投稿論文

夫の夫婦関係満足度の規定要因に関する分析――夫婦の社会経済的地位の組み合わせに注目して永瀬 圭（京都大学大学院文学研究科 博士後期課程）

日本には、夫婦の社会経済的地位の組み合わせと夫の夫婦関係満足度との関連について、学歴や収入などの諸変数の影響を統制して分析した研究は見当たらない。
そこで、本稿では1998年、2003年および2008年の「家族についての全国調査」を用いて順序ロジッ
ト分析を行い、社会経済的地位の組み合わせと夫の夫婦関係満足度との関連および時代による変化について検討した。その結果、①学歴の組み合わせは夫の満足度と関連しないこと、②妻に収入がある場合はない場合に比べて夫の満足度が低く、収入の組み合わせと夫の満足度との関連の程度は1998 ～2008年にかけて変化しないことが示された。

1. はじめに立を期待する割合や、結婚相手の条件として経済力を重視・考慮する割合が増加していることが確

日本において、結婚生活や夫婦関係の満足度に認されており（厚生省人口問題研究所編 1994; 国関する研究は数多く存在するが、男性に関する分

立社会保障・人口問題研究所編 2012b）、女性の析はあまりなされてこなかった。しかし、女性だ経済力に対する男性側の関心が高まっていることけではなく男性側の結婚生活や夫婦関係の満足度がうかがえる。

を規定する要因を明らかにすることも重要であると思われる。

このように、配偶者選択の基準は時代とともに変化しているが、その後の夫婦関係の満足度を規

近年、日本では結婚生活の経済的基盤が男性定する要因も同様に変化を見せているのであろうの片稼ぎから共稼ぎへと転換していると指摘されか。高学歴化や共働き世帯の増加など女性を取りているが（千田 2011; 福田 2012）、共稼ぎが一般巻く社会状況だけではなく、近年は非正規雇用者的になると世帯の社会経済状況が二人の総収入の増加といった男性を取り巻く社会状況も大きくによって決まるために、夫も妻の経済力に関心を変化している。このような社会経済的環境の変化持つようになるという（Drobnič and Blossfeldに伴って、妻の社会経済的地位と夫の夫婦関係満2001）。日本の男性については、以前は自分より足度との関連の程度も変化している可能性は十分

学歴や経済力の低い女性を結婚相手に望むとされに考えられる。ていたが（山田 1996）、近年は結婚相手に経済力そこで、本稿では夫婦の社会経済的地位の組みを求めるようになっていると言われている（小倉

合わせに焦点を当て、①夫婦の社会経済的地位の2010）。1992年と2010年の「出生動向基本調査」

組み合わせ――とりわけ、夫と比較した際の妻のを比較しても、未婚男性が女性に仕事と家庭の両社会経済的地位の高さ――は夫の夫婦関係満足度

64

夫の夫婦関係満足度の規定要因に関する分析とどのように関連しているのか、②その関連の程の方が学歴がある程度高い場合に最も高く、夫の度は時代とともにどのように変化しているのか、方が学歴が低い場合に最も低くなることを示してという2点について多変量解析を行って検討する。

いる。しかし、この研究は記述統計の分析による40年以上も前の知見であるので、現在でも同様の2. 先行研究の検討傾向が見られるのかについては多変量解析を行って検討する必要がある。他方、重川（2004）は、

海外では、従来から夫婦の属性の相違が夫婦関妻が35 ～ 44歳の核家族世帯を対象にした「現代係に及ぼす影響について検討されてきた。そして、核家族調査」を用いて妻が夫と同等以上の収入を学歴については、夫婦で学歴が異なる場合に夫婦得ることが夫婦関係にどのような影響を及ぼすの関係が不安定になりやすい（Tzeng 1992）とすかについて検討し、夫が就業している夫婦の総年る研究がある一方で、極端に異なる場合（Bumpass

