他者との運動実践が地域在住高齢者のメンタルヘルスに与える影響～3 年間の縦断調査を用いた検討～
藤井 悠也
体育学専攻
指導教員 大藏 倫博
The effects of exercises with others on mental health in community-dwelling older adults: a 3-year longitudinal study

Yuya FUJII
This study aimed to investigate effects of exercises with others on mental health in communitydwelling older adults. A 3-year longitudinal study was conducted through a mail survey onolder adults living in Kasama City, Japan. Subjects were 768 older adults (mean age: 72.5 ±5.6 years). Depressive symptoms were assessed through the Kihon Checklist. Subjects wereasked about their exercise habits (at least once a week) and the presence of an exercise partner.
A logistic regression analysis was conducted for each gender. Cross-sectional analysis
indicated that exercise with others was significantly associated with a lower prevalence ofdepression (P < 0.05). However, prospective analysis indicated exercise with others was not
associated with incident of depression, regardless of gender. For men, exercise by oneself wasassociated with a lower incident of depression (P < 0.05). These results suggest that exercise
with others is related to good mental health among older adults, however, does not protect
against future depressed mood for those not clinically depressed at baseline. Moreover, there
might be gender differences in terms of a preferred exercise partner.
【緒言】
高齢化が急速に進む我が国において、高齢者のメンタルヘルス問題は深刻になりつつある 1)。その対応策の一つとして、運動実践に期待が寄せられている。メタ分析より、運動実践は中程度の抑うつ予防効果を持つことが示されており 2)、その効果には様々な生理学的・心理学的要因が関与していることが考えられている 3),4)。これらのメカニズムを基に、高齢者のメンタルヘルスの保持・増進への効果を最適化した運動実践方法の検討がなされている。
近年では、運動実践における社会交流的側面の重要性が示唆され始めている 5)。1 万人の中年者を対象とした縦断調査より、運動を一人ではなく他者と実践している場合のみ、5 年後の抑うつ発症リスクが低いことが示された 6)。他者との運動実践は、ソーシャルサポートの享受や運動時間の延伸、満足感や自己効力感の向上などの理由から、一人での実践に比べ、メンタルヘルスの保持・増進に効果的である可能性が考えられる。しかしこれについて、高齢者を対象として検討した研究は存在しない。
そこで本研究では、運動実践が地域在住高齢者のメンタルヘルスに与える影響について、一人での実践と他者との実践を比較し、その差異を明らかにすることを目的とした。

本研究目的の達成にあたり、以下の課題を設けた。
いずれの課題も、自記式質問紙の郵送調査により検討をおこなった。
1. 予備検討（横断調査）
他者との運動実践とメンタルヘルスの関連について、横断調査により検討する。
2. 本課題（縦断調査）
他者との運動実践が 3 年後のメンタルヘルスに与える影響について、縦断調査を用いて検討する。
1．予備検討（横断調査）
【方法】
1．対象者
本研究は、茨城県笠間市岩間地区在住高齢者を対象に実施した二次予防事業対象者を把握するための悉皆調査のデータを用いた。調査は 2014
年 6 月におこなわれ、岩間地区在住全高齢者のうち要介護認定を受けていない者 3,549 名に対して自記式質問紙を郵送した。回収数は 2,020 名（回収率: 56.9%）であった。このうち、要介護申請中の者 9 名、精神障害の既往がある者 12 名、認知症の既往がある者 3 名、メンタルヘルスもしくは運動実践状況のデータが欠損している者 411 名を除外し、1,585 名（有効回答率：78.5%）を最終分析対象者（平均年齢：73.4±6.5 歳；女性：51.3％）とした。

