特集論文

家計における情報関連支出の分析

久木元 真吾（財団法人家計経済研究所 研究員）

１．
「情報関連支出」というカテゴリー受けるための直接の費用」であるとされ、両者を合わせた「情報関係支出」を全家計消費支出で本稿が試みるのは、平成11年全国消費実態調

割ったものを「家庭情報係数」として提起してい査のデータをもとにした、家計における情報関連

る。この2つの支出カテゴリーの具体的な構成要

支出の分析である。
「情報化」が喧伝される中で、素は明示されていないが、実際に家計調査年報

情報と社会のかかわりの諸相については多様な視のデータから試算を行い、その推移や所得との関点から検討がなされているが、ここでは家計レベ係について論じようとしている。また、朝日ルでの支出に注目して考察する。

［1991］は、情報関連支出項目として3つのグルー

しかし、具体的なデータの検討に入る前に、プを提案し、家計調査年報のデータを用いて、そそもそも「情報関連支出」とは何かという問題

れらの家計支出を年間収入五分位別や世帯主のがある。本稿で検討する情報関連支出の内容を

年齢階級別に検討している。3つのグループとは、

どう設定するかについて、先行研究にもふれつ「情報ネットワーク支出」（郵便料、電話通信料、つ、まず論じておくことにしよう。

受信料）、「情報ソフトウェア支出」（新聞、雑誌、

家計における情報関連支出に関する日本の研フィルム、レコードなど）、「情報通信機器支出」

究は、管見によれば決して多いとはいえない。も（通信機器、ラジオ、テレビ、パソコン、ワープ

ちろん、通信関係支出の増加など、「情報化」のロなど）であった。

進展によって家計も変化していく、といった大東［1999］の研究は、本稿でも扱う全国消費

まかな傾向の指摘は頻繁に繰り返されてきてい実態調査の平成6年のデータを用いて、「情報関連る。しかし、単なる関連支出の増加傾向を確認

支出」を世帯特性との関連において検討していし予想する以上の議論は、実はそれほど多くなる。そこでは、「情報関連支出」は4つのサブカテされているわけではないようである。

ゴリーから構成されるとされている。すなわち、

村澤［1987，1988，1989］の研究は、情報関「学習型」（授業料などの教育関連支出）、「交際

連支出についての具体的なデータを実際に用い型」（交際費など）、「マスメディア利用型」（新て、分析し議論を展開している早い例である。

聞、雑誌、テレビ、ビデオ、放送受信料など）、

そこでは、家庭における「情報関係支出」は「パーソナルメディア利用型」（郵便料、文房具、「情報通信支援財支出」と「情報通信支出」の合

電話通信料、パソコン、ワープロなど）である。

計であるとされる。前者は「情報を入手するた

最後に、佐藤［1998，2001，2002］の諸研究でめのメディア、情報機器等の情報獲得支援のたは、家計における「情報関連支出」を「デジタルめの費用」であり、後者は「情報を提供したり情報に対する支出」と「アナログ情報に対する支39

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

出」に分け、後者から前者への比重のシフトが進

指標」は平成10年版の白書を最後に掲載されな行していることが主張されている。前者に含まれくなり、平成11年版からは、新たに「情報通信るのは、テレビ、ラジオ、受信料、電話通信料支出」が取り上げられるようになった1）が、これ（音声通話分）、カメラ、新聞、雑誌、万年筆なも現時点で最新の平成13年版の白書ではみられどであり、後者に含まれるのは、パソコン、ワー

なくなっている。代わってクローズアップされてプロ、プロバイダ利用料、電話通信料（データ通いるのは、電話料金やインターネット常時接続に信分）、デジタルカメラ、電子辞書などである。

要する料金等の国際比較（内外価格差）であっ

これらの研究に共通しているのは、表現はさまて、家計に占める情報関連の支出全体の位置づざまであるが、「情報関連支出」というべきものけという観点は、白書から姿を消してしまったとの内容が、実に多様なものを含んでいることであいえる。

る。それぞれの問題意識に応じて、どのような品「情報関連支出全体の増加傾向」や「アナログ目を選んで「情報関連支出」というカテゴリーを支出からデジタル支出へ」といった、大きな傾向構成するかが、自らの議論のオリジナリティを主性をとらえようとするならば、多様な品目を再構張する重要なポイントになっている。その点に注成して、より広範な「情報関連支出」といったカ目すると、現時点で「情報」が論じられる文脈とテゴリーを設定して論じることにも意味があるだ

比べると、上の諸研究はいずれも「情報関連支ろう。しかし、『情報通信白書』の記述の変化は、出」を郵便料金やラジオも含むきわめて広範なも「情報」をめぐって、単なる大きな傾向性の発見のとして設定しており、中には教育費や交際費、からフォーカスが移りつつあること、そしてそのカメラや万年筆までも「情報関連支出」の一部と中で、広い概念化のメリットが相対的に薄らぎつみなすものもあった。後述するように、このようつあることを示しているのではないだろうか。