収が600万円以上の世帯では妻の収入の有無や夫and Sweet 1972）や妻の方が学歴が高い場合と比較した際の妻の収入の高低によって夫の夫妻（Bitter 1986）にのみ夫婦関係が不安定になりや関係満足度に違いは見られないことを示している。

すいとする研究もある。ただ、これらの研究ではそして、結婚生活や情緒的サポートなどに対する学歴の相違が夫婦各々にどのような影響を及ぼす評価や妻側の反応も踏まえ、妻が夫以上の収入をのかという点までは明らかにされていない。本稿得ることは夫婦関係に緊張を生じさせるというよで取り上げる夫側の反応については、夫婦の学歴りも実際の生活や情緒面で協力関係をもたらすとが同じ場合に比べて夫の方が学歴が低い場合に夫している。この研究では計量分析が行われてはいの結婚満足度が高く、夫の方が学歴が高い場合にるが、他の研究（Kamo 1993; 上子 1993）で結婚低くなるとする研究がある（Tynes 1990）。

満足度との関連が指摘されている夫自身の学歴、収入については、一時点のペアデータを用い収入や家事分担の割合などの影響が考慮されていた分析（Tynes 1990）では結婚満足度に影響しない。夫婦の学歴や収入の組み合わせが夫側の満ないとされているが、パネルデータを用いた分析

足度とどのように関連しているのかを解明するた（Brennan et al. 2001）では夫婦がフルタイムでめには、少なくともこれらの要因を統制して分析就業している場合は妻の方が収入が高くなると夫を行う必要があるだろう。の夫婦関係に対する評価が低くなるとされている。

以上からもわかるように、日本では夫婦の社会

このように、海外では、夫と比較した際の妻の社経済的地位の組み合わせと夫の結婚生活や夫婦関会経済的地位の高さは必ずしも一律に夫の満足度係の満足度との関連について十分な研究がなされとマイナスに関連しているわけではない。ているとは言い難く、さらには時代による変化に日本の場合は、夫の結婚生活や夫婦関係の満ついても検討されていない。

足度に関する研究が少なく、夫婦の社会経済的

本稿では、1998年、2003年および2008年の「家地位の組み合わせとの関連について検討したも族についての全国調査（NFRJ）」を用いて順序ロのとなると、その数はさらに少なくなるが、そジット分析を行い、夫婦の社会経済的地位の組みの中では次の2つの研究に注目することができ合わせと夫の夫婦関係満足度との関連、および時る。1つ目は学歴の組み合わせを取り上げたBlood

代による変化を検討する。

（1967=1978）の研究、そして2つ目は収入の組み合わせを取り上げた重川（2004）の研究である。Blood（1967=1978）は世帯主が40歳以下の核家族世帯を対象にした調査を用いて結婚前の地

3. データの概要と扱う変数の説明（1）データの概要および分析対象

位・経験や結婚後の外社会への参与が夫婦関係に分析に用いる「家族についての全国調査」は、及ぼす影響について検討し、夫の結婚満足度は夫

日本家族社会学会全国家族調査委員会が行った訪65

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SUMMER

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図表-1 記述統計
夫婦関係満足度（%）
かなり不満
どちらかといえば不満
どちらかといえば満足
かなり満足
平均年齢
ライフステージ（%）
子供がいない末子が 6歳以下
末子が 7歳以上
学歴の組み合わせ（%）
夫の方が高い同じ夫の方が低い収入の組み合わせ（%）（夫婦の総収入に占める妻の収入の割合で区分）0%（収入なし）
25% 未満25% 以上50% 未満
50% 以上（妻が夫以上に収入を得ている）
夫の平均教育年数（単位：年）
妻の平均教育年数（単位：年）
夫の平均収入（単位：万円）
妻の平均収入（単位：万円）
夫の家事遂行頻度の平均値
妻の家事遂行頻度の平均値
夫の家事分担の割合
情緒的サポートの平均値
N