2．評価項目
主要アウトカムとなるメンタルヘルスについては、基本チェックリストの「うつ予防・支援に関する 5 項目」を用いて評価した。この 5 項目では、過去 2 週間のこころの状況について、「毎日の生活に充実感がない」、「これまで楽しんでやれていたことが楽しめなくなった」などの設問に対して、「はい」または「いいえ」の 2 件法で回答を得た。本研究では、厚生労働省の定めに従い、うつ傾向を示す回答が 5 項目中 2 項目以上にみられたものを「抑うつ傾向あり」と定義した。
運動実践状況は、「現在、週に１回以上、誰かと一緒に運動をしていますか」という設問に対して、「運動していない、一人で、配偶者、息子・娘、孫、同性の仲間、異性の仲間、運動の専門家」の選択肢から回答を得た（複数回答可）。得られた回答より、運動していない者を「非実践群」、一人でのみ実践している者を「一人で実践群」、他者とのみ実践している者を「他者と実践群」、一人でも他者とも実践している者を「両方実践群」と定義した。
中間因子として考えられる身体活動量の評価には、「国際標準化身体活動質問票短縮版（IPAQ）」を用いた。また、背景因子として年齢・性・世帯構成・経済状況・相談できる家族/友人の数・既往歴について調査した。
3. 統計解析
運動実践 4 群とメンタルヘルスの関連性を検討するため、多重ロジスティック回帰分析をおこなった。分析には 2 つのモデルを用い、モデル 1
では、目的変数に抑うつ傾向の有無、説明変数に運動実践 4 群を投入し、共変量として年齢（連続変数）、世帯構成（独居の有無）、経済状況（苦しい・普通・余裕がある）、相談できる家族・友人（いない・1 人・2 人以上）、既往歴（該当なし・1 つ該当・2 つ以上該当）を投入して分析をおこなった。モデル 2 では、モデル 1 の共変量に加えて、身体活動量（歩行・中強度・高強度活動時間）を投入した。モデル 1・2 ともに、性別に検討をおこなった。また本研究では、欠損値に対応するため、missing at random の仮定に基づいて、多重代入法（multiple imputation）による欠損値代入をおこなった。多重代入を含むすべての解析にはIBM SPSS Statistics 25 for Windows を用い、統計学的な有意水準は 5%とした。
【結果】
表 1 に、抑うつ傾向を目的変数、運動実践 4 群を説明変数とした多重ロジスティック回帰分析の結果を示した。共変量として、年齢・世帯構成・経済状況・既往歴・相談できる親族/友人数を投入したモデル１において、男女どちらでも同様の結果がみられ、他者と実践群は、非実践群に比べ、抑うつ傾向のオッズ比が有意に低いことが示された（男性: aOR = 0.54, 95%CI 0.34-0.87；女性：
aOR = 0.52, 95%CI 0.32-0.87）。中間因子として考えられる身体活動量（歩行時間・中強度活動時間・高強度活動時間）を共変量に追加したモデル 2 においても、オッズ比に多少の変化はみられたものの、モデル 1 と同様の結果を示した（図 1; 男性:
aOR = 0.56, 95%CI 0.35-0.91；女性：aOR = 0.54,95%CI 0.32-0.91）。一人で実践群および両方実践群は、モデル 1・2 のどちらにおいても、非実践群との間に有意な差はみられなかった。
表 1 多重ロジスティック回帰分析結果
Model 1

抑うつ傾向,n (%)

aOR

男性
非実践群

Model 2

95%CI

aOR

95%CI

85 (28.6)

1.00

reference

1.00

reference

一人で実践群52 (20.7)

0.70(0.46 - 1.05)

0.70(0.46 - 1.07)

他者と実践群32 (16.9)

0.54(0.34 - 0.87)

0.56(0.35 - 0.91)

2 (5.7)0.24(0.06 - 1.04)

0.26(0.06 - 1.14)

両方実践群
女性
非実践群

75 (26.7)

1.00

reference

1.00

reference

一人で実践群55 (23.8)

1.10(0.71 - 1.72)

1.13(0.72 - 1.78)

他者と実践群29 (11.9)

0.52(0.31 - 0.87)

0.54(0.32 - 0.91)

7 (12.3) 0.66 (0.28 - 1.59)
0.67 (0.28 - 1.63)
両方実践群
太字は P < 0.05 を示す.
aOR; adjusted odds ratio, CI; confidence interval
モデル1： 年齢、世帯構成、経済状況、既往歴、相談できる親族/友人数で調整.
モデル2：モデル1の共変量＋身体活動量（歩行・中強度・高強度活動時間）で調整．

男性
0.1

1

女性
0.1

非実践群（Ref）

aOR: 0.70
aOR: 0.56*
aOR: 0.26* P < 0.0575

10

一人で実践群
他者と実践群
両方実践群

85

110(26.7)(28.6)

