倒予防介入とケアスタッフ・組織への教育介入のエビデンス

転倒予防の質改善ストラテジー

ストラテジー

説明例

医療従事者を対象とした QI（質改善）ストラテジー
1)ケースマネジメント

プライマリヘルスケア医師と協力するもしくは補助する多職種チームまたは人による，患者の診断，治療，日常の管理を調整するためのシステム（例：紹介の手配，検査結果のフォローアップ）。
研究で介入をケースマネジメントと呼んだ場合そのようなものとして分類する。

患者の状態の評価，計画立案，食事/薬の勧めのアドヒアランスの評価，擁護，家庭訪問，およびケアの調整を含む，ケースマネジメントの役割として機能する看護師。

2)チームの変更

プライマリヘルスケアチームの体制または組織の変更（チームメンバー，多職種チーム，職業的役
割の拡大または改定を含む）。

高齢者外来クリニックにおける老年病専門医による評価に加え，看護師と理学療法士による評価を含むように変更する。

3)医師に対して促進さ 既存の医療記録以外で，患者から収集され，医師に送信される臨床情報の手段（医師間の従来の通れた情報伝達信手段を除く）。

長期療養施設において，かかりつけ医，看護スタッフ，地域の医師を含め，患者の投薬情報をケア提供者に伝える。

4)継続的なQI（質改善） 継続的な質改善，総合的な質管理，計画-実行-学習- 毎週の継続的な質の改善会議により，個々の参加改善の手法を含むとして明確に認識された介入，又 者の進捗状況を話し合い，介入の成功を最大限に
は質の問題を評価するための反復プロセスのどれ 支援する。
かで，それらの問題の解決策を開発し，その効果を試し，その上さらなる実行の必要性を再評価する。
5)監査とフィードバック

特定の期間にわたって個々の医師または病院よっ 医師へ検査が必要な患者数に関するデータを提供て行われたヘルスケアの臨床成績のサマリーで， する。
医師に送り返されたもの。この戦略は，臨床デー
タに厳密に基づいており，臨床スキルを除外した。

6)スタッフ教育

臨床ケアを導く原則の理解を深めるために計画さ 会議またはワークショップ，教育資料の配布（書れたスタッフへの介入，または標的疾患または患者 面，ビデオ，その他），教育的アウトリーチ訪問を含む。
集団に対する特定の推奨事項の認識を促進する。

7)医師リマインダー

患者独自の情報（例：最新のHbA1c値）の想起を医療 評価時に医師を促す転倒防止ツールキットソフト
専門職に促すことを目的とした紙ベースまたは電子シ ウェアの開発（意思決定支援システム）
ステム，または特定の課題（例：足の検査）の実行。

ヘルスシステムを対象とした質の改善ストラテジー
8）財政的インセンティブ

プロバイダーに向けられた肯定的または否定的な経済的インセンティブとともに行う介入（例として，ケアのプロセスへのアドヒアランス，または何らかの目
標結果の達成とリンクしている）。この戦略には，患者を対象とする肯定的または否定的インセンティブも含む，もしくは医療費償還のシステム全体の変更。

例として，ジムのメンバーシップ，薬物支援プロ
グラム，無料薬物治療がある。介入場所まで行くまでのこと，駐車などに関することは含まれない。

患者を対象としたストラテジー
9）
自己管理の促進

自己管理の促進ための設備の提供または資源へのアク 問題解決スキル，歩数の追跡，フィットビット，
セス。研究・調査で，自己管理，個別化された目標設定， 自助グループ，患者と協力して転倒リスクを軽減
または行動計画と介入を呼ぶ場合，ここに含まれる（一 するための戦略を開発する。
般に，
これは患者の教育よりも積極的な戦略である）。

10)患者へのリマイン
ダー

今後の予定やセルフケアの重要な側面について患者に思い出させるあらゆる努力。介入にケースマ
ネジメントが含まれる場合，患者に対するリマイ
ンダーは明示的である必要がある。

電話，ハガキを通じてのリマインダー。

転倒予防に関するパンフレット，冊子，転倒を予11）患者教育資料，
ビデ 健康に関する患者教育
注：エクササイズに関する説明が書かれたパンフレ 防するためのビデオ，講習，講義，ワークショッ
オ，講義，その他
プ，不特定の指示，アドバイス。
ット/リーフレットは患者教育として含まれない。
12）動機づけ面接

患者の本質的な価値と目標を特定し，集めることに頼る指示的，患者中心のカウンセリングスタイ
ルで，行動の変化を刺激する，したがって，ケアのすべての側面に患者と家族の関与を促す。

誤解を再構築して転倒リスクの視点の促進と転倒の恐れを管理可能なようにして，安全な方法で活動を増やすための現実的な目標を設定する（個人的な能力を考慮する）。

（Tricco AC, et al. Quality improvement strategies to prevent falls in older adults：a systematic review and network metaanalysis. Age Ageing. 48（3）：337‑346, 2019. より改変）

37

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020に よ る 複 合 介 入 が リ ス ク 比 0.18（95%CI：0.07 - 0.47），

インダー，スタッフ教育ではオッズ比 0.18（CI：0.07 -さらに，「ケアマネジメント」と「患者リマインダー」

0.45）と有意な効果がみられた。80 歳未満の患者を対象

ではリスク比 0.36（95%CI：0.13 - 0.97）と有意な効果がとした調査では，スタッフ教育の単一の介入では転倒者認められた。これの SR では地域や施設も含めた高齢者の数は増加していたが，80 歳以上では，ケースマネジを対象としたすべての RCT を対象としまた，医療従事

メント，患者リマインダー，スタッフ教育ではオッズ者やシステムに関する転倒予防に対する質改善に着目し比 0.18（CI：0.07 - 0.81）と有意な効果がみられた。高齢ており，スタッフ教育やシステムの必要性，さらには認者施設ではさまざまな要因をもつ要介護高齢者を対象と知症がない高齢者に関しては自己管理や患者教育など管することから，スタッフ教育は介入を単独で行うより，理体制やシステムなどの必要性が示唆された。

ケースマネジメントなどと組み合わせた介入において転Tricco らのサブグループ分析を表 2 に示した。介入倒者を有意に減少させる効果が明らかになった。ケース

期間 12 か月未満のスタッフ教育の単一の介入では転倒

マネジメントに関しては高齢者施設では認知症高齢者，者の数は増加していたが（オッズ比：2.33 ，CI：1.06 -歩行障害，排泄障害，夜間の徘徊や頻尿など転倒ハイリ

5.26），12 か月以上では，ケースマネジメント，患者リマ

スク者のケア質の向上が転倒予防につながることから事転倒予防 7 巻 1 号：鈴木氏

表2

表2

転倒者に対するアウトカムに関する統計的に有意なサブグループ分析

介入（通常のケアに対して）
サブグループ：12 か月未満のフォローアップ（24件の研究，14,135人の患者）
スタッフ教育サブグループ：12 か月以上のフォローアップ（36件の研究，22,692人の患者）
患者教育
患者教育＋自己管理
患者教育＋スタッフ教育
患者教育＋チームの変更
ケースマネジメント＋患者リマインダー＋スタッフ教育
ケースマネジメント＋動機付け面接＋患者教育＋チームの変更
サブグループ：80歳未満（40件の研究，26,785人の患者）
スタッフ教育サブグループ：80歳以上（19件の研究，9,368人の患者）
患者教育＋自己管理
患者教育＋スタッフ教育
患者教育＋チームチェンジ
患者教育＋自己管理＋スタッフ教育
ケースマネジメント＋患者リマインダー＋スタッフ教育
サブグループ：女性＜75％（37件の研究，24,658人の患者）
ケースマネジメント＋患者リマインダー
サブグループ：女性＞75％（21件の研究，11,375人の患者）
患者教育＋チームの変更
ケースマネジメント＋患者リマインダー＋スタッフ教育
サブグループ：薬物使用＞5（15件の研究，8,634人の患者）
患者教育
患者教育＋チームの変更
サブグループ：薬物使用＜5（15件の研究，7,950人の患者）
患者教育
ケースマネジメント＋患者リマインダー＋スタッフ教育
サブグループ：転倒の履歴 ─すべての転倒者（12件の研究，3,709人の患者）有意な比較なし
サブグループ：転倒の混合歴（40件の研究，33,959人の患者）
ケースマネジメント＋患者リマインダー＋スタッフ教育
サブグループ：家庭環境（24件の研究，15,418人の患者）
ケースマネジメント＋患者リマインダー＋スタッフ教育
感度分析：汚染のリスクが低い（29件の研究，24,967人の患者）
ケースマネジメント＋患者リマインダー＋スタッフ教育
ケース管理＋動機付け面接＋患者教育＋チームチェンジ
感度分析：選択的結果報告のリスクが低い（24件の研究，14,564人の患者）
ケースマネジメント＋患者リマインダー

OR(95% CI)

結果の方向2.33（1.06‑5.26）

リスク増大

0.73（0.54‑0.98）
0.50（0.26‑0.99）
0.59（0.40‑0.88）
0.59（0.40‑0.86）
0.18（0.07‑0.45）
0.33（0.12‑0.88）

リスク低減
リスク低減
リスク低減
リスク低減
リスク低減
リスク低減

3.23（1.03‑10.00）

リスク増大

0.57（0.33‑0.96）
0.61（0.38‑0.99）
0.48（0.24‑0.96）
0.44（0.21‑0.95）
0.18（0.07‑0.81）

リスク低減
リスク低減
リスク低減
リスク低減
リスク低減

0.36（0.14‑0.92）

リスク低減

0.24（0.07‑0.87）
0.18（0.07‑0.81）

リスク低減
リスク低減

0.18（0.05‑0.69）
0.24（0.07‑0.81）

リスク低減
リスク低減

2.00（1.03‑4.00）
0.18（0.07‑0.48）

リスク増大
リスク低減

―

―

0.18（0.07‑0.43）

リスク低減

0.18（0.08‑0.43）

リスク低減

0.18（0.06‑0.53）
0.28（0.08‑0.97）

リスク低減
リスク低減

0.36（0.14‑0.91）

リスク低減（Tricco AC, et al. Quality improvement strategies to prevent falls in older adults：a systematic review andnetwork meta‑analysis. Age Ageing. 48（3）：337‑346, 2019. より改変）

38

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

高齢者施設入所の高齢者に対する転倒予防介入とケアスタッフ・組織への教育介入のエビデンス

例検討も含めたケアマネジメントの質の向上が期待され訓練も含めて 6 か月以上などの長期の介入が必要である。

り，単一介入や複合介入も含めた転倒予防介入は転倒件数を有意に減少することが明らかになった。しかし，認Ⅴ

高齢者施設の転倒予防介入に関する障害要因と促知機能障害割合が 40% 未満の転倒予防介入では転倒件数が高かった。認知症である高齢者とそうでない高齢者

進要因
高齢者施設に関する従来の SR では，多職種介入や対が混在する施設では介入の目的や方法など認知症の特性

象者に合わせたケアの介入が転倒予防に有効であることも踏まえて何にターゲットを絞るか検討する必要があ

が指摘

7）

されているが，プログラムの内容についてまで言及した論文はみられなかった。Vlaeyenr ら

13）

は高

齢者施設の転倒予防に関する 8 つの RCT に関して，従来の SR とは異なり，混合研究法を用いて量と質の両面
14）15）を分析した。特に，Grol and colleagues

る。

Ⅵ 研究の限界
本研究は欧米で実践された RCT の SR から課題を分のフレー析した。研究として展開された結果のすべてがわが国のムワークを用いて障害要因と促進要因に関してレビュー

高齢者施設の転倒予防介入に当てはまるとは言い難い。

のコメントの質分析も含めた介入内容の分析を行った

特にわが国の介護保険施設と本研究の調査施設の規模や（表 3）。最も引用された促進因子は「良好なコミュニ

ケアの質が異なっている可能性もある。しかしながら，ケーション」と「施設設備の有効性」であったが，最も高齢者の状況やケアスタッフの状況など共通点も多く，引用された障害要因としては「提案された介入に圧倒

参考にすべき結果も多い。

され，フラストレーションを感じるスタッフ」，そして，「転倒予防のマネジメントコントロールする能力」
「ス

Ⅶ 結論

タッフ配置の問題」「限られた知識と技術」「不適切なコ

高齢者施設における転倒予防は対象者に対する介入だ

ミュニケーション」などであった。転倒予防に関して成けではなく，ケアスタッフのチームやケアのシステムな功した実践は，対象者の異なる健康状態レベルにわたる

ど転倒 QI（医療の質）の視点からの分析では，「チーム多くの転倒リスクに対して適切な転倒予防を講じているの変化」が通常のケアと比較して有意な効果が認められかが重要なポイントである。しかしながら，転倒予防のた。さらにネットワーク MA では「ケアマネジメント」

実践では修正可能な障害要因，例えばコミュニケーショ「患者へのリマインダー」と「スタッフ教育」などが有ンや知識と技術などに焦点を当てて改善につなげる必要

意な介入であった。転倒予防に関する質的な MA ではがある。さらに有効な転倒予防は，対象となる高齢者の転倒予防の促進因子は「良好なコミュニケーション」と転倒リスクに着目した多職種による多因子介入から構成「施設設備の有効性」，障害要因としては「提案された介されている。対象となる高齢者の健康レベルにおける転入に圧倒され，フラストレーションを感じるスタッフ」

倒リスクに特異的な障害要因に向けて解決すること，転などであった。高齢者施設における転倒予防対策として

倒予防の促進要因を継続的に推進することである。一は，対象者の認知症の有無や心身の状況も踏まえて効果

方では「組織状況」における 1）人員配置の問題，2）時的な転倒介入を組み合わせ，さらにケアスタッフが良好

間の不足，3）限られた施設・設備，4）他の作業の優先なコミュニケーションができるような体制づくりを行う

順位付け，5）教育体制の欠如，6）質の改善体制の欠如，など，これらの結果を参考に介入方法と教育と組織の体

7）転倒予防コーディネーターに対する適切な体制的支制の両面を検討する必要性が明らかになった。

援がない，8）仕事の負荷などの問題があり，このような内容は高齢者施設であればどこでも抱えている悩みである。転倒予防は転倒リスクの高い対象者に対する転倒

Ⅷ 利益相反
すべての著者において，申請すべき事項はない。

リスクマネジメントが中心と考えられているが，それぞれの施設の状況を踏まえてシステムや体制などの課題に取り組むことも重要である。
高齢者に対する転倒予防の SR から，高齢者施設における転倒予防介入の実践に向けての適応について検討した。高齢者施設における要介護高齢者に対する転倒予防
に関する効果的な介入として運動だけではなくバランス
39転倒予防 7 巻 1 号特集：鈴木氏

表3

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

表3

Gro1と同僚の実践プロセスレベルによる分析結果の要約

プロセスレベル（説明のレベル）妨げとなるもの

促進するもの

1）難しすぎる（2/8文献）
革新
革新の魅力，信頼性， 准看護師の意見：「今，もし［プロトコールが］専門的で，素人が読む
実行可能性（すなわ には難しければ，私には，役に立たなかった」
ち，新しいと認識さ 2）文脈を考慮してできていない（2/8論文）
れるガイドライン又 3）長すぎる（1/8論文）
4）使用する者に親切ではない（1/8論文）
は介入）5）測定可能な結果の欠如（1/8論文）

1）優れた信頼性，エビデンスに基づく実践を促進する方法，分野の進歩を最新に保つ（3/8研究）ナース・プラクティショナーの意見：「ただ実施するより効果的であることが証明されているものを実施する方が良いと思う…それは誰もが行っている方法だから」
2）実施のためのツールを提供する（2/8研究）
看護部長の意見：「それらを実施する準備を整える（すなわち，ガイドライン）。それぞれに違いと個性があるため，各ガイドラインのツールを開発することで それらを活用 する」

1）スタッフは転倒予防に関して無力感，イライラ，懸念を感じている。
個々の専門家介入に対する個々の また，過剰なプロトコールと必要な研修に圧倒されている。（6/8論文）
専門家の意識，知識， 2）限られた知識とスキル（5/8論文）：限られた一般教育またはヘルスリ
姿勢，動機テラシー，転倒マネジメントスキルの低下およびコンピュータースキル
介護士：「知識が1番だと思う…［転倒］についてのミーティングはない」
3）否定的な信念と姿勢（4/8の論文）：臨床判断に取って代わるものとして認められたガイドライン 医師の意見：「プロトコールは素晴らし
いものであるが，特定の環境は患者ごとに異なる。私は，一人一人の患者のどこに注目すべきか分かっている」 介護士の意見：「私は歩いていて，誰かがいつも左，右，中央に転倒する姿を毎日みる。それを防ぐ方法はない」
4）意識の低さ（1/8論文）

1）転倒予防に対する意識と関心を高める（3/8調査）
准看護師の意見：「私たちが学んだ多くの転倒に関する方針はすでに実施されているものだが，それでもこれらのことを再教育し，再認識させることだ」
2）潜在的な転倒要因を理解するための意味づけになっている（1/8研
究）

入所者
入所者の動機とコン
プライアンス1）入所者/家族のノンコンプライアンス（2/8の論文） 看護師長の意
見：「私たちは［ヒッププロテクター］が効果的であることを理解していないのではなく，使用する［入所者］がいないだけ」
2）入所者/家族の目標または期待との対立（1/8論文）
3）入所者の退屈（1/8論文）

該当なし

社会的状況
チームワーク，リー
ダーシップ，同僚からのサポート1）コミュニケーション不足（5/8論文）：ケア提供者/シフト間およびスタッフ/家族間の情報伝達が不十分，ケアプランについてのコミュニ
ケーションの欠如，転倒または訓練の情報伝達の不備，資格を持つスタッフと資格を持たないスタッフ間の緊張/敵意のあるコミュニケーショ
ン准看護師の意見：「もしも誰もフォローをせずに患者が転倒しないよ
うにするため，または転倒する回数を減らすために必要な備えをすることに1つのシフトのスタッフが懸命に努めていても，大きく役に立つことはあまりない。一つ必要なことはシフトからシフトのスタッフ連携だと思う。すべてのスタッフが関わるということで，他の人たちが従うことを確実にできるアイデアを考え出せたらだと思う」
2）「同意」と説明責任の欠如（3/8論文）
スタッフの意見：「彼らはそれをまとめ，彼らはそれを開発した。その後，彼らは私たちにそれを渡した。［…］彼らは言った。うまく使える
ように自分でなんとかして」
3）スタッフの話を聞いたり，学んだり，サポートを提供せず，質の改善スキルを欠くリーダーシップ（3/8論文）
4）臨床指導者は，多い仕事に加え，他のリーダーシップの役割を引き受けることを求められる。（1/8論文）

1）良好なコミュニケーション（4/8研究）：シフト/分野間，スタッ
フ/家族間の情報共有，ケア計画に関する話し合い，積極的な傾聴とコミュニケーションの弱点への対処，多様なコミュニケーション戦略の使用 看護部長の意見：「それで，コミュニケーションははるかに高いレベルに到達した。ただ会話だけに注目するのではなく，転倒を防ぐ，防ぐことができる貴重な情報を実際に伝達している」
2）スタッフの関与とエンパワーメント（3/8研究） 清掃係の意見：「最初は…なぜ彼女は私たちをこれらの会議に行かせるのだろう？
という感じだった。だってどうしてかなって，というか本当に，私はただの清掃係なのに必要なの？あとすることは洗濯だし，なんで？
でも［プログラム］に入った後は，「ああ，私はこの中の一部だ。私たちはそうだ！」だって私たちが本当にそうだとは思わなかったから」
3）協力，チームワーク，（3/8研究）
管理准看護師の意見：「今，私はこのチームの一員であるから私の意
見は受け入れられる。私は自分が何をすべきか教育を受けており，この転倒委員会でさらに一歩先へ踏み出す…」
4）スタッフを巻き込み，理論的根拠を明確に説明し，サポートを提供するリーダー（3/8研究）管理部部長の意見：「だから，彼ら［前線に働くスタッフ］に私たちの勧告を伝えて，人はそれぞれ独自の専門性があり，彼らは担当する患者を最もよく知っているため，私たちは彼らの意見を歓迎しようとしているのだ」
5）臨床のリーダーたちの存在（1/8研究）