に広く概念化することにも一定の意味があったの従来の研究が、大きな傾向性の発見に力点をは事実である。しかしそうだとしても、こうした置くものであったことには、決して理由がないわ「情報関連支出」の広い概念化は、メディア状況

けではない。第一に、もともと「情報化」や「情の変化の中で、もはや現在の日常的な感覚から離報化社会」といった議論は、①社会全域を②単れたものになってしまったといわざるをえない。

一の方向へ変容させるプロセスとしてイメージさこのことが示しているのは、「情報関連支出」

れて語られることが多い。そのため、「情報化」というだけでさまざまな支出品目を一括することという図式をそのまま前提として論じる限り、こが難しくなっているということである。実際、の「全域」と「単一の方向」という二つの特徴『情報通信白書』（旧『通信白書』）をみても、そが反映されることになる。すなわち、「情報」をのようないわば包括的な「情報関連支出」の扱めぐる支出は、生活が「全域的」に「情報化」

いの 盛衰 をうかがい知ることができる。平成

していく以上、生活全域にわたる多様な品目の支10年版の『通信白書』までは、家庭の情報化の出を含みこむものとされ、さらにそれが全体とし進展を示す指標として、「情報装備指標」とともて増加という「単一の方向性」を示すという形のに「情報支出指標」が設けられていた。これは、議論にどうしてもなりやすいのである。第二に、「家計消費支出における情報通信関連支出の推移

そうした「情報化」あるいは「情報化社会」とを表すものであり、情報通信機器の購入、情報

いったイメージがかなり早い時期から語られてい通信ネットワークへの加入・継続及び情報ソフトたのに対して、パソコンや携帯電話・インターネ

ウェアの購入に係る名目支出を、品目ごとの消費ットなどの具体的な「情報関連」の品目の支出

者物価指数で除し、指数化したもの」でありが、家計のレベルで分析可能な程度の額に達する（郵政省編［1998：3］）、この値が年々増加してのは、早く見積もっても1990年代に入ってからでいると論じられてきた。しかし、この「情報支出あった2）。つまり、そもそも「情報化」と家計と40

家計における情報関連支出の分析

いうテーマで議論をしようとしても、個々の品目意味での「情報関連支出」の全体像を描こうとの支出額がわずかだったために、広範な品目を取するものではないが、そうだとしても、広いカテり込んだ大きなカテゴリーをつくるという形でしゴリーに拡散しがちであった中核的な部分についか「情報関連支出」を扱うことが不可能だったて分析する点において、従来の研究に対して独自のではないだろうか。だからこそ、「情報関連支の意義をもつといえるのではないだろうか。

出」に何を含めるかが、議論の重要なポイントとまた、本稿では、「情報関連支出」を金額ベースでとらえるだけではなく、消費支出全体に占めなったのである。
現在では、多様な品目を集積させなければ「情る情報関連支出の比率にも注目して検討する。

報関連支出」が構成できないということはなくな「情報」にかかわる品目の支出は、上述したよう

り、個々の品目のレベルでも、十分に検討可能に、社会全域を単一の方向へ変容させるプロセス

な程度に多額の支出がなされるようになっていという「情報化」イメージのために、関連する支る。このことをふまえて、本稿では多様な品目を出金額の増加が主にクローズアップされる傾向が単一の広いカテゴリーに統合することはせずに、あった。支出金額の増加という指摘が一定の重現時点の「情報」イメージの中心的な要素に近要性をもつのは確かであり、実際ここで扱う平成

い形で、「情報関連支出」の内容を限定した上で11年の全消のデータにおいても、たとえば二人以考察することにする。特に、パーソナルな情報通

上の一般世帯での電話通信料やパソコン・ワープ

信のツールとして機能しうること、および個別のロ購入費の大幅な増加が既に指摘されている（総様式で情報の授受・処理・生産を行うものであ

務省統計局編（第2巻その1）［2001：27］）。ここること（内容の加工・付加を伴わないものと区別

では、そうした指摘をふまえた上で、家計の中でされること）が、今日の「情報」をめぐる諸ツーのそれらの支出の比重、すなわち消費支出全体に3）ルやその機能の特徴であることをふまえ 、ここ占める比率を同時にみることによって、金額の増では携帯電話とパソコンに注目したい。具体的に加という事実の向こう側を探ることを試みる。

は、総務省が実施した平成11年の全国消費実態調査（以下「全消」）の品目編のデータから、家2．世帯類型別にみた移動電話通信料の支出

計支出における移動電話通信料（住宅以外で使最初にとりあげるのは、移動電話通信料であ用するコードレス電話の使用料）およびパソコンる。電話通信料については、平成11年の全消か関連の支出（ソフト、周辺機器、部品も含む）

ら固定電話通信料と移動電話通信料というカテ4）をとりあげることにする 。本稿における「情報ゴリーが初めて設けられており、二人以上の一般関連支出」とは、このようなきわめて限られたも世帯では、電話通信料の1世帯当たり支出金額は、のであることを、あらかじめ確認しておきたい。

