特集論文

リタイア期夫婦の夫婦関係――ネットワークの視点から

松信 ひろみ（駒澤大学文学部社会学科 教授）

1. はじめにらが職場からリタイアし、日頃の生活の空間を職場から家族や地域に移したとき、彼らの日常生活

本稿では、リタイア期夫婦の夫婦関係を、役割
関係と勢力関係の側面から検討する。

や人間関係はどのようになるのだろうか。
そこで、本稿では、リタイア期夫婦を対象とし現在、リタイア期を迎えている人々は、戦後生て実施した調査データに基づき、夫婦関係の考察

まれ世代やいわゆる団塊世代に相当する人々であを中心として、彼らの家庭生活や人間関係の様相る。戦後生まれ世代の人々は、高度経済成長期にについて検討してみたい。なお、ここでは夫婦関は「企業戦士」「モーレツ社員」などと呼ばれ、戦係を、役割関係（家事分担）と勢力関係（意思決後の経済復興に貢献してきた。そして、それを引定のありかた）の2つの側面から夫婦の保有するき継ぐ団塊世代の人々（1946 ～ 1950年生）は、「会

ネットワークに着目し、考察してゆく。

社人間」として高度経済成長後の安定成長に貢献してきた。団塊世代は、特にそのサブカルチャー的側面においては、戦後生まれの人々と一線を画すものの、会社への貢献や仕事中心主義という側面においては、戦後生まれ世代と非常に近似的な特徴をもつ（天野 2001）。

2. 夫婦の役割関係とネットワーク（1）夫婦の役割関係の考察とネットワーク
夫婦の役割関係、すなわち夫婦における家事・育児分担に関しては、非常に多くの研究蓄積があ

そして、家族形成という側面においても、戦後生

るが、子育て世代を対象とした調査研究が大半をまれ世代が戦後の都市化、雇用者化によって都市占めている。特に、父親の家事・育児参加を促進

において核家族を形成していったのに倣い、団塊する規定要因についての関心が高く、これまでの世代は、戦後の「標準家族」の中心的世代となった。

研究蓄積から、①相対的資源仮説、②時間的制

結婚適齢期に8割から9割が結婚する皆婚社会を経

約仮説、③性役割イデオロギー仮説の3点が、夫験し、子どもは2人から3人の核家族、妻は専業主

婦間の家事・育児分担、特に男性の家事参加を規婦となり、雇用者である夫は、家族の唯一の稼ぎ

定する要因として指摘されている（Shelton and

手として一家を支えるという性別役割分業に基づJohn 1996）。

く核家族、すなわち「標準家族」（家族社会学でい①の相対的資源仮説とは、学歴、収入、職業な

うところの「近代家族」）を形作った中心的存在がどの社会経済的資源が高いほど、高い交渉力をも。
団塊世代であった（松信編 2012; 松信 2014b）

ち、家事育児を行わないという仮説である。3節

仕事中心の生活を送るこの世代の男性たちは、で検討する夫婦の勢力関係を考察する視点である

家事や子育ての一切を妻に任せ、家庭や地域での「資源論」を応用した仮説である。また、②時間的「不在」（父親不在）が指摘されてきた。では、彼

制約仮説とは、時間がある者がより家事を行うと26

リタイア期夫婦の夫婦関係いう仮説であり、③性役割イデオロギー仮説とは、 （2）高齢期夫婦の役割関係
妻が家事を行うべきであるという役割意識が強い

すでに述べたように、これまでの多くの夫婦関

ほど夫が家事を行わないという仮説である。さら係に関する研究は、子育て期にある夫婦を対象とにこれらに加えて、④ニーズ仮説（子どもの年齢したものが多い。しかし、夫が定年退職を迎えるや人数など必要性に応じて夫が家事を遂行するよ

リタイア期においては、子育てが終了し、子ども

うになる）も確認されている（Coverman 1985;

も巣立ち、夫婦二人の生活となることが予想され

松田 2004）。

る。さらには、夫の経済的資源が減少するばかり

現代においては、夫婦の役割分担の検討には、でなく、家庭や地域で過ごす時間が増え、子育て

これらの仮説がよく利用されているが、古くはネッ

世代の夫婦関係とは相違が生じるであろうことはトワークという観点にたって、夫婦の役割関係を想像に難くない。また、必要とされる家事量も、研究しようとするイギリスのBottによる研究があ

育児期より減少している可能性が高い。そればかる（Bott [1957] 2001, 1955=2006）。これは、夫

りでなく、高齢期だからこそ検討が必要である要婦の保有するソーシャルネットワークの分離度に因が存在することが推察される。

より、夫婦の役割の分離度が規定されるとする研岩井は、アメリカの先行研究に基づき、高齢期究である。妻が家族外に緊密なネットワークを保夫婦における夫の家事参加の規定要因についてま有する場合、妻は家族外のネットワークから援助とめているが、その中でも、子育て世代とは異なを得るため、夫の家事参加度は低く、一方、家族る規定要因として、夫婦の健康状態を指摘してい外のネットワークが緩やかな分散するネットワー

