東北地方太平洋沖地震
2011 年 3 月 11 日 14 時 46 分 18 秒、東北地方太平洋沖地震が発生した。宮城県牡鹿半島の東南東沖 130Km の海底を震源とし、マグニチュード 9.0 という日本における観測史上最大の地震であった。震源域は岩手県沖から茨城県沖まで、南北約 500 ㎞、東西約 200 ㎞におよび、激しい横揺れが長く続いた。この大地震により、古い建物や新耐震基準を満たしていないものについては倒壊、一部損壊などがあり、建物の瓦、壁、ガラスや天井などが落ちたりする被害が多くみられた。地震を感じてから数分後、震源に近い沿岸部では川や海の水が引き始め、川底が露出し、沖に見える島と地続きになるなど、津波がくる予兆がみられた。それから20~30 分後、大津波の第 1 波が東北地方太平洋沿岸部に到達する。波高は 10m 以上、最大遡上高 40.5m と、想定外の巨大さであった。
第 2 波、第 3 波が大きい場合もあり、津波は十数回繰り返したとの証言もある。
3 月の東北はまだまだ寒く、折しも当日は、太平洋上の低気圧のせいで東北地方の太平洋側は、曇りから小雨、雪へと天気が下り坂で、その日の夜は氷点下のところもあった。地震や津波から逃げた人たちは、農漁村や都市部に限らず、高台の神社や体育館、集会所、民家などで身を寄せながら、電気も暖房も水も情報もない中、寒い一夜を過ごした。

甚大な被害を目前に津波や火災の被害にあった地域は情報網が途切れているので、自分の目の前に見える惨状だけが現実として存在していた。基礎だけ残った木造住宅、なぎ倒された樹木、ヘドロに埋もれてしまった道路、ビルの屋上に打ち上げられた自動車、杉林にぶら下がる漁具、散乱する家財道具…。避難所では人混みの中、お互いの無事を喜び合う家族や、見当たらない自分の家族の安否を心配する姿がみられた。上下水、電気、ガス、電話などのインフラが使えない状況が続き、住民達は残り少ない食料を持ち寄ったり、自衛隊や米軍、NGO などによる救援物資を分け合って生活した。水・食料、消耗品、燃料、ガソリンなど、必要となるものは日々変わっていったが、常に不足していたのは被害や救援に関する正確で最新の情報であった。
地震、津波、火災による被害は、日が経つにつれてその大きさが明らかになっていった。日本全国で、死者 15656 人、行方不明者4866 人、重軽傷者 5761 人、最も被害の大きかった宮城県は死者および行方不明者が 11809 人（2011 年 8 月 2 日警察庁発表）。死者の 9 割以上が水死、3 分の 2 が 60 歳以上の高齢者で、戦後初めて死者と行方不明者が 1 万人を超えた災害となった。これらは単なる統計上の数字ではない。2 万もの人間の生命が存在し、その一つ一つがそれぞれの終わりを迎えてしまったという事実を忘れてはならない。
建造物の被害は、日本全国で全壊 110545 戸、半壊 132089 戸。津波をうけた集落によっては建物すべてが流されたところもあり、建物規模や木造、鉄骨造、RC 造など構法構造の違いにかかわらず被害を受けている。また、道路、鉄道の損壊も多く、宮城県石巻市牡鹿半島や南三陸町では道路の寸断による集落の孤立化がおこった。