組織状況
資源，人材，マネジメントからのサポー
トの可用性

1）人員配置の問題（6/8論文），例：臨床および管理機能を備えたスタッ
フの高い離職率，スタッフ，理学療法士および作業療法士の不足パーソナルサポートワーカーの意見：「スタッフが1人だけの場合，転倒を防ぐことはできない…」 ケアマネージャーの意見：「私の希望のリストは，理学療法士の指示の下で理学療法アシスタントが働くことだ。そしてエクササイズの提供，プログラムの設定ができ，月曜日から金曜日までこ
こで働き，もっと歩かなければならない人たちを歩けるようにする…」
2）時間の不足（4/8論文）
3）限られた施設・設備（4/8論文） スタッフ教育担当看護師の意見：「患者が入ってきて…転倒のリスクが高い。誰かは［低床］ベッドが必要だと考えるかもしれないが，［低床］ベッドはそこの施設には一つもない」
4）他の作業の優先順位付け（4/8論文） 管理者の意見：「カンファレ
ンスではパーソン・センタード・ケアのような他のトピックに取って代わり，転倒プログラムはもはや議題に含まれていなかった」
5）教育体制の欠如（4/8論文）
6）質の改善体制の欠如（3/8論文） 後ろ向きな行動をする看護師の意
見：「転倒の回数が…もし増加した時［そして］もし入所者が転倒した場
合…［私たち］は何が起こっているのか，何ができるのかを議論する」
7）転倒予防コーディネーターに対する適切な体制的支援がない（2/8論文）
8）仕事の負荷（2/8論文）：介入の維持と文書化の負担看護部長の意
見：文書化が私たちの最大の課題だと私は言うね：文書化のすべての要求に対応すること。とても厳しい。文書化には非常に多くの要求がある。それはアセスメント，フォロー，書き留め，さまざまなグループとの連絡，何が起こっているかを人々に知らせるなどのため…

1）設備機器の可用性（4/8研究）
2）優先順位付けと転倒予防への強い関心（3/8研究）
3）教育体制の存在（3/8研究） 認定看護助手の意見：「私はグループとして学んだ。みんな集まって，いろんなアイデアを思いつく。ご存知のように， 薬を飲むこと ， 回復プログラム ， 2時間ごとにトイレ介助を試みる こととか。私たち全員が集まってアイデアを出して，機能するすべてのものの組み合わせ」
4）質の改善体制（2/8研究） 看護部長の意見：「私たちはメリットがあることを知っている！転倒予防の実施によって転倒が50％ぐらい減
少して，転倒をより適時に評価できると信じているし，その方がより良い結果が得られると思う…」
5）学際的なチームの支持による転倒予防コーディネーターの正式な任命（1/8研究）
6）安全文化（1/8研究）

経済的・政治的状況
資金調達と方針

1）ケアプランへのアクセスを制限する規制に関する解釈（2/8論文）認定看護助手：「認定看護助手は［入所者の診断を］知っておく必要があると思わない人が多いが，私たちは知る必要があると思う。それは対処するのに役立つと思う… オリエンテーションの時に私たちは入所者のカルテをみる権限がない，機密だと言われた」
2）償還の欠如（1/8論文）
3）予期せずに開始された場合の施設などの委任（1/8論文）
スタッフの意見：「空から降ってきた。誰かが転倒予防プログラムをもって突然現れた」（Etheridge et al., 2014）

1）企業および/または州の義務（2/8の研究） インタビュアーの意
見：「［あなたの施設］は実践ガイドラインの使用を決定しました
か？」看護部長：「ええ，私たちは会社［からの］方針と手順を実行する必要があります」

特定された影響因子の合計数：n=44

特定された妨げとなるもの合計数：n=27

特定された促進するものの合計数：n=27（Vlaeyen E, et al. Implementation of fall prevention in residential care facilities：A systematic review of barriers and facilitators. Int J Nurs Stud. 70：110‑121, 2017.より改変）

40

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

高齢者施設入所の高齢者に対する転倒予防介入とケアスタッフ・組織への教育介入のエビデンス

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41

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：43- 51

原

2020

著

要介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化における握力と歩行機能，転倒要因，健康関連 QOL の関連性
～介護予防教室に通う高齢者を対象とした縦断研究〜
稲垣

圭吾 1）

鈴木

みずえ 1）

渥美

友梨 2）

柘植

松崎

花奈子 2）

鳥居

史愛 3）

伊藤

友孝 4）

谷

美咲 2）
重喜 5）

1）浜松医科大学医学部看護学科
2）浜松医科大学医学部附属病院
3）元浜松医科大学医学部看護学科
4）静岡大学工学部機械工学科
5）浜松医科大学医学部医学科

要約【目的】本研究の目的は，要介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化における握力と歩行機能，転倒要因，健康関連
QOL の関連を明らかにすることである。
【方法】2013 年 10 月～ 11 月および 2014 年 10 月～ 11 月に介護予防教室に通う自立歩行が可能な要介護ハイリスク
高齢者を対象に握力測定，歩行機能，転倒要因，健康関連 QOL の調査を実施した。全身の筋力の指標とされている
握力を測定し，歩行機能は，運動計測システムを用いて 10 m 歩行を行い，ストライド長やスイング速度，関節角度（膝関節，踝関節），歩行時の膝の前後への振れ幅の分析を行った。転倒要因は，転倒スコア，転倒予防自己効力感尺度を，健康関連 QOL は QOL の評価尺度である SF-8TM を実施した。
【結果】本研究の対象者は，平均年齢が 80.7（± 6.4）歳の男性 4 名，女性 16 名の計 20 名とした。握力の平均値は19.6（± 6.5）kg であり，1 年の変化値は，− 0.4（± 2.1）kg であった。対象者の 1 年間の変化における握力と各評
価指標の相関係数では，転倒スコアは有意な負の相関がみられた（r = −0.460，p ＜ 0.05）。SF-8TM の全体的健康感（GH）は，有意な正の相関がみられた（r = 0.530，p ＜ 0.05）。運動計測システムを用いて測定したストライド長，膝位置（後）は，有意な正の相関がみられた（r = 0.610，r = 0.540，p ＜ 0.05）。
【結論】要介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化において，握力とストライド長，膝位置（後），転倒スコア，全体的健康感（GH）で有意な相関関係がみられた。

キーワード

高齢者

握力

転倒

予防

歩行機能

Ⅰ はじめにむことで，要介護高齢者も増加することが予想される。

わが国の 2018 年度現在の高齢化率は 27.7 ％であり，
1）

2016 年に介護が必要となった原因の第 4 位には骨折・2060 年には 38 ％を超える見込みである 。また，要介

転倒 3） が挙がっているため，転倒を予防することで介

護高齢者数は毎年増加しており，特に 75 歳以上の後期護予防につながる可能性がある。

2）

高齢者で割合が高くなっている 。今後，高齢化が進
連絡先：浜松医科大学医学部看護学科

地域では介護予防を目的とした様々な二次予防事業が

稲垣圭吾〒 431-3192 静岡県浜松市東区半田山 1-20-1
TEL：053-435-2511

FAX：053-435-2511

受付日：2019. 7. 30

受理日：2020. 5. 2

E-mail：kinagaki@hama-med.ac.jp

43

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

実施されている。地域在住高齢者を対象にした転倒予防
体操では，筋力を維持・向上させ，歩行やバランス機能

本研究は，縦断研究である。
2.

を改善することで，転倒予防に有効であると報告がさ
4）

対象
1 年間の変化を調査するため，2013 年 10 月～ 11 月

れている 。また，地域在住高齢者を対象に 2 週間毎に（2013 年 度 ） お よ び 2014 年 10 月 ～ 11 月（2014 年度）

2 回の運動介入を行うことで，バランス能力や健康関連に H 市の介護予防教室（元気はつらつ教室：二次予防）

5）

6）

や井口

に参加し，歩行解析を行うため自立歩行が可能である高は，比較的低頻度短期間の筋力トレーニングでも，齢者を対象とした。この介護予防教室は基本チェックリ

筋力向上とバランス能力の改善に有用であると報告してストで要介護ハイリスク者と評価された高齢者を対象といる。二次予防事業の対象である要介護ハイリスク高齢

しており，本研究では，要介護ハイリスク高齢者を介護者の転倒予防に対する介護予防の実践は，年々増加して予防教室（元気はつらつ教室：二次予防）の対象者と定いる要介護高齢者数の減少につながる可能性がある。

義した。本研究では，2013 年度と 2014 年度に継続してQOL が改善するという報告がある 。松林ら
ら

7）

海外の先行研究では，加齢に伴う握力の低下を数年に渡り調査している研究8）や 60 歳以上の高齢者における握力の予後予測能を明らかにするための文献のシステマ調査を受けた高齢者 20 名（男性 4 名，女性 16 名）を対象とした。これらの流れを，図 1 にまとめた。
3.

9）

本研究の実施にあたり，対象者には研究に関する説明

ティックレビュー ，握力と日常生活活動（ADL）の関連を調査している研究10），前向き都市農村疫学調査にて握力と転倒による外傷，または骨折の関連

11）

，高齢

者の筋力と転倒エピソードの関係を調査した研究

12）がとプライバシー保護に関する説明を行った後，書面にて同意を得た。また，本研究は浜松医科大学臨床研究倫理委員会の承認を得て実施した。（承認番号：14-186）4.

報告されている。
これまでの研究から握力は死亡・疾病・身体機能など
11）

倫理的配慮

方法
介護予防教室を行っている部屋と別の部屋を用意し，，それらを踏対象者に対して，研究代表者らにより，聞き取りによる

まえれば握力が転倒の予測因子にもなり得ると考えられアンケート調査を実施した。基本的属性，Mini-mental

るが，有意な関連はみられていない。また，Yang らのState Examination（MMSE），Instrumental Activities

横断研究においても，両手平均の握力と過去 1 年間の転of Daily Living scale（IADL 評価尺度），転倒スコア，に予測能があることが示唆されており

12）転倒予防 7 巻 1 号原著：稲垣氏

図1

。しか

転倒自己効力感尺度，歩行に関する意欲や転倒リスク，

し，原田らは勤労者における勤務中の転倒について，握健康関連 QOL を調査した。また，運動計測システムを13）用いてストライド長・スイング速度および関節角度，歩倒経験との間に有意な関連がみられていない

力が平均より低いことも転倒に関係していると報告しており，握力と転倒の関連について，一定の見解が得られていない。

H市の全高齢者数
2013年度：195,418名
2014年度：202,085名

これらの研究から握力と転倒の関連 12）や握力の把握で転倒リスクを評価できる可能性を示唆する研究 13），
運動介入による筋力やバランス能力の変化，健康関連
QOL への影響

5）- 7）

を調査している研究はみられるが，H市内で介護予防教室（元気はつらつ教室：二次予防）を行っている施設（23施設）

縦断研究として握力の変化と転倒，歩行機能，健康関
連 QOL の関連に着目した研究は少ない。また，握力は筋力の把握に有効と報告されている14）- 17）。したがって，調査に同意した施設（調査依頼した施設は2施設）
老人福祉センター：1か所
総合福祉施設：1か所

全身の筋力の指標とされている握力の変化に着目するこ

利用者に研究協力を依頼とで，握力と転倒の関連を明らかにすることができるの2013年度調査
同意の得られた対象者（n＝27）ではないかと考えた。本研究の目的は，要介護ハイリ
スク高齢者の 1 年後の握力の変化と 1 年後の歩行機能，利用者に研究協力を依頼

転倒要因，健康関連 QOL の関連を明らかにすることで参加辞退（n＝7）あった。

2014年度調査
前年より継続の本研究対象者（n＝20）

Ⅱ 研究方法1.
44

研究デザイン

図1

対象者の抽出過程

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

要介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化における握力と歩行機能，転倒要因，健康関連 QOL の関連性

行時の膝の前後への振れ幅の調査を実施し，デジタル握を用いて計測した 25）。運動計測システムは，3 次元的な力計を用いて握力を測定した。

動きや衝撃値を取得できるように 3 軸ジャイロセンサー

1）基本的属性と 3 軸加速センサーを内蔵した小型の複合モーションセ

基本的属性は，年齢，既往歴，現病歴，転倒の有無を

ンサーを用いて構成されている。センサーを腰部，大調査した。

腿部，脹脛部，足背部に装着し，時系列データとして各

2）Mini-mental State Examination （MMSE）

部の動きを解析用 PC に取り込んだ上で，角速度の積算

MMSE とは，認知機能のスクリーニング検査の手法

によって各部の 3 次元姿勢角度を求め，それを基に運動の一つであり，11 の項目で構成されている

18）

。合計点

学的計算により下肢の動きを算出する仕組みである。腰は 0 ～ 30 点で，23 点以下は認知症の疑いがあり，得点

幅や下肢長などの関節間長さを対象者毎に計測しておくが低下するほど認知機能の悪化を示している。

ことで，関節角度（姿勢）だけでなく関節位置の動きや

3）握力測定足の振れ方などをモーションキャプチャのように時系列

握力測定は，デジタル握力計 GRIP-D を用いて左右データとして解析することができる。

一回ずつ測定した。握力計の表示が外側になるように持実際の計測では，対象者の片下肢の腰部，大腿部，脹

ち，直立姿勢で腕を自然に下げ，最大努力で握るように

脛部，足背部に，複合モーションセンサーをマジック説明した。

テープで固定し，直線 10 m の距離を普段の速度で歩4）Instrumental Activities of Daily Living scale

いた時の時間と歩数のほか，関節角度や各関節位置の変化，ストライド長などの運動学的データを測定した。

（IADL 評価尺度）
IADL 評 価 尺 度 と は，Lawton ら に よ り 発 案 さ れ，
IADL を 8 項目にて評価する評価指標である

19）20）。ス

10 m 歩行については，実験室内に 16 m の歩行路を設置
し，加速距離 3 m と減速距離 3 m を設けた。測定区間
は上記を除いた直線 10 m とした。転倒防止のため，対コアが高いほど自立に近いことを示す。
5）転倒スコア

象者に付き添って歩き，対象者の爪先が測定開始地点の

転倒スコアは，身体機能，疾患もしくは老年症候群，

ラインを通過すると同時に歩数の計測を開始し，10 m

環境要因と，過去 1 年間の転倒歴を問う計 22 項目から

歩行の時間計測を行った。測定時の対象者の服装に関すなっている。10 点以上が転倒のハイリスクである

21）。

る条件として，できるだけ動きやすい服装，普段使用し6）転倒予防自己効力感尺度ている靴を着用し，普段歩行しているスタイル（杖，装転倒予防自己効力感尺度は征矢野らが考案した地域高具の使用等）で実施するように説明した。測定は 2 回行

齢者が日常生活活動を通して認識される転倒恐怖を測定する

22）

い，平均値を算出した。
図 2 に本研究で用いたストライド長と関節角度（膝関。

7）Tinetti 歩行評価

節，踝関節）を示す。ストライド長は，運動計測システ

Tinetti 歩行評価は，下位尺度としてバランス評価とムで片側の足が接地してから，再び同じ足が接地するま

歩行評価の二部に分かれ，それぞれ二段階あるいは三段でに進む距離を計測し，対象者の下肢長で割ることで個

23）。今回は歩行評価のみを行った。こ人の下肢長の影響を除去した。関節角度（膝関節，踝

れは 12 点満点で，点数が高いほど状態が良いとされて関節）は，運動計測システムから得た下肢の運動データいる。

（時系列データ）を解析し，足を前方に振り出す際の床
転倒予防 7 巻 1 号原著：稲垣氏 図 2階で評価を行う

8）SF-8 スタンダード版との関係や関節の曲げ具合を調べるために，歩行時の足SF-8 はサマリースコアである身体的健康（PCS），精先が身体直下に来たときの角度を抽出した。

神的健康（MCS）と，下位尺度である身体機能（PF），
日常役割機能 ─ 身体（RP），体の痛み（BP），全体的健康感（GH），活力（VT），社会生活機能（SF），日常役
割機能 ─ 精神（RE），心の健康（MH）にて構成される。

膝関節角度

SF-8 は国民標準値や年代別標準値が求められており，
スコアが 50 より低値の場合は，平均的な日本人よりも
健康関連 QOL が低いと解釈される 24）。

踝関節角度
ストライド長9）運動計測システムを用いた 10 m 歩行の歩行分析
歩行中の運動は，伊藤らが構築した運動計測システム

図2

ストライド長と膝・踝関節角度45

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

5.

統計解析

名（50%）であり，次いで高血圧 6 名（30 ％）であった。

高齢者のアンケート内容，歩数・歩行時間，運動計測

2.

評価指標の結果

システムおよび握力に関して，2013 年度と 2014 年度の

表 2 に 2013 年度と 2014 年度，1 年間の変化値の各評

平均値，標準偏差を求めた。また，2013 年度と 2014 年

価指標の平均値と標準偏差，対応のある t 検定の結果に度の各評価指標の平均値の差を算出し，対応のある t 検

ついて示した。
転倒スコアの 1 年間の変化値では，平均値が 1.2（±

定を行った。有意水準は 5 ％未満とした。
本研究の主要解析として，握力の 1 年間の変化値と各2.7）上昇しており，2013 年度より 2014 年度の方が転倒評価指標の 1 年間の変化値についての関連を調べるた

スコアの上昇があるが，有意な差はみられなかった（pめ，ピアソンの積率相関係数を算出した。相関係数の定= 0.062）。関節角度の 1 年間の変化値では，膝関節の平義として，「r = 0.0 ～± 0.2（ほとんど）相関がない」「r =均値が -8.2（± 14.8）度（p = 0.023），踝関節の平均値± 0.2 ～± 0.4 弱い相関がある」「r = ± 0.4 ～± 0.7 相が 9.5（± 9.2）度（p = 0.0002）となっており，どちらに関がある」「r = ± 0.7 ～± 0.9 強い相関がある」「r = ±

おいても有意差が認められた。その他の評価指標におい0.9 ～± 1.0（ほぼ）完全な相関がある」と定義し，有意て，1年間の変化値についての有意な差はみられなかった。

水準は 5 ％未満とした。

3. 握力と各評価指標との相関の結果

統計解析には，IBM SPSS Statistics Ver21を使用した。

表 3 に握力の 1 年間の変化値と各評価指標の 1 年間の変化値についての相関を示した。握力と転倒スコアは有Ⅲ 結果

意な負の相関がみられた（r = −0.460 ，p = 0.040）。握1.

力と SF-8TM では，全体的健康感（GH）において有意対象の基本的属性
本研究の対象者は，2013 年度と 2014 年度に介護予防

な正の相関がみられた（r = 0.530 ，p = 0.020）。運動計

教室に通う自力歩行が可能な要介護ハイリスク高齢者測システムに関して，握力とストライド長（r = 0.610，

20 名（男性 4 名，女性 16 名）とした。対象者の平均年
p = 0.004）（r = 0.540 ，p = 0.010）で有意
転倒予防 7 巻 1 号原著：稲垣氏
表，膝位置（後）1
齢は 80.7（± 6.4）歳であった。高齢者の既往歴は表 1

な正の相関がみられた。その他の項目では握力と有意なに示す。対象者で最も多くみられた既往歴は白内障 10

相関はみられなかった

表1

対象者の既往暦（2014年度）（n＝20）

人数
既往歴
脳卒中
心臓病
高血圧
糖尿病
転倒予防 7 巻 1 号原著：稲垣氏 表 2
白内障
骨粗鬆症
その他

％

1

5

5
6
5
10
5
10

25
30
25
50
25
50

表 2 2013年度と2014年度の各評価指標の平均値と標準偏差，対応のある t 検定の結果と1年間の変化値の平均値と標準偏差（n＝20）
調査項目
MMSE（Mini-mental State Examination）
握力［kg］右左平均
LADL評価尺度
転倒スコア
転倒予防自己効力感尺度
Tinetti歩行評価
SF 8スタンダード版
身体機能（PF）
日常役割機能 ─ 身体（RP）
体の痛み（BP）

46 全体的健康感（GH）
活力（VT）

2013年度

2013年度p値

2013年度

平均値
27.8

標準偏差
±1.7

平均値
27.7

標準偏差
±2.5

0.846

平均値
−0.1

標準偏差
±2.3

20.0
20.1
20.0
7.4
10.6
27.2
11.6

±6.2
±7.7
±6.8
±0.9
±3.0
±4.9
±0.7

20.1
19.1
19.6
7.5
11.8
28.4
11.7

±5.0
±6.3
±6.5
±0.9
±3.6
±6.4
±0.5

0.866
0.204
0.387
0.541
0.062
0.250
0.541

0.1
−0.9
−0.4
0.1
1.2
1.2
0.1

±2.6
±3.2
±2.1
±0.7
±2.7
±4.4
±0.7

47.8
48.2
45.6
50.0
48.5

±5.7
±6.6
±8.9
±5.4
±4.5

47.3
48.3
48.4
50.8
48.7

±5.9
±4.9
±9.6
±6.0
±5.8

0.755
0.924
0.273
0.683
0.803

−0.5
0.1
2.8
0.8
0.2

±16.6
±5.7
±11.0
±8.6
±4.3

転倒スコア
転倒予防自己効力感尺度

10.6

±3.0
±4.9

11.8
28.4

±3.6

27.2

Tinetti歩行評価

11.6

±0.7

11.7

±0.5

身体機能（PF）

47.8

±5.7

47.3

±5.9

日常役割機能 ─ 身体（RP）

48.2

±6.6

48.3

±4.9

体の痛み（BP）

45.6

±8.9

48.4

±9.6

全体的健康感（GH）

50.0

±5.4

50.8

±6.0

48.5
±4.5
48.7
51.0
±6.8
52.2
社会生活機能（SF）
52.5
±2.6
51.3
日常役割機能 ─ 精神（RE）
50.6
±6.9
49.7
心の健康（MH）
45.1
±5.8
46.5
身体的健康（PCS）
52.2
±4.5
51.2
精神的健康（MCS）
1.4
±0.2
1.4
ストライド長［m］
3.0
±0.4
3.2
スイング速度［m/s］
関節角度［度］
133.0
±11.4
124.8
膝関節
73.9
±6.9
83.4
踝関節
膝位置［cm］
−16.7
±4.2
−17.9
前
8.0
±2.9
6.2
後
−4.3
±2.3
−5.8
中央
10m歩行
19.6
±3.8
19.8
歩数［歩］（1回目と2回目の平均）
9.5±2.1 表 3
9.7
時間［秒］（1回目と2回目の平均）
転倒予防 7 巻 1 号原著：稲垣氏＊p＜0.05注）対応のある t 検定