る（岩井 2004）。Szinovacz and Harpster によクである場合には、夫婦の共同性が高まることかれば、特に妻の健康に問題がある場合には、夫のら、夫の家事参加度も高まるとする仮説である。

家事時間が増えるとされている（Szinovacz and

この仮説に基づく研究としては、石井クンツが、

Harpster 1994）。このほか、子ども夫婦との同別

家族の援助ネットワーク（夫婦の母親からの援助・

居、年齢層別などの要因も加味し、岩井が高齢期

祖父母との居住距離）という観点から、共働き夫

夫婦における夫の家事参加の傾向について分析し婦の夫の家事参加について検討しており、間接的た結果、妻の健康状態に関しては、主効果はみらにではあるが、Bott仮説を立証している（石井ク

れないものの、妻の健康状態が良くない場合、健ンツ 2004）。また、野沢も、Bott仮説に基づき、康な夫や就労していない夫には、より家事参加の夫婦の保有する多様なパーソナルネットワークと傾向が確認できるという（岩井 2004）。

夫婦の役割関係（夫の家事・育児参加）について

このことから、リタイア期夫婦の役割関係を検検討している（野沢 2009）。その結果によれば、討するにあたり、従来の仮説に加え、夫婦の健康職場で多くの関係を形成している夫ほど、家事参状態も夫の家事参加の規定要因として重要である

加が少ない、近隣に中程度のネットワークを維持といえよう。

し、別居の親から援助を得ている妻の夫は家事を比較的多く行う傾向などが、指摘されている（野沢 2009: 26）。
以上から、夫婦の役割関係を考察するに際しては、①夫婦の保有する社会経済的資源（学歴、職業、3. 夫婦の勢力関係とネットワーク（1）夫婦の勢力関係の考察とネットワーク
夫婦の勢力関係に関する研究は、Blood and収入など）、②夫婦における家事遂行にかかわる

Wolfe（1960）がアメリカのデトロイトで実施し時間の余裕、③夫婦の保有する性役割に関する意た調査が、先駆的なものとして知られ、その後は識、④必要とされる家事量の過多、⑤夫婦の保有

Blood and Wolfeを模した調査が1970年代まで欧するネットワークの密度と量、といった要因が重米各国で行われてきた。Blood and Wolfeは、夫要であるといえるだろう。

婦の「勢力（power）」を、「相手の行動に影響を27

季刊家計経済研究

2015

WINTER

No.105与えることのできる潜在的な能力」であり、「家庭

1970年代後半から1980年代にかけては、夫婦生活に影響を及ぼす意思決定を行う能力に示されの勢力関係を、「最終的な意思決定者」ではなく、る」とし（Blood and Wolfe 1960: 11）、家庭内

夫婦間の「交渉の過程」に着目して考察しようとにおけるさまざまな事項に関する「最終的な意思する観点も現れる（Olson and Cromwell 1975;

決定者」
が勢力を保有するものとみなした。
そして、

Scanzoni and Szinovacz 1980; 松信 2002）。そ「生命保険への加入」「居住地の選択」などを含む

れまでの勢力の「資源」に相当する「交渉の勢力

家庭内での8つの決定事項について、主として夫（bargaining power）」の「基盤」には、社会経が決定するのか、夫婦で決めるのか、主として妻済的資源ばかりではなく、「社会的コンテクスト」

が決めるのかといった観点から検討している。そとしての夫婦間での愛情、コミットメントの程度、の結果、夫婦の保有する相対的な資源の量と夫婦

情緒的依存度、信頼の程度、性別役割規範などがの勢力の大きさには正の相関関係があることが示

位置づけられた（Scanzoni and Polonko 1980;

され、この視点は「資源論」と呼ばれている（松Godwin and Scanzoni 1989）。夫婦が各々に抱く

信 1993, 2002）。

コミットメントの程度や情緒的依存度が高いほど、

さらに、Rodmanによって国際比較調査により、家父長制的な社会規範のもとでは、夫の勢力と資各々の交渉の勢力（相手への強制やコントロールの程度）は弱くなるとされた。

源には正の相関が見いだされないことが明らかとこのような一連の研究の流れがあって後、夫婦なった（Rodman 1967, 1972）。夫婦のどちらがの勢力関係に関する実証研究は、欧米でも、日本勢力をもつべきかを規定する社会規範が、夫婦のでもあまり行われていない。その代わり、夫婦の勢力関係に影響を及ぼすことが指摘され、この視役割関係のあり方を規定する要因として、勢力関点は、「文化的脈絡における資源論」と呼ばれて係における「資源論」の観点が、「相対的資源仮説」

いる（松信 1993, 2002）。

として用いられるようになった。さらに、近年に日本においては、Blood and Wolfeの調査手法なって、夫婦各々が夫婦関係以外に保有する交換を模したものとして、Bloodが東京とデトロイト

ネットワークのパターン、すなわち社会関係資本で実施した比較調査（Blood 1967=1978）と増田という観点から夫婦の勢力関係が再考されるようが神戸で実施した調査（増田 1965）が代表的調になった（松信 2008, 2014a）。松信は、Emerson

