特集

多様化する旅のかたちと注意点

特集 1

最近の日本人の旅行事情
五木田 玲子Gokita Reiko

公益財団法人日本交通公社 観光研究部 市場調査領域 上席主任研究員
専門は旅行市場分析、観光統計、地域資源の活用

よると、日本人の国内延べ旅行者数はコロナ禍

日本人の国内旅行の今で半減しましたが、現在ではその影響はほぼ解

新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位消され、2023 年 1～ 9 月累計でみると、コロナ置づけが 5 類に移行してから初めての年末年始禍前の約 8 割の水準まで回復しました。には、久しぶりの旅行を楽しんだ人も多いのででは、コロナ禍に旅行を取りやめたのは誰だっはないでしょうか。コロナ禍では不要不急の外たのでしょうか。
「延べ旅行者数」は「①人口」×出を控えることが求められるなど、旅行にも大「②旅行経験率（1 年間に旅行を 1 回以上した人きな影響を及ぼしました。このパンデミックは、の人口に占める割合）」×「③旅行実施者の旅行

日本人の旅行の実態、旅行意向にどのような変平均回数」
で表せることから、特にどの部分が落化をもたらしたのでしょうか。

ち込んだのかを分解して確認したところ、「①人まず、コロナ禍による旅行への影響を示した口」及び「③旅行実施者の旅行平均回数」はあま

図 1 をご覧ください。コロナ禍による旅行の取り変わっていないことが分かりました。
つまり、りやめは 2020 年 3 月に急増し、初めて緊急事態

旅行に行く人は、コロナ禍であっても同程度の宣言が発出された 4 ～ 5 月には 8 割強が旅行を頻度で旅行に行っていたことになります。大き取りやめました。その後は感染状況に伴い、旅く落ち込んだのは、「②旅行経験率」でした。コロ

行の取りやめは増減を繰り返しましたが、ワク

ナ禍前は日本人の約半数が旅行に行っていまし

チン接種の進展や行動制限の緩和等により、感たが、コロナ禍では、行動制限や感染の不安など染状況が旅行実施に与える影響は徐々に弱まりの影響からこれまで旅行していた人の約半数はました。「旅行・観光消費動向調査」（観光庁）に旅行を控える状況が続きました。いずれの性・年コロナ影響下の国内観光・レクリエーション旅行への影響（日帰り含む・旅行を計画していた人のみ）【複数回答】

図1（%）

新型コロナウイルスの影響で、当月の実施を取りやめた旅行があった

当初の予定通り実施した旅行があった（人）

300,000
200,000

60

150,000

40

100,000

2020年

2021年

2022年

1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月

0

1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月

50,000

0

1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月

20
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月

旅行への影響250,000

80

2023年

出典：
【旅行への影響】（公財）日本交通公社「JTBF 旅行実態調査」／【日本国内新規陽性者数】厚生労働省資料（〜 2023 年 5 月 7 日）を基に筆者作成

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1

日本国内新規陽性者数100

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代もコロナ禍の影響により旅行経験率は大幅にが旅行のライバルとなり、「旅行への親しみ」が減少したものの、20 歳代は他の年代に比べて落薄れている可能性が懸念されます。

ち込み幅は小さくなりました。コロナ禍におい次に、旅行実態の変化について、5W の視点でては 20 歳代が国内旅行市場で最大のシェアをみていきます（公益財団法人日本交通公社「JTBF占め、旅行市場を牽引する存在となりました。一

旅行実態調査」「JTBF 旅行意識調査」に基づく）。

方、人口が最も多い 70 歳代以上は、コロナの重①いつけん いん―分散化の定着症化リスクが高いとされていることもあって、男出発日に関してはコロナ禍前に比べて平日利

女ともに旅行経験率の落ち込みが目立ちました。

用が増えたままであり、分散化の意識が続いて今後の旅行意向の傾向を性・年代別にみたといます。感染予防や拡大防止の観点から注目がころ、直近の 2023 年 10 月の調査でも、70 歳代高まったといえますが、より快適な旅行の実現

は「これまでのようには旅行に行きたくない」「全という観点からも引き続き心がけたいですね。

く旅行に行きたくない」の割合が高いままとなり②どこへまった―行動範囲の拡大ました。ただし、
実は、70歳代以上で旅行に行っコロナ禍によく耳にした “ マイクロツーリズている人は旅行回数を増やしていることから、旅ム ” と呼ばれる居住エリア近隣の旅行ですが、行に行く人・行かない人の二極化が進んでいる