±5.8

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

SF 8スタンダード版

1.2
1.2

±2.7

0.541

0.1

±0.7

0.755

−0.5

±16.6

0.062
0.250

±4.4

要介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化における握力と歩行機能，転倒要因，健康関連 QOL の関連性

活力（VT）

表3

±6.4

評価指標

心の健康（MH）
身体的健康（PCS）
精神的健康（MCS）
10ｍ歩行
歩数［歩］（平均）時間［秒］（平均）ストライド長［m］/下肢長［m］
スイング速度［m/s］
関節角度［度］
膝関節
踝関節
膝位置［cm］
前後
中央＊p＜0.05注）ピアソンの積率相関で算出した。

0.273
0.683

0.1

±5.7

2.8

±11.0

0.8

±8.6

0.2

±4.3

0.485
0.290
0.690
0.209
0.505
0.917
0.093

1.2
−1.2
−0.8
1.4
−1.0
＜0.1
0.2

±7.3
±4.9
±9.3
±4.8
±6.7
±0.2
±0.5

±8.1
±7.1

0.023＊＜0.001＊

−8.2
9.5

±14.8
±9.2

±4.3
±5.7
±4.3

0.353
0.157
0.153

−1.2
−1.8
−1.5

±5.6
±5.5
±4.5

±4.3
±2.6

0.639
0.716

0.2
0.1

±1.9
±1.4

±5.5
±4.1
±7.9
±5.9
±5.9
±0.2
±0.5

握力の 1 年間の変化値と各評価指標の 1 年間の変化値の相関係数

MMSE（合計）
IADL評価尺度（合計）転倒スコア（合計）
転倒予防自己効力感尺度（合計）
Tinetti歩行評価（歩行評価のみ）
SF 8スタンダード版
身体機能（PF）
日常役割機能 ─ 身体（RP）
体の痛み（BP）
全体的健康感（GH）
活力（VT）
社会生活機能（SF）
日常役割機能 ─ 精神（RE）

0.924

0.803

（n＝20）

相関係数

p値−0.190−0.120−0.4600.080−0.1300.410
0.610
0.040＊
0.740
0.600

0.350
0.310

0.140
0.190

−0.260
0.530
0.170
0.170
0.100
0.060
0.310
0.090

0.280
0.020＊
0.470
0.480
0.660
0.790
0.180
0.700

−0.050−0.010
0.610
0.420

0.840
0.970
0.004＊
0.070

0.080−0.160

0.740
0.500

0.020
0.540
0.340

0.930
0.010＊
0.140

47

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

Ⅳ 考察

力が 1 年間で増加した対象者ほど転倒スコアが低下し，

本研究では 2013 年度と 2014 年度の 2 回の調査に参加

SF-8™ の全体的健康感（GH）が高くなり，ストライドした対象者において，握力の 1 年間の変化と歩行機能，長が長く，膝位置（後）が大きいことが示唆された。ス

転倒要因，健康関連 QOL の関連を明らかにした。握力

トライド長は，片側の足が接地してから，再び同じ足がの 1 年後の変化を調査することで，1 年後の歩行機能や接地するまでに進む距離を表すため，握力が改善した高転倒要因，健康関連 QOL との関連を把握できるのでは

齢者ほど歩幅が広くなると予測される。先行研究より握ないかという仮説のもと，データを分析した結果，握力は筋力の把握に有効と報告され 14）- 17），特に高齢女性力とストライド長，膝位置（後），転倒スコア，全体的において，握力と膝伸展筋力に有意な相関があったと報健康感（GH）で有意な相関関係がみられた。池田らは，告しており 14），健常成人男性においても，握力と膝関節

握力が強い人は，歩行速度や応用歩行能力，歩行持久力

伸展筋力に有意な相関があったと報告されている 32）33）。

も優れていると述べている 14）。また，新井らは，握力また，最大 2 歩幅を身長で除した値である 2 ステップや歩行などの移動能力は，複数の精神心理的評価との間

値と握力に正の相関関係が認められ，全身の筋力が高い。本研究においほど歩幅を増大させることが報告されている 34）。これても，池田らや新井らの報告で示すように，握力とストらの研究より，握力と下肢筋力の関連が示唆されている

ライド長，膝位置（後），全体的健康感（GH）に有意なため，握力が改善した高齢者は，下肢の筋力が向上する

相関関係がみられた。

と，足を挙上して歩行できることから，歩幅が広くなっに有意な相関を示すと報告している

26）

2014 年度の対象者の平均年齢は 80.7（± 6.4）歳，左たと考えられるが，握力と歩行機能の関連についてのメ

右の握力の平均値は 19.6（± 6.5）kg であった。握力は

カニズムは十分に明らかにされていないことから，今後全国平均と比べると低い値となっているが

27）

，要介護

さらなる研究が必要である。

ハイリスク高齢者であることが影響していると考えられ

本研究の限界として，介護予防教室に参加していないる。また，対象者は基本チェックリストで要介護ハイリ

対象者のデータを取得していないため，介護予防教室のスク者と評価され，介護予防教室に参加している高齢者参加による効果を分析できないこと，対象地域が H 市

であるが，MMSE の平均値は 1 年間でほぼ変化はなく，の 2 つの施設に限定されていることと対象者が少なくか

認知機能も良好であった。IADL 評価尺度の得点も 1 年

つ男女比が違うため，データの偏りがあり，すべての対間でほぼ変化はないため，ほぼ自立している集団である

象者に適応できる結果ではないこと，個別の要因間の相と考えられる。転倒スコアは，有意な差はみられなかっ関のみの検討のため，交絡が生じている可能性があるこ

たが，2014 年度も 10 点以上であるため，転倒リスクがと，複数回の検定を重ねることによる検定の多重性の問高い集団であると考えられる。

題が挙げられる。

1 年間の変化値について，対応のある t 検定を行った
ところ，関節角度で有意差がみられた。また，有意差は

Ⅴ 結論

みられなかったが，前・中央・後の膝位置も前（進行方

本研究では，要介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化向）になっていた。本研究では，膝の位置が前（進行方における握力と歩行機能，転倒要因，健康関連 QOL の向）になるほどマイナスの値となるように示している。

関連を検証した。その結果，要介護ハイリスク高齢者

したがって，2013 年度より 2014 年度の方が膝の屈曲のの 1 年間の変化において，握力とストライド長，膝位置

角度が小さく，膝位置が前となり，足関節の背屈が不足（後），転倒スコア，全体的健康感（GH）で有意な相関しているため，膝の引き上げ歩行となっていると考えら関係がみられた。

れる。そのため，膝を思うように上げることができない
場合，つまずきやすい歩行であると考えられる。転倒にⅥ 利益相反至る機序として，最も主要なものに「つまずき」があると報告されている。したがって，本研究よりつまずきから転倒につながるリスクが示唆された。
握力と各評価指標についてピアソンの積率相関係数を算出した結果，転倒スコアに有意な負の相関がみられ，
SF-8TM の全体的健康感（GH）とストライド長，膝位置（後）に有意な正の相関がみられた。したがって，握48

すべての著者において申告すべき事項はない。

28）- 31）

Ⅶ

研究資金
本研究において，特定の資金源はない。

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

要介護ハイリスク高齢者の 1 年間の変化における握力と歩行機能，転倒要因，健康関連 QOL の関連性

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49

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Japanese Journal of Fall Prevention Vol.7 No.1 2020

Original

The Relationship between Grip Strength and Walking
Function, Factors of Falls, and Health-related QOL in Oneyear Change of Elderly People at High Risk for Needing
Care：Longitudinal Study for Elderly People Attending
Care Prevention Program
Keigo INAGAKI 1） Mizue SUZUKI 1） Yuri ATSUMI 2） Misaki TSUGE 2）
Kanako MATSUZAKI 2） Shiori TORII 3） Tomotaka ITO 4） Shigeki TANI 5）
1）Faculty of Nursing, Hamamatsu University School of Medicine
2）Hamamatsu University Hospital3）Former Faculty of Nursing, Hamamatsu University School of Medicine
4）Department of Mechanical Engineering, Shizuoka University Faculty of Engineering
5）Faculty of Medicine, Hamamatsu University School of Medicine

Abstract
和文抄録【Purpose】The purpose of this study was to clarify the relationship between grip strength and walking function,
factors of falls, and health-related QOL in one-year change of elderly people at high risk for needing care.
【Methods】A survey of grip strength measurement, walking function, factors of falls, and health-related QOL
was conducted among high risk elderly people participating in a care prevention program and needing care who
could roam freely. In order to investigate the relationship between falls and muscle strength, we measured grip
strength, an index of bodily muscle strength. Walking variables such as stride length, swing speed, knee joint
angle, heel joint angle, and knee position were analyzed through gait measurements and an evaluation system.
The fall risk index and a fall prevention self-efficacy scale were applied to explain the fall factor. SF-8TM wasapplied to explain health-related QOL.
【Results】The sample included 20 subjects（male, n = 4；female, n = 16）. The average age was 80.7（±6.4）
years. The average baseline value of grip strength was 19.6（± 6.5）kg, and the change in one year was −0.4（±2.1）kg. The relationship between grip strength of subjects and each index in one-year change was analyzed bycorrelation coefficients. The fall risk index was significantly negatively correlated with grip strength（r =− 0.460,
p ＜ 0.05）. The general health（GH）measure from the SF8 Health Survey（SF-8TM）was significantly positively
correlated with grip strength（r = 0.530, p ＜ 0.05）.Stride length and knee position（rear）from gait measurements
and the evaluation system were significantly positively correlated with grip strength（r = 0.610, r = 0.540, p ＜ 0.05）.
【Conclusion】The results of this study revealed significant correlations between grip strength and stride length,knee position（rear）, fall risk index, and general health（GH）in one-year change of elderly people at high risk forneeding care.

Keywords

elderly, grip strength, fall, prevention, walking function

Corresponding author：Keigo INAGAKI, Faculty of Nursing, Hamamatsu University School of Medicine1-20-1 Handayama, Higashi-ku, Hamamatsu city, Shizuoka, Japan 431-3192
TEL：＋81 53435-2511

FAX：＋81 53435-2511

Received：July 30, 2019

Accepted：May 2, 2020

e-mail：kinagaki@hama-med.ac.jp

51

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1：53- 63

報

2020

告

転倒予防を目的とした小学校体育授業に関する研究〜動的バランス運動介入の効果〜
貴子 1）

檜皮

菅原

知昭 2）

長谷川

聖修 3）

1）新潟大学人文社会科学系（教育学部）
2）新潟市立沼垂小学校
3）筑波大学体育系

要約【目的】転倒は子どもたちにとっても重大な問題の一つとなっている。そのため，転倒予防を目的とした運動を学校
体育の授業で指導し，その効果を検証することは必要であると考える。そこで本研究は，児童の転倒予防を主眼として，体育授業において動的バランス運動を実施し，その効果を明らかにすることを目的とした。
【方法】小学 3 年生の児童 34 名を対象にした。考案した身体が揺さぶられる 4 つの「ぐらぐら運動」を体育授業で全3 回（45 分／回）指導し，その指導前後で，開眼片足立ち・立ち幅跳び・反復横とびの測定を行った。加えて，形成
的授業評価等を実施した。
【結果】授業実施前後において，立ち幅跳びと反復横とびにおいて有意な差が示され，運動後に値が向上した。加えて，形成的授業評価では，全 3 回の体育授業において，全ての項目で評定 3 以上が得られ，児童にとってよい授業であったことがわかった。特に，「学び方」では全 3 回において評定 5 で推移した。
【結論】児童の転倒予防目的で考案・指導したぐらぐら運動を 3 回実施したことで , 立ち幅跳びと反復横とびの値が向上した。さらに，児童らの授業評価が高い値で推移し，ぐらぐら運動を実施した授業は，児童らが自ら進んで楽し
く学ぶことができる体育の内容であることが示された。

キーワード

児童

転倒予防

体つくり運動

運動教材

Ⅰ 緒言

体育

中の過ごし方についての指導が特に重要であり，危険回

学校管理下の災害において，児童の死亡件数は平成
27 年度で 12 名，平成 28 年度は 8 名で，そのうち転倒避能力を自然に高めることができるような遊びを積極的に導入する必要があるといわれている 3）4）。

に起因するものは 1 件と 0 件であった。一方，児童の障現在の小学校学習指導要領 5） では，体育科運動分野

害報告註 1）によれば，学校管理下での外傷のおよそ 3 割

で 6 領域註 2）が設定され，その中に「体つくり運動」領が転倒に起因し，そのうち半数以上が休憩時間中に発生域が置かれている。体つくり運動領域は小学第 1 学年か

していた

1）2）

。例えば，
「廊下で友人と追いかけっこをら高等学校第 3 学年までの必修領域である。昨今の子していて，滑って転んでしまった。そのとき手をつかなどもたちの体の変化や社会環境の変化に伴い，ねらいかったので，顔面をそのまま床にぶつけてしまい歯を痛が「体力の向上」に加えて「体ほぐしの運動」も加わっ

1）めた（小 6 年男子）。
」 などの報告がある。そのため，たことで，平成 10 年より「体操」から「体つくり運動」

学校現場においては，危険から身を守る方法や休憩時間

へと名称変更された。以前は遊びの中で身に付けていた

連絡先：新潟大学人文社会科学系（教育学部） 檜皮貴子
〒 950-2181



新潟県新潟市西区五十嵐 2 の町 8050 番地

TEL：025-262-7080

FAX：025-262-7080

受付日：2019. 11. 27

受理日：2020. 4. 7

E-mail：hiwa@ed.niigata-u.ac.jp

53

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

動きを体育授業で意図的に育む時代となっており，体つ

天羽ら 11）は，危険回避ができる運動指導について研究

くり運動はその役割を担う領域といっても過言ではな

し，動的バランスを手がかりに児童の危険回避能力を高い。

めることを試みた。しかしながら，身体重心を支持基底

小学校第 1 学年から第 4 学年の体つくり運動の内容

面から大きく外すことを意図した運動は実践されていなは，「多様な動きをつくる運動（遊び）」と「体ほぐしのい。また，健康な児童を対象とした転倒予防運動に関す運動」の 2 つのカテゴリーから成り立っている。転倒とる研究は見当たらないのが現状である。

関連が深いバランス運動に関わる事項として，多様な動海外の研究に目を向けると，イギリスでは，意図しなきをつくる運動（遊び）の中に，「体のバランスをとる

い子どもの事故における死亡の原因の第 4 番目に転倒が運動（遊び）」が示されている。そこには，姿勢や方向挙げられており，児童の転倒予防は日本のみにとどまらを変えて，回る，寝転ぶ，起きる，座る，立つ，渡るなない問題と捉えることができる 12）。しかしながら，転どのバランスをとる動きが明示され 5），身体重心の高さ

倒で死亡・けがをした事例から転倒要因を明らかにしたを変化させる中でバランスをとったり，狭い支持基底面

り，小児科患者のための転倒予防研究はなされているもの中でバランスを保持する運動が紹介されている。

のの 13）14），健康な児童のための転倒予防に関する運動

しかしながら，転倒予防をねらうバランス運動におい介入研究は国外においても取り組まれていない。

ては，転倒の発生とその回避動作について考える必要がそこで本研究は，児童の転倒予防を主眼として，体育ある。転倒とは，重心を通る鉛直線が支持基底面を外れ授業において動的バランス運動を実施し，その効果を明ると重力を支えるものがなくなるため，今までその人をらかにすることを目的とした。

支持していなかった体の部分が床等の支持面と接触する
こと 6） や「他人による外力，意識消失，脳卒中などにⅡ 研究方法より突然発症した麻痺，てんかん発作によることなく，

1.

不注意によって，人が同一平面あるいはより低い平面へ
7）

研究デザイン
本研究のデザインは，非ランダム化の前後比較研究と倒れること」 である。また，東京消防庁では同一平面した。

上でバランスを失い倒れて受傷したものと定義されてい2.

対象者
N 市立 K 小学校に通う小学 3 年生児童 34 名（男子 15る。
このような転倒を回避するためには，足関節や股関
8）名，女子 19 名）を対象とした。対象者を 3 年生（9 〜節，踏み出し動作が関与しているといわれている 。小10 歳）の児童に設定した理由は， 9 〜 12 歳の時期につさく垂直方向へ力がかかり，姿勢が変位する時には足関

いて，運動系の発達の中でこの期間が最高潮を示してお節の調整（ankle strategy）が生じる。さらに，水平方り，少年少女時代の最適な運動期とされる子どもたち

向に力がかかり姿勢に変化が加わる時には股関節（hipに指導をするためであった 15）。また，K 小学校にセッstrategy）の動きが生じ，体を立位に保とうとする。さティングした理由は，校長より体育授業において転倒予らに，この 2 つの調整に加えて，振幅の大きな外乱が生防運動実施の許可を得られたためであった。

じた時には支持基底面を拡張するために踏み出し動作

3.

（stepping strategy）が発生し，転倒を回避している。
これらの回避動作に着目して，檜皮ら

9）

実施日・場所・指導者
転倒予防運動の実施日は，2015 年 6 月 23 日，30 日，

は自作のバ

7 月 7 日の 3 日間で体育授業における体つくり運動の単

ランスボードを用いて転倒回避動作を誘発させる転倒予元として実施した。1 回の授業は 45 分であり，K 小学

防体操を考案し，高齢者に指導し，その効果を示した。

校の体育館で実施した。指導者は，体操を専門とする大さらに，板谷10）

は，不安定面上でのエクササイズは平学教員（女性，教員歴 9 年）と担任教諭（男性，教員歴

衡機能に関わる感覚に揺さぶりの刺激を与え，中枢神経

13 年）で，指導スタイルは一斉指導であった。

系における感覚統合機能の順応性が向上することで，バ4.

ランスの頑健性が高められることを示唆している。

指導した運動内容を以下に示す。運動内容は，児童の動的バランス運動の内容

児童の転倒は，段差や廊下，昇降口などの日常の何気

体力や運動経験の現状をクラス担任から聞き取った上ない場所で発生している。このことに鑑みると，児童をで，体操を専門とする大学教員が構成した。全ての運動対象にしたバランス運動では，同じ姿勢を静的に保つバは，足元を不安定にさせ，支持基底面から身体重心を外ランス運動のみならず，身体重心を支持基底面から大きすことをねらいとした。これらの運動は，総称として

く外すアンバランスな運動の経験も必要と考えられる。

「ぐらぐら運動」と呼ぶことにした（図 1）。

54

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

転倒予防を目的とした小学校体育授業に関する研究

実施内容

運動名

1 回目

2 回目

3 回目

床面上で実施バランスボード上で実施

バランスボードを自由に組み合わせて実施

5 つの JP クッションと 1 つの輪を組み合わせてケンパ運動

10 個の JP クッションと 2 つの輪，2 つのケンステップを自由に組み合わせてケンパ運動

20 個の JP クッションと 4 つの輪，4 つのケンステップを自由に組み合わせてケンパ運動

輪の中でボールをキャッチ

25 cm × 25 cm の滑り止め上でボールをキャッチ

小さくたたんだ滑り止めの上や，片足姿勢でボールをキャッチ

新聞紙を足元に敷いて歩く

仲間と鬼ごっこやリレー，スケート等を実施

手押しずもうぐらぐらケンパ

ぐらぐらキャッチ

新聞紙スケート

図1

2 回目と同様の内容

ぐらぐら運動の内容

55

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

4）新聞紙スケート

1）手押しずもう
檜皮ら

9）

足元に新聞紙を敷き，滑りながら移動させた。

が高齢者の転倒予防研究で用いた自作のバ

1 回目は，足元に新聞紙を敷き前進することに慣れさ

ランスボードを手押しずもうに利用した。
指導 1 回目は，床の上でペアと手が届く距離で実施させた。2 回目は，仲間との鬼ごっこやリレー，フィギア

せた。足を肩幅に開いた姿勢や閉脚姿勢で実施させた。

スケートの真似など，児童が考えた遊びを実施させた。

2 回目は，バランスボード上で実施させた。ボートの置

3 回目も 2 回目と同様に自由に新聞紙で滑る運動をさせき方を横と縦の 2 つのパターンで実施させた。3 回目た。

は，バランスボードを積み重ねたり，軸棒の置き方を児

5.