査研究である。
どちらも専業主婦とホワイトカラー（1962）の「勢力－依存理論」に基づき、「資源論」

サラリーマンを対象とした調査であるが、Blood

で指摘された職業や収入などは「経済資本」、学の調査では、東京とデトロイトに共通している特歴は「人的資本」、「社会的コンテクスト」として徴として、男女の性別役割分業の延長上にある意

指摘された夫婦の性別役割規範は「文化資本」と思決定では、それぞれが夫中心、妻中心であるが、して概念化し、夫婦の保有するネットワークは「社中間領域においては夫婦が共同で意思決定を行っ

会関係資本」として位置づけ、夫婦各々が所有すていることが確認された。また、デトロイトと東る4つの資本という観点から、夫婦の勢力関係を京で異なる点としては、デトロイトでは妻が中心考察している（松信 2008, 2014a）。Emersonのに意思決定を行っている妻の就業に関して、東京「勢力－依存理論」では、ダイアド関係における行

では夫婦が共同して行うという傾向が確認された

為者Aが行為者Bに及ぼす勢力とBのAへの依存（Blood 1967=1978: 141-144）。増田の調査では、度は等しいと捉えられ、BがAに依存する程度は、デトロイトで確認された一致型（夫婦で共同してBにとってのAが保有する資源の価値と、BがA話し合って意思決定を行う）の平等とは異なり、と同等の価値の資源を得られるA以外の社会関係

神戸では自立型（夫婦が各々の領域で各自が意思の選択肢という2変数の関数とみなす。こうした決定を行う）の平等が確認されたとしている（増観点から、四年制大学卒業の高学歴女性を対象と田 1965）。

した調査から夫婦の勢力を考察した結果、妻の保28

リタイア期夫婦の夫婦関係有する経済資本が高いほど、妻の保有する文化資関係の考察に、夫婦のネットワークという観点が本が平等的であるほど、最終的な意思決定におい重要であることが確認された。

て、妻の勢力が大きくなることが確認された。さらに、妻の保有する社会関係資本（相談ネットワー
ク）において、夫以外の相談者（特に親族以外の同性の相談者）が多いほど、妻の勢力が大きくなることが指摘された（松信 2008）。
以上の考察から、夫婦間の勢力関係を規定する

4. リタイア期夫婦における夫婦関係（1）分析枠組み
2節で検討してきたように、リタイア期夫婦の役割関係を考察するにあたっては、相対的資源仮要因としては、①夫婦の保有する社会経済的資源説、性役割イデオロギー仮説から、夫婦の保有す（収入、職業、学歴）に加え、②夫婦間でのコミッ

る社会経済的資源（学歴、生活費負担率、就業トメントや愛情、情緒的依存度、③夫婦の保有すの有無）、夫婦の保有する性別役割規範、そして、る性別役割規範、④夫婦の保有する社会的ネット

Bottの仮説に基づき、夫婦の保有するネットワー

ワークが重要であることが確認された。

ク（夫婦の共有するネットワークとネットワーク
規模）、さらに、夫婦の健康状態を独立変数とし（2）高齢期夫婦の勢力関係て位置づけ、役割関係への影響を検討する。また、夫婦間の役割関係に関する研究同様に、夫婦のここで、ネットワーク変数として、夫婦で共有す勢力関係に関する研究も、これまでは、子育て期

るネットワークを使用するが、リタイア期では子にある夫婦を対象として行われてきたものであり、育て期と異なり、家族外からの援助の必要性が減

リタイア期夫婦を対象とした研究はほとんどない。

ること、Bottは、夫婦のネットワークの分離度とリタイア期夫婦では、夫の経済的資源が減少す

夫婦の役割関係の分離度の相関を指摘しているこるばかりでなく、夫婦のネットワークの構造特性とによる。

が大きく変わることが予想される。夫の場合、職

なお、野沢は、夫婦の情緒的依存度を夫婦間場仲間中心のネットワークから地域中心のネットの紐帯の強さとして捉え、世帯外のネットワーク

ワークへ移行するのか、あるいは、職場仲間のネッとの対比し、夫婦関係へ影響を及ぼす重要な変数

トワークが維持されるのか、そうした違いも夫婦として位置づけている（野沢 2009: 74）。そこで、関係への依存度は異なるであろう。

夫婦の情緒的依存度も独立変数の一つとして加え

松信は、リタイア期夫婦における夫婦の勢力関ることとする。

係について、
前述の Emerson の「勢力－依存理論」

また、3節で検討してきたように、リタイア期

を用いて考察を行っている（松信 2014a）。その夫婦の勢力関係を考察するにあたっては、資源論

結果、夫婦の保有する社会経済的資源よりも、夫から、夫婦の保有する社会経済的資源（学歴、生婦が保有する夫婦以外のネットワークに夫婦の勢活費負担率、就業の有無）を、社会的コンテクス