図 2 のとおり、徐々にコロナ禍前の水準に戻り状態となっています。

つつあります。ですが、この「地元を楽しむ」とまた、旅行意向全体でみると、コロナ禍の初いうあり方は、選択肢の 1 つとして今後も一定期においては、旅行に対する意向そのものが大程度定着することが期待されます。

きく落ち込みましたが、コロナ禍が長期化する③誰が―20 歳代が中心・個人化

につれ、自粛してきた分を発散させたい、旅行

コロナ禍前は旅行市場の中心は 40 歳代でしに行きたいという思いが増しました。しかしな

たが、前段で触れたとおり、今は 20 歳代が牽がら 2022 年以降高止まりの傾向にあることか引しています。また、コロナ禍においては、添ら、いわゆる “ リベンジ消費 ” としての旅行は乗員同行の団体型ツアーなどは避けられ、予約一段落といった状況といえるでしょう。一方、時期や交通手段などを柔軟に対応できる個別手旅行に行きたいかどうかという質問に対し、「わ配への移行が進みました。ピーク時と比べてこからない」という回答が徐々に増加傾向にありの割合は下がりつつありますが、個人化はコロます。コロナ禍中に見つけた旅行以外の楽しみナ禍前から進んでいた状況でもあり、かつての

図2

域内旅行割合の推移

（%）

100

九州・沖縄80

北海道・東北60

中部
関東40

関西
中四国

01月2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月

20

2019年

2020年

2021年

出典：
（公財）
日本交通公社「JTBF 旅行実態調査」を基に筆者作成

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2

2022年

2023年

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状況には戻り切らないことが想定されます。なお、団体型ツアーは移動の際の足の心配がない180

ことから、60 歳代以上からの支持は引き続き

SNS･ブログ、口コミサイト

2 160旅行会社ウェブサイト
0観光協会･自治体ウェブサイト
1 140
インターネット旅行専門サイト
6
120 旅行会社に 家族や宿泊施設ウェブサイト インターネットの年を高い傾向にあります。

④何を求めて―日常生活からの解放＋食

1 100
000 80とした場合の値

旅行の動機について、近年は「旅先のおいしいものを求めて」の首位が続いていましたが、コロナ禍において約 10 年ぶりに「日常生活からの解放」が最大の動機となりました。今もコロナ禍

60―食・温泉・自然＋α

問い合わせ 友人･知人 観光施設ウェブサイト

102030

旅行雑誌

405060

旅行ガイドブック

検索エンジン7080

旅行会社パンフレット
観光パンフレット

40 観光協会等に200前と比べて選択率が高い状態が継続しています。

⑤何をする

国内宿泊観光旅行計画時の情報収集源【複数回答】

図3

問い合わせ

2023年調査の選択率（％）

出典：図 3・図 4 は（公財）日本交通公社「JTBF 旅行意識調査」を基に筆者作成

現地での 3 大活動は、コロナ禍前も今も変わらず「現地グルメ」「温泉」「自然や景勝地の訪問」

口コミサイト（165）」の伸びが大きいことが分かです。旅行に求めるものは、その強弱はあるもります。検索エンジンを含むウェブサイトにつのの、基本的には変わらないといえます。また、いてはすべて 2016 年から増加しているのに対「町並み散策」「ショッピング」「祭り・イベント」

し、パンフレットやガイドブック、問い合わせななどコロナ禍で控え気味だった活動も戻りつつどはすべて減少しています。なお、年代別にみるあり、減少が続いていた現地ツアー等への参加と、60 歳代までは「インターネットの検索エンジ率も上昇傾向にあります。

ン」が、70 歳代は「旅行会社のパンフレット」がコロナ禍において観光施設等で変化したこと最も多くなりました。2016 年からの変化でみるで今後も続けてほしいことを尋ねたところ、「手と、20 ～ 30 歳代は SNS、50 ～ 60 歳代はウェブ指消毒剤の設置」「キャッシュレス決済」「混雑状

サイト全般が大きく伸びた一方、70 歳代はあま況の見える化」が上位を占めました。コロナ禍

り変化がみられませんでした。若い世代ほど旅が契機となって導入が加速した取り組みについ行先の選択に SNS からの情報を重視する傾向にては、そのすべてを継続させる必要はありませあり、この世代が歳を重ねるに従い、全体的にんが、基本的な対策として、また、快適さの追SNS 重視の傾向は高まると考えられます。