固定電話通信料が6,558円、移動電話通信料がなお、残念ながら、ここではプロバイダ利用料

2,134円であった。両者の合計額8,692円は、平成金などのインターネット利用に伴う支出を検討す

6年の前回調査の電話通信料（5,667円）からることはできない。上述した観点に立つ場合、こ53.4%も増加している。この背景には、携帯電話

うしたものも考察の対象とすべきであるが、ここの急速な普及などがあると指摘されている。また

で扱う全消のデータでは、それらの支出額のデー

単身世帯でも、すべての年齢階級で電話通信料タが得られないからである。プロバイダ利用料金の増加がみられる（以上、総務省統計局編（第2は「他の教養娯楽サービスのその他」という残余

巻その1）［2001：27-8，55-6］）。

カテゴリーに吸収されてしまっているため、イン

このように増加した支出状況が、人々の間にどターネット利用のコストを同定することは難しのような分布をみせているかについて、全消の報

く、これは別のデータを用いて改めて検討するこ

告書に収められている「結果の概要」では、世とにせざるをえない。その意味でも、本稿は広い

帯主の年齢階級別にみることにとどまっている。
41

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

図表-1 1世帯あたり1ヵ月間の電話通信料の金額（夫婦のみの世帯：勤労者世帯）
7，000

図表-2 消費支出に占める電話通信料の比率（夫婦のみの世帯：勤労者世帯）
2.50%

6，
000

2.00%

5，
000
金
000
額 4，

1.50%

︵ 3，
000
円
2，
︶ 000
1，
000

1.00%
0.50%

0
夫30歳
未満

夫30〜
39歳

夫40〜
49歳

固定電話

夫50〜
59歳

夫60歳
以上

夫30歳
未満

夫30〜
39歳

移動電話

夫40〜
49歳

固定電話

図表-3 1世帯あたり1ヵ月間の電話通信料の金額（夫婦と子どもが1人の世帯：勤労者世帯）
10，
000
9，
000
8，
000
金 7，
000
額 6，
000
5，
000
︵ 4，
000
円 3，
000
︶ 2，
000
1，
000
0

0.00%
夫50〜
59歳

夫60歳
以上

移動電話

図表-4 消費支出に占める電話通信料の比率（夫婦と子どもが1人の世帯：勤労者世帯）
2.50%
2.00%
1.50%

固定電話
移動電話
子
供
が
2
歳
以
下
の
幼
児

子
供
が
3
〜
6
歳
の
未
就
学
児

子
供
が
小
学
生

子
供
が
中
学
生

子
供
が
高
校
生

子
供
が
大
学
生

子
供
が
15
〜
21
歳
で
非
就
学

子
供
が
22
歳
以
上
で
非
就
学

固定電話

1.00%
0.50%
0.00%

移動電話
子
供
が
2
歳
以
下
の
幼
児

子
供
が
3
〜
6
歳
の
未
就
学
児

子
供
が
小
学
生

子
供
が
中
学
生

子
供
が
高
校
生

子
供
が
大
学
生

子
供
が
15
〜
21
歳
で
非
就
学

子
供
が
22
歳
以
上
で
非
就
学

携帯電話の普及率が、世帯主になっていない若いる。しかし、これだけでは、年齢が高いため

い世代で高い傾向があることを考えると、別の切に、結果的に所得も高く、消費支出も全体的にり口が必要であると思われる。以上をふまえて、多くなっていることの反映にすぎないかもしれな

ここでは特に核家族世帯にしぼり、移動電話通

い。そうした可能性を除くために、支出金額では信料の支出状況を、固定電話通信料の支出も視なく消費支出全体に占める電話料の比率をみた

野に入れながら世帯類型別に検討する。データとのが図表−2である。これによると、固定電話通して用いるのは、全消報告書（総務省統計局

信料も夫が若いほど高い傾向がうかがえ、支出金［2001］）の第2巻（品目編 その1 全国）所収の額だけではみえない傾向が浮かび上がる。ここで「世帯主の職業・世帯人員・世帯類型・主な年間は、非常に明確な形で、相対的に「若い」世帯

収入の種類、品目別1世帯あたり1か月間の支出」

ほど移動電話通信料の利用が多い傾向がみられ（第5表）である。この表には、全世帯のデータおることを確認しておこう5）。

よび勤労者世帯のデータが含まれているが、電話

次に、夫婦と子どもで構成される核家族世帯

通信料に関しては両者の傾向に大きな違いがなについてはどうだろうか。最初に、子供が1人のく、紙幅も限られているため、ここでは勤労者世世帯の場合を検討する。グラフをみると、子供の帯のデータを用いて検討する。

年齢が高いほど固定電話通信料も高い金額とな

まず、夫婦のみの世帯について、1か月間の電っている（図表−3）が、消費支出に占める比率

話通信料の金額を、固定電話と移動電話の両方でみるとそうした傾向は消えてしまう（図表−についてみてみよう。図表−1にみるように、固4）。ここで注目されるのは、移動電話通信料で定電話通信料は夫が50〜59歳で最も高くなってある。子供の年齢が上がるにつれて料金が減っており、移動通信電話料は夫が若いほど高くなっていくのは夫婦のみの世帯と同じだが、異なるの