力関係が規定されることを確認している。妻が保トとしての、夫婦の保有する性別役割規範と夫婦有する相談ネットワークに近隣・友人知人の割合の情緒的依存度、さらに夫婦の保有する相談ネッが多く、一方、夫が保有する相談ネットワークに

トワークと強い紐帯のネットワークを独立変数とおいて近隣・友人知人の割合が少ない場合に、妻する。ここで相談ネットワークに加えて、強い紐の勢力が高まるという結果が見いだされた。すな

帯のネットワークを使用するのは、夫婦外のネッ

わち、
リタイア期夫婦においては、
夫の退職に伴う、トワークへの依存度をみるためである。

ネットワーク構造の変化により、妻の夫への依存の程度が低く、夫の妻への依存の程度が高くなる（2）調査と分析に用いるデータの概要

ときに妻の勢力が大きくなるということであり、本研究で用いるデータは、文部科学省科学研究

この知見から、リタイア期夫婦においても、勢力費助成金（2011年度～ 2014年度）基盤研究（C）
29

季刊家計経済研究

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WINTER

No.105「都市度別にみたリタイア期夫婦の夫婦役割関係②学歴（ダミー）：夫と妻の学歴を、大学・大とパーソナルネットワークに関する研究」（研究代

学院卒＝1、短大・高専以下＝0として用いた。

表者：立山徳子）に基づいて収集されたものであ③本人の生活費負担率：0％＝0、20％＝1、る。調査は2012年10月に実施された。調査対象

40 ％ ＝2、50 ％ ＝3、60 ％ ＝4、80 ％ ＝5、地は、東京および近郊地域において、人口密度を100％＝6として用いた。世帯収入は回答して中心的な基準として、都心、郊外、村落の3地域

もらったが、夫と妻のそれぞれの収入を尋ねを選択した。都心地域としては、東京23区内のホていないため、生活費の負担率を本人の収入

ワイトカラー地区N区およびブルーカラー地区Tの代用として用いた。

区、郊外地域としては、神奈川県Y市I区および④家族・性役割規範：「男性には家族を養う義T区、村落地域としては、千葉県S郡A町、同じ務がある」「家事・育児は女性の役割である」

く千葉県T市、K市、U市を選択した。対象者は、「老親の面倒は子どもがみるものだ」の3項目

2012年7月時点で夫の年齢が61歳から68歳に該について、そう思う＝1、まあそう思う＝2、当する夫婦とした。

あまりそう思わない＝3、全くそう思わない＝

サンプリングは、選挙人名簿を用いた等間隔抽出法による。選挙人名簿には、続柄が記載されて4の回答を合成して作成した。クロンバックのα係数は、夫.486、妻.528であった。

いないため、①同一世帯に所属し、②同一姓を名⑤健康状態：夫婦の健康状態を、大変よい＝4、乗り、③夫婦として常識的な年齢差があり、④同

まあよい＝3、あまりよくない＝2、大変よく世帯に子どもの年齢に相当する成員が存在する、ない＝1として用いた。

男女を夫婦として抽出した。サンプリング数は、⑥夫婦の情緒的依存度（夫婦の紐帯の強さ）
：
「夫

都心、
郊外、
村落それぞれの地域で750組（夫750名、（妻）は、私の心配事や悩みを聞いてくれる」

妻750名）として、合計2,250組（夫2,250名、妻「夫（妻）は、私に助言やアドバイスをして2,250名）である。この内訳は、
都心（375組×2区）、

くれる」の2項目について、そう思う＝4、ま郊外（375組×2区）、村落（A町200組、T市200

あそう思う＝3、あまりそう思わない＝2、全組、K市200組、U市150組）である。

くそう思わない＝1を合成して作成した。ク

調査方法は、郵送法であり、夫用、妻用として同じ内容の調査票を2票送付し、夫婦が個別に記

ロンバックのα係数は、夫.840、妻.857であった。

入、郵送で回収する方法をとった。回収票は夫票」近隣」⑦ネットワーク規模（親族の割合）：「親族「340票、妻票339票であったが、夫のみ、妻のみ「職場仲間」「友人」「趣味仲間」のそれぞれの票を除き、夫婦ペアとしてそろった回収数は、に関して、「日ごろから親しくしている人」の335組（670票）であった。これにより、夫の回収

人数を、いない＝0、1 ～ 3人＝1、4 ～ 6人＝2、率は15.1％、妻の回収率は14.9％である。

7 ～ 9人＝3、10人以上＝4と回答されたもののうち、全体に占める「親族」の割合を算出（3）分析に用いた変数分析に用いた変数は以下の通りである。なお、して用いた。
「近⑧ネットワーク規模（非親族の割合）：「親族」

分析に際しては、男性と女性に分けて検討した。

「友人」「趣味仲間」のそれ
隣」「職場仲間」（a）独立変数

ぞれに関して、「日ごろから親しくしている人」①現職の有無（ダミー）：夫と妻の現職の有無を、の人数を、いない＝0、1 ～ 3人＝1、4 ～ 6

有職＝1、無職＝0として用いた。定年退職後

人＝2、7 ～ 9人＝3、10人以上＝4と回答さの男性は、パートタイムなどで再就職していれたもののうち、「親族」以外を合計して全る場合もあり、職業や従業上の地位はあえて体に占める割合を算出して用いた。