NFRJ98NFRJ03

NFRJ08

1.5
5.7
57.6
35.1
38.3
（5.7）

1.0
8.2
55.5
35.3
38.3
（5.6）

3.0
7.7
54.0
35.3
38.6
（5.6）

12.1
44.0
43.8

12.4
48.0
39.6

13.2
49.6
37.3

34.9
49.3
15.8

39.3
42.9
17.8

33.0
45.7
21.3

35.8
35.0
18.6
10.6
13.7
（2.1）
13.1
（1.6）
576.9
（262.0）129.6（193.3）1.2（1.9）
10.1（2.3）
0.10（0.15）
6.6（2.2）
840

36.8
37.1
16.5
9.6
14.0（2.1）
13.4（1.5）
554.2（247.9）
112.8（167.2）
1.4（2.1）
10.3（2.3）
0.11（0.16）
6.8（2.1）
685

33.7
36.6
18.6
11.1
13.9（2.1）
13.5（1.6）
550.0（232.9）
128.9（176.0）
1.8（2.2）
10.2（2.3）
0.15（0.17）
6.3
（2.2）
569

注: カッコ内は標準誤差

問留置法によるものであり、NFRJ98は1999年、とする。先に挙げた日本における先行研究の分析

NFRJ03は2004年、NFRJ08は2009年 の い ず れ

対象者の年齢と概ね同じになるように、分析の対も1 ～ 2月に行われている。サンプルは、NFRJ98

象を47歳までとしている。なお、NFRJ98で尋ねは1998年12月時点で満28 ～ 77歳の男女10,500られているのは「夫婦関係」ではなく「結婚生活」

人、NFRJ03は日本国内に居住する1926 ～ 1975

全体の満足度であるが、回答の度数分布が似通っ年生まれの日本国民10,000人、NFRJ08は日本、分析に加えることにているので（図表−1参照）

国内に居住する1936 ～ 1980年生まれの日本国民した。

9,400人であり、有効回収率は順に66.5%、63.0%、55.4%となっている 。
1）（2）分析方法および用いる変数

本稿では、各調査年の時点で28 ～ 47歳の男性

本稿では、夫婦関係満足度を被説明変数、夫婦のうち、離死別経験のない有配偶者を分析の対象の学歴と収入の組み合わせを説明変数、夫自身の66

夫の夫婦関係満足度の規定要因に関する分析

年齢、学歴、収入、ライフステージ、家事分担のはいずれも有意ではないので、1998年以降は割合、そして妻からの情緒的サポートの程度をそ

学歴の組み合わせは夫の夫婦関係満足度と関連の他の変数として用い、3時点の調査データを結しないことがわかる。その一方で、収入の組み合させて順序ロジット分析を行う。

合わせの係数はいずれもマイナスの有意な値でまず、夫婦関係満足度は、満足度が高くなるほあることから、妻に収入がある場合は収入がなど数値が大きくなるように0（かなり不満）～ 3（かい場合に比べて夫の満足度が低いことが示されなり満足）の値を割り当てている 。学歴は最後た。収入の組み合わせの係数は夫婦の総収入にに通った学校を卒業したと考えて教育年数に換算

占める妻の収入の割合が高い方が小さくなること

し 、収入は「100万円未満」に50というようにから、夫と比較した際の妻の収入に応じて夫の各カテゴリーの中央値を割り当て、「1200万円以満足度に違いが見られることも示唆されているが、上」についてはEthan（1989）に倣って推定したモデル1からは妻が夫以上に収入を得ている場合値を割り当てている 。学歴の組み合わせは夫の（50%以上）と妻に収入はあるが夫よりは低い場

教育年数から妻の教育年数を引いて3カテゴリー合（25%未満あるいは25%以上50%未満）の係の変数を、収入の組み合わせは夫婦の総収入に占数の各々の差が有意であるのかまでは判断できな