42

家計における情報関連支出の分析

金
額
︵
円
︶

図表-5 1世帯あたり1ヵ月間の電話通信料の金額（夫婦と子どもが2人の世帯：勤労者世帯）

図表-6 消費支出に占める電話通信料の比率（夫婦と子どもが2人の世帯：勤労者世帯）

12，
000
10，
000
8，
000
6，
000
4，
000
2，
000
0

2.50%
2.00%
1.50%

固定電話
移動電話
長
子
が
2
歳
以
下
の
幼
児

長
子
が
3
〜
6
歳
の
未
就
学
児

長
子
が
小
学
生

長
子
が
中
学
生

長
子
が
高
校
生

長
子
が
大
学
生

長
子
が
15
〜
21
歳
で
非
就
学

図表-7 1世帯あたり1ヵ月間の電話通信料の金額（夫婦と子どもが3人以上の世帯：勤労者世帯）
金
額
︵
円
︶

12，
000
10，
000
8，
000
6，
000
4，
000
2，
000
0

0.50%
0.00%

長
子
が
22
歳
以
上
で
非
就
学

固定電話

1.00%

移動電話
長
子
が
2
歳
以
下
の
幼
児

長
子
が
3
〜
6
歳
の
未
就
学
児

長
子
が
小
学
生

長
子
が
中
学
生

長
子
が
高
校
生

長
子
が
大
学
生

長
子
が
15
〜
21
歳
で
非
就
学

長
子
が
22
歳
以
上
で
非
就
学

図表-8 消費支出に占める電話通信料の比率（夫婦と子どもが3人以上の世帯：勤労者世帯）
2.50%
2.00%
1.50%

固定電話
移動電話
長
子
が
未
就
学
児

長
子
が
小
学
生

長
子
が
中
学
生

長
子
が
高
校
生

長
子
が
大
学
生

長
子
が
15
〜
21
歳
で
非
就
学

長
子
が
22
歳
以
上
で
非
就
学

固定電話

1.00%
0.50%
0.00%

移動電話
長
子
が
未
就
学
児

長
子
が
小
学
生

長
子
が
中
学
生

長
子
が
高
校
生

長
子
が
大
学
生

長
子
が
15
〜
21
歳
で
非
就
学

長
子
が
22
歳
以
上
で
非
就
学

は、子供が中学生のときを「底」として、高校

暫定的な主張にならざるをえないが、移動電話通

生の場合は再び数値が大きくなっているという点信料についてこうした特徴がみられることの背景である。つまり、相対的に「若い」世帯ほど支には、携帯電話（PHSも含む、以下同）の利用

出（の比重）が高くなるというわけではないので状況があるのではないだろうか。携帯電話は相対ある。この特徴は、図表−3と4の両方で確認で的により若い世代で普及しているために、夫婦のき、支出金額でも消費支出に対する比率でも同みの世帯や単身世帯のデータではそうした傾向が様にみることができる。

明確に表れており、子供がいる世帯の場合でも、夫婦と子供が2人の世帯や、夫婦と子供が3人

少なくとも基本的には同じ傾向があるといえる。

以上の世帯の場合をグラフ化したのが図表−5〜

この傾向が、子供（長子）が高校生の場合に変8である。これらも同じく、固定電話通信料の支

わってしまうわけだが、その理由は、世帯内に親出金額でみると子供（長子）が高校生・大学生

以外の携帯電話利用者が増えるからであると考えの場合に高かったのに対して、比率でみるとややられる。つまり、高校生になった子供自身が携帯平準化されている。そして移動電話通信料につい電話を持つようになっているのではないだろうても、子供が1人の場合の特徴、すなわち子供

か。携帯電話の利用時間や頻度が増えたからで（長子）の年齢が上がるにつれ、支出金額や消費はなく、世帯内の利用者が増えたからこそ、子供支出に占める比率が下がり、子供（長子）が中（長子）が高校生の場合に世帯の移動電話通信料

学生の時点でもっとも低くなるが、高校生になる（の比率）の増加がみられたのだと思われる。全と一転して金額も比率も高くなっているという特消とほぼ同時期（1999年7月）に実施された財団