用いなかった。
30⑨相談ネットワーク（ダミー）：「悩みの相談をリタイア期夫婦の夫婦関係

図表-1 分析に用いた変数の記述統計

場仲間」
「友人」
「趣味仲間」それぞれについて、

男性
平均

女性

標準
偏差

平均

標準
偏差

いる＝1、いない＝0として用いた。
（b）従属変数夫現職の有無

.39

.489

.40

.490

妻現職の有無

.29

.453

.30

.457

夫学歴

.42

.494

.41

.493

妻学歴

.11

.312

.11

.311

の4項目に関して、
主に妻＝1、
夫婦同程度＝2、①夫婦の役割関係：「食事の支度」「食事の後片付け（皿洗いなど）」「洗濯」「部屋の掃除」

本人生活費負担率

5.92

1.554

2.24

1.634

主に夫＝3で回答されたものを合成して作成

夫健康状態

2.98

.598

2.98

.598

した。クロンバックのα係数は夫.751、妻.739

妻健康状態

2.99

.545

2.98

.547

家族・性役割規範

6.17

1.545

6.77

1.592

であった。

夫婦の役割関係

5.16

1.752

4.96

1.601

夫婦の勢力関係

6.33

1.193

6.46

1.165

相談ネットワーク（本人の親）

.12

.324

.28

.448

相談ネットワーク
（親族）

.59

.492

.69

.463

相談ネットワーク
（近隣）

.23

.421

.38

.487

相談ネットワーク
（友人）

.65

.477

.83

.377

②夫婦の勢力関係：「妻の働き方」「高額な商品（家電品、家具など）の購入」「老後の生活設計（財産管理を含む）」の3項目に関して、主に夫＝1、夫婦で＝2、主に妻＝3で回答されたものを合成して作成した。これまでの先行研究では、「車の購入」「夫の生命保険への加相談ネットワーク
（同僚）

.43

.496

.31

.465

入」
「居住地の選択」などの項目を用いていネットワーク共有性
（近隣）

.68

.468

.78

.414

るが、リタイア期夫婦には適さないと思われネットワーク共有性（職場仲間）

.68

.467

.40

.492

たため、リタイア期夫婦にふさわしい項目をネットワーク共有性
（友人）

.84

.369

.92

.276

ネットワーク共有性（趣味仲間）

.57

.496

.57

.497

考案した。クロンバックのα係数は、夫.512、

強い紐帯のネットワーク
（親族）

.88

.329

.94

.245

強い紐帯のネットワーク
（近隣）

.67

.472

.79

.407

強い紐帯のネットワーク（職場仲間）

.76

.431

.48

.501

強い紐帯のネットワーク
（友人）

.86

.352

.93

.249

強い紐帯のネットワーク（趣味仲間）

.61

.488

.62

.486

ネットワーク規模（親族の割合） 25.60 19.074

29.25 19.637

ネットワーク規模（非親族の割合） 74.30 19.043

70.39 19.482

夫婦の情緒的依存度
（紐帯）

6.36

6.68

1.241

1.548

妻.508であった。
（4）分析結果（a）分析に用いた変数の記述統計
まず、分析に用いた変数の記述統計から確認し。
たい（図表−1参照）
属性変数として、現職の有無に関しては、リタ
イア期ではあるが、男性の4割程度は有職であることがわかる。ここには、最長職を定年退職し、する人」について、「別居の自分の親」「親族」

その後嘱託やパートなどで働いている場合も有職「近隣」「職場仲間」「友人」それぞれに関して、という扱いで含まれている。学歴に関しては、妻

いる＝1、いない＝0として用いた。

が非常に低いが、これは、女性に大卒者が少ない⑩ネットワーク共有性（ダミー）：「日ごろからことに起因している。度数分布では、女性の6割親しくしている人」のうち、「最も親しくしてが中・高卒で、大卒は1割程度であるのに対して、いる人」と配偶者との関係に関して、「親族」

男性は、大卒者が4割である。生活費の負担は、6「近隣」「職場仲間」「友人」「趣味仲間」そ割程度の男性が無職にもかかわらず、圧倒的に男

れぞれについて、夫婦でつきあっている＝1、性が高い。これは、退職に伴う年金収入などが主いない＝0として用いた。

に夫のものであることによると思われる。夫婦の⑪強い紐帯のネットワーク（ダミー）：「日ごろ

健康状態は、男女で差はなく、まあよい状態といから親しくしている人」のうち、「最も親しくえるだろう。家族・性別役割意識については、最している人」に関して、
「親族」
「近隣」
「職