める妻の収入の割合によって4カテゴリーの変数い。そこで、収入の組み合わせの基準カテゴリー

2）

3）

4）

を、ライフステージは子供の有無と末子の年齢にを「50%以上」に変えて分析すると「25%未満」

よって3カテゴリーの変数を図表−1に示される通の場合の係数が有意であり、妻に夫以上の収入が「食事のりに作成している 。家事分担の割合は、ある場合は妻の収入が夫よりかなり低い場合と比

用意」
、「洗濯」
、
「そうじ（部屋、風呂、トイレな較して夫の満足度が低いことが示された 。

5）

6）

ど）」
（NFRJ98では「風呂のそうじ」）の回答に0（ほモデル2では、学歴や収入の組み合わせと夫のとんど行わない）～ 4（ほぼ毎日）の値を割り当満足度との関連の程度が時代によって異なるのかててその合計を夫婦各々について求めた上で、夫について検討している。学歴や収入の組み合わせ

婦の家事遂行頻度に占める夫の家事遂行頻度の割

×時代の係数は夫の満足度との関連の程度が1998合を算出している。妻からの情緒的サポートの程年に比べて2003年あるいは2008年にどのように度は「配偶者は、わたしの心配ごとや悩みごとを変化したのかを示しているが、いずれも有意では聞いてくれる」、「配偶者は、わたしの能力や努力ない。この結果より、夫婦の社会経済的地位の組を高く評価してくれる」、「配偶者は、わたしに助み合わせと夫の満足度との関連の程度は1998 ～言やアドバイスをしてくれる」の回答に0（あて2008年にかけて変化しているとは言えないことがはまらない）～ 3（あてはまる）の値を割り当てわかる 。てその合計を求めている。変数の記述統計は図表−1の通りである。

7）

最後に、その他の変数に関しては、夫自身の収入が高く、妻からの情緒的サポートが多いと夫の満足度は高くなり、末子の年齢にかかわらず子供

4. 分析結果がいたり、夫の家事分担が増えたり、夫自身の年齢が高いと満足度が低下しており、夫自身の収入

図表−2は、夫と比較した際の妻の学歴や収入はと家事分担の割合についてはKamo（1993）、子夫の夫婦関係満足度とどのように関連しているの供の有無については木村（2004）の研究と概ね同か（モデル1）、さらにその関連の程度は1998年、様の結果が得られた。その一方で、夫自身の教育2003年、2008年の3時点でどのように変化するの年数に関しては先行研究（上子 1993）の知見とか（モデル2）について検討した結果を示したもは異なり、満足度とは関連しないという結果であっのである。

た。

モデル1を見ると、学歴の組み合わせの係数67

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図表-2 順序ロジット分析の結果
学歴の組み合わせ（ref 夫の方が高い）
同じ夫の方が低い
収入の組み合わせ（ref 妻収入なし）
25% 未満25% 以上 50% 未満
50% 以上教育年数（単位：年）
収入（単位：百万円）
年齢
ライフステージ（ref 子供なし）
末子が 6 歳以下
末子が 7 歳以上
家事分担
情緒的サポート
時代（ref 1998 年）
2003 年2008 年
学歴の組み合わせ×時代
同じ×2003 年

モデル1

モデル2

0.078
（0.128）0.123（0.182）0.094（0.180）0.155（0.255）−0.197†（0.116）−0.405 **（0.143）−0.555 **（0.178）0.047（0.033）0.042†（0.022）−0.038 ***（0.011）−0.066（0.177）−0.326（0.213）−0.556 *（0.262）
0.047（0.033）0.041†（0.022）−0.039 ***（0.011）−0.569 ***（0.155）−0.688 ***（0.178）−0.582†（0.308）0.595 ***
（0.026）−0.570 ***（0.156）−0.690 ***（0.179）−0.577†（0.309）0.594 ***
（0.026）−0.190†（0.110）0.063（0.118）−0.090（0.225）0.230（0.247）0.041（0.243）−0.127（0.264）−0.087（0.320）−0.034（0.337）