測定方法

童に工夫させて実施した。

測定時期は，事前測定が 2015 年 6 月 23 日，事後測定

2）ぐらぐらケンパ

が 7 月 7 日であった。両日共に，実施場所は K 小学校

JP クッション（Jumping Pleasure Cushion，サンハーの多目的室であった。測定項目は， 3 種類の体力・運動

ズ製）や輪（直径 85cm，sasaki 製），ケンステップ（ニ

能力測定を実施した。平衡性の指標として開眼片足立ち

シ・スポーツ製）を用いて，床面にそれらの用具を直線（最大 30 秒），瞬発系や前方への移動能力の指標としてに並べ，ケンパ運動を実施させた。

立ち幅跳び，俊敏性や左右への移動能力，切り返し能力

JP クッションは，酢酸ビニル樹脂を射出し，立体網の指標として反復横とびを実施した。なお，各測定は，状構造をもつ直方体に成形した用具である。そのため，

厚生労働省および文部科学省が示した測定方法に準じて

JP クッションは動揺性や反発性を有しており，立位姿実施した 19）20）。

勢が不安定となる。JP クッションを用いた運動介入研

6.

究は，幼児や高齢者を対象に行われており体力測定値の向上や動きの改善が認められている

調査内容
1）事前調査16）-18）。そのため，

対象者の転倒歴について，自記式質問紙で回答させ児童にも有効であると考え，ぐらぐらケンパ運動の用具

た。一般的な転倒歴を調査する場合は過去 1 年と設問さとして用いることとした。

れているが，小学 3 年生の児童の場合，過去 1 年間の振1 回目は，5 つの JP クッションと 1 つの輪を組み合わせたコースを教員が予め準備し，ケンパの運動を実施

り返りは困難と判断し，進級後（4 月以降）の約 3 か月以内とした。

させた。2 回目は，10 個の JP クションと 2 つの輪，22）形成的授業評価

つのケンステップを用いて児童が自由にコースを作成で質問紙調査として，高橋ら 21） が考案した 4 観点 9 項

きるようにした。ケンステップの中では「片足で 2 秒間目の形成的授業評価法を実施した。4 観点は，「意欲・静止する」ルールを定めた。3 回目は，20 個の JP クッ

関心（精一杯の運動，楽しさ），成果（わざや力の伸び，ションと 4 つの輪，4 つのケンステップを用いて児童に新しい発見，感動体験），学び方（自主的学習，自発的は自由に直進のコースを作成させた。

学習），協力（仲良く学習，教え合い・学び合い学習）」

3）ぐらぐらキャッチから構成されている。9 項目の質問項目は表 1 に示す。

二人組でボールの投げ手と受け手に分け，受け手には

各項目を，
「はい」
「どちらでもない」「いいえ」の 3 件

足元を動かさないでボールをキャッチさせた。使用した法で回答させ，「はい」には 3 点，「どちらでもない」に

ボールはソフトギムニクボール（ギムニク社製）であっ

は 2 点，「いいえ」には 1 点を与えて採点した。さらに，た。ソフトギムニクは，触り心地が柔らかく，当たって得られた平均値を長谷川ら 22）が提案した 5 段階の診断も痛くないため，恐怖感なくボールを投げたり，取った

基準に当てはめた。診断基準では，評定 3 を子どもの目りできるボールとして日本 G ボール協会で推奨されてから見て普通の授業，評定 4 以上をよい授業，評定 5 はいることから，本研究に用いた。

特に優れた授業，一方，評定 2 以下を普通より劣る授

1 回目は，受け手の足元に輪（直径 85 cm，sasaki 製）
を前後に 2 つ置き，どちらかの輪の中でボールをキャッ業，評定 1 は特に劣る授業とされている。
7.

分析方法

チさせた。2 回目は，25 cm 四方の滑り止めの上に乗各種体力測定値の授業前後の比較には対応のある t 検

り，その上で足を動かさないようにボールをキャッチさ

定，転倒群と非転倒群を分けた事前事後測定値の比較にせた。3 回目は，滑り止めを小さくし，片足姿勢や閉脚は二元配置分散分析，全 3 回実施した形成的授業評価の姿勢でボールをキャッチさせた。

比較には一元配置分散分析を行った。全ての統計は，統計解析ソフト SPSS

56

Statistics 26（IBM 社製）を用い

転倒予防 7 巻 1 号報告：檜皮氏

表1

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

表1

転倒予防を目的とした小学校体育授業に関する研究

形成的授業評価の質問９項目（高橋ら，1994）
質問項目

観点

楽しかったですか

意欲・関心

せいいっぱい全力をつくして運動できましたか
今までできなかったことができるようになりましたか
深く心にのこることやかんどうすることはありましたか
転倒予防
7 巻 1 号報告：檜皮氏
図と思ったことがありましたか
2「あっわかった！」とか「あっそうか！」成果

友達と協力してなかよく学習できましたか
友達とおたがいに教えたり助けたりしましたか

協力

自分のめあてに向かって何回も練習できましたか
自分から進んで学習できましたか

学び方2015年6月23日

事前測定

34名（男子15名，女子19名）（開眼片足立ち，立ち幅跳び，反復横とび）
不参加２名

2015年6月23日，30日
7月 7日

体育授業

32名（男子13名，女子19名）（ぐらぐら運動45分間，形成的授業評価）
データ欠損１名

2015年7月7日

事後測定

31名（男子12名，女子19名）（開眼片足立ち，立ち幅跳び，反復横とび）

分析対象者31名
図2

研究のフローチャート

た。有意水準は 5 ％とした。

児童の基本的な身体特性は全国平均と同等レベルであっ8.

たといえる。

倫理的配慮
対象児童が在籍する小学校の校長およびクラス担任に

2.

体力測定値

研究の趣旨や方法，データの保管方法，匿名化などの倫

1）全対象者における体力測定値

理的配慮を文章と口頭で説明し，同意を得た。本研究

児童 31 名における体力・運動能力調査の結果を表 2

は，新潟大学教育学部保健体育学研究倫理審査委員会の承認（受付番号 20160901-1）を得て実施した。

に示した。
対応のある t 検定の結果，開眼片足立ちの事前事後比
較において，有意な差は認められなかった。

Ⅲ 結果
1.

立ち幅跳びにおける事前事後比較の結果，t（30）=

対象者−2.36，p ＜ .05 となり（p = 0.03），事後測定において有対象者 34 名のうち，2 名（男子 2 名）が足の骨折等

意に値が高かった。

のけがのため不参加となった。さらに，アンケートの反 復 横 と び に お け る 事 前 事 後 比 較 の 結 果，t（30）=

回答に不備があった者が 1 名（男子）いたため，最終−3.22 ，p ＜ .01（p = 0.003）となり，事後測定において的な対象者は 31 名（男子 12 名，女子 19 名）となった

値が有意に高かった。
2）転倒群と非転倒群における体力測定値（図 2）。
対 象 者 の 平 均 身 長 は，127.9 ± 4.6 cm， 平 均 体 重 は

児童 31 名のうち，過去 3 か月以内に転倒を経験した

26.4 ± 1.7 kg，BMI は 16.1 ± 1.7 であった。平成 27 年

者が 22 名（男子 9 名，女子 13 名），転倒していない者

23）

による小学 3 年生の全国平均身長とが 9 名（男子 3 名，女子 6 名）であった。転倒経験者を

体重はそれぞれ 128.1 cm，26.9 kg であったため，対象「転倒群」，転倒をしていない者を「非転倒群」として 2

度学校保健統計57

転倒予防 7 巻 1 号報告：檜皮氏

表2

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

表2

事前事後測定値の比較
開眼片足立ち（sec.）

立ち幅跳び
（cm）

反復横とび
（回）

29.8±1.1

133.2±14.2

32.8±6.2＝0.41

137.4±18.9＝0.03*

37.0±6.9＝0.003**

事前測定

全児童
転倒予防
7 巻 1 号報告：檜皮氏表3
事後測定
29.4±2.3（n＝31）

値* ＜.05，** ＜.01

†対応のある 検定を行った。

表3

事前事後測定値の被験者内・被験者間比較
片足開眼立ち（sec.）

立ち幅跳び
（cm）

反復横とび
（回）

30.0±0.0
29.6±1.729.3±2.028.9±3.3
0.006
0.938
0.619
0.438

133.5±14.2135.5±18.3132.4±15.1
142.0±20.6
3.798
0.061
9.593
0.004**
0.187
0.668

32.7±6.0
35.4±7.0
33.0±6.941.1±5.1
4.101
0.052
15.0080.001**
2.053
0.163

転倒群
（n＝22）

事前測定
事後測定
非転倒群
事前測定
（n＝9）
事後測定
値
交互作用
値
値
測定時期
値
各要因の
値
主効果
転倒有無
転倒予防 7 巻 1 号報告：檜皮氏 表 4 値

2.196
0.149

** ＜.01†繰り返しのある二元配置分散分析，主効果の検定を行った。

表4

形成的授業評価の結果
意欲・関心

評定

成果

評定

協力

評定

学び方

評定

総合

評定

１回目
全児童
（n＝31） ２回目
３回目
値
値

2.93±0.31
2.89±0.25
2.94±0.28
0.521
0.596

4
4
4

2.63±0.45
2.60±0.42
2.65±0.42
0.226
0.798

4
4
4

2.77±0.36
2.71±0.44
2.81±0.40
0.730
0.486

4
4
4

2.85±0.37
2.87±0.41
2.85±0.47
0.065
0.878

5
5
5

2.78±0.23
2.75±0.27
2.79±0.26
0.798
0.455

5
4
5

１回目
転倒群
（n＝22） ２回目
３回目
値
値

2.91±0.20
2.93±0.18
2.93±0.32
0.087
0.816

4
4
4

2.62±0.46
2.62±0.42
2.65±0.44
0.089
0.915

4
4
4

2.70±0.40
2.73±0.40
2.77±0.46
0.250
0.780

4
4
4

2.80±0.43
2.84±0.47
2.86±0.47
0.870
0.426

4
5
5

2.74±0.24
2.76±0.25
2.79±0.27
0.864
0.823

4
4
5

１回目
２回目
３回目
値
値

3.00±0.00
2.78±0.36
2.94±0.17
2.537
0.110

5
3
4

2.67±0.44
2.56±0.44
2.63±0.39
0.509
0.522

4
4
4

2.94±0.17
2.67±0.56
2.89±0.22
2.154
0.178

5
4
5

3.00±0.00
2.94±0.17
2.83±0.50
1.000
0.390

5
5
5

2.88±0.17
2.72±0.31
2.80±0.25
2.761
0.093

5
4
5

非転倒群
（n＝9）

†一元配置分散分析を行った。

群に分け，各測定値の変化を比較した（表 3）。
各測定値を従属変数とし，測定時期（事前測定・事後測定）と転倒経験の有無（転倒群，非転倒群）の二元配
置分散分析を行ったところ，開眼片足立ち，立ち幅跳
び，反復横とびの全ての測定で交互作用は示されなかった。
各要因の主効果の検定を行ったところ，立ち幅跳びと58

反復横とびの測定時期に主効果が認められた。
3. 形成的授業評価
全児童および転倒群，非転倒群における形成的授業評
価の結果を表 4 に示す。
因子を授業回数，従属変数を形成的授業評価の得点として，一元配置分散分析をした結果，授業回数における主効果は認められなかった。加えて，転倒群と非転倒群

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

転倒予防を目的とした小学校体育授業に関する研究に分けて分析を行ったが，全ての観点において差は認めに反復横とびや立ち幅跳び等の記録が有意に向上したこ

られなかった。

とが報告されており 25）26），本研究も先行研究に近い結評定においては，全児童，転倒群，非転倒群のグルー果となった。つまり，本研究で実施したぐらぐら運動

プに関係なく，全ての観点で 3 以上の評価が得られた。

は，すでに小学校で実施されている運動プログラムと同「意欲・関心」の観点においては，全児童および転倒程度の効果があるものと考えられた。

群は授業回数に関係なく評定は 4 で推移した。非転倒群

反復横とびは，動作を連続させるために平衡性とも密は，1 回目が評定 5 ，2 回目が評定 3 ，3 回目が評定 4接に関連するといわれている 27）。また，小学 1 年生かであった。

ら 3 年生の児童 136 名を対象に反復横とびと足圧中心測「学び方」の観点においては，全児童および非転倒群

定値の相関関係を検討した研究では，反復横とびと足圧

は授業回数に関係なく評定 5 であった。一方，転倒群

中心動揺の単位時間軌跡長および外周面積との間に有は，1 回目が評定 4 ，2 回目と 3 回目が評定 5 であった。

意な相関が認められ，発育期にある小学校低学年男女児
童において，静的立位時における姿勢制御系の安定性がⅣ 考察

俊敏性のパフォーマンスに関与している可能性が示唆さ

本研究は，小学 3 年生の児童を対象に動的なバランス

れている 28）。さらに，転倒に関する研究では，バラン運動を全 3 回指導し，その指導前後における体力・運動ス能力と関連性が高い足趾把持力の測定を用いることが能力測定値および体育授業に対する評価の変化を明らかあるが，児童を対象にした足趾把持力の研究では，反復にした。

横とびや立ち幅跳び等 6 つの運動能力との相関が認めら1.

れている 29）。そのため，本研究で反復横とびと立ち幅

ぐらぐら運動を通した各測定値の変化
児童 31 名におけるぐらぐら運動実施前後の開眼片足跳びの有意な向上が認められたことより，児童において立ちの記録には有意な差は示されなかった。一方で，立はぐらぐら運動を通して平衡能力向上に繋がった可能性

ち幅跳びと反復横とびでは実施前後で有意な差が示さが推察される。今後の研究において，重心動揺計や足趾れ，事後の値が有意に高かった。スポーツ庁が調査して把持測定を用いて，反復横とびや立ち幅跳び等の運動能

いる全国体力・運動能力調査結果によると，平成 30 年

力と合わせて平衡能力についても検討することで，ぐら度小学 3 年生の立ち幅跳びの平均値は，男子が 137.76

ぐら運動の転倒予防効果について明らかにできると考え± 17.91 cm で，女子が 129.44 ± 17.04 cm であった

24）

。

る。

本対象者は男女共に，事前測定では全国平均値を下回っ

一方，本研究では，静的姿勢を測定するために開眼片ていたが，事後測定において全国平均値を上回った。加足立ちを実施したが，有意な差は示されなかった。先行

えて，反復横とびの全国平均は，男子が 36.10 ± 7.56

研究ではミニバスケットボールチームに所属している小24），事前測定では男子学生を対象に基本動作を 1 か月実施し，その前後に運動が全国平均を下回っていたが，事後測定においては男女能力を測定したところ，立ち幅跳びと反復横とびは有意

共に全国平均値を上回った。

差が認められたものの，閉眼片脚バランスでは有意差が回，女子が 34.62 ± 7.00 回であり姿勢を崩させ，新たな支持基底面を作る動きを意図的認められず，本研究と同様の傾向であった。さらに，小に繰り返し児童に経験させたことが，測定動作にも反映

学生を対象とした場合，片脚立ち測定では，短期間でされ，測定値の向上へ繋がったとものと考えられた。9変化を求めるのが困難であることも述べられている 30）。

〜 12 歳の時期は，多様な条件に適応して新しい運動経

また，平衡性を片足立ちで測定することは，個人の心理

過を素早く把握して習得する特徴を有するといわれてい的・生理学的，およびテスト場面の環境的諸条件も結果る

15）。今回の対象者は，「手押しずもう」や「ぐらぐらに関与しているため，平衡性の体力要素を把握するこケンパ」などの教師が提示した運動に即座に順応し，よとは難しいとも述べられている 27）。これらのことから，

り刺激を求めて活動した結果，測定課題に繋がる動作を児童を対象に静的バランス能力を測定する方法は，今後身につけることができたと考えられる。また，先行研検討の余地があるものと考えられた。

究によると，小学 1 年生 30 名を対象にドッチボールや対象者 31 名のうち，3 か月以内に転倒した転倒群がしっぽ取り，ケンパ走等の運動を 20 分間，全 29 回実施

22 名，非転倒群が 9 名であった。二元配置分散分析のし，実施後に男子の反復横とびが有意差に向上したこと

結果，交互作用は認められなかったため，転倒経験の有や小学 5 年生 34 名を対象に長縄を使った運動を 45 分

無による測定値の差は示されなかった。

間，全 7 回，体つくり運動の授業として実施し，授業後また，本研究では，自然成長期間（非介入期）を設定
59

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

しなかったため，運動能力測定の変化が児童の発育発達していたと考えられる。体つくり運動でバランスボールによるものである可能性は払拭できない。しかしながを用いて 4 時間実施した研究においても，4 時間目に意ら，幼児を対象とした運動能力に関する先行研究では，

欲・関心の評定が 3 に低下した報告がある 31）。児童が自然成長期間（10 週間）と運動介入期間（10 週間）を

意欲を減退させることなく，運動に取り組んでもらうた比較したところ，開眼片足立ちには有意差がなく，立ちめには，ぐらぐら運動の内容や用具の工夫，授業マネジ

幅跳びやサイドジャンプには運動期間で有意に高値を示

メントについて改善の余地があるものと考えられた。

したことが報告されている

16）。さらに，平衡性と俊敏性の最大発達量は 6 歳以前に現れると考えられており，

Ⅴ 本研究の限界

27）。

本研究では，ランダム化比較試験ではなく，小学 3 年

本研究では事前測定から事後測定までの期間が 15 日で

生 1 クラスのみを対象者としたことが挙げられる。予めあったことを踏まえると，結果で示した変化が自然な発

児童には実験の内容を伝えているため，ピグマリオン効

育発達に伴う現象であったと捉えることは難しいと考え

果やホーソン効果が皆無であったとは言い難い。また，る。

動的バランス能力を評価していないことに加え，コント

2.

ロール群を設けた効果の比較検討には至らなかったこと

6 歳以降一貫して発達量の減少傾向が示されている

ぐらぐら運動に対する授業評価
全児童，転倒群，非転倒群の形成的授業評価においも挙げられる。

て，全ての観点で 3 以上の評定が得られ，転倒予防を目的とした体育授業は群に関係なく全児童に受け入れられ

Ⅵ 結論

たことがわかった。特に，全児童の「学び方」において児童の転倒予防目的で考案・指導したぐらぐら運動の

1 回目から 3 回目まで評定 5 で推移し，高い評価が得ら実施により , 立ち幅跳びと反復横とびの値が向上した。

れた。児童を対象とした体つくり運動の単元で形成的授

加えて，ぐらぐら運動を実施した授業は，授業評価が高

業評価を実施した先行研究と同様またはそれ以上の結果

い値で推移し，児童らが自ら進んで楽しく学ぶことがでが得られたことがわかった

26）31）32）。

きる体育授業であることが示された。

また，転倒群と非転倒群に分けた被検者内比較においても，有意な差は認められなかった。しかしながら，着Ⅶ

利益相反本研究において申告すべき事項はない。

目すべき点が 2 点ある。１点目は，「学び方」の評価である。非転倒群は 1 回目から 3 回目は評定 5 と授業初めから高い評価が得られた。一方，転倒群では，1 回目がⅧ

評定 4 であったが，2 回目と 3 回目で評定 5 へと向上した。すなわち，転倒歴がある児童にとっては授業初めよ謝辞

本研究を実施するにあたりご協力をいただきました
K 小学校の皆様に深謝いたします。

りも，回を重ねることで，授業への関わり方が積極的

なお，本研究の一部は科学研究費補助金（若手研究になっていったことがわかる。
「学び方」については，（B），課題番号：26750249）の助成を受けて実施したも平成 29 年に告示された学習指導要領の重要な観点にものである。

なっており，体育を通しても「学びに向かう力，人間性等」の資質・能力を育むことが明示されている。その視註点から，今回の取り組みを捉えると，児童は自ら進んで

1 ）児童の障害報告とは，独立行政法人日本スポーツ振積極的に授業に参加できたと評価しており，本研究の指興センターにおいて，医療費（負傷・疾病）が給付さ

導内容がこれからの体育授業の方向性にも適応するもの

れた報告のことである。

であったと考える。

2 ）体育科運動分野 6 領域

小学校学習指導要領（平成

2 点目は，「意欲・関心」の変化についてである。転

29 年告示）解説では，体育科の運動領域は次の 6 つ倒群は，1 回目から 3 回目は 4 で推移し，よい体育授業が示されている。体つくり運動系，器械運動系，陸上と評価したことがわかった。一方で，非転倒群は，1 回

運動系，水泳運動系，ボール運動系，表現運動系。

目 5 ，2 回目が 3 に低下し，4 回目が 4 であった。つまり，非転倒群の児童にとって，1 回目の授業は好奇心を

引用文献

持ち，精一杯取り組めるものであったが，2 回目には繰

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管理下の災害［平成 28 年版］平成 27 年度データ ,60

日本転倒予防学会誌 Vol.7 No.1 2020

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Japanese Journal of Fall Prevention Vol.7 No.1 2020

ReportA Study of Physical Education Class for Fall Prevention in
Elementary School：Effects of Dynamic Balance Exercise
Intervention
Takako HIWA 1） Tomoaki SUGAWARA 2） Kiyonao HASEGAWA 3）
1）Faculty of Education, Niigata University2）Nuttari Elementary school, Niigata City
3）Faculty of Health and Sport Science, University of Tsukuba

Abstract
和文抄録【Objective】Falling down is one of the problems for the children. Therefore, it seems important to instructchildren on fall prevention exercise at the elementary school physical education classes. The aim of this study is
as follows Focusing on preventing children from falling, we conduct dynamic balance exercises in the physicaleducation classes and reveal the effect of this Exercises.
【Methods】The subjects were 34 the 3rd graders students. We instructed them on four “wobble movement
exercises” at physical education class 3 times in total（45 minutes each）, and measured physical strength datafor one-leg standing duration with vision, standing long jump and repeated side stepping before and after
the instruction of the exercise. In addition, for the reflective analysis, formative evaluation of the lesson was
performed.
【Results】A significant difference was observed in the physical strength data for standing long jumpandrepeated side stepping before and after 3 classes. According to the formative evaluation of the lessons,furthermore, the evaluation level 3 or higher was obtained for all items in 3 classes that the classes were good
ones for students. Especially, for “learning method”, the evaluation level 5 was maintained for all 3 classes.
【Conclusion】The value of the standing long jump and repetitive stepping was improved by the wobbling
exercise. And children's class evaluation has been high, it was shown that the physical education class aimed atpreventing falls was a content of physical education in which children could voluntarily and happily learn.