求の観点からも、今後も一定程度実施していく

国内宿泊観光旅行を予約する際によく使う方ことが求められます。

法を尋ねた 2023 年調査結果をみると「ネット専門の旅行予約サイト（54.0%）」が突出して高く、旅行にかかる情報収集や予約方法

2016 年からの伸びをみると、ウェブサイト系

国内宿泊観光旅行の計画を立てる際にどのよは大幅増、電話・FAX、店頭は大幅減となってうに情報を収集するかを尋ねた結果を図 3 に示

います
（図 4）
。年代別にみると、60 歳代まではしました。横軸は2023年調査結果を示しており、「ネット専門の旅行予約サイト」が、70 歳代は「インターネットの検索エンジン（67.5%）」が最「宿泊施設に電話・FAX」が最多となり、年代にも高く、次いで「宿泊施設ウェブサイト（52.2%）」よる違いがみられました。2016 年からの変化となりました。旅行を計画している人の半数以でみると、いずれの年代においても「ネット専上がこれらの情報源を利用していることになり門の旅行予約サイト」が大きく伸びた一方、「旅ます。一方、縦軸は 2016 年調査結果を 100 とし行会社の店舗（70 歳代除く）「旅行会社に電話・」た場合の値を示しており、特に、「SNS・ブログ、FAX」は大きく減少しています。

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3

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図4

年を20 1201
6 100
80

ラマハワイプログラム」が推進されています。

ネット専門の旅行予約サイト
宿泊施設ウェブサイト
旅行会社ウェブサイト

140とした場合の値

100

よる地域住民と訪問者が相互に交流できる「マ国内宿泊観光旅行の予約によく使う方法【複数回答】
交通機関ウェブサイト

01020304050「旅行をすることでハワイに恩返しをしよう」というのがコンセプトで、さまざまな恩返し活動

60として、ボランティアプログラムやハワイ文化

交通機関の 宿泊施設に電話･FAX販売窓口を理解するためのプログラムが展開されていま

旅行会社の店舗
60 交通機関に電話･FAX

40す。日本でも、登山道整備に参加するツアーや旅行会社に電話･FAX

SDGs を学ぶツアーなども注目されています。

200

その他、アクティビティ、自然、文化体験の3 要素のうち 2 つ以上で構成し、独自の体験を2023年調査の選択率（％）

求めるアドベンチャーツーリズムや、SNS 映え旅行の多様化などのフォトジェニック消費を促すツアー、サコロナ禍をきっかけに、現地に行かずとも家イコロやくじなど自分の意思外で行き先が決まの中からでも参加できるオンラインツアーやる旅行商品など、社会の変化や技術の進化、そVR ツアーなど新たな旅のスタイルが注目を集れに伴う人々のマインドの変化に合わせて、旅めました。また、人との接触を避けたキャンプ行の多様化が進んでいます。

（グランピングやソロキャンプなど）や、近場の今後の展望旅行を楽しむマイクロツーリズムなど、これまでも存在していた旅のかたちが見直され、視点コロナ禍が明けて国内旅行はほぼ正常化しまを変えた旅の楽しみ方の気づきもありました。

したが、海外旅行については旅行意向は高まり最近の旅行商品のトレンドとしては、持続可つつもまだ回復が遅れています。この要因とし能な観光（サステナブルツーリズム）が挙げられては、円安や物価高の影響が大きいと考えられます。持続可能な観光は、国連世界観光機関ており、これを乗り越えていくことが大きな課（UNWTO）の定義では、「訪問客、産業、環境、題となっています。

受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来旅行が再開してうれしい反面、オーバーツーの経済、社会、環境への影響に十分配慮した観リズムが課題となる地域も出てきています。地光」とされています。この概念が具現化された域側では混雑の見える化・分散化の促進等の取旅行スタイルが広がりを見せつつあります。

り組みが進められていますが、我々旅行者側に環境への配慮という観点からは、以前からカーもモラルが問われています。旅行先の地域コボンオフセットを組み込んだ旅行商品は企画・ミュニティや環境に与える影響に責任を持ち、販売されていましたが、法人の出張サポート業旅行先に配慮するという考え方である「責任あ務としても CO2 排出量の分析機能の提供がみらる観光（レスポンシブルツーリズム）」の需要がれるようになりました。一般消費者向けにも、宿高まっています。

泊施設の検索時に絞り込みの条件として「サス人々が旅行に求めるものは根本的には変わりテナブルな取り組み」
を選べるウェブサイトや、ません。しかし、それを実現するための旅行スフライトにかかる CO2 排出量が表示され、選択タイルや手段は変化しています。今後は、持続時に重視できるウェブサイトが増えています。

可能な観光や責任ある観光は必要条件となり、地域への貢献という観点では、例えばハワイそれに加えて、より付加価値の高い旅行体験が求められるでしょう。

では、ボランツーリズム（ボランティア観光）に国民生活2024.24