同じ×2008 年
夫の方が低い×2003 年
夫の方が低い×2008 年
収入の組み合わせ×時代
25% 未満×2003 年
25% 未満×2008 年
25% 以上 50% 未満×2003 年
25% 以上 50% 未満×2008 年
50% 以上×2003 年
50% 以上×2008 年
DevianceBICN
注: ***p<.001, **p<.01, *p<.05, †<.1, カッコ内は標準誤差

683,245.71
3,375.71
2,094−0.200（0.257）−0.242（0.277）−0.135（0.319）−0.136（0.334）−0.072（0.387）0.075（0.405）3,243.76
3,450.23
2,094夫の夫婦関係満足度の規定要因に関する分析

5. 考察

いは見られないと言われていたが、本稿の分析では夫と比較した際の高低にかかわらず妻に収入が本稿の分析によって得られた知見は、次のようある方が夫の夫婦関係満足度が低いことが示されにまとめられる。まず、学歴の組み合わせに関した。重川の研究とは分析対象も方法も異なるのでては、Blood（1967=1978）の研究では夫の結婚単純に比較することはできないが、近年は妻が夫満足度との関連が示唆されていたが、本稿の分析以上の収入を得ることだけではなく、そもそも妻では夫の夫婦関係満足度と関連しないことが明らに収入があること自体が夫の夫婦関係に対する評かになった。Bloodの研究では有意差の検定が行価とマイナスに関連していると言える。そして、われていないので、彼が調査した1959年の時点で図表−2のモデル1を見てもわかるように、収入の学歴の組み合わせが夫の結婚満足度に関連してい組み合わせの係数は家事分担と情緒的サポートのたと断言することはできないが、少なくとも1998変数を含めて分析しても有意な値であるので 、年以降は夫の満足度との関連性は見られない。海これらとは別の理由で収入の組み合わせと満足外には、妻の方が学歴が高い場合に夫の結婚満足度に関連性が見られるということになる。海外に度が高くなるのは、ひとつには学歴の高い女性はは、妻の方が家庭内における影響力が強い場合に好ましい同学歴の結婚相手が不足しているため、夫の結婚満足度が最も低くなるとする研究（Bean自身より学歴の低い者と妥協して結婚した場合はet al. 1977）があるが、本稿の分析では夫婦の勢妻の側が夫婦関係が円満になるようにいっそう努力関係を加えられないので、その影響について検力するためであると解釈している研究（Tynes

証することはできない。しかし、少なくとも日本

1990）があるので、図表−2のモデル1から情緒的の共働き世帯では妻の経済力が夫婦における妻のサポートの変数を除いた場合に学歴の組み合わせ影響力を高めることが確認されているので（松信の係数が有意になるのかを検討した。しかし、学2012）、妻の収入によって夫婦における夫の影響歴の組み合わせの係数は有意にならなかったので力の大きさが異なることで夫の満足度に違いが見（結果は割愛）、日本の場合は妻からの情緒的サられる可能性はある。

8）

ポートの程度に関係なく学歴の組み合わせは満足

このように、少なくとも1998年以降は、夫と比度と関連しないということである。女性に関して較した際の妻の学歴は夫の夫婦関係満足度と関連は、高度成長期に短期大学、1990年代以降には四しないが、収入に関しては夫と比較した際の高低年制大学への進学が増加するが（橘木 2004）、女にかかわらずマイナスの関連性が認められた。先性の高学歴化が進むと夫婦の学歴の組み合わせに行研究（橘木・迫田 2013）では、未婚男性が女変化が生じる（橘木・迫田 2013）。夫婦の学歴の性に経済力を期待するようになっている一因とし組み合わせについては、以前は夫の方が学歴が高て、男性の収入の低下といった経済状況の悪化がい場合が一般的であったとされているが（橘木・挙げられている。1998 ～ 2008年にかけては平均