Keywords

elementary school students, fall prevention, physical fitness, wobble movement exercises,
physical education

Corresponding author：Takako HIWA, Faculty of Education, Niigata University8050 Ikarashi 2-no-sho, nishi-ku, Niigata, 950-2181 Japan
TEL：＋81 25262-7080

FAX：＋81 25262-7080

Received：November 27, 2019e-mail：hiwa@niigata-u.ac.jp

Accepted：April 7, 2020

63

報告

第 10 回転倒予防指導士基礎講習会
教育研修担当理事

北湯口 純

令和 2 年 2 月 8 日（土）～ 9 日（日）東京都，中野セントラルパークカンファレンスにおいて，第 10 回転倒予防指導士基礎講習会が開催された。
89 名の参加者の職種の内訳は，看護師 39 名，理学療法士 19 名，作業療法士 7 名といった医療関係職が 65 名（73％）と最も多く，この他にも介護福祉関係者やスポーツ・運動指導者，企業関係者など多職種の参加があった。病院・医院の従事者が 63 名（71％）と最も多く，次いで入所・居宅・通所サービス等の従事者が 10 名（11%），であった。参加目的は，病院の医療安全や福祉施設での安全管理としての転倒・転落予防の対策，地域・施設での転倒予防教室の企画立案などに役立てるための知識や技術習得を挙げる者が多くを占めていた。この他にも，地域の安全対策委員（転倒予防担当）になったので知識を得たい，身内が転倒を繰り返すため対策を知りたい，などの意見もみられた。
講習の流れとして，7 つの講義とグループワーク，転倒予防体操の実技を実施した。
本講習全体として，多職種連携による転倒予防の取り組みを重視する観点から，参加者同士や講師との交流・情報交換をできるだけ促進するようなプログラム構成とした。
講義では，転倒予防に関する総論として，転倒予防の基本理念，現状や課題，効果と限界，今後の展望について説明を行い，さらに各論として，外傷に対する治療とその予後，転倒に関連する疾病，転倒リスク評価，運動療法，薬剤，そして地域社会での転倒予防の実例やそのための多職種マネージメントについて説明した。
講義の合間には，参加者の緊張を和らげ，多職種連携に必須の交流促進と一体感の創出を意図して，アイスブレイクを組み込んだ。
このほか，運動療法の説明内容に基づいて，転倒予防に効果的な要素を取り入れた運動遊びの実例とその指導法について説明した。
さらに，グループワークでは，転倒予防に関するプロジェクトを相談して発表する「転倒予防 3 分間チャレンジ」を実施した。事前に設定された 4 つの課題テーマを講習会の前に受講者に連絡して希望調査を行い，当日は希望テー
マでグループ化されたメンバーでワークを行った。各プロジェクトの課題テーマは，A）スタッフを対象に転倒リス
クのアセスメント（視診 / 観察）方法を 3 分間で指導する，B）「絶対に転ばせないで」という家族に対して転倒予防について 3 分間で説明する，C）転倒予防チームの支援を求めるために 3 分間でプレゼンテーションする，D) 転倒のハイリスク高齢者に，無理なく生活の中に取り込める体操を 3 分間で指導する，とした。各グループからは，多職種編成ならではの多様な経験や視点に基づく活発な意見交換がなされ，指導・説明対象にとって訴求性かつユーモア性のあふれる発表が行われた。発表内容に関して他グループからは実際の現場を想定した様々な質疑・コメントがあり，有意義な情報交換にもなっていた。
第 2 日目の昼食後には〇×選択形式による 60 分間の認定試験を行った。試験内容は，講習会の内容に基づき転倒に関する基礎知識を確認する 50 問の問題であった。試験結果は，平均 49.3 点，全員合格となった。受講後アンケート（当日実施）から，各講義の理解度は高く（よく理解している・まあまあ理解している 94 ～ 100％），学習効果を上げていた。
講習会受講後の感想として，全体として大変分かりやすく情報がまとめられていた，グループワークもあり多職種
で物事を考える機会となり非常に勉強になったなどの意見が多く寄せられた。また，情報交換や悩みの相談などをもっと多くの方と実施したかったなどの要望も寄せられた。
今回新たに合格した者を含め，転倒予防指導士の合格者総数は計 1,008 名となった。今後も転倒予防指導士のフォ
ローアップ体制の充実に努め，一つでも多くの転倒を社会から減らすことができるよう，皆様とともに「転倒予防の輪」
を広げていきたい。

武藤芳照理事長

鈴木みずえ講師

萩野浩講師

北湯口純講師征矢野あや子講師

梅原里実講師

村山明彦講師

鮫島直之講師

上内哲男講師

黒川美知代講師

65

第 10 回

転倒予防指導士基礎講習会プログラム
2 月 8 日（土）〜 9 日（日），東京都，中野セントラルパーク

第 1 日目

2 月 8 日（土）講義講師（敬称略）
1 日目司会

12:30

10 分

開会あいさつ（事務連絡）

北湯口純

12:40

30 分

講義１

武藤芳照

13:10

20 分

自己紹介

13:30

45 分

講義２

転倒予防の基本理念と展望
アイスブレーキング（ゲーム）
転倒および転倒予防の現状と課題
転倒後の外傷に対する治療とその予後

14:15

10 分

休憩

14:25

45 分

講義３

転倒のリスクおよび機能評価
転倒予防の運動療法

15:10

30 分

転倒予防体操の実技

15:40

10 分

15:50

150 分

休憩
グループワーク

18:20

10 分

事務連絡

18:30
第 2 日目転倒予防３分間チャレンジ
・転倒予防に関するプロジェクトを相談して発表する
・発表内容について意見および情報交換を行う

北湯口純
萩野浩

上内哲男
北湯口純

征矢野あや子講師全員

準備

解散
2 月 9 日（日）2 日目司会

10 分

事務連絡

8:50

45 分

講義６

梅原里実

8:40

病院における転倒予防
転倒転落アセスメント

9:35

10 分

休憩

9:45

45 分

講義４

10:30

10 分

アイスブレーキング（机で行う転倒予防体操）

10:40

10 分

休憩

10:50

45 分

講義５

疾病と転倒予防（神経疾患，正常圧水頭症，糖尿病，前立腺関連について） 鮫島直之

認知症者の転倒予防
薬剤と転倒予防

11:35

10 分

休憩

11:45

45 分

講義７

地域社会における転倒予防
多職種連携のためのチームマネージメント

12:30

50 分

昼食

黒川美知代

北湯口純

鈴木みずえ

村山明彦

ランチョンプレゼンテーション：転倒予防推奨品の紹介

13:20

5分

認定試験の説明

13:25

50 分

認定試験

14:15

15 分

休憩

14:30

30 分

総合討論

講師全員

15:00

15 分

閉会の辞，修了証交付

武藤芳照

北湯口純

＜講師＞
武藤芳照（東京大学名誉教授 / 東京健康リハビリテーション総合研究所所長：医師）日本転倒予防学会理事長
梅原里実（高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科准教授：認知症看護認定看護師）
上内哲男（独立行政法人地域医療機能推進機構東京蒲田医療センターリハビリテーション科リハビリテーション士長）
北湯口純（雲南市立身体教育医学研究所うんなん主任研究員：健康運動指導士）
黒川美知代（武蔵野赤十字病院看護部看護師長）
鮫島直之（国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科部長）
鈴木みずえ（浜松医科大学臨床看護講座教授）日本転倒予防学会副理事長
征矢野あや子（京都橘大学看護学部教授：看護師）
萩野浩（鳥取大学医学部保健学科教授 / 附属病院リハビリテーション部部長）
村山明彦（群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻助教）

66

『転倒予防指導士』合格者名簿（2020 年 2 月 9 日）
伊藤 絵美

松永 優香

渡部 雅己

伊藤 芳英

村川 亜紀子

久世 万由里大田 由美子

山内 希世

寺井 梨恵子

門川 一道

北川 直哉

武山 安友美

田中 千惠

本橋 清美

持田 桂一

櫻庭 彰人

高谷 哲典

安田 知奈美

定本 泰子

海老 拓也

半田 敬典

高島 康平

万田 祥秀

千葉 明穂

遠藤 眞里子

渡邉 友彦

鈴木 由香理

石井 雅人

竹本 幸生

今岡 由美恵

稲葉 範子

坂本 厚史

星 豪志

小澤 駿介

小池 和幸

野上 郁美

坂本 靖

須藤 麻紀子

笠原 剛敏

宍戸 兼太

小林 俊枝

森田 孝

佐々木 真理子

小村 隼人

杉山 裕美

髙田 昌寛

松本 富子

渡辺 陽子

飯村 史子

福間 勇

鈴木 有紀子楠 直子

前原 江都子

北澤 沙代子

山岸 雄介

渡邉 佐知

林 和恵

島田 由美

谷川 雅美

小林 里美

内田 純子

端野 敬子

大谷 由美

三谷 浩之

栗城 一也

廣瀬 幸子

齋藤 真実子

田巻 昌良

大須賀 駿介

打谷 絵美

藤原 成美

阿蘇野 泰幸佐野 ひろみ

副島 悠介

山下 龍二

村上 絵莉奈

馬場 隆俊

青山 由裕

藤原 千尋

夏目 淳司

木所 詩穂美合格者 89 名中 81 名掲載

アイスブレーキング

総合討論

グループワーク発表

ランチョンプレゼンテーション
光研化成株式会社中島彰氏

修了証授与

67

お知らせ

日本転倒予防学会

第７回学術集会

人生 100 年時代の転倒予防〜身近な転倒を再考する〜
開催予定です。開催方法の詳細が確定次第，ホームページにてお知らせ
いたします。
1998 年に 1 万人を突破した 100 歳以上の高齢者人口は，2019 年には 7 万 1274 人となり，いよいよ「人生 100 年時代」の到来です。日本老年学会と日本老年医学会の 2016 年の報告によれば高齢者の歩行速度は 10 〜 20 年前に比べて 5 〜 10 歳は若返っています。一方，介護が必要となった原因としては，認知症 20%，脳血管障害 18%，高齢による衰弱 15% に次いで，転倒・転落が 13% を占めています（2016 年，厚生労働省）。また，不慮の事故死の統計では，窒息 25% に次いで転倒・転落が 21% を占めており，健康寿命延伸のためには転倒を予防することが重要な課題となっています。
2020 年の日本転倒予防学会第 7 回学術集会は，10 月 10 〜 11 日の両日，東京の中野サンプラザで，「人生 100
年時代の転倒予防〜身近な転倒を再考する〜」ことをテーマとして開催いたします。
今回は，特別講演（市民公開）の講師として，著名な作家の五木寛之さんをお迎えすることができるようになりました。「人生 100 年時代」における，私たち一人ひとりの生き方について，大切なことを教えていただけるものと期待しています。
病院においても，地域における介護予防においても，転倒予防は，多職種による共同の作業が必要です。それ
ぞれの職場で実践している転倒予防に関する知識と経験を学術集会において共有し，さらに積極的に交流する場として活用していきましょう！
会長・会

奥泉 宏康，上岡 洋晴

長：奥泉 宏康（長野県東御市立みまき温泉診療所 所長）
上岡 洋晴（東京農業大学大学院環境共生学専攻 教授）

・副会長：大高 洋平（藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座 教授）
・日時：2020 年 10 月 10 日（土），11 日（日）・会

場：中野サンプラザ〒 164 - 8512

東京都中野区中野 4 - 1 - 1

・演題募集：2020 年 2 月 12 日（水）正午～2020 年 6 月 30 日（火）学術集会専用ホームページから

jsfp2020.umin.ne.jp/endai.html【特別講演】
五木 寛之さん（作家）
テーマ「どこを向いて歩くか」
ランチョンセミナー，シンポジウム，転倒予防指導士セミナー，
一般演題発表，企業展示，関連書籍販売

他＜第 8 回以降の学術集会開催予定＞
会長
大高 洋平
第 8 回 （藤田医科大学医学部リハビリ
テーション医学Ⅰ講座 教授）

テーマ「豊かな活動のための転倒予防」（仮）鮫島 直之
第 9 回 （国家公務員共済組合連合会 東京共済病院 脳神経外科 部長）

68

日程
2021 年
10 月 23 日（土）2018 24 日（日）2022 年未定

10 月 15 日（土）16 日（日）会場
ウインクあいち（愛知県名古屋市）

パシフィコ横浜（神奈川県横浜市）

お知らせ
日本転倒予防学会認定

第 11 回「転倒予防指導士」基礎講習会（京都）開催※新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応のため，中止とさせていただきます。
日時：2020 年 7 月 18 日（土），19 日（日）
会場：京都テルサセミナー室 2 階〒 601-8047 京都府京都市南区東九条下殿田町 70
主催：日本転倒予防学会
申込：2020 年 5 月 20 日（水）予定

富士北麓転倒予防 市民公開講座（「転倒予防指導士」生涯研修会）※新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応のため，中止とさせていただきます。
日時：2020 年 10 月 17 日（土）会場：富士吉田市民会館小ホール〒 403 - 0017

山梨県富士吉田市新西原 5 - 6 - 1

TEL 0555 - 22 - 1000

共催：富士吉田医師会・富士北麓ころばぬ医療研究会・中外製薬株式会社
協力：日本転倒予防学会
講師：武藤 芳照（東京健康リハビリテーション総合研究所所長・東京大学名誉教授・日本転倒予防学会理事長）

岩手転倒予防フォーラム 2020 in 二戸（「転倒予防指導士」生涯研修会）※新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応のため，中止とさせていただきます。
日時：2020 年 10 月 24 日（土）場所：二戸市民文化会館〒 028 - 6103

岩手県二戸市石切所字狼穴 1 - 1

TEL 0195 - 23 - 7111

講師（予定）：青木 隆明（岐阜大学特任准教授）
武藤 芳照（日本転倒予防学会理事長）
共催：エーザイ株式会社
協力：日本転倒予防学会※「転倒予防指導士」生涯研修会として 1 単位認定

日本転倒予防学会認定

第 12 回「転倒予防指導士」基礎講習会（東京）開催※開催予定です。開催方法等の詳細が確定次第，当会ホームページに掲載いたします。
日時：2021 年 2 月 13 日（土），14 日（日）
会場：（未定）
主催：日本転倒予防学会
申込：2020 年 11 月 20 日（金）予定

69

お知らせ
転倒予防関連書籍■日本転倒予防学会（旧転倒予防医学研究会）監修『転倒予防いろはかるた』『多職種で取り組む転倒予防チームはこう（日本看護協会出版会）

作る ! 』 （新興医学出版社）

・編著：武藤芳照
鈴木みずえ 饗場郁子
・2016 年 10 月発行
・144 頁 B 5 判
・本体 3,500 円

・企画・監修：武藤芳照
・2012 年 10 月発行
・118 頁 A 6 判
・本体 2,000 円『転倒予防白書 2019』『五七五転ばぬ先の知恵ことば』（日本医事新報社）（論創社）

・編集：武藤芳照
鈴木みずえ 原田敦・2019 年 10 月発行
・408 頁 B 5 判
・本体 5,500 円『転倒予防指導士

公式テキスト Q&A』

（新興医学出版社）『認知症者の転倒予防とリスクマネジメント』
第３版

・編著：武藤芳照
奥泉宏康 北湯口純
・2017 年 7 月発行
・144 頁 B 5 判
・本体 3,800 円

70

・選評：武藤芳照
・2016 年 10 月発行
・176 頁 B 6 変型判
・本体 1,400 円（日本医事新報社）

・編著：武藤芳照 原田敦
鈴木みずえ
・2017 年 10 月発行
・420 頁 B 5 判
・本体 4,800 円

日本転倒予防学会
第1章

会則

総則

第1条

本会は，日本転倒予防学会（英語表記 The Japanese Society for Fall Prevention）と称する。

第2条

本会は，事務所を東京都内に置く。

第2章
目的および事業第3条
本会は，転倒に関わる学際的研究を推進すると共に，転倒予防に関わる社会啓発活動を行い，もって学術の発展と人々の健康増進に寄与することを目的とする。
第4条

本会は，前条の目的達成のために次の事業を行う。
1）学術集会の開催
2）機関誌，図書その他の刊行
3）転倒とその予防に関する教育・啓発および人材育成4）その他，本会の目的達成に必要な事業

第3章
会員
第 5 条 本会は，正会員，施設・団体会員，単年度会員，名誉会員，賛助会員をもって構成する。
1）正会員は，本会の目的に賛同し，所定の会費を納入した個人。
2）施設・団体会員は，本会の目的に賛同し，所定の会費を納入した施設又は団体。
3）単年度会員は，学生の筆頭演者および機関誌等の筆頭著者，共著者。
4）名誉会員は，別に定める細則により承認された者で，年会費は免除される。
5）賛助会員は，本会の目的に賛同して，これを援助する者で，理事会の承認を受けた個人または団体とする。
2. 正会員および名誉会員は，研究業績を本会の主催する学術集会および機関誌等に発表し，さらに機関誌の配布を受けることができる。
3. 施設・団体会員は，機関誌（2 冊）の配布を受け，1 施設（団体）につき 4 名までが正会員として登録でき，会員名は随時変更可能とする。
4. 賛助会員は，機関誌の配布を受け，本会の主催する学術集会へ 1 口につき 1 名の無料参加ができる。
第6条

本会の年会費は次のとおりとし，毎年度支払うものとする。
1）正会員

7,800 円2）施設・団体会員

30,000 円

3）単年度会員
4）賛助会員（1 口）

3,000 円
100,000 円

第7条

本会に入会を希望する者は，年会費を添えて所定の入会申込書を理事長に提出しなければならない。

第8条

退会を希望する会員は，理事長に退会届を提出するものとし，会費に未納がある時は，これを可及的速やかに全納しなければならない。ただし，一旦納付された会費は理由を問わずこれを返還しない。

第9条

2 年以上会費を納入しない会員は退会したものとみなす。ただし，留学その他やむ得ない理由により休会を希望する者は，文書にて理事長にその旨を提出しなければならない。
本会の会則・細則に背く行為のあった会員は，評議員会の決議により，除名することができる。

第 10 条第4章
役員および評議員
第 11 条 本会に次の役員を置く。その選出および任期等については別に定める。

第 12 条理事

35 名以内（理事長 1 名，副理事長 2 名を含む）

監事
会長

2名
2 名以内

副会長
2 名以内
理事は，理事会を組織し，会則第 4 条に定める事項のほか，本会運営上の重要事項について審議し，評議員会の議を経て会務を執行する。
2. 理事会には理事長および副理事長を置く。

第 13 条
第 14 条
第 15 条3. 副理事長は，理事長を補佐し，理事長に事故等があるときは，その職務を代行する。理事長が欠けたときは，その残任期間中，理事長に就任する。
理事長および副理事長以外の理事は，本会の運営に関する職務（総務，
編集，渉外）を分担掌握し，理事長を補佐する。
監事は，本会の会務を監査し，必要があれば理事会に出席して意見を述べることができる。
会長は，学術集会を組織運営する。

第 16 条2. 会長および次期会長は，その任期中，理事会に出席して意見を述べることができる。
本会に評議員会を置く。その選出および任期等は，別に定める。

第 17 条2. 評議員は，評議員会を組織し，理事長の諮問に応じ，本会の運営上の重要事項について審議決定する。
本会には，業務を処理するため，必要な職員を置くことができる。
2. 職員は有給とし，理事会の議を経て，理事長が任免する。

71

第5章

会議

第 18 条

理事会は，理事長が必要に応じ随時召集する。
2. 理事会は，過半数（委任状を含む）の出席がなければ，これを開会することはできない。
3. 理事長の議決は，出席者の過半数をもって決し，可否同数のときには，議長の決するところによる。
4. 理事会は，次の事項を審議し，評議員会に諮り，総会において承認を受けなければならない。
1）次期会長，次々期会長の選出
2）事業報告および収支決算
3）事業計画および収支予算
4）会則および細則の変更

第 19 条

5）その他，理事会または評議員会で必要と認めた事項
評議員会は，理事長が原則として年 1 回召集する。
2. 評議員会は，評議員数の 2 分の 1 以上（委任状を含む）の出席がなければ，会議を開き議決することができない。