大値が12であるから女性のほうがやや非伝統的・
31

季刊家計経済研究

2015

図表-2 夫婦の役割関係を規定する要因（重回帰分析）
男性
標準化偏
夫学歴

.037

No.105

図表-3 夫婦の勢力関係を規定する要因（重回帰分析）

女性
t値

回帰変数

WINTER

標準化偏

t値

回帰変数

.475

.054

男性
標準化偏

.650

t値

回帰変数
夫学歴

女性
標準化偏

t値

回帰変数

.017

.202 −.004

−.050

妻学歴

.140+

1.797

.178*

2.167

妻学歴

.146+

1.719 −.003−.032

夫現職の有無−.074−.951 −.168*−2.122

夫現職の有無

.059

.727

.123

1.517

妻現職の有無

.008

.102

.027

.332

妻現職の有無−.062−.769 −.067−.817

本人生活費負担率−.219**−2.882

.129+

1.667

本人生活費負担率−.196*−2.493.217**

2.784

家族・性役割規範.279***

3.759.297***

3.793

家族・性役割規範

.085

1.059

.155+

1.939

ネットワーク共有性（近隣） −.030

−.389

.097

1.184

相談ネットワーク（本人の親） −.071−.927 −.157*−1.995

ネットワーク共有性（職場仲間） −.019

−.232

.039

.468

相談ネットワーク
（親族）

.085

.996 −.006−.075

ネットワーク共有性（友人） .052.592 −.037−.374

相談ネットワーク
（近隣）

−.045

−.514 −.128−1.492

ネットワーク共有性（趣味仲間） .054

.637 −.063−.744

相談ネットワーク（職場仲間） −.073

−.769

.100

.880

ネットワーク規模（非親族の割合） .066

.714

.072

.709

相談ネットワーク（友人）−.114 −.103−1.011

夫婦の情緒的依存度（夫婦の紐帯） .114

1.574

.179*

2.426

強い紐帯ネットワーク（親族） −.153+ −1.698 −.047

−.485

.470

.093

1.170

強い紐帯ネットワーク（近隣）−.124

.102

1.117

−1.691

強い紐帯ネットワーク（職場仲間） .079

.880 −.018−.160

夫の健康状態.037

妻の健康状態−.179*

R−2.453 −.132+−.011−1.418.233.226

強い紐帯ネットワーク
（友人）

.064

.648

調整済み R.165.154

強い紐帯ネットワーク（趣味仲間）.078.865 −.071

F値

3.444***

3.149***

ネットワーク規模（非親族の割合） −.126

Ｎ

185

180

夫婦の情緒的依存度（夫婦の紐帯）

22+p < .10、 *p < .05、 **p < .01、 ***p < .001

R

ネットワーク変数に関しては、相談ネットワー
クは、親族については男性、女性とも高い傾向が

.056

1.842
−.834

.013

.108

.702 −.103−1.388.142.171

調整済み R

.049

.078

F値

1.527+

1.841*

Ｎ

174

166

2
2

平等的な意識をもっているといえる。

−1.081.211++p < .10、 *p < .05、 **p < .01、 ***p < .001

みられるが、近隣、友人に関しては女性、職場の同僚に関しては男性が高い。とはいえ、男性・女

ク規模については、親族に関しては女性に高く、性とも近隣には相談者があまり存在しない傾向が非親族に関しては、男性に高い傾向がみられる。

みられる。ネットワーク共有性については、男性、夫婦の情緒的依存度（夫婦の紐帯の強さ）に関し

女性とも友人は高いが、趣味仲間は低い。職場仲ては、最大値が8であることから、男性、女性と間に関しては、妻に低い傾向がある。これは、妻も高いといえる。

に無職者が多いこと、結婚後すぐに退職している

最後に従属変数である夫婦の役割関係と勢力関ケースも多いことなどがあげられるだろう。強い係についてである。役割関係は最大値が12、勢力

紐帯のネットワークに関しては、やはり、男性、関係は最大値が9である。役割関係については、

女性とも親族が高い傾向にある。ついで、男性、男性、女性とも平均値が6よりも低く、家事は圧

女性とも友人であり、さらに男性は職場仲間、女

倒的に女性によって担われていることがわかる。

性は近隣、そして、男性、女性とも趣味仲間とな

度数分布からは、合成している4つの家事項目のる。趣味仲間はあくまで趣味上のつきあいであり、いずれについても、7割から9割を妻が行っている深いつきあいはしないということだろう。女性にという回答である。勢力関係（意思決定）についおいて職場仲間が低いのは、先のネットワーク共ては、妻よりの結果となっている。度数分布では、有性と同様の理由であると考えられる。
ネットワー