徴が、やはり共通してみられる。

法人家計経済研究所の「現代核家族調査」によ十分な検証ができるだけのデータがないため、れば、子どもの携帯電話の所有状況は、小・中43

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

図表-9 子どもの携帯電話・PHS利用頻度（家計研調査）
7.0%となり、これは平成6年調査のパソコン・ワープ

4.3% 1.1%

小学生

ロ支出（442円）の2倍半以上の金額になり、著

83.4%
1.6% 2.7%
6.0% 3.0% 2.0%

中学生
5.2%

高校生

しい増加がみられる。年齢階級別にみても、すべての年齢階級で2倍以上の増加がみられ、特に30

85.1%
2.0% 2.0%

は1,098円であった。ワープロも含めると1,155円

3.4%

歳未満では4.45倍、60歳代では3.93倍に増加して1.1% 0.0%

46.9%いる。また単身世帯でも、平成6年調査に比べて43.4%

すべての年齢階級でパソコン・ワープロ支出の増
0%

20%

40%

毎日
2、
3日に一度・週に一度たまに使う程度

60%

80%

100%

めったに使わない
一度も使ったことがない
持っていない加がみられる（以上、総務省統計局編（第2巻その1）［2001：30，57-8］）。
ワープロと同じカテゴリーになってはいるが、学生では「持っていない」が8割以上であったが、このような増加傾向がパソコン関連支出の増加に

高校生になると一挙に過半数が所有するようにな起因しているのは確かだと思われる。したがって6）っている（図表−9） 。こうしたデータからも、

ここでもパソコン関連支出について検討を加える

携帯電話を使うようになった高校生の子の存在ことになるが、パソコンの場合、前節のように核が、移動電話通信料の支出の特徴をもたらして家族世帯の類型別でみても特徴的な点は見出せいると考えられる。

なかった。そのためここでは単身世帯にしぼり、

なお、仮に高校生になって携帯電話を利用す

男女別・年齢階級別のパソコン関連支出の状況

るようになるのであれば、子供（長子）が大学生を検討する。用いる全消のデータは、報告書の場合はさらに高い移動電話通信料の支出や比（総務省統計局［2001］）の第2巻（品目編 その1率が確認されてもいいはずだが、図表−3〜8をみ全国）所収の「男女、年齢階級、購入形態、品る限りではそうなっていない。それは、ここでの目別1世帯あたり1か月間の支出」（第6表）であ「長子が大学生の場合」は、一人暮しを始めて別る。移動電話通信料と同様に、パソコン関連支の世帯を形成しているケースは含まれず、いわゆ

出の場合も、表に収録されている全世帯のデータ

る自宅通学の大学生のケースだけに限定されていと勤労者世帯のデータでは大きな傾向の差がないると考えられ、そうしたサンプルの偏りのためにが、ここでは全世帯のデータを対象として議論す

こうした結果になっているのではないだろうか。

ることにしよう。
パソコン関連支出の金額を、男女別・年齢階

3． 単身世帯のパソコン関連支出

級別に示したのが図表−10である。同様に、消費次にとりあげるのは、パソコン関連の支出であ

支出全体に対してパソコン関連支出が占める比率

る。前回の平成6年の全消では、「パソコン・ワを示したのが図表−11であるが、両者ともほぼ同ープロ」として統合された品目が設けられていた型のグラフになっている。男性の場合をみると、が、平成11年からはパソコンとワープロは別のカ

30歳未満・30〜39歳・40〜49歳の三つのカテゴリテゴリーに区別されている。ここではワープロにーで高い数字となっており、金額でも比率でも30ついては扱わず、パソコンのみをとりあげること

歳代および40歳代がピークとなっている。50〜59にする。なお、全消ではパソコンという品目で、歳ではその数字は大きく下がっている。次に女性

ソフト、周辺機器、部品も含めて集計しているこの場合をみると、図表−10および11から浮かび上とに注意して、ここでは「パソコン関連支出」とがるのは、30歳未満と40歳代で低く、30歳代と50いう表現を用いる。

歳代を二つのピークとするＭ字の形である。

平成11年の全消では、二人以上の一般世帯のパソコン関連支出について、若い年齢階級で高場合、パソコン関連支出の1世帯当たり支出金額

い数字になり、高齢の年齢階級で低くなるのは容44

家計における情報関連支出の分析

図表-１０ 1世帯あたり1ヵ月のパソコン関連支出金額（単身世帯：全世帯）
6，
000

2.50%

5，
000

2.00%

金 4，
000
額
3，
000
︵
円 2，
000
︶
1，
000
0

1.50%
1.00%
0.50%
30歳
未満

30〜
39歳

40〜
50〜
49歳
59歳
年齢
男

60〜
69歳

70歳
以上

800
700
600
500
400
300
200
100
0

0.00%

30歳
未満

30〜
39歳

40〜
50〜
49歳
59歳
年齢
男

女

図表-１２ 年齢階級別1，000世帯当たりパソコン・ワープロ
所有数量（単身世帯・男：全世帯）

台
数

図表-１１ 消費支出に占めるパソコン関連支出の比率（単身世帯：全世帯）

60〜
69歳

70歳
以上

女

図表-１３ 年齢階級別1，000世帯当たりパソコン・ワープロ
所有数量（単身世帯・女：全世帯）
500
400
台
数

300
200
100

30歳
未満

30〜
39歳

40〜
50〜
49歳
59歳
年齢
パソコン

60〜
69歳

70歳
以上

ワープロ

0

30歳
未満

30〜
39歳

40〜
50〜
49歳
59歳
年齢
パソコン

60〜
69歳

70歳
以上

ワープロ

易に理解できるだろう。それと同時に、パソコン

男性の50歳代で数字が低くなっているのは、もはかつてに比べるとかなり廉価になったとはいしかするとパソコンやワープロの所有状況にもかえ、今でも決して安いものとはいえないため、相かわっているのかもしれない。図表−12は、男性