第 20 条評議員会の議事は，出席者の過半数をもって決し，可否同数のときは議長がこれを決する。
全正会員を対象とした総会は，毎年 1 回学術集会の期間中に理事長がこれを召集し，会務の報告を行い，承認を受けなければならない。

第 21 条2. 総会の議事は，出席者の過半数をもって決し，可否同数のときは議長がこれを決する。
3. 総会の議事および議決事項は，機関誌に公告し，会員に通知する。
理事会，評議員会，総会の議長は，理事長がこれにあたる。理事長に事故があるときには，副理事長がこれにあたる。
2. 議長は，理事会および評議員会の会議議事録を作成しなければならない。議事録は出席者氏名および議事の要第 22 条旨を記載し，議長および議長の指名した出席者 2 名の署名を要する。
理事長は，必要に応じ評議員会の承認を受け，各種委員会を置くことができる。

第6章
資産および会計第 23 条 本会の資産は，次のとおりとする。
1）本会開設当初から継続した財産目録記載の財産
2）会費
3）事業に伴う収入
4）資産から生ずる果実
5）寄附金品
第 24 条6）その他の収入
本会の資産を分けて，基本財産および運用財産の 2 種とする。
2. 基本財産は，財産目録のうち，基本財産の部に記載する資産，および将来基本財産に編入される資産で構成する。
3. 運用財産は基本財産以外の資産とする。

第 25 条4. 寄附金品であって寄附者の指定あるものは，その指定に従う。
本会の資産は，理事長がこれを管理する。

第 26 条
第 27 条
第 28 条2. 本会の重要な資産の処分については，理事会・評議員会および総会の決議を経なければならない。
本会の経費は，会費およびその他の収入をもって充てる。
本会の収支決算および予算は，理事会および評議員会の議を経て，総会の承認を受けなければならない。
本会の会計年度は毎年 4 月 1 日に始まり，翌年 3 月 31 日に終了する。

第7章
学術集会
第 29 条 本会は，年 1 回以上学術集会を開催する。
2. 集会には会長を置き，その選出等は別に定める。
3. 集会の開催予定地および開催時期等は，理事会の議を経て，評議員会で決定し，総会に報告する。
第8章
本会の授賞
第 30 条 本会に，学術賞，その他の賞を置く。
2. 各賞の種類，審査等については別に定める。
第9章
付則
第 31 条 本会則の改廃は，理事会および評議員会の議決に基づき，総会の承認を受けなければならない。
2. 本会則は，2014 年 4 月 1 日より施行する。
付則
本会則は，2016 年 10 月 2 日より施行する。
本会則は，2019 年 10 月 6 日より施行する。

72

日本転倒予防学会

役員および評議員の選出および任期に関する細則

（総則）
第1条

日本転倒予防学会（以下，「本学会」という）会則第 11 条並びに第 16 条による，役員および評議員の選出および任期はこの定めによる。

（理事・監事の選出）
第2条

理事・監事の選出は，自薦・他薦を問わず本人の履歴書を提出し，理事会において審議する。
2．理事は，評議員の中から 35 名を選出し，評議員会の議を経て，総会の承認を受けなければならない。
3．監事は，評議員の中から 2 名選出し，評議員会の議を経て，総会の承認を受けなければならない。ただし，監事は評議員以外の他の役員を兼ねることはできない。
4．理事長および副理事長は，交代時の理事会において新理事の互選により決定し，会員に報告する。
5．次の各号に該当する事態が生じた場合には，評議員会の承認を受けることなく，理事会の議を経て，当該役員を補充することができる。なお補充された役員の職務は，当該役員の職務内容に準ずるものとし，その任期は前任者の残任期間とする。
1）理事および監事に欠員が生じた場合
2）理事および監事にその職務の遂行が困難と判断される事態が生じた場合（理事・監事の任期および定年制）
第 3 条 役員の任期は，事業年度を単位とし 1 期 2 年とするが，再選を妨げない。ただし第 2 項に該当する場合を除き引き続
き 4 選することはできない。
2．役員は，円滑な学会運営を継続する必要があるときには任期満了後も引き続きその職務を遂行する。
3．理事の任期については，概ね全理事の 2/3 は，円滑な学会運営を継続するために改選されることなく引き続きその職務を遂行する。ただしそのうち半数は 1 期 2 年とし，残り半数は 2 期 4 年とする。
4．監事の任期についても同様とする。
5．役員の定年を，当該年度の学術集会初日において原則として満 70 歳を迎えたときとする。
（会長・副会長の選出および任期）
第 4 条 会長は，理事会が推薦し，評議員会の議を経て，総会に報告する。
2．会長の推薦に際しては，分野に偏りが出ないように配慮する。
3．会長は，前々年度学術集会終了の後から前年度の学術集会の終了までの間は副会長を務めることとし，会長の任期は，前年度学術集会の終了後からその年度の学術集会終了までとする。
（評議員の選出）
第 5 条 評議員は，継続 5 年以上の正会員，またはそれと同等以上の学識をもつ正会員の中から選出し，その数は正会員数の10% 以内とする。
2．新たに評議員を選出する場合には，所定の様式により，推薦理事または推薦評議員 2 名による推薦書，履歴書および主要業績目録を理事長に提出し，理事会，評議員会および総会の承認を経て，理事長がこれを委嘱する。
（評議員の任期）
第 6 条 評議員の任期は事業年度を単位とし 1 期 4 年とするが，再選を妨げない。但し，本人から退会する旨の申請があった
場合にはこの限りではない。
2．評議員の定年は，役員の定年と同様に原則として満 70 歳とする。
3．2 年を超えて会費を滞納した評議員は，本人の意思を確認して継続の有無を決定する。
（附則）
第 7 条 本細則の改廃は，理事会および評議員会の決議に基づき，総会の承認を受けなければならない。
2016 年 6 月 1 日制定／ 2016 年 6 月 1 日施行
2016 年 10 月 2 日改訂／ 2016 年 10 月 2 日施行
2019 年 10 月 6 日改訂／ 2019 年 10 月 6 日施行

73日本転倒予防学会

名誉会員名簿 役員・評議員名簿

名誉会員（7 名）
石井 幹子
照明デザイナー田島 直也
宮崎大学名誉教授
成田 真由美パラリンピック競泳金メダリスト/ 2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会理事
理事長（1 名）武藤

副理事長（1 名） 鈴木
理事（21 名）
梅原
大高
岡田
奥泉
金森
上岡
上内

評議員（50 名）

みずえ
里実
洋平
真平
宏康
雅夫
洋晴
哲男

浜松医科大学臨床看護学講座 教授
高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科 准教授
藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座 教授
公益財団法人身体教育医学研究所 所長
長野県東御市立みまき温泉診療所 所長
立命館大学スポーツ健康科学部スポーツ健康科学研究科 教授
東京農業大学大学院環境共生学専攻 教授
独立行政法人地域医療機能推進機構東京蒲田医療センターリハビリテーション科 リハビリテー
ション士長
菅整形外科・皮膚科クリニック 院長
雲南市立身体教育医学研究所うんなん 主任研究員
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 副院長
国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科 部長
桜美林大学老年学総合研究所 所長 大学院教授／国立研究開発法人国立長寿医療研究センター総長
特任補佐
佐賀整肢学園こども発達医療センター 副院長
社会福祉法人新潟県身体障害者団体連合会 理事長
鳥取大学医学部保健学科 教授／附属病院リハビリテーション部 部長
鹿児島大学教育学部健康教育講座 教授
社会福祉法人仁至会介護老人施設ルミナス大府 施設長
筑波大学人間系 教授
芝浦工業大学工学部機械機能工学科 教授
医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院 院長
渡辺整形外科 院長
株式会社スポーツデザイン研究所 首席研究員
虎ノ門協同法律事務所 弁護士
国立病院機構東名古屋病院 臨床研究部長
国民健康保険富士吉田市立病院 副院長
帝京科学大学医療科学部看護学科 教授
医療法人三愛健康リハビリテーション内田病院 院長
川崎医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法学科 准教授
公益財団法人ブルーシー ･ アンド ･ グリーンランド財団事業部 部長
NPO 法人水と健康スポーツ医学研究所 理事長／ f クリニックさっぽろ 副院長
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 研究部長
株式会社朝日エル 創業者・会長
東京大学大学院医学系研究科加齢医学講座 准教授
鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション科 科長「わたしはひつじ」
代表
金沢大学医薬保健研究域保健学系 教授
有限会社堀野調剤薬局 専務取締役
杏林大学名誉教授
菅整形外科医院 院長
図書出版・論創社 顧問
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 研究部長
武蔵野赤十字病院看護部 看護師長
医療法人社団慶成会よみうりランド慶友病院 診療部長
ゆずの木クリニック 院長
国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チーム 主任研究員
日本大学スポーツ科学部競技スポーツ学科 教授
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター センター長
医療法人社団朋和会西広島リハビリテーション病院 副院長
順天堂大学大学院医療看護学研究科 准教授
パラマウントベッド株式会社技術開発本部 主席研究員
京都橘大学看護学部 教授
岩手県文化スポーツ部スポーツ振興課（青山駐在）競技スポーツ担当
医療法人たちいり整形外科 会長
医療法人たちいり整形外科 理事長・院長
名古屋大学 名誉教授
北海道科学大学保健医療学部理学療法学科 教授／東京大学高齢社会総合研究機構 特任教授
東京大学大学院新領域創成科学研究科・人間環境学専攻 准教授
東亜大学（韓国）健康科学部 教授／国立研究開発法人国立長寿医療研究センター予防老年学研究
部 客員研究員
公益社団法人日本理学療法士協会 会長
金沢医科大学看護学部 教授
医療法人財団尚温会伊予病院 院長
医療法人社団雄敬会藤末医院 理事長／一般社団法人川西市医師会 会長
川崎医療福祉大学医療技術学部リハビリテーション学科 講師
群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻 助教
医療法人社団城東桐和会タムス浦安病院リハビリテーション科 科長代行／特定医療法人慶友会慶友整形外科病院慶友健康長寿延伸センター
日本大学病院リハビリテーション室
大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学 理学療法士
磐田市立総合病院 副病院長
洛和会音羽病院脳神経外科・正常圧水頭症センター 副部長
サン・ビーム株式会社 代表取締役
独立行政法人地域医療機能推進機構東京新宿メディカルセンター 図書室司書
東京大学医学部附属病院企画情報運営部 特任講師（病院）
医療法人社団寿量会熊本機能病院 副院長

一登
知子
正明
洋
浩実
明彦
光生

安田 彩
安延 由紀子
山﨑 薫
山田 茂樹
山田 澄代
山田（永滝）有希子
横田 慎一郎渡邊 進

74

語り部・かたりすと・元 NHK キャスター
女優，歌手，エッセイスト
映画監督
高知大学名誉教授（五十音順）

東京健康リハビリテーション総合研究所 所長／東京大学名誉教授

高杉 紳一郎立川 厚太郎
萩野 浩
橋口 知
原田 敦
山田 実
山本 創太
山本 智章
渡邉 洋
桂川 保彦
望月 浩一郎
饗場 郁子
天野 力郎
泉 キヨ子
内田 泰彦
大坂 裕
大関 真理子
太田（福島）美穂
大渕 修一
岡山 慶子
小川 純人
尾﨑 まり
小田島（伊藤）由生子
加藤 真由美
金澤 悟
川村 治子
菅 義行
北村 正之
金 憲経
黒川 美知代黒柳 律雄
桑野 慎一郎
小林 吉之
小松 泰喜
島田 裕之
杉本 真理子
杉山 智子
杉山 良子
征矢野 あや子
髙橋 一男
立入 克敏
立入 久和
田中 英一
田中 敏明
二瓶 美里
朴 眩泰
半田
平松
藤田
藤末
松本
村山
森田

啓子
八重子
洋次
博司

芳照

菅 栄一
北湯口 純
近藤 和泉
鮫島 直之
鈴木 隆雄

監事（2 名）

平野
水谷
山田
山本

  2020 年 6 月 1 日現在

日本転倒予防学会

施設・団体会員一覧

2020 年 6 月 1 日現在

以下は，施設・団体 92 件のうち，掲載許可をいただいた施設・団体会員 87 件を，掲載いたしております。
（会員登録順）
施設団体名

都道府県

電話

社会医療法人ジャパンメディカルアライアンス東埼玉総合病院
菅整形外科皮膚科クリニック
医療法人すこやか髙田中央病院
一般社団法人川西市医師会
医療法人三仁会あさひ病院
医療法人名南会名南ふれあい病院
東御市民病院
医療法人社団岡崎医院
医療法人回生会リハビリテーションセンター熊本回生会病院
医療法人真生会富山病院
株式会社 LC ウェルネス
独立行政法人国立病院機構千葉東病院
医療法人元山会中村病院
山梨赤十字病院整形外科
医療法人東北海道病院
特定非営利活動法人埼玉太極拳協会
市立伊丹病院協同組合防滑業振興協会
医療法人資生会八事病院
JCHO うつのみや病院
医療法人至誠堂大地整形外科
社会福祉法人みまき福祉会
フクダ電子株式会社第 7 開発部
フクダコーリン株式会社
医療法人社団朋和会西広島リハビリテーション病院
菅整形外科医院
渡辺整形外科
医療法人稲仁会三原台病院
医療法人財団康生会武田病院
身体教育医学研究所うんなん
仙台大学健康づくり支援班
医療法人愛広会新潟リハビリテーション病院
医療法人社団保健会東京湾岸リハビリテーション病院
社会医療法人北出病院
医療法人社団喜峰会東海記念病院
一般社団法人巨樹の会蒲田リハビリテーション病院
医療法人社団いなもち医院
ハカルプラス株式会社
国民健康保険富士吉田市立病院
徳武産業株式会社
二戸市役所
サンライズ酒井病院
一般財団法人日本健康管理協会伊勢崎健診プラザ
医療法人社団生和会周南リハビリテーション病院
社会福祉法人天神会
株式会社ナム
市立川西病院
公益財団法人東京しごと財団
医療法人新松田会愛宕病院
特定非営利活動法人名古屋整形外科地域医療連携支援センター
医療法人社団柊会森整形外科
特定医療法人竜操整形竜操整形外科病院
医療法人沖縄徳洲会高砂西部病院
医療法人平成会介護老人保健施設サンライズ・ビュー
株式会社ワークインつくし薬局二戸店
財団法人昭和会今給黎総合病院
整形外科ヨガ事務局【松浦整形外科安藤整形外科】
株式会社プルミエ
市立福知山市民病院
社会医療法人三和会永山病院
特定医療法人萬生会合志第一病院
医療法人社団青優会南小樽病院
社会医療法人山弘会上山病院
独立行政法人国立病院機構静岡医療センター
道後温泉病院
生和会徳山リハビリテーション病院
中京眼科
医療法人厚生会小原病院
国立病院機構金沢医療センター
医療法人松田会エバーグリーン病院
有限会社徳吉薬局
株式会社東急イーライフデザイン
医療法人晃生会
株式会社ケア・テック
医療法人宝会七宝病院
みよし市民病院
医療法人天音会おいかわ内科クリニック
独立行政法人国立病院機構北海道医療センター
マイクロストーン株式会社
医療法人社団唱和会明野中央病院
医療法人朝日野会朝日野総合病院
オオサキメディカル株式会社
社会福祉法人順明会
綜合病院山口赤十字病院
ハートフルライフ西城
介護老人保健施設ルミナス大府
上尾中央第二病院

埼玉県
岩手県
神奈川県
兵庫県
愛知県
愛知県
長野県
広島県
熊本県
富山県
静岡県
千葉県
長野県
山梨県
北海道
埼玉県
兵庫県
東京都
愛知県
栃木県
愛知県
長野県
京都府
東京都
広島県
岩手県
山梨県
長崎県
京都府
島根県
宮城県
新潟県
千葉県
和歌山県
愛知県
東京都
兵庫県
東京都
山梨県
香川県
岩手県
大分県
群馬県
山口県
岡山県
広島県
兵庫県
東京都
高知県
愛知県
岩手県
岡山県
兵庫県
大分県
岩手県
鹿児島県
東京都
東京都
京都府
大阪府
熊本県
北海道
大阪府
静岡県
愛媛県
山口県
愛知県
鹿児島県
石川県
宮城県
鳥取県
東京都
岩手県
岩手県
愛知県
愛知県
岩手県
北海道
長野県
大分県
熊本県
愛知県
愛知県
山口県
愛知県
愛知県
埼玉県

0480-40-1311
0195-23-7311
045-592-5557
072-759-6950
0568-85-0077
052-691-0041
0268-62-0050
0824-63-5307
096-237-1133
0766-52-2156
053-426-0691
043-261-5171
0263-52-3321
0555-72-2222
0154-23-3425
048-829-7842
072-777-3773
03-5826-4609
052-832-2111
028-653-1001
0587-96-8500
0268-61-6001
075-606-1713
03-5803-7674
082-921-3230
0197-77-5110
0555-24-5330
095-846-8111
075-361-1355
0854-49-9050
0224-55-1304
025-388-2111
047-453-9000
0738-22-2188
0568-88-0568
03-5767-7100
0790-62-8819
03-3392-6311
0555-22-4111
03-5835-5516
0195-23-1313
0977-72-2266
0270-26-7000
0834-83-3300
0865-67-4122
082-263-8778
072-794-2321
03-5211-2314
088-823-3301
052-832-1121
0195-76-2318
086-273-1233
079-447-0100
0977-73-2822
0195-22-3311
099-226-2211
090-8058-3928
03-3989-1289
0773-22-2101
072-453-1122
096-242-2745
0134-21-2333
072-825-2345
055-975-2000
089-933-5131
0834-33-7770
052-883-1543
0993-72-2226
076-262-4161
022-378-3838
0857-29-6348
03-6455-1343
0193-82-3328
019-638-2877
052-443-7800
0561-33-3300
019-622-7400
011-611-8111
0267-66-0388
097-558-3211
096-344-3000
052-501-2167
0533-88-6333
083-923-0111
052-524-6301
0562-44-7735
048-781-1101

75

『日本転倒予防学会誌』投稿規程
1． 雑誌の名称は和文名「日本転倒予防学会誌」，英文名”Japanese Journal of Fall Prevention”とする。略誌名は和
文名「日転倒予会誌」，
英文名「Jpn J Fall Prev：JJFP」とする。冊子版（ISSN 2188 - 5702）とオンライン版（ISSN
2188 - 5710）の 2 つの形態で出版する。オンライン版は科学技術情報発信・流通総合システム（J-stage：http://
www.jstage.jst.go.jp/browse/-char/ja）にて公開される。
2． 本誌は，日本転倒予防学会が発刊する。
3． 本誌は，年に 2 回以上発行する。
4． 本誌には，転倒予防に関わる保健，医療，福祉，工学，教育，スポーツ等の領域・分野の総説，論説，原著，報告等を掲載する。

論文の種類

内

容

最大文字数

総説

転倒予防に関する総括，
文献解題（システマティッ
1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 15 枚以内
ク ･ レビューやナラティブ・レビュー）

原著

転倒予防に関して新しく開発した手法，発見した1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 15 枚以内
知見等の論文報告

転倒予防に関する論文，ケースレポート，フィー
1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 9 枚以内
ルドレポート

その他

転倒予防に関して参考となる特集，資料や書評，1 ページあたり，日本語 1,600 文字で 9 枚以内
論文の紹介など

        ただし，「その他」の原稿は，原則として編集委員会の企画により執筆依頼をした論文とする。
5． 本誌への論文投稿は，日本転倒予防学会の会員に限り，行うことができる。ただし，第 1 著者は会員とするが，第 2 著者以降は会員の有無を問わない。第 2 著者以降の共著者には，必ず承諾（署名）を得なければならない。
6． 投稿された論文は，専門領域に応じて選ばれた査読員による審査の後，原稿の採否を編集委員会が決定する。
7． 論文の執筆にあたっては，「執筆要項」を参照すること。
8． 論文は随時受け付ける。論文の受付の日付は，「日本転倒予防学会」事務局から，『日本転倒予防学会誌』編集委
員会に送付した日とする。
9． 論文の受理の日付は，審査の後，掲載を決定した日とする。
10. 論文を投稿する場合は，「日本転倒予防学会」Web サイト（www.tentouyobou.jp/senmonka/jjfp.html）にある投稿表紙，ならびに転載（改変）一覧表，投稿承諾書に必要事項を記入し原稿等とあわせて，同じウェブサイト上の「投稿用フォーム」より，入力，送信してください。
問い合わせ先〒 104 - 0045

東京都中央区築地 2 - 12 - 10

築地 MF ビル 26 号館 5 階（株）朝日エル内「日本転倒予防学会」事務局 甲斐
TEL/FAX

03 - 3544 - 6112

E-mailkaishi-jimukyoku ＠ tentouyobou.jp

11. 著者校正は原則として 1 度行う。なお，掲載にあたり，編集者の責任で投稿規程に従って修正する場合がある。
12．修正後再投稿の論文は１か月以内に再投稿すること。それを過ぎた場合は新規投稿として扱われる。
13．投稿論文は，他誌に投稿中でない未発表のものに限る。また，法令及び研究・投稿倫理等を順守したものとする。
14．本誌に掲載された論文の著作権は，本学会に帰属する。著者自身が自分の論文を全文または一部を複写・ 転載の形で非営利・教育研究目的に利用する場合はこれを妨げない。なお，その利用に際してはその著作物が本学会発行誌に掲載されたものであることを明記するとともに，事務局に報告しなければならない。
15．本規程の改定は，必要に応じて編集委員会が行う。
2014 年 4 月 1 日制定
2014 年 6 月 10 日改定
2015 年 3 月 10 日改定
2019 年 10 月 5 日改定76

『日本転倒予防学会誌』執筆要項
1.