55

52

aOR:
(23.8) 1.13(20.7)2932(11.9)(16.9)

aOR: 0.54*
aOR: 0.67

図 1 多重ロジスティック回帰分析結果（モデル 2）【考察】
スポーツグループへの参加と抑うつの関連について横断的に検討した先行研究では、スポーツグループに参加している者は、参加していない者に比べ、抑うつ傾向を有する割合が低いことが示されているが 7)、本研究でも先行研究と一致した結果が得られた。さらに、身体活動量を共変量に追加したモデル 2 においても有意な関連が認められた。運動実践と抑うつは量反応関係にあることが報告されているが 8)、本研究では身体活動量の影響を加味しても、他者との運動実践は抑うつ傾向と有意に関連した。すなわち、他者との運動実践がもたらす効果は、運動時間や頻度などといった量的な要因だけでなく、一緒におこなうことそのものに良い影響がある可能性が考えられる。
一方で、一人で実践群は、抑うつ傾向と有意な関連を示さなかった。この結果は、他者と実践する者のみで抑うつ発生リスクが低いと報告した
先行研究 6)と一致する。また、本研究では、両方実践群においても有意な関連がみられなかった。
この結果の解釈には慎重になる必要があるが、両方実践群の人数が全体の 5％程度であったこと、さらに抑うつ保有率は低値を示したことから、サンプルサイズが少なかったため有意な結果が得られなかったものと考えられる。
【まとめ】
予備検討では、他者との運動実践とメンタルヘルスの関連について横断的に検討した。その結果、他者と運動をおこなっている者は、運動をしていない者に比べ、抑うつ傾向を有する割合が低いことが示された。しかし、運動実践と抑うつ傾向の関係は双方向性があり 9)、さらに社会参加と抑うつ傾向の間にも双方向性の関連がみられていることから 10)、「抑うつ傾向にある者は、他者との運動実践をおこなわない。」という因果の逆転も十分に考えられる。そこで本課題では、時間的前後関係を加味した縦断調査を用いて、他者との運動実践と抑うつの因果関係の解明をおこなうこととした。
2. 本課題（縦断調査）
【方法】
1．対象者
本課題では、2014 年の郵送調査に返送があった者 2,020 名に対して、2017 年 7 月に追跡調査を実施した。その結果、1,217 名から返送があった（返送率：60.2％）。要介護申請中の者 26 名、精神疾患の既往がある者 12 名、認知症の既往がある者 3 名、ベースライン時のメンタルヘルスおよび運動実践状況に欠損のある者 176 名、追跡調査時のメンタルヘルスに欠損がある者 79 名、ベースライン時に抑うつ傾向を示した者 153 名を除外した、768 名を最終分析対象者（平均年齢：72.5±5.6 歳；女性：52.1％）とした。
2．評価項目
主要アウトカムとなるメンタルヘルスについては、追跡調査時のデータを用い、基本チェックリストにより抑うつ傾向の有無を定義した。その他の項目については、予備検討と同様ベースライン時のデータを用いた。
3. 統計解析、運動実践 4 群がメンタルヘルスに与える影響を検討するため、多重ロジスティック回帰分析をおこなった。分析には、無調整モデルに加えて 2つのモデルを用い、モデル 1 では、目的変数に追跡調査時における抑うつ傾向の有無、説明変数にベースライン時の運動実践 4 群を投入し、共変量としてベースライン時の年齢（連続変数）、世帯構成（独居の有無）、経済状況（苦しい・普通・余裕がある）、相談できる家族・友人（いない・1 人・2 人以上）、既往歴（該当なし・1 つ該当・2 つ以上該当）を投入して分析をおこなった。モデル 2

では、モデル 1 の共変量に加えて、ベースライン時の身体活動量（歩行・中強度・高強度活動時間）を投入した。モデル 1・2 ともに、性別に検討をおこなった。
【結果】
表 2 に新規抑うつ発生を目的変数とした多重ロジスティック回帰分析の結果を示した。その結果、男性の無調整モデルにおいて、一人で実践群が非実践群に比して、有意に低いオッズ比を示した（図 2；OR = 0.40, 95%CI 0.20-0.84）。共変量を投入したモデル 1・2 において有意性は消失した
ものの、オッズ比の傾向は大きく変わらなかった（モデル 1: aOR = 0.48, 95%CI 0.22-1.03；モデル2：aOR = 0.47, 95%CI 0.21-1.04）。その他の群においては、男女どちらにおいても、運動実践と抑うつ発生の間に有意な関連はみられなかった。
表 2 多重ロジスティック回帰分析結果
Crude