対的に所得が少ないと思われる一番若いグループの単身世帯について、年齢階級別に1,000世帯あよりもやや上の年齢階級の方が、より支出していたりのパソコンおよびワープロの所有数量を表しることも了解可能なことだと思われる。その意味たものである。これをみると、40歳代まではパソで、男性では30歳代から40歳代にかけて、女性でコンの台数がワープロの台数を上回っているが、は30歳代が、最も支出金額が多く占める比率も50歳代以上ではワープロの台数がパソコンの台数高いという結果は自然なものであろう。しかし、よりも多くなっていることがわかる。50歳代以上

図表−10や11をみると、50歳代については、男女の男性単身者にとって、少なくとも調査時点でともにそうした説明からややずれていることがわ

は、パソコンの存在感はまだワープロに及ばないかる。ここが注目すべき点である。

程度にすぎないのかもしれない。

男性の場合、50歳代の数字が40歳代に比べて女性の50歳代で数字が大きいことは、なかなか著しく低くなっているのが特徴的である。なだら説明が難しい。男性と同様のグラフ（図表−13）

かに数字が下がるのではなく、40歳代と50歳代のをみると、パソコンとワープロの所有台数の逆転

間に、4〜5倍に及ぶ著しい落差がみられる。一があるのは30歳代と40歳代の間であり、パソコン

方、女性の場合は、そうした落差は30歳代と40関連支出の高低とのかかわりが示唆されるが、50歳代の間にあるようにみえるが、それ以上に特徴

歳代に関してはやはりワープロ所有台数がパソコ的なのは、40歳代に比べて50歳代の数字がむしろンを上回っており、パソコン支出の高さに結びつ

高く、しかも著しく高いという点である。

くようにはうかがえない。推測の域を出ないが、45

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

図表-１４ 1世帯あたり1ヵ月間の電話通信料の金額（2人以上の一般世帯：全世帯）

金
額
︵
円
︶

9，
000
8，
000
7，
000
6，
000
5，
000
4，
000
3，
000
2，
000
1，
000
0

図表-１５ 消費支出に占める電話通信料の比率（2人以上の一般世帯：全世帯）
2.50%
2.00%
1.50%
1.00%
0.50%

第Ⅰ階級

第Ⅱ階級 第Ⅲ階級 第Ⅳ階級 第Ⅴ階級
固定電話

0.00%

第Ⅰ階級

移動電話

図表-１６ 1世帯あたり1ヵ月間の電話通信料の金額（2人以上の一般世帯：勤労者世帯）

10，
000
9，
000
8，
000
000
金 7，
000
額 6，
000
︵ 5，
000
円 4，
︶ 3，
000
2，
000
1，
000
0

第Ⅱ階級 第Ⅲ階級 第Ⅳ階級 第Ⅴ階級
固定電話

移動電話

図表-１７ 消費支出に占める電話通信料の比率（2人以上の一般世帯：勤労者世帯）
2.50%
2.00%
1.50%
1.00%
0.50%
0.00%

第Ⅰ階級

第Ⅱ階級 第Ⅲ階級 第Ⅳ階級 第Ⅴ階級
固定電話

移動電話

第Ⅰ階級

第Ⅱ階級 第Ⅲ階級 第Ⅳ階級 第Ⅴ階級
固定電話

移動電話

40歳代と比べて仕事の忙しさも一段落する中で、に占める比率の、年間収入五分位階級別にみたパソコンへの関心が高まっていたのかもしれない。

状況を検討することにしよう。

単身者のサンプル数は多いとはいえず、そのため

平成11年の全消における、年間収入五分位階に偏りが生じている可能性もあるが、女性単身者級の第Ⅰ階級と第Ⅴ階級の格差（第Ⅴ階級／第のパソコン関連支出には男性と異なる展開可能性

Ⅰ階級）が、平成6年の前回調査に比べてどう変があることが示唆されているとも考えられる。

化したかについては、既に報告書の「結果の概なお、前回調査との推移についても少しだけふ要」で言及されている。それによると、電話通信

れておくことにしよう。平成6年調査では、パソ料については1.57倍から1.75倍へと拡大しており、

コン・ワープロの購入費の場合、単身世帯では30

パソコン・ワープロの購入費については6.11倍か歳代がピークであり、30歳代と40歳代の間に急激

ら4.76倍へと縮小している（総務省統計局編（第な落差があった（総務省統計局編（第2巻その1）

2巻その1）［2001：32-3］）。しかしこれは支出金［2001：57-8］）。それから5年を経て、少なくとも額だけをみたコメントであるため、ここではこれ

男性については、40歳代にもピークが広がり、急までと同様に消費支出に占める比率も合わせて検激な落差は40歳代と50歳代の間にシフトしてい討し、移動電話通信料とパソコン関連支出につる。今後も、中高年においてパソコン関連支出のいて、年間収入五分位階級別にみた概略的な傾増加が進んでいくのかもしれない。