ヒトを対象とした研究では，原則として所属機関の倫理審査委員会などの審査を受け，参加者の同意を取得した上で実施されたものでなければならない。動物を対象とした研究では，実験動物の管理及び利用に関して，所属機関等の動物実験指針に準拠して実施されたものでなければならない。以上の事項に該当する研究論文では，このことを方法の項に記載するものとする。

2.

臨床試験は，臨床試験登録公開制度システム（UMIN-CTR http://www.umin.ac.jp/ctr/index-j.htm など）に登録すること。前向きランダム化比較試験（randomized controlled trial：RCT）では CONSORT2010 に準拠しなければならない（参考表を後頁に示す）。観察研究（observational studies）においては，STROBE 声明チェックリス
トに原則として準拠して記載する（参考表を後頁に示す）。

3.

利益相反（Conflict of Interest：COI）にかかる事項がある際には，日本医学会の「医学研究の COI マネージメン
トに関する規則」に準拠し，その内容（実験薬の提供，資金提供など）及び COI 自己申告書を添付する。該当しない場合には，その旨を論文の最後に記載すること。

4．論文は，和文または英文とする。英文の場合には，必ずネイティブ・サイエンティストの校閲を受けてから投稿することとし，その証明書を論文に添付する。原稿は，A4 版 1 ページあたり，日本語 1,600 字（図表は各々 0.5
枚と数える）を基本とする。和文は，A4 版用紙縦に横書きし，英文は，すべて A4 版用紙縦に，ダブルスペース
でタイプする。 投稿規程 4. も参照のこと。
5．論文は，原則として MS Word ファイルとする。 図表については，pdf に変換したファイルとする。
6．投稿された論文は返却しない。
7．文章は，新仮名づかい，句読点は，「。
」（マル）と「，」（コンマ）とする。カッコ（「，『，（，[など）は，1 文字とする。
8．図表の原図は，黒インクを使って明瞭に書く。縮小することが適当と考えられる図は，図内の数字または，文字を縮小率に応じて大きく書く。
9．図表はすべて本文とは別紙とし，本文中に挿入すべき箇所を論文の欄外に朱書により，明瞭に指定する（図 1 ，表
2 など）。
10．印刷・製版に不適当と認められる図表は，書きかえ，または割愛を求めることがある。
11．図表は原則として黒インクを使用とする。カラーの図表を用いる場合は，冊子体についてはその費用は著者負担とする。オンライン版は，カラーの図表及び動画が電子付録として無料で掲載が可能となる場合があるので編集委員会と投稿者と相談の上，決定する。
12．原著・報告論文には，1,200 字以内の和文抄録と 200 ～ 300 語程度の英文抄録をつけ，5 つ以内のキーワード（和文と英文）を添える。英文抄録には，必ずネイティブ・サイエンティストの校閲を受けてから投稿することとし，その証明書を論文に添付する。総説またはその他の論文には，同じ言語の抄録をつけ，5 つ以内のキーワード（和文と英文）を添える。
13. 文献は引用したもののみとし，引用順に並べ，本文中の引用箇所には，必ず肩番号をつけ文章の最後に記載する。
例えば，「・・・・・知られている 1）。
」または，「・・・・・2）4）」「・・・・・1）－ 5）」のようにする。なお，文献の数は，本文または図・表の説明に不可欠なものを 20 個以内とする。
14. 複数著者の場合は，1 名を記し，あとは「ほか」，英文では「et al．」とする。
15. 文献の書き方は以下のとおりとする。
Ａ

雑誌等の定期刊行物の場合
日本語雑誌名は医中誌略誌名（医学中央雑誌刊行会）に，国際雑誌名は http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/（アメリカ国立医学図書館）のタイトル略記（NLM Title Abbreviation）の所載に従う。ただし，両データベースに収録されていない場合は，雑誌のフルタイトルを表記する。
1 ．雑誌の一論文
著者名．論文名．誌名．巻（号）：はじめのページ－終わりのページ，出版年．
1）上岡洋晴ほか．高齢者の転倒予防のための運動療法．CLINICAL CALCIUM．23（5）：719 - 729，                         2013.
2）Yamada M，et al．Trail-walking exercise and fall risk factors in community-dwelling older adults :preliminary results of a randomized controlled trial. J Am Geriatr Soc．58（10）：1946 - 1951，
2010．
2 ．印刷中の論文
著者名．論文名．誌名．巻（号），出版年，掲載予定．
大高洋平ほか．脳卒中後の大腿骨頸部骨折 : 退院後の在宅リハビリテーション－再転倒予防を目指して．
Journal of Clinical Rehabilitation．13（4），2004，掲載予定 .

または，英文の場合，in press.  

77

3 ．特集の一記事
著者名．論文名（特集：）．誌名．巻（号）：はじめのページ－終わりのページ，出版年．
小原淳．睡眠薬，抗うつ薬，抗不安薬による転倒・転落（特集：いつもの処方・使い方でも危ない ! 薬
で起こる急変はこうして防ぐ）．エキスパートナース．22（13）：60-64，2006．
4 ．会議報告
著者名．論文名．会議名．誌名．巻（号）：はじめのページ－終わりのページ，出版年．
萩野浩ほか．骨粗鬆症性骨折発生後の QOL 変化．第 15 回 日本リハビリテーション医学会中国・四国地方会．リハビリテーション医学． 42（8）：578，2005．
5 ．新聞
見出し名．新聞名．出版年月日（曜日）面．
10 月 10 日は転倒予防の日．読売新聞．2006 年 10 月 9 日（月）朝刊 10 面．
Ｂ

単行本の場合1 ．図書 1 冊
著者名．書名．出版者，出版地，発行年．
1） 武藤芳照編．大人も知らないからだの本 ： 運動器のおはなし．「運動器の 10 年」日本委員会，東京，
2005.
2）Miyashita M, et al. Medicine and science in aquatic sports（Medicine and sport science ; v. 39）．    
Karger, Tokyo, 1994．

2 ．図書の一部
著者名．論文名．編者名，書名．版表示．出版者，出版地，出版年，p はじめのページ－終わりのページ．
（シ
リーズ名；シリーズ番号）1）岡田真平ほか．11 ボール運動あそび．武藤芳照ほか編，転倒予防教室．第 2 版．日本医事新報社，
東京，1999，p160-161．
3 ．シリーズ全体の場合
著者名．書名．出版地，出版者，出版年．
1）内閣府編．障害者白書．東京，国立印刷局，1994 －．
Ｃ

電子媒体の場合
1 ．電子雑誌
著者名．論文名．誌名．巻（号），出版年．入手先＜ URL ＞，入手日時．
1）河野徳良．アスレティックトレーニングにおける研究テーマの変遷．体力科学．54（1），2005．
入手先＜ http：//www.jstage.jst.go.jp/article/jspfsm/54/1/55/_pdf /-char/ja/ ＞ , 参照 2007 - 2 - 13.
2）Sanchez-Garcia S, et al. Anthropometric measures and nutritional status in a healthyelderly population. BMC Public Health. 7（2），2007, available from ＜ http：//www.
biomedcentral．com/1471 - 2458/7/2 ＞．Accessed 2006 - 12 - 23．

Ｄ

総括研究報告の場合
著者名（代表のみ）．分担部分のタイトル，代表研究者：名前「報告書のタイトル」，省庁・民間財団の補助金・研究助成名 , 年度報告書の種類（NO：あれば），ページ，年．
1）上岡洋晴．水中運動の非ランダム化比較試験のシステマティック・レビュー：エビデンスの包括整理と質評価，代表研究者：武藤芳照「水の摂取・利用が健康障害の予防及び健康増進効果に及ぼす影響について」，厚生労働科学研究費補助金健康安全・危機管理対策総合研究事業，平成 21 年度総括・分担研究報告書（H20 - 健危 - 一般 - 007），pp.37 - 56，2010.

16. 本要項の改定は，必要に応じて編集委員会が行う。
2014 年 4 月 1 日制定
2014 年 6 月 10 日改定
2015 年 3 月 10 日改定
2016 年 6 月 10 日改定
2017 年 6 月 10 日改定
2019 年 10 月 5 日改定

78

参考
表1

ランダム化比較試験を報告する際に含まれるべき情報の CONSORT 2010 チェックリスト（訳：津谷喜一郎，元雄良治，中山健夫）
表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）

はじめに（Introduction）
背景・目的（Background and Objective）
方法（Method）
試験デザイン（Trial Design）
参加者（Participant）
介入（Intervention）
アウトカム（Outcome）
症例数（Sample size）
ランダム化（Randomization）
順番の作成（Sequence generation）
割振りの隠蔵機構（Allocation concealment
mechanism）
実施（Implementation）
ブラインディング（Blinding）

統計学的手法（Statistical method）

考察（Discussion）
限界（Limitation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

タイトルにランダム化比較試験であることを記載。
試験デザイン（trial design），方法（method），結果（result），結論（conclusion）の構造化抄録。

2a2b

科学的背景と論拠（rationale）の説明。
特定の目的または仮説（hypothesis）
。

3a
3b
4a
4b
5
6a

試験デザインの記述（並行群間，要因分析など），割付け比を含む。
試験開始後の方法上の重要な変更（適格基準 eligibility criteria など）とその理由。
参加者の適格基準（ eligibility criteria ）。
データが収集されたセッティング（setting）と場所。
再現可能となるような詳細な各群の介入。実際にいつどのように実施されたかを含む。
事前に特定され明確に定義された主要・副次的アウトカム評価項目。いつどのよ
うに評価されたかを含む。
試験開始後のアウトカムの変更とその理由。
どのように目標症例数が決められたか。
あてはまる場合には，中間解析と中止基準の説明。

6b
7a
7b
8a
8b
9

割振り（allocation）順番を作成（generate）した方法。
割振りのタイプ：制限の詳細（ブロック化，ブロックサイズなど）。
ランダム割振り順番の実施に用いられた機構（番号付き容器など），各群の割付けが終了するまで割振り順番が隠蔵されていたかどうかの記述。

10

誰が割振り順番を作成したか，誰が参加者を組入れ（enrollment）たか，誰が参加者を各群に割付けた（assign）か。
ブラインド化されていた場合，介入に割付け後，誰がどのようにブラインド化されていたか（参加者，介入実施者，アウトカムの評価者など）。
関連する場合，介入の類似性の記述。
主要・副次的アウトカムの群間比較に用いられた統計学的手法。
サブグループ解析や調整解析のような追加的解析の手法。

11a
11b
12a
12b

結果（Results）
13a
参加者の流れ（Participant ﬂow）
（フローチャートを強く推奨） 13b14a
募集（Recruitment）
14b
15
ベースライン・データ（Baseline data）
16
解析された人数（Number analyzed）
17a
アウトカムと推定（Outcome and estimation）
17b
補助的解析
（Ancillary analysis）
害（Harm）

チェックリスト項目（Checklist Item）

18
19

20

一般化可能（Generalisability） 21
22
解釈（Interpretation）
その他の情報（Other information）
23
登録（Registration）
24
プロトコール（Protocol）
25
資金提供者（Funding）

各群について，ランダム割付けされた人数，意図された治療を受けた人数，主要
アウトカムの解析に用いられた人数の記述。
各群について，追跡不能例とランダム化後の除外例を理由とともに記述。
参加者の募集期間と追跡期間を特定する日付。
試験が終了または中止した理由。
各群のベースラインにおける人口統計学的（demographic），臨床的な特性を示す表。
各群について，各解析における参加者数（分母），解析が元の割付け群によるもの
であるか。
主要・副次的アウトカムのそれぞれについて，各群の結果，介入のエフェクト・
サイズの推定とその精度（95％信頼区間など）。
2 項アウトカムについては，絶対エフェクト・サイズと相対エフェクト・サイズの両方を記載することが推奨される。
サブグループ解析や調整解析を含む，実施した他の解析の結果。事前に特定された解析と探索的解析を区別する。
各群のすべての重要な害（harm）または意図しない効果（詳細は「ランダム化試
験における害のよりよい報告：CONSORT声明の拡張」を参照）。
試験の限界，可能性のあるバイアスや精度低下の原因，関連する場合は解析の多重性の原因を記載。
試験結果の一般化可能性（外的妥当性，適用性）。
結果の解釈，有益性と有害性のバランス，他の関連するエビデンス。
登録番号と試験登録名。
可能であれば，完全なプロトコールの入手方法。
資金提供者と他の支援者（薬剤の供給者など），資金提供者の役割。

※本表は，Schulz KF, Altman DG, Moher D; CONSORT Group. CONSORT 2010 statement: updated guidelines for reporting parallel grouprandomised trials. BMJ 2010 ; 340 : c332. doi : 10.1136/bmj. c332 の日本語訳である。International Commitee of Medical Jounal Editors（ICMJE）
もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，津谷喜一郎，元雄良治，中山健夫．CONSORT 2010 声明：ランダム化並行群間比較試験報告のための最新版ガイドライン．薬理と治療 2010 ; 38 : 939 - 947. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許
可を得た。

79

表2

STROBE 声明 ：「コホート研究」の報告において記載すべき項目のチェックリスト（訳：上岡洋晴，中山健夫，津谷喜一郎）
表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）
はじめに（Introduction）
背景（Background）／
論拠（Rationale）
目的（Objective）
方法（Methods）
研究デザイン（Study design）
セッティング（Setting）
参加者（Participant）

タイトルまたは抄録のなかで，試験デザインを一般的に用いられる用語で明示する。
抄録では，研究で行われたことと明らかにされたことについて，十分な情報を含
み，かつバランスのよい要約を記載する。

2

研究の科学的な背景と論拠を説明する。

3

特定の仮説を含む目的を明記する。

4
5

研究デザインの重要な要素を論文のはじめの（early）部分で示す。
セッティング，実施場所のほか，基準となる日付については，登録，曝露（exposure），
追跡，データ収集の期間を含めて明記する。
適格基準（eligibility criteria），参加者の母集団（sources），選定方法を明記する。
追跡の方法についても記述する。
マッチング研究（matched study）の場合，マッチングの基準，曝露群（exposed）と非曝露群（unexposed）の各人数を記載する。
すべてのアウトカム，曝露，予測因子（predictor），潜在的交絡因子（potential
confounder），潜在的な効果修飾因子（eﬀect modiﬁer）を明確に定義する。該当する場合は，診断方法を示す。
関連する各因子に対して，データ源，測定・評価方法の詳細を示す。二つ以上の群がある場合は，測定方法の比較可能性（comparability）を明記する。
潜在的なバイアス源に対応するためにとられた措置があればすべて示す。
研究サイズ（訳者注：観察対象者数）がどのように算出されたかを説明する。
量的変数の分析方法を説明する。該当する場合は，どのグルーピング（grouping）
がなぜ選ばれたかを記載する。
交絡因子の調整に用いた方法を含め，すべての統計学的方法を示す。
サブグループと相互作用（interaction）の検討に用いたすべての方法を示す。
欠損データ（missing data）をどのように扱ったかを説明する。
該当する場合は，脱落例（loss to follow-up）をどのように扱ったかを説明する。
あらゆる感度分析（sensitivity analysis）の方法を示す。

6a

変数（Variable）

7

データ源（Data source）／
測定方法（Measurement）
バイアス（Bias）
研究サイズ（Study size）
量的変数（Quantitative variable）
統計・分析方法（Statistical method）

8＊

記述的データ（Descriptive data）

アウトカムデータ（Outcome data）
おもな結果（Main result）

9
10
11
12a
12b
12c
12d
12e

13＊a 研究の各段階における人数を示す（例：潜在的な適格（eligible）者数，適格性が調査された数，適格と確認された数，研究に組入れられた数，フォローアップを完了した数，分析された数）。
13＊b 各段階での非参加者の理由を示す。
13＊c フローチャートによる記載を考慮する。
14＊a 参加者の特徴（例：人口統計学的，臨床的，社会学的特徴）と曝露や潜在的交絡因子の情報を示す。
14＊b それぞれの変数について，データが欠損した参加者数を記載する。
14＊c コホート研究：追跡期間を平均および合計で要約する。
15＊ アウトカム事象の発生数や集約尺度（summary measure）の数値を経時的に示す。
16a
16b
16c

他の解析（Other analysis）

17

考察（Discussion）
鍵となる結果（Key result）
限界（Limitation）

18
19

解釈（Interpretation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

6b

結果（Result）
参加者（Participant）

チェックリスト項目（Checklist Item）

20

一般化可能性（Generalisability）21
その他の情報（Other information）
研究の財源（Funding）
22

調整前（unadjust）の推定値と，該当する場合は交絡因子での調整後の推定値，そしてそれらの精度（例：95％信頼区間）を記述する。
どの交絡因子が，なぜ調整されたかを明確にする。
連続変数（continuous variable）がカテゴリー化されているときは，カテゴリー境界（category bordary）を報告する。
意味のある（relevant）場合は，相対リスク（relative risk）を，意味を持つ期間の絶対リスク（absolute risk）に換算することを考慮する。
その他に行われたすべての分析（例：サブグループと相互作用の解析や感度分析）の結果を報告する。
研究目的に関しての鍵となる結果を要約する。
潜在的なバイアスや精度の問題を考慮して，研究の限界を議論する。潜在的バイ
アスの方向性と大きさを議論する。
目的，限界，解析の多重性（multiplicity），同様の研究で得られた結果やその他の関連するエビデンスを考慮し，慎重で総合的な結果の解釈を記載する。
研究結果の一般化可能性（外的妥当性〈external validity〉）を議論する。
研究の資金源，本研究における資金提供者（funder）の役割を示す。該当する場
合には，現在の研究の元となる研究（original study）についても同様に示す。
＊曝露群と非曝露群に分けて記述する。

本表は，http://www.strobe-statement.org/に公開された，Erik von Elm, Douglas G Altman, Matthias Egger, et al. The Strengthening theReporting of Observational Studies in Epidemiology（STROBE）statement : guidelines for reporting observational studies の 日 本 語 訳 で あ る。
International Commitee of Medical Journal Editors（ICMJE）もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，
上岡洋晴，中山健夫，
津谷喜一郎．EQUATOR Network から得られる質の高い研究報告のための国際ルール③：STROBE：疫学における観察研究報告のためのルール．
薬理と治療 2014 ; 42 : s109 - s117. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許可を得た。

80

表3

STROBE 声明 ：「ケース・コントロール研究」の報告において記載すべき項目のチェックリスト（訳：上岡洋晴，中山健夫，津谷喜一郎）

表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）
はじめに（Introduction）
背景（Background）／
論拠（Rationale）
目的（Objective）
方法（Method）
研究デザイン（Study design）
セッティング（Setting）
参加者（Participant）

タイトルまたは抄録のなかで，試験デザインを一般的に用いられる用語で明示する。
抄録では，研究で行われたことと明らかにされたことについて，十分な情報を含
み，かつバランスのよい要約を記載する。

2

研究の科学的な背景と論拠を説明する。

3

特定の仮説を含む目的を明記する。

4
5

研究デザインの重要な要素を論文のはじめの（early）部分で示す。
セッティング，実施場所のほか，基準となる日付については，登録，曝露（exposure），
追跡，データ収集の期間を含めて明記する。
適格基準，参加者の母集団，ケース（case）の確定方法とコントロール（control）の選択方法を示す。ケースとコントロールの選択における論拠を示す。
マッチング研究（matched study）の場合，マッチングの基準，ケースあたりのコ
ントロールの人数を記載する。
すべてのアウトカム，曝露，予測因子（predictor），潜在的交絡因子（potential
confounder），潜在的な効果修飾因子（eﬀect modiﬁer）を明確に定義する。該当する場合は，診断方法を示す。
関連する各因子に対して，データ源，測定・評価方法の詳細を示す。二つ以上の群がある場合は，測定方法の比較可能性（comparability）を明記する。
潜在的なバイアス源に対応するためにとられた措置があればすべて示す。
研究サイズ（訳者注：観察対象者数）がどのように算出されたかを説明する。
量的変数の分析方法を説明する。該当する場合は，どのグルーピング（grouping）
がなぜ選ばれたかを記載する。
交絡因子の調整に用いた方法を含め，すべての統計学的方法を示す。
サブグループと相互作用（interaction）の検討に用いたすべての方法を示す。
欠損データ（missing data）をどのように扱ったかを説明する。
該当する場合は，ケースとコントロールのマッチングをどのように行ったかを説明する。
あらゆる感度分析（sensitivity analysis）の方法を示す。