迫田 2013）、学歴の組み合わせを結婚年別に見て給与が低下する（国税庁 2012）など男性の経済みると、妻の方が学歴が高い夫婦がこの20年で増力が低下した時期であるので、妻に収入がある方加傾向にある（国立社会保障・人口問題研究所編が生活水準の維持向上のためには良いはずである

2012a）。このように、女性の高学歴化が進んで妻が、実際には妻の収入と夫の満足度はマイナスにの学歴が夫の学歴を上回ることが珍しくなくなっ関連している。女性の経済力に関しては、男性のたことが、学歴の組み合わせが夫の満足度と関連理念と現実との間に乖離が見られることが考えらしない一因になったのではないかと考えられる。

れる。

一方、
収入の組み合わせに関しては、
重川（2004）

ただし、2009年以降はリーマンショックを経験の研究では妻の収入の有無や夫と比較した際のした2008年以上に経済状況が厳しくなっており妻の収入の高低によって夫の夫妻関係満足度に違（内閣府 2013）、夫と比較した際の妻の収入と夫の69

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夫婦関係満足度との関連の程度が2008年より後に変化している可能性もある。2009年以降にどのような変化を見せるのかについては、調査の蓄積を待って再度分析したいと考えている。
謝辞
二次分析に当たり、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターSSJデータアーカ
イブから「家族についての全国調査（第1回全国家族調査，NFRJ98），1999」（日本家族社会学会全国家族調査委員会）、「家族についての全国調査（第2回全国家族調査，NFRJ03），2004」（日本家族社会学会全国家族調査委員会）、「家族についての全国調査（第3回全国家族調査，NFRJ08），2009」（日本家族社会学会全国家族調査委員会）の個票データの提供を受けました。
注1） 調 査 の 概 要 に 関 し て は、NFRJ98は 稲 葉（2004）、NFRJ03とNFRJ08は田中（2005, 2010）を、質問項目に関しては、NFRJ98は渡辺秀樹ほか編（2004）、NFRJ03とNFRJ08は日本家族社会学会全国家族調査委員会編（2005, 2010）を参照した。
2）「あなたの結婚生活で次にあげる（ア）～（オ）（NFRJ03は（ア）から（カ）、NFRJ08は（ア）～（エ））の点について、あなたはどれくらい満足していますか」という問いのNFRJ98は「結婚生活全体について」、NFRJ03とNFRJ08は「夫婦関係全体について」の項目を用いた。
3）高卒後の専門学校の教育年数は14年としている。
4）前年1年間の税込の金額を尋ねており、臨時収入、副収入、年金も含まれる。
5）調査の中で末子に該当する子供の年齢を末子の年齢としている。
6）収入の組み合わせの係数は、収入がない場合が0.555**、25%未満の場合が0.358 *、25%以上50%未満の場合が0.150であった。
7）学歴の組み合わせと時代の交互作用項を除いて分析しても、収入の組み合わせと時代の交互作用項の係数はいずれも有意にはならなかった。
8）収入の組み合わせの係数は25%未満の場合から順に、モデル1から情緒的サポートの変数を除いて分析すると−0.142、−0.331*、−0.456**、家事分担の変数を除いて分析すると−0.208†、−0.449**、−0.635***となり、モデル1の係数と大きな差は見られなかった。
文献
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70

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厚生省人口問題研究所編，1994，『平成4年 第10回出生動向基本調査 第Ⅱ報告書 独身青年層の結婚観と子供観』厚生省人口問題研究所．
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渡辺秀樹・稲葉昭英・嶋㟢尚子編，2004，『現代家族の構造と変容――全国家族調査［NFRJ98］による計量分析』東京大学出版会．
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夫の夫婦関係満足度の規定要因に関する分析

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ながせ・けい 京都大学大学院文学研究科 博士後期課程。主な論文に「性役割意識のコーホート分析――若者は保守化しているか？」（共著，『ソシオロジ』58（3），2014）。家族社会学専攻。
（nagase.kei.63c@st.kyoto-u.ac.jp）

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