ACTION「この惨状を前に、都市や建築のデザインを専門としている我々に、何が可能なのか？」 マサチューセッツ工科大学建築都市デザ
イン学部の神田駿教授、慶應義塾大学大学院の小林博人准教授、宮城大学事業構想学部の平岡善浩教授は、それぞれケンブリッジ、東京、仙台に拠点を置きながら、地震直後からインターネット会議を重ね、被災した東北に具体的な復興のためのアクションを起こすことを決意した。
仙台では 4 月になってようやくガソリンが手に入るようになり、道路も開通し始めたため、平岡が宮城県の沿岸部を現地視察し報告を行った。その過程で、津波の被害があまりにも大きく広範囲に及んでいるため、人・時間・資金といったリソースが限られている我々としては、そのすべてをカバーすることは到底無理で成果も期待できないことを確認し、対象地域を限定してリソースを集中することを合意した。議論の末、宮城県本吉郡南三陸町をサイトとして活動を開始することを決定。具体的なアクションを始めた。
5 月 3 日に神田教授が平岡と南三陸町を訪問し、現地を視察の上、佐藤仁町長と意見交換を行い、復興に向けて複数年にわたり協力する意向であることを伝えると、佐藤町長からは「外部からの視点」でこの町の可能性を掘り起し、単なる復旧ではなく、新しい南三陸町を創り上げるための協力を要請された。また、
5 月 5 日には小林准教授が南三陸町及び気仙沼市、石巻市などを視察し、現地住民とのインタビューを行いながら、南三陸町の様子を把握した。
このような調査や議論を重ねる中で、我々がなすべきアクションについて、大きく二つの方針が見えてきた。
１）まちの新しいビジョン、復興にむけてのロードマップを示し、住民がこの地に住み続けられるという希望を与えるような長期的プロジェクト
２）日々発生している被災地での様々な問題に対して、具体的、即効的、直接的に住民に目に見える成果を提供できるような短期的プロジェクト
これらの方針に沿って、MIT Japan 311 Initiative のプログラムの検討を開始した。
なぜ、南三陸町か数多くの町や村が被災しているなか、なぜ我々は南三陸町を支援することを選んだのか。南三陸町は震源に近く、三陸の特徴であるリアス式海岸の入り組んだ複雑な海岸線をもつ。隣接する気仙沼市や石巻市より町の規模が小さく、沿岸部は小さな漁村集落が点在しておあり、今回の津波でも被害が特に大きかった自治体である。この壊滅的な被害を受けた小さな町が、彼らだけの手で復興を遂げる事はかなり困難であり、国や県をはじめ、様々な団体や研究機関などの協力、支援が必要と思われる。
また、
南三陸町は志津川湾を両腕で抱えるように山が取り囲み、豊富な漁場や水産養殖場、森林資源をもっている。里山と前浜が近く、程よいスケールの環境はそれ自体が魅力的であり、豊かな水や植生、生物の多様性に加え、エネルギーや交通、産業、コミュニティなど社会基盤の面でも、コンパクトで自律（自立）分散ネットワーク型の次世代漁村モデルを世界に提示することが可能であろう。
このような復興支援活動においては、町との協力関係が必須である。我々が南三陸町にアプローチする理由のとして、宮城大学が南三陸町と連携協定を結んでいたことが大きい。これは震災前から結ばれていたもので、大学が町の産業振興やまちづくりに協力をしたり、研究教育のフィールドとして活動したりすることを取り決めたものである。震災後、南三陸町は宮城大学へ正式に復興計画策定の協力を依頼したため、宮城大学を通して我々のプロジェクトも町の協力を得られる上、今後も町への提言を行うチャンスを得て、実効的なプロジェクトとして遂行する道筋がつけられた。

南三陸町歌津地区によせた提案
南三陸町歌津地区で、ＭＩＴ、宮城大学、慶応義塾大学からの教授、学生の協同でオンサイトフィールドワークを３ステップに分けて行った。

1

MIT のJames Wescoat 教授指導のもとで、震災４ヶ月後未だ瓦礫の散らばった南三陸町歌津地区で、第一印象をもとに東西南北９カ所のTransect を切り取ることによって、断面的な考察を中心とした敷地調査を行った。様々な対象敷地に対して、個々それぞれの着手、分析方法によって、３日間にわたる現場での素早く詳細な歌津地区被害地の調査を行い、復興への道のりを具現化する術を検討していく。

２

一般的なそれとは異なる災害後の敷地分析においては、津波被害によってむき出しになったランドスケープからその”場の力”を読み取った。災害に対応する立地条件に加え、土地柄や歴史、高台と沿岸地区の関連などの観点から、いくつかのグループごとに現状分析を通してコミュニティセンターの敷地となる可能性をもった土地を選んだ。

３MIT の神田駿教授、慶応大学の小林博人教授のもとで、復興にむかう現状の中で必要に迫られ、かつ震災の記念碑的存在にもなりうるコミュニティセンターの草案を次の２週間で作り上げた。歌津の数カ所に想定されえた敷地に、コミュニティセンターそのもののあり方を再考しながら提案をもとめた。
まちに点在する数カ所の敷地の輪は、将来的にはそれぞれが関係しあった空間の集合として位置づけられる。

７ＣＥ

５
Ｄ

４３

６

８

Ｂ
２１Ａ

９

■Massachusetts Institute of Technology ■Miyagi University
Shun Kanda <Professor>

Yoshihiro Hiraoka <Professor>

James Wescoat <Professor>

Takanori Watanabe

Jegan Vincent de Paul <Professor>

Mihoko Katsumura

Duncan Kincaid <Professor>

Yuka Kikuchi

Saya Suzukichika Sato

Adele Phillips

chinami Shibata

Florence Natalie Doughty

Yu Suzuki

Yihyun Lim

Takehiro Sunada

Anita Heredia

Kenji Soma

Matthew P. BunzaYuka Haga

Yushiro Okamoto

Nami Yoshida

Hung Fai Tang

Kaori Ishida

Yuto Shiozaki

Takaharu Saito■Keio gijuku University

今後の方針
MIT、宮城大学、慶応義塾大学の３大学で、「コミュニティセンター」を設置することを課題にフィールドワーク、グループワークを重ね、案を南三陸町へ提案していくことで長期的な復興支援を目指す。

プログラムの決定
地震、津波に対応する構造、記念碑的性格、性別世代間をまたぐ交流点、地域資源の利用、地域経済への貢献。
インフォメーションセンター、保育所、介護施設、市場、作業場、公共浴場などの多用な機能を含む。