6a

変数（Variable）

7

データ源（Data source）／
測定方法（Measurement）
バイアス（Bias）
研究サイズ（Study size）
量的変数（Quantitative variable）
統計・分析方法（Statistical method）

8＊

記述的データ（Descriptive data）
アウトカムデータ（Outcome data）
おもな結果（Main result）

9
10
11
12a
12b
12c
12d
12e

13＊a 研究の各段階における人数を示す（例：潜在的な適格（eligible）者数，適格性が調査された数，適格と確認された数，研究に組入れられた数，フォローアップを完了した数，分析された数）。
13＊b 各段階での非参加者の理由を示す。
13＊c フローチャートによる記載を考慮する。
14＊a 参加者の特徴（例：人口統計学的，臨床的，社会学的特徴）と曝露や潜在的交絡因子の情報を示す。
14＊b それぞれの変数について，データが欠損した参加者数を記載する。
15＊ 各曝露カテゴリー内の数，または曝露の集約尺度を示す。
16a
16b
16c

他の解析（Other analysis）

17

考察（Discussion）
鍵となる結果（Key result）
限界（Limitation）

18
19

解釈（Interpretation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

6b

結果（Result）
参加者（Participant）

チェックリスト項目（Checklist Item）

20

一般化可能性（Generalisability）21
その他の情報（Other information）
研究の財源（Funding）
22

調整前（unadjust）の推定値と，該当する場合は交絡因子での調整後の推定値，そしてそれらの精度（例：95％信頼区間）を記述する。
どの交絡因子が，なぜ調整されたかを明確にする。
連続変数（continuous variable）がカテゴリー化されているときは，カテゴリー境界（category bordary）を報告する。
意味のある（relevant）場合は，相対リスク（relative risk）を，意味を持つ期間の絶対リスク（absolute risk）に換算することを考慮する。
その他に行われたすべての分析（例：サブグループと相互作用の解析や感度分析）の結果を報告する。
研究目的に関しての鍵となる結果を要約する。
潜在的なバイアスや精度の問題を考慮して，研究の限界を議論する。潜在的バイ
アスの方向性と大きさを議論する。
目的，限界，解析の多重性（multiplicity），同様の研究で得られた結果やその他の関連するエビデンスを考慮し，慎重で総合的な結果の解釈を記載する。
研究結果の一般化可能性（外的妥当性〈external validity〉）を議論する。
研究の資金源，本研究における資金提供者（funder）の役割を示す。該当する場
合には，現在の研究の元となる研究（original study）についても同様に示す。
＊ケースとコントロールに分けて記述する。

本表は，http://www.strobe-statement.org/に公開された，Erik von Elm, Douglas G Altman, Matthias Egger, et al. The Strengthening theReporting of Observational Studies in Epidemiology（STROBE）statement : guidelines for reporting observational studies の 日 本 語 訳 で あ る。
International Commitee of Medical Journal Editors（ICMJE）もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，
上岡洋晴，中山健夫，
津谷喜一郎．EQUATOR Network から得られる質の高い研究報告のための国際ルール③：STROBE：疫学における観察研究報告のためのルール．
薬理と治療 2014 ; 42 : s109 - s117. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許可を得た。

81

表4

STROBE 声明 ：「横断研究」の報告において記載すべき項目のチェックリスト（訳：上岡洋晴，中山健夫，津谷喜一郎）
表／トピック（Section/Topic）

項目番号（Item No）

タイトル・抄録（Title and Abstract）
はじめに（Introduction）
背景（Background）／
論拠（Rationale）
目的（Objective）
方法（Method）
研究デザイン（Study design）
セッティング（Setting）

タイトルまたは抄録のなかで，試験デザインを一般的に用いられる用語で明示する。
抄録では，研究で行われたことと明らかにされたことについて，十分な情報を含
み，かつバランスのよい要約を記載する。

2

研究の科学的な背景と論拠を説明する。

3

特定の仮説を含む目的を明記する。

4
5

研究デザインの重要な要素を論文のはじめの（early）部分で示す。
セッティング，実施場所のほか，基準となる日付については，登録，曝露（exposure），
追跡，データ収集の期間を含めて明記する。
適格基準，参加者の母集団，選択方法を示す。
すべてのアウトカム，曝露，予測因子（predictor），潜在的交絡因子（potential
confounder），潜在的な効果修飾因子（eﬀect modiﬁer）を明確に定義する。該当する場合は，診断方法を示す。
関連する各因子に対して，データ源，測定・評価方法の詳細を示す。二つ以上の群がある場合は，測定方法の比較可能性（comparability）を明記する。
潜在的なバイアス源に対応するためにとられた措置があればすべて示す。
研究サイズ（訳者注：観察対象者数）がどのように算出されたかを説明する。
量的変数の分析方法を説明する。該当する場合は，どのグルーピング（grouping）
がなぜ選ばれたかを記載する。
交絡因子の調整に用いた方法を含め，すべての統計学的方法を示す。
サブグループと相互作用（interaction）の検討に用いたすべての方法を示す。
欠損データ（missing data）をどのように扱ったかを説明する。
該当する場合は，サンプリング方式（sampling strategy）を考慮した分析法について記述する。
あらゆる感度分析（sensitivity analysis）の方法を示す。

67

データ源（Data source）／
測定方法（Measurement）
バイアス（Bias）
研究サイズ（Study size）
量的変数（Quantitative variable）
統計・分析方法（Statistical method）

8＊
9
10
11
12a
12b
12c
12d
12e

記述的データ（Descriptive data）
アウトカムデータ（Outcome data）
おもな結果（Main result）

13＊a 研究の各段階における人数を示す（例：潜在的な適格（eligible）者数，適格性が調査された数，適格と確認された数，研究に組入れられた数，フォローアップを完了した数，分析された数）。
13＊b 各段階での非参加者の理由を示す。
13＊c フローチャートによる記載を考慮する。
14＊a 参加者の特徴（例：人口統計学的，臨床的，社会学的特徴）と曝露や潜在的交絡因子の情報を示す。
14＊b それぞれの変数について，データが欠損した参加者数を記載する。
15＊ アウトカム事象の発生数または集約尺度を示す。
16a
16b
16c

他の解析（Other analysis）

17

考察（Discussion）
鍵となる結果（Key result）
限界（Limitation）

18
19

解釈（Interpretation）

報告ページ・行（Report page and line）

1a
1b

参加者（Participant）
変数（Variable）

結果（Result）
参加者（Participant）

チェックリスト項目（Checklist Item）

20

一般化可能性（Generalisability）21
その他の情報（Other information）
研究の財源（Funding）
22

調整前（unadjust）の推定値と，該当する場合は交絡因子での調整後の推定値，そしてそれらの精度（例：95％信頼区間）を記述する。
どの交絡因子が，なぜ調整されたかを明確にする。
連続変数（continuous variable）がカテゴリー化されているときは，カテゴリー境界（category bordary）を報告する。
意味のある（relevant）場合は，相対リスク（relative risk）を，意味を持つ期間の絶対リスク（absolute risk）に換算することを考慮する。
その他に行われたすべての分析（例：サブグループと相互作用の解析や感度分析）の結果を報告する。
研究目的に関しての鍵となる結果を要約する。
潜在的なバイアスや精度の問題を考慮して，研究の限界を議論する。潜在的バイ
アスの方向性と大きさを議論する。
目的，限界，解析の多重性（multiplicity），同様の研究で得られた結果やその他の関連するエビデンスを考慮し，慎重で総合的な結果の解釈を記載する。
研究結果の一般化可能性（外的妥当性〈external validity〉）を議論する。
研究の資金源，本研究における資金提供者（funder）の役割を示す。該当する場
合には，現在の研究の元となる研究（original study）についても同様に示す。
＊曝露群と非曝露群に分けて記述する。

本表は，http://www.strobe-statement.org/に公開された，Erik von Elm, Douglas G Altman, Matthias Egger, et al. The Strengthening theReporting of Observational Studies in Epidemiology（STROBE）statement : guidelines for reporting observational studies の日本語訳である。
International Commitee of Medical Journal Editors（ICMJE）もこのチェックリストの活用を推奨している。この訳の詳細は，
上岡洋晴，中山健夫，
津谷喜一郎．EQUATOR Network から得られる質の高い研究報告のための国際ルール③：STROBE：疫学における観察研究報告のためのルール．
薬理と治療 2014 ; 42 : s109 - s117. を参照されたい。なお，ライフサイエンス出版から本誌への転載の許可を得た。

82

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editors welcome original articles, reviews, short communications and other contributions devoted to the field of fall
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were in accordance with ethical standards of the responsible committee on human experimentation（institutionalor regional）. The participants’informed consent should be obtained

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that include clinical trials are to conduct CTRs（clinical trial registries）. Research studies that include RCTs
（random controlled trials）must comply with the CONSORT statement（http://www.consort-statement.org/consortstatement/）. Observational studies must comply with STROBE statement（www.strobe-statement.org）in general.
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for the care and use of laboratory animals have been followed. All potential conflicts of interest must be statedwithin the text of the manuscript, under this heading. This pertains to relationships with pharmaceutical companies,
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The entire manuscript, including references and tables, should be typed, double-spaced on one side only of A4 paperwith margins of at least 25mm. Number all pages in sequence, beginning with the title page as 1,summary as 2, etc.
83

The manuscript should be presented in the following order:（ⅰ）title page, summary and key words,（ⅱ）text,（ⅲ）
acknowledgements,（ⅳ）references,（ⅴ）figure legends,（ⅵ）tables（with the title and footnotes）,and（ⅶ）figures.
Each of sections from（ⅰ）to（ⅶ）should begin on a separate page. Start each figure and table at the top of a new
page.
Original Articles
1. Title Page : The title page should include the title of the paper, the full name（s）of the author（s）（without titles）
and the affiliation for（all）the author（s）. Provide a short running title in no more than 40 words including spaces.
Indicate the full postal address, email, facsimile and telephone numbers of the author to whom all correspondence
should be sent.
2. Abstract : The second page should have an abstract of no more than 400 words and 3 - 5 key words. Regarding
the abstracts for regular papers and rapid communications, use the following headings: Background（rationale forstudy）, Methods and Results（brief presentation of methods and presentation of significant results; note that bothcategories are included under one heading）, and Conclusion（succinct statement of data interpretation）. In addition,
the third page must have a Japanese abstract that is the same as the English abstract.
3. Text : The text should consist of INTRODUCTION, MATERIALS AND METHODS（SUBJECTS）, RESULTS
and DISCUSSION. Indicate them in the right margin of the manuscript. Also indicate the appropriate positions of
figures and tables.
4. References : In the text, references must be less than 30 and be cited using superscript in order of appearance, forexample［ex.1），4 - 5）］. In the list, references must be listed numerically. Cite only the name of the first author; when
there are more than one, only the first followed by et al. Japanese papers with English abstracts are admissible but
indicate（in Japanese）at the end of cited reference.
Sample references are as follows:
1）Yamada M, et al. Trail-walking exercise and fall risk factors in community-dwelling older adults: preliminary
results of a randomized controlled trial. J Am Geriatr Soc. 58（10）:1946 - 1951, 2010.
2）Miyashita M, et al. Medicine and science in aquatic sports（Medicine and sport science; V.39）. Karger, Tokyo,
1994.
3）Sanchez-Garcia S, et al. Anthropometric measures and nutritional status in a healthy elderly population. BMC
Public Health. 7（2）, 2007, available from＜ http://www.biomedcentral.com/1471 - 2458/7/2 ＞ . Accessed 2006 - 12 - 23.
5. Figure legends : Legends should be self-explanatory without reference to the text. The legend should state
definitions of any symbols used and all abbreviations.
6. Tables : Do not use vertical lines to separate columns. Provide a footnote to each table, identifying all
abbreviations used.
7. Figures : Identify figures on their bottom sides by their individual number and the first author’s name andindicate top of each figure.
8. Abbreviations and units
Abbreviations should be defined in the summary and at the first use in the text. All measurements must be given
in metric SI units（e.g. kilogram, metre）.
Review of Manuscripts
All manuscripts, except Review Articles, are evaluated by more than one reviewers assigned by the Editors. Whenauthors submit papers, the authors can suggest potential peer reviewers.

84編集委員会

Editorial Board                                                             （五十音順）◎：編集委員長○大高洋平

藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座 教授

岡田真平

公益財団法人身体教育医学研究所 所長

奥泉宏康

長野県東御市立みまき温泉診療所 所長

◎上岡

洋晴

東京農業大学大学院環境共生学専攻 教授

小林吉之○：副編集委員長＊編集委員会顧問

	国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター運動機能拡張研究チーム 主任
研究員

鮫島

直之

征矢野
橋口

国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科 部長

あや子

朴

知

京都橘大学看護学部 教授
鹿児島大学教育学部健康教育講座 教授

眩泰

東亜大学（韓国）健康科学部 教授

村山明彦

群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻 助教

山田実

筑波大学人間系 教授

みずえ

浜松医科大学臨床看護学講座 教授＊鈴木

Hiroharu KAMIOKA, Prof., PhD				

Faculty of Regional Environment Science, Tokyo University of Agriculture

Yohei OTAKA, Prof., MD 					

Department of Rehabilitation MedicineⅠ, School of Medicine, Fujita Health University

Tomo HASHIGUCHI, Prof., MD, PhD				

Faculty of Education, Kagoshima University

Yoshiyuki KOBAYASHI, SR, PhD
		

Human Augmentdtion Research Center, National Institute of Advanced Industrial Science and Technology

Shinpei OKADA, Director, MD. PhD
		Physical Education and Medicine Research Foundation

Hiroyasu OKUIZUMI, MD, PhD, Director		

Mimaki Onsen（SPA）Clinic

Hyuntae PARK, Prof., PhD						

Faculty of Medicinal Biotechnology, Dong - A University

Akihiko MURAYAMA, Assistant Prof., PhD						

Department of Rehabilitation, Gunma University of Health and Welfare

Naoyuki SAMEJIMA, Medical director, MD						

Department of Neurosurgery, Tokyo Kyosai Hospital

Ayako SOYANO, Prof., PhD, RN, PHN		Faculty 0f Nursing, Kyoto Tachibana University

Minoru YAMADA, Prof., PhD		

Faculty of Human Sciences, University of Tsukuba						Mizue SUZUKI, Prof., RN, PHN, PhD
		

School of Medicine, Faculty of Nursing, Hamamatsu University

85日本転倒予防学会

おやくだちグッズ（学会推奨品）登録企業一覧 （登録順）

推奨品とは？
日本国内で販売，提供されている製品またはサービスで，現在または将来において転倒とそれに係る損害の予防に資すると考えられる，もしくは期待される科学的根拠がある商品。企業より申請を受け，日本転倒予防学会事業委員会が指名する審査員の審査レポートを受け，事業委員会が採否を審議し，理事長が承認したもの。

科学的根拠とは？
学術論文等により科学的，客観的に認められた効果，作用機序に基づくか，各種工業規格への適合や市場での十分な実績を持つこと。

日本転倒予防学会推奨品マーク
花王株式会社 「リリーフ パンツタイプ

たっぷり長時間」


安心のうす型」

超うす型（2009 年 4 月 1 日認定）

まるで下着」
 （2015 年 4 月 1 日認定）


たっぷり吸収」（2018 年 4 月 1 日認定）

https://www.kao.com/jp/relief/rlf_thin_plenty_00.html

花王プロフェッショナル・サービス株式会社「リリーフ 超うすリハパン」










（2016 年 4 月 1 日追加認定） 

https://www.kao.co.jp/pro/product/detail/3560.html
「衝撃吸収フロアネクシオ」


http://www.noda-co.jp/products/06/17.html

株式会社カネカ「カネカヒッププロテクター」









（2013 年 2 月 1 日認定）









（2013 年 6 月 1 日認定）

http://www.kaneka-yhc.co.jp/yhc/ItemDetail?cmid=4275

株式会社イノアックコーポレーション
「イノアックシルバーライフロコモマット�」

86（2008 年 4 月 1 日認定）

http://www.kao.com/jp/relief/rlf_thin_sitagi_00.html「リリーフ パンツタイプ



http://www.kao.com/jp/relief/rlf_thin_haturatu_00.html
「リリーフ パンツタイプ



http://www.kao.com/jp/relief/rlf_thick_yawaraka_00.html
「リリーフ パンツタイプ

株式会社ノダ











（2016 年 4 月 1 日認定）

http://www.inoac.co.jp/ja/solution/image/locomo2016.pdf

パナソニック株式会社

アプライアンス社

「ひざトレーナー」








（2016 年 4 月 1 日認定）https://panasonic.jp/ﬁtness/knee.html



徳武産業株式会社

「あゆみ早快マジック（レギュラー / オープン）」（2016 年 4 月 1 日認定）



http://www.tokutake.co.jp/

株式会社エナジーフロント

「プラスパッドジーンズ」
（2017 年 4 月 1 日認定）

http://www.aun.blue/plus-pad-jeans/

光研化成株式会社
「アルティ








マテリアルシリーズワンダーマット（アルティ．ワンダーマット）」http://www.kouken-kasei.co.jp

株式会社竹虎 （2018 年 4 月 1 日認定）







「転倒予防シューズ」（つま先あり，つま先なし）

http://www.taketora-web.com/

（2018 年 4 月 1 日認定）







住友電気工業株式会社

http://www.sei.co.jp/

アサヒシューズ株式会社
「快歩主義（2018 年 4 月 1 日認定）



Ｌ０１１」

（2018 年 4 月 1 日認定）

株式会社 FRONTEO

https://www.midori-anzen.co.jp/ja/
エーザイ株式会社「プレミアムコンフォートシリーズ（PRM シリーズ）
」
 







https://www.asahi-shoes.co.jp/

ミドリ安全株式会社「歩行測定システム QʼzTAGwalk（キューズタグウォーク）」







（2019 年 4 月 1 日認定）









「Coroban 」Ⓡ

https://medical.eisai.jp/useful/coroban/
（2020 年 4 月 1 日認定）
87

百年に一度の危機である。新型コロナウイルスの猛威が世界的に続いている。中国の武漢における原因不明の肺炎発生を WHO が報告したのは 2020 年 1 月 5 日のことであったが，以降このSARS-CoV-2 による感染症は世界中で急速に数を増やし，3 月 11 日に WHO がパンデミックを宣言するに至った。本邦においては 1 月 16 日に国内初の患者が確認されてから，患者数は増加を続け，
4 月 6 日には 7 都府県を対象に「緊急事態宣言」が発令され 16 日には全国に拡大された。東京オリンピック，
パラリンピックは 2021 年に延期され，世界中で人々の生活は一変し，「ステイホーム」「ソー
シャルディスタンス」など新しい標語のもと，働き方もテレワークの積極導入など大きく変わった。
これまでの人間社会は，集団でのコミュニケーションを前提に設計されている。学会活動もまた然りである。学術的な人的交流をその基盤としている学会活動において，この感染症の流行は大きな脅威である。本学会を含む全ての学術集会で混乱が続き，開催のあり方について苦しい模索が続いている。この脅威は，強制的に学術コミュニケーションのあり方を変える。その結果，従来の方法にとらわれない学術交流のモダリティが急激に増加・進化している。オンラインでの講演・講習会もそのひとつである。一方，これを契機に人々は海外とのコミュニケーションが実は比較的容易
であることに気がつき，以前よりも海外交流を活発に行う現象も見られる。この危機を１つのチャンスと考え，学術的活動を積極的に継続していく努力を行うことは，学術的交流が従来よりも柔軟にそしてたくましくなるために重要であろう。
心配なのは，生身としての人間の機能である。「自粛」は，明らかな低活動を引きおこし，ヘル
スケア上の大きな懸念となる。ヒトは，活動を行うことが前提で設計されている。この設計は容易に変わることはない。低活動は，一時的な転倒を減少させるが，その後の転倒・外傷を含む大きな弊害をもたらし得る。自粛をきっかけとした低活動状態をどう改善させるか，啓発活動，遠隔運動
指導・リハビリテーション等々，今後どのくらいこの感染症との戦いが続くかわからない現状において，さまざまな努力と工夫が必要となる。本学会においてもそのような視点での活動が求められている。
2019 年 6 月

日本転倒予防学会誌編集委員会

大高88

副編集委員長洋平（藤田医科大学医学部リハビリテーション医学 I 講座 教授）

日本転倒予防学会誌 第 7 巻 第 1 号
Japanese Journal of Fall Prevention Vol.7 No.1
令和 2 年 6 月 10 日発行
発行人：『日本転倒予防学会誌』編集委員会

編集事務局：日本転倒予防学会〒 104 - 0045

東京都中央区築地 2 - 12 - 10

築地 MF ビル 26 号館 5 階（株）朝日エル内

TEL/FAX：03 - 3544 - 6112
URL：http://www.tentouyobou.jp/
e-mail：jimukyoku@tentouyobou.jp
制作・印刷：株式会社さくら工芸社〒 102 - 0072

東京都千代田区飯田橋 3 - 4 - 10

TEL：03 - 3261 - 6598       FAX：03 - 3261 - 1988
© 本書の内容の一部あるいは全部を，転載あるいは複製（コピー，スキャン，デジタル化等）することは，著作権法上認められている場合を除き，禁じられています。
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