土木学会論文集E3(特集号) 執筆要領
2017.6.1 制定
2020.4.23 改正
2022.4. 4 改正
土木学会
木材工学委員会
論文集編集小委員会
土木学会論文集E3(特集号)へ論文原稿を投稿する際は、本執筆要領に従うこととし、内容も十分に推敲すること。また、書式(フォーマット)にも十分注意し、本要領で示す原稿見本に忠実に従うこと。
1. ページ数
標準的な上限ページ数を10ページ、許容される超過ページ数を10ページとする。
2. 題目
論文の内容を十分に明らかに表現し、かつ簡潔な題目とすること。長い論文を分割して、その1、その2･･･とする連載形式は認めない。
3. 著者表示および連絡先(1)勤務先および連絡先は投稿時のものを記入すること。査読期間中に所属・住所等に変更があった場合には、最終原稿提出時に修正してもよい。また、原則としてE-mailアドレスを記載すること。
(2)肩書きの英訳はそれぞれの機関で慣用しているものでよい。例えば、大学、研究所関係では次のようになる。
Professor（教授）Associate Professor（准教授，助教授，講師）
Assistant Professor（講師，助教）
Research Associate（助教，助手，研究員）
Assistant（助手，研究補助員）
Graduate Student あるいは Postgraduate Student（大学院生）
Chief Research Engineer（主任研究員）
Research Engineer（研究員）
4. 要旨
本文を和文で執筆する場合は、350字以内の和文要旨を論文の最初につけると共に、論文の最後に300ワード以内の英文要旨をつけること。本文を英文で執筆する場合は、300ワード以内の英文要旨を論文の最初につけると共に、論文の最後に350字以内の和文要旨をつけること。これらの要旨を記載するに当たっては、一般的な記述ではなく、得られた研究成果の要点を具体的に述べることに努めること。
5. キーワード
論文内容を十分に表わすキーワードを英語で5つ程度選んで要旨の下に記入すること。
6. 文章および章・節・項
文章は口語体で、基本的に｢である調｣で統一すること。特に英文もしくは片仮名書きを必要とする部分以外は、漢字まじり平仮名書きとする。私的な表現、広告、宣伝に類する内容の記載は避けること。
章、節、項の見出しの数字は次のように統一する。これ以外の見出しは用いないこと。
1. 2. 3. ・・・・・・・章1

(1) (2) (3) ・・・・・・節a) b) c) ・・・・・・・項
7. 式および記号
式や図に使われる文字、記号、単位記号などは、できるだけ常識的な記号を使い、必要に応じて記号の一覧表を付録としてつける。数式はできるだけ簡単な形でまとめて、式の展開や誘導の部分を少なくして文章で補うこと。式を書く場合には、記号が最初に現われる箇所に記号の定義を文章で表現して使うこと。また、同一記号を2つ以上の意味で使うことは避けること。
8. 単位系
原則としてSI単位を使用することとする。歴史的構造物等でSI単位系以外の単位系を用いる場
合は、換算式を明記すること。
9. 図・表・写真(1)図・表・写真の表題および図中の文字は、英語を使用してもよい。
(2)図・表・写真は、それらを最初に引用する文章と同じ頁に置くことを原則とし、その頁の上部か下部にまとめるようにレイアウトすること。図・表・写真の横(余白)には本文は組込まない。
(3)図・写真についてはカラーも可能。解像度は、モノクロ画像で1200dpi、カラー／グレースケール画像で300dpiを推奨する。あまり解像度を大きく設定すると著しくファイルサイズが大きくなるので注意すること。
(4)図・表・写真を他の著作物から引用する場合は、出典を必ず明記するとともに、事前に原著者の了承を必ず得ることが必要である。引用図表を修正・加筆した場合はそれがわかるように示すこと。
(5)図を作成する際には、仕上がりを考えて線の太さや文字の大きさを考えること。文字は仕上がりで1.5～2mmとなるのが標準で、また、記号類は小さすぎないように少し大きめに描くようにすること。
10. 参考文献(1)参考にした文献は引用順に番号をつけて本文末にまとめて記載し、本文中にはその番号を右肩上に示して文末の文献と対応させること。
(2)参考文献は、論文登載後に時間が経過しても入手可能なものだけを挙げること。インターネッ
ト上のホームページについても、半永久的にたどれるものに限る。私信なども含めそれ以外は、本文末の参考文献に挙げずに本文中または脚注で示すこと。
(3)参考文献の書き方は、著者名、論文名、雑誌名(書名)、巻号、ページ、発行年の順に記入すること。英文の雑誌の場合は、姓、イニシャルとする。著者数が多い場合でも参考文献リストには全ての著者名を記載すること。ただし、本文中で引用する場合には、3名以上の場合に限り、第一著者のみを書き、あとを“ほか”もしくは“et al”などと省略してもよい。単行本の場合は、著者名、書名、ページ、発行所、発行年とする。英文の単行本の場合は、書名は各単語とも頭文字は大文字とする。雑誌名、書名はイタリック体にする。詳細については記入例を参考にすること。
【参考文献の記入例】
1) 本間 仁, 安芸皎一 : 物部水理学, pp. 430-463, 岩波書店, 1962.
2) Miles, J. W. : On the generation of surface waves by shear flows, J. Fluid Mech., Vol.
3, Pt. 2, pp. 185-204, 1957.
3) 日本道路協会：道路橋示方書・同解説IV 下部構造編, pp.110-119, 1996.
4) Miche, M. : Amortissement des houles dans le domaine de l’eau peu profonde, La HouileBlanche, No. 5, pp. 726-745, 1956.
5) Gresho, P. M., Chan, S. T., Lee, R. L. and Upson, C. D. : A modified finite element method
for solving the time-dependent incompressible Navier-Stokes equations, part 1, Int. J.
Numer. Meth. Fluids, Vol. 4, pp. 557-598, 1984.

26) 岡村 甫, 前川宏一：鉄筋コンクリートにおける非線形有限要素解析, 土木学会論文集,No.360/V-3, pp.1-10，1985.
7) 中村友昭, 水谷法美：渦と浸透滲出流の影響を考慮した漂砂計算手法と遡上津波による陸上構造物周辺の洗堀現象への適用に関する研究, 土木学会論文集B3, Vol.68, No.1, pp.12-23,
2012.
8) 中村英之，高橋良和，澤田純男：複合応力作用下における摩擦減衰機構を有する集合RC 柱の弾塑性変形性能, 土木学会論文集A1(構造・地震工学), Vol.68, No.4(地震工学論文集第31 巻)，pp.I_577-I_583, 2012.
9) Hirano, K. : Difficulties in post-tsunami reconstruction plan following Japan’s 3.11
mega disaster : Dilemma between protection and sustainability, J. JSCE, Vol.1, No.1,
pp.1-11, 2013.
10) C. R. ワイリー (富久泰明訳) : 工学数学(上), pp. 123-140, ブレイン図書, 1973.
11) Smith, W. : Cellular phone positioning and travel times estimates, Proc. of 8th ITSWorld Congress, CD-ROM, 2000.
11. 脚注
本文中の脚注や注はできるだけ避けること。本文中で説明をするか、もしくは本文の流れと関係ない場合には付録として本文末尾に置くこと。
12. 原稿の書式
土木学会論文集の原稿作成例に従うこと。以下のホームページ参照。
http://committees.jsce.or.jp/jjsce/pform3