Model 1Model 2

OR95%CI

aOR

95%CI

aOR

95%CI

1.00

reference

1.00

reference

1.00

reference

一人で実践群

0.40(0.20 - 0.84)

0.48(0.22 - 1.03)

0.47(0.21 - 1.04)

他者と実践群

0.75(0.39 - 1.45)

0.79(0.39 - 1.62)

0.79(0.39 - 1.61)

0.32(0.07 - 1.43)

0.38(0.08 - 1.82)

0.36(0.07 - 1.78)

1.00

reference

1.00

reference

1.00

reference

一人で実践群

1.19(0.57 - 2.51)

1.32(0.60 - 2.91)

1.30(0.58 - 2.90)

他者と実践群

0.93(0.47 - 1.87)

0.97(0.46 - 2.04)

0.99(0.45 - 2.16)

両方実践群

1.47

(0.57 - 3.76)

1.65(0.61 - 4.47)

1.70(0.62 - 4.67)

男性
非実践群

両方実践群
女性
非実践群

太字は P < 0.05 を示す.

aOR; adjusted odds ratio, CI; confidence interval
モデル1： 年齢、世帯構成、経済状況、既往歴、相談できる親族/友人数で調整.
モデル2：モデル1の共変量＋身体活動量（歩行・中強度・高強度活動時間）で調整．

男性0.11

女性
0.1

10* P < 0.05

110

非実践群（Ref）
OR: 0.40*

OR: 0.75
OR: 0.32

一人で実践群
他者と実践群
両方実践群

OR: 1.19
OR: 0.93
OR: 1.47

図 2 多重ロジスティック回帰分析結果（無調整モデル）【考察】
先行研究では、運動を一人ではなく他者と実践している場合のみ、5 年後の抑うつ発生リスクが低いことが、男女どちらにおいても確認されている 6)。しかし本研究では、その傾向は観察されなかった。先行研究と結果が相違した要因として、対象者の年代の違いが介在する可能性がある。
Takeda et al6)は、ベースライン時において 50～59歳の者（平均年齢 54.7 歳）を研究対象としたのに対し、本研究対象者はベースライン時に 65 歳以上であった者であり、平均年齢 73.4 歳、最高年齢 93 歳の集団であった。運動実践が抑うつに与える効果は、対象年代によって異なる可能性が指摘されており 11)、中高年を対象とした介入研究に関するメタ分析では、65 歳以上を対象とした研究に比べ、54 歳～64 歳を対象とした研究の方がメンタルヘルスに与える効果が大きいことが示されている 12)。このことより、65 歳以上を対象とした本研究においては有意な関連が示されなかった可能性も十分に考えられる。
一方で、男性においては、一人で実践群が非実践群に比して抑うつ発生リスクが低い傾向にあるという結果を示した。この関連は研究仮説には反していたが、これまでの研究では報告されていない新しい知見であると言える。そもそも男性は、社会交流要素を含む運動教室への参加が少ないということは報告されており 13)、日本人高齢者を対象とした研究においても、団体・会への参加や友人・知人との交流が女性に比して少ないことが示されている 14)。そのような性格特性を持つ男性においては、自分のペースで身体と向き合い、運動を一人でおこなうことが、メンタルヘルスの保持・増進に寄与している可能性が考えられる。今後は対象者特性を考慮したさらなる検討が必要となる。
【結論】
地域在住高齢者を対象に運動実践がメンタルヘルスに与える影響について、一人での実践と他者との実践を比較した結果、他者と運動実践している高齢者は抑うつ保有率が低いという横断的な関連はみられたが、縦断的な抑うつ予防効果はみられないことが示された。また、男性においては、他者とではなく一人での運動実践が抑うつ予防に効果的である可能性が示唆された。
今後は、さらに対象者の拡大や評価指標の吟味をおこない、他者との運動実践がメンタルヘルスに与える影響について検討するだけでなく、どのような者には有効で、どのような者には有効でないかという点について、性格特性や社会的文脈を考慮して明らかにする必要がある。
【参考文献】
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