妻の就業に関しては6割が妻が決めるとし、他の232

リタイア期夫婦の夫婦関係

図表-4 妻学歴相関表（男性）
1. 妻学歴2. 夫学歴3. 家族・性役割意識
4. 生活費負担率
5. 夫現職の有無
6. 妻現職の有無

11.399**
.078
.041
.024
−.040

2

3

1
.123*
.063
.017
−.014

1
−.158*−.117*
.025

4

5

6

1
.027
−.200**

1−.226**

1+p < .10、 *p < .05、 **p < .01、 ***p < .001

項目は夫婦で話し合うが7割から8割である。

高いほど、夫の家事遂行が高まる傾向が確認された。ここで示されている依存度は、配偶者が自分（b）分析結果に対して依存している程度であるため、夫が妻に

図表−2、図表−3は、それぞれ夫婦の役割関係

依存しているほど、より家事遂行をすることを示と夫婦の勢力関係の規定要因に関して、重回帰分している。この点をネットワークの紐帯の強さと析を行った結果である。

関連づけて考察するならば、夫の妻への依存度が

まず、図表−2より夫婦の役割関係について検討

高い、すなわち夫婦の紐帯が強い場合には、夫のする。多重共線性の存在により、「ネットワーク規

家事遂行の程度が高まると解釈することが可能で模（親族の割合）」は排除され、14の独立変数があり、Bottの仮説（夫婦の共同性が高いと夫の家投入された。R 値があまり高くないことから、今事遂行も高まる）は間接的に支持されたともいえ回のモデル以外に規定要因が存在する可能性が窺

るだろう。

2

われるが、このモデルにおいては、まずは、相対

また、妻の健康の程度がよくないほど、夫の家的資源仮説は支持された。生活費の負担率をみる

事遂行が高まることも確認され、高齢期には、子と、夫の負担率が低いほど、夫がより家事を担う育て期とは異なった健康状態という要因が、夫のという傾向がみられる。妻に関しては10％有意で家事参加を促進することが確認された。

はあるが、妻の負担率が高いほど、夫がより家事を担うという傾向がみられる。

次に、図表−3より夫婦の勢力関係について検討する。やはり、多重共線性の存在により、「ネット

さらに、女性においても男性においても妻の学

ワーク規模（親族の割合）」は排除され、18の独歴が高いほど、夫の家事遂行が促進される傾向も立変数が投入された。夫婦の勢力関係に関しては、みられる。また、夫が無職であるほど、夫がより男性については10％有意であること、夫婦の役割

家事を担う傾向が、女性の回答から確認された。

関係の場合よりもさらにR 値が低いことから、役
2

加えて、夫、妻ともに非伝統的・平等的な家族・割関係の場合よりも、他の説明変数が存在してい性役割規範をもつほど、夫が家事を担う傾向がみることが窺われるが、資源要因の影響ばかりでなられ、性役割イデオロギー仮説も支持されたとい

く、ネットワークとの関連もみられた。まず、資えよう。妻が高学歴であるほど、夫の家事遂行が源要因として、妻の生活費負担率が高いほど、夫高まることに関しては、図表−4の相関表にもみらの生活費負担率が低いほど、妻の勢力が高まる傾れるように、妻の学歴は、夫の学歴と相関があり、向がみられた。女性に関しては、10％有意ではあ妻の学歴が高いと夫の学歴も高く、高学歴者は平るが、家族・性役割規範が非伝統的・平等的であ等的な役割規範をもつ傾向があることから、夫のるほど、男性に関しては、やはり10％有意ではあ

家事分担率が高まるものと思われる。

るが、妻の学歴が高いほど妻の勢力が高い傾向がネットワークに関しては、直接的には有意な傾みられた。妻の学歴が高いほど、妻の勢力が高ま

向は認められず、Bott仮説は支持されなかった。

るという傾向に関しては、先に検討した、妻の学

しかし、妻に関してのみ、夫婦の情緒的依存度が歴と夫の学歴、性役割規範との関連から解釈され33

季刊家計経済研究

2015

WINTER

No.105

図表-5 夫の強い紐帯ネットワーク（親族）のネットワーク変数相関（男性）11. 強い紐帯（親族）12. 強い紐帯（近隣） .435**
3. 強い紐帯（職場同僚） .329**
4. 強い紐帯（友人） .465**
5. 強い紐帯（趣味） .183**
6. 相談（自分の親） .131**
7. 相談
（親族）
.377**
8. 相談（近隣）.145**
9. 相談（友人）.269**
10．
相談（職場同僚） .150**11．
規模（非親族） −.134**12．
規模（親族） .324**

2

3

4

5

6

7

8

9

1
.270**.400**.274**−.017.252**.388**.238**.158**.188**-.188**

1.454**.279**.038**.189**.139**.242**.407**.396**
0.396**

1.353**.111.312*.162**.499**.236**.471**−.471**

1.154**.123**.063.239**.092.505**
.505+

1
.023
−.004
.162**
−.032
.039
−.033

1
.307**.162**.337**
.039
−.031

1
.345**.307**
.105
−.101

1
.480**.259**−.248**

1011

1.225**
1.-218** −1.000**121+p < .10、 *p < .05、 **p < .01、 ***p < .001

る。これらの結果から、妻の社会経済的資源が高が高くなるといえる。すなわち、夫のネットワー

いほど、妻の勢力が高まる傾向が確認された。

クは非親族を中心とした密度の低い開放的なネッ

さらに、ネットワークに関しては、10％有意でトワークであり、一方で親族との強い紐帯をもたはあるが、妻の相談ネットワークに親が含まれなないことから、妻への依存度が高まる（＝妻の勢力が高まる）と解釈することができる。
こうした傾向は、本調査の対象者に実施したインタビュー調査（インタビューに協力してもよいと調査票に回答した夫婦15組に2014年3月から7月までに実施）からも窺えた。特にサラリーマンと専業主婦というカップルに見られた傾向である
が、夫は退職後、会社時代の友人など広く交流はあるが、何かを相談するような深いつきあいではなく、親族は故郷なので、頼りにはできない。従って、何かあれば、相談するのは妻であり、物事の決定には、妻の意見が欠かせないというのである。