向を把握することにしよう。ここで用いるデータ
は、全消報告書（総務省統計局［2001］）の第24．情報関連支出の年間収入五分位階級別比較

巻（品目編 その1 全国）所収の「年間収入五分

最後に、移動電話通信料とパソコン関連支出

位階級・世帯主の年齢階級、購入形態、品目別1の両方を対象として、支出金額および消費支出

世帯あたり1か月間の支出」（第4表）であり、二46

家計における情報関連支出の分析

図表-１８ 1世帯あたり1ヵ月間のパソコン関連支出と消費支出に占める比率（2人以上の一般世帯：全世帯）
2，
500
◆

2，
000

◆
◆

金
500
額 1，
︵
000
円 1，
︶
500
0

◆
◆

0.45%
0.40%
0.35%
0.30%
0.25%
0.20%
0.15%
0.10%
0.05%
0.00%

第Ⅰ階級 第Ⅱ階級 第Ⅲ階級 第Ⅳ階級 第Ⅴ階級
パソコン・金額◆

パソコン・比率

人以上の一般世帯について検討する。

図表-１９ 1世帯あたり1ヵ月間のパソコン関連支出と消費支出に占める比率（2人以上の一般世帯：勤労者世帯）
0.50%

2，
500
◆

2，
000
金
500
額 1，

◆
◆

0.40%
◆

0.30%

◆

︵
000
円 1，
︶
500

0.20%
0.10%
0.00%

0
第Ⅰ階級 第Ⅱ階級 第Ⅲ階級 第Ⅳ階級 第Ⅴ階級
パソコン・金額◆

パソコン・比率は明らかに異なっている。

まず電話通信料について、年間収入五分位階

このように、支出金額でみると、移動電話通級別に支出金額をグラフ化したのが図表−14であ信料もパソコン関連支出も、年間収入が高いグる。これをみると、固定電話通信料も移動電話

ループほど金額も高くなる傾向があるが、消費支

通信料も、第Ⅰ階級から第Ⅴ階級へ順番に金額出全体に占める比率でみると、年間収入が高いが高くなっていく傾向がはっきり浮かび上がってグループほど、移動電話通信料の比率が低くないる。しかしこの傾向が、消費支出の総額の規模

り、パソコン関連支出の比率が高くなる傾向が大に大きく依存しているということは、年間収入五

まかではあるが確認できた7）。しかし、もちろん分位階級別に消費支出に占める電話通信料の比

このことは、所得水準が携帯電話やパソコンへの率をグラフ化した図表−15からも明らかである。

支出を直接左右するという、デジタル・ディバイ

このグラフでは、固定電話通信料は逆に第Ⅰ階

ド的な事態の存在を即座に意味するわけではない

級から第Ⅴ階級へ順番に比率が低くなっており、し、年間収入が高いグループほど若者が少ないの

移動電話通信料では一方向的な増減の傾向が消であれば、そのグループで携帯電話の利用が少なえてしまっている。以上は全世帯のデータで検討いとしても、年齢の効果に還元される可能性もあしたが、勤労者世帯に限ってみても、図表−16る。移動電話通信料とパソコン関連支出を単純に

および17のように同様の傾向変化が浮かび上が比較することは難しいが、そうした点をふまえたる。図表−17では、固定電話通信料だけでなく上であえて仮説的に述べるとすれば、以上が示し

移動電話通信料でも、第Ⅰ階級から第Ⅴ階級へているのは、パソコンに比べて携帯電話の支出が、順番に比率が低くなっているほどである。

いかに生活にとって基本的な部分の支出とみなさ

一方、パソコン関連支出ではどうだろうか。図

れているかということだと考えられる。広範な普表−18は全世帯のデータについて、支出金額と消及を経て、携帯電話が生活の基本ツールとしての費支出に占める比率を、年間収入五分位階級別位置づけを得るに至ったことが、このデータに表に一つのグラフに表現したものである。パソコン

れているのかもしれない。そしておそらくパソコ

関連支出の場合は、電話通信料の場合と異なり、ンは、もはや贅沢品とはいえなくなりつつあると支出金額と消費支出に占める比率の両方とも、しても、携帯電話のように、日常生活の中で欠か第Ⅰ階級から第Ⅴ階級にいくほど数字が大きくなせない道具としての位置づけを得るには至っていっていく傾向がみられる。データを勤労者世帯にないのであろう。あるいは、基本ツールとしての限ったのが図表−19であるが、消費支出に占める位置をめざすゲームの中で、電話という歴史の長比率のグラフはやや乱れながらも、それでもやはいメディアが、携帯電話という形をとることにより第Ⅰ階級から第Ⅴ階級へ順番に高くなっていくって、先行していたパソコンをかわし、その位置傾向はわずかに残っており、電話通信料の場合とに先にすべりこんだということなのかもしれない。
47