いほど、妻が友人において強い紐帯を保有しているほど、夫が親族において強い紐帯を保有していないほど、妻の勢力が高まる傾向がみられた。
この知見は、前述の高学歴女性を対象とした調査知見を踏襲するものである（松信 2008）。この調査では、夫以外の相談者、そして特に親族の女性以外の相談者が多いほど、妻の勢力が高まるというものであった。つまり、妻のネットワークが親族中心のものではないほど妻の勢力が強くなるといることである。本調査データで得られた結果も、妻のネットワークが親などの親族を中心としたものではなく、友人のように親族以外のネット
ワークと強く結ばれているほど、妻の勢力が高まるということであり、リタイア期夫婦においても、

5. まとめと考察

前述の調査と同様の傾向が確認されたといえる。

本稿では、リタイア期夫婦における夫婦の役割

妻のネットワークが親族中心のものであると、密関係と勢力関係について、夫婦の保有するネット

度の高い閉鎖的なネットワークとなり、そこではワークという観点を取り入れ、検討してきた。

伝統的な規範が遵守されるため（夫が意思決定を役割関係、すなわち家事分担に関しては、夫はするという）と解釈される。そして、夫に関して

退職して家庭にいるという状況であっても、圧倒は、親族において強い紐帯がないほど、妻の勢力的に妻が担っているものの、妻の保有する資源（学が高まるという傾向がみられた。図表−5にみられ歴、生活費の負担率、夫の職業の有無）が高いほるように、夫が親族において強い紐帯をもつほど、ど、夫婦の性別役割分業意識が平等的であるほど、ネットワーク規模における非親族の割合が低くな

夫の家事参加の程度が高まることが確認され、加ることから、夫が親族において強い紐帯をもたな

えて、高齢期特有の要因である健康状態の影響、いほど、ネットワーク規模における非親族の割合

すなわち、妻の健康状態がよくないほど、夫の家34

リタイア期夫婦の夫婦関係事遂行が促進されることも明らかとなった。また、夫婦の保有するネットワークの共有性という観点から見た場合、本稿のデータでは、その影響は明
確に確認されなかったが、夫婦間の紐帯の強さ（依存度）という観点からは、夫の妻への依存度が高いほど、家事遂行が促進されることは確認できた。

これらの規定要因の影響を個別に検討するならば、それぞれ「相対的資源仮説」、「性役割イデオ
ロギー仮説」、
そしてBottによる「ネットワーク説」
が検証できたことになるだろう。
さらに、これらを総合的にみるならば、「生活費負担率」＝「経済資本」、「学歴」＝「人的資本」、「性役割規範」＝「文化資本」、「夫婦間の依存度（紐帯の強さ）」＝「社会関係資本」とみなし、Emersonの「勢力－依存理論」によっても説明が可能であるといえる。
一方、勢力関係に関しては、Bloodや増田の調査と相変わらず、妻の就業に関しても夫婦で話し合うという傾向が見られる中で、妻の勢力の大きさに影響を及ぼす要因が、これまでの「資源論」の知見に則って確認された。妻の社会経済的資源が大きいほど（生活費負担率、性役割意識）、妻の勢力が大きくなる傾向がみられた。そして、夫婦の保有するネットワークに関しても、妻が親族以外に強い紐帯のネットワークをもっているほど、また夫が親族において強い紐帯のネットワークをもっていないほど、妻の勢力が大きくなることが確認された。しかしながら、学歴の影響はみられなかったため、明確な形での「勢力－依存理論」
による検証はできなかったといえる。

本調査データから確認できたことは、夫がリタ
イアしたからといって急激に夫婦関係が変化する
わけではないが（夫の家事参加が促進されるな
ど）、夫の資源が減少する分、妻への依存度が高まり妻の保有する資源の状況により、夫婦関係のあり方が、大きく左右されるということである。
また、前述のインタビュー調査からは、Bott仮説のネットワークの分離度と夫婦の就業形態について、興味深い知見がみられている（松信2014b）。現役時代にサラリーマンと専業主婦という夫婦パターンに分離度が高く、共働き夫婦では、共有性（合同性）が高いという傾向が見られたのである。こうした傾向が、「企業戦士」「会社人間」
だった戦後世代、団塊世代に特有のものなのか、
あるいは、専業主婦とサラリーマン、共働きという夫婦の就業のあり方の相違によるものなのかは、
今後さらに検討する必要があるだろう。
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まつのぶ・ひろみ 駒澤大学文学部社会学科 教授。
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八千代出版，
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（mhiromi@
komazawa-u.ac.jp）