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

5．おわりに
本稿では、「情報関連支出」として移動電話通
信料とパソコン関連支出に注目し、支出金額および消費支出全体に占める比率の両方のデータを検討しながら、支出金額だけではみえてこない情
報関連支出のさまざまな特徴について分析を試みた。移動電話通信料については、高校生の子供（長子）の存在が、支出金額および比率の両方で値を増加させている可能性があることを主張した。パソコン関連支出については、単身世帯の場
合、男性では50歳代の数字が40歳代に比べて著しく低く、女性では逆に50歳代の方がむしろ高い値を支出金額・比率ともに示しているという特徴を指摘した。また、年間収入五分位階級別にみた場合、移動電話通信料もパソコン関連支出も調査では、全国の約59,800世帯（うち単身世帯約5,000世帯）を対象として、二人以上の一般世帯については同年9月〜11月に、単身世帯については10月〜11月に調査を実施している。詳細は全消の報告書各巻（総務省統計局編［2001］）を参照。
5）グラフは省略するが、単身世帯の場合でも、移動電
話通信料は同じ傾向を示している。つまり、本人が若いほど支出金額・対消費支出の比率の両方で高い数字となり、年齢が高くなるほどどちらも減っていく
傾向がみられる。
6）図表−9は財団法人家計経済研究所編［2000：167］
より若干変更の上で引用。なおこの調査の対象は、
首都30km圏在住で妻年齢が30〜49歳の核家族世帯の子である。詳細は財団法人家計経済研究所編［2000：5］を参照。
7）ちなみに、携帯電話もパソコンも、所有数量は第Ⅰ
階級から第Ⅴ階級へいくほど順番に多くなっている（総務省統計局編（第3巻）［2001：38］、二人以上の
一般世帯）
。

参考文献
朝日讓治，1991，「家計における知識・情報化」，『生ているが、消費支出に占める比率では、年間収活経済学会年報』7，15〜37．
入が高いグループほど、移動電話通信料の比率
東珠美，1999，「生活経営における情報関連支出の実態」，『椙山女学園大学研究論集 社会科学篇』30，が低くなり、パソコン関連支出の比率は逆に高く
209〜217．
なる傾向を確認した。
財団法人 家計経済研究所編，2000，『新現代核家族の利用可能なデータの制約もあり、本稿ではいく風景』，大蔵省印刷局．
つかの切り口を組み合わせて「情報関連支出」 佐藤佳弘，1998，「情報コストから見た生活情報化の定量把握」，『日本社会情報学会学会誌』10，85の諸特徴を大づかみに描き出すことにとどまっ〜97．
た。より詳細なデータに基づいた分析、特に各情佐藤佳弘，2001，「情報化と生活者」，『生活起点』33，
報メディアの具体的な利用状況との有機的な接19〜23．
佐藤佳弘，
2002，「IT支出からみた情報のデジタル化」，
合や、家計内の他の諸品目との相互関係の検討『季刊 家計経済研究』53，18〜24．
などは、今後の課題としたい。
総務省編，2001，『平成13年版 情報通信白書』，ぎょうせい．
注
総務省統計局編，2001，『平成11年全国消費実態調査
1）「情報通信支出」とは、家計調査における関連品目報告』，全7巻，日本統計協会．
の支出合計をさす。関連品目とは、具体的には、
東京大学社会情報研究所編，2001，『日本人の情報行
ハード・機器（電話機などの通信機器、テレビ、
動2000』，東京大学出版会．
パソコン、テレビゲームなど）とソフト・サービス
日本家政学会編，1989，『生活情報論』，朝倉書店．
（電話通信料、放送受信料、オーディオ・ビデオテ
村澤忠司，1987，「生活情報の流通と情報量」，『京都ープなど）である。詳細な定義は、郵政省編
府立大学学術報告 理学・生活科学』38，39〜46．
［2000：291］を参照。
村澤忠司，1988，「家庭生活における情報化環境の数
2）1989年に刊行された『生活情報論』（日本家政学会編
量的尺度について」，『京都府立大学学術報告 理［1989］）が、家政学のシリーズの中の一冊であるに学・生活科学』39，59〜71．
もかかわらず、家計における情報関連支出について
村澤忠司，1989，「家庭の情報化と所得格差に付いて」，
言及していないのは、当時はそもそもそうした議論が『京都府立大学学術報告 理学・生活科学』40，41
できるだけの支出が実際にはまだなかったからではな〜48．
いだろうか。
郵政省編，1998，『平成10年版 通信白書』，ぎょうせい．
3）この部分の表現は、東京大学社会情報研究所編
郵政省編，2000，『平成12年版 通信白書』，ぎょうせい．
［2001：10］を参照している。
（※ 白書は文中で直接引用したものに限り掲載した）
4）全国消費実態調査は、総務庁（現総務省）によって（くきもと・しんご）
昭和34年から5年おきに実施されている。平成11年の年間収入が高いグループほど支出金額が高くなっ48