淺沼組技術研究報告№34(2022)

１． 長さが異なる杭を有する免震建物の地震時の挙動について－ その８ 上下方向の振動特性に関する考察-－

Behavior of Seismic Isolated Building Supported by Various Length Piles
Part.8 Study on Vertical Dynamic Characteristics based on Strong Motion and Analysis 飛田 喜則*1 山内豊英*1 橋本

拓*2

要 旨
傾斜基盤を有する地盤上に建つ免震建物を対象とし、杭基礎、免震層、上部構造および地盤をモデル化し、強震記録を再現する解析手法の構築を行った。また、基盤に種々の地震波が入射した際、上下応答の平面的な振幅分布と位相分布について検討を行った。また、杭基礎の有無を比較し、傾斜基盤を有する地盤における上下動の特性や杭基礎による杭拘束効果が建物応答の上下動特性に与える影響について検討を行った。
その結果、杭基礎や建物の上下拘束によって上下動の振幅が約 1/2 以下まで低減すること、また SV 波、P 波入
射時ともに上下動の振幅が低減することを確認した。この傾向は SV 波入射時に顕著であること、P 波入射時には高振動数側になるに従い、また表層地盤の層厚が厚い地点にかけて振幅が低減することなどの傾向が把握できた。

キーワード：傾斜基盤／異種基礎／上下応答／地震応答解析／杭１. はじめにことがあり、免震建物の上下方向も含めた高振動数によ

一般に、支持基盤の深さが一様でない傾斜基盤上に計る影響を検討することが重要となる。

画された建物の基礎構造は、直接基礎と杭基礎を併用し筆者らは、傾斜基盤を有する地盤上に建つ免震建物をた基礎形式となる。このような場合、傾斜基盤の深さの違対象とし、過去に常時微動測定を実施し、水平方向の観測いが表層地盤の地震動特性に影響を及ぼし、その結果、基記録では、層厚に応じて振幅が大きくなり、その卓越周期礎部に捩れ振動が加わることが懸念される。一般の免震が長くなることなどを示した 1)～3)。また、上下動につい建物において、水平動に対する検討は多く行われているても傾斜基盤の影響により、水平動と同様に層厚の影響が、上下動に対する検討はあまり行われていない。また、を受け、深くなるほど振動数が低下し、かつ振幅が大きく傾斜基盤の影響なども議論されていない。しかし、環境振なること、地盤から基礎部へ入力損失があること、観測記

動や鉄道振動の観測では 10Hz 以上の高振動数が卓越する録に基づいて建物の中央部では免震層を介して 1 階の卓
表－1

建物概要

●

●
●

●

表－2
●
●

●
●

●
●
0図－１

*1 技術研究所構造研究グループ *2 東京本店設計部

地層

湿潤密度(kN/m3)

N値

～

土丹塊
土丹塊混じり粘土

16.67

2～15

17.65
16.67
17.65

2～3
2～3
3～4
1450以上3.50

3.50 ～ 8.40
8.40 ～ 19.45
19.45 ～ 23.70
23.70 ～ 25.10
25.10 ～ (31.18)

建物概要および観測点位置図
構造第２グループ

1-1

東端部の地盤概要（PS 検層）

深さ(GL-m)

シルト
シルト
粘土質シルト
砂混じり土丹塊
土丹(基盤)

18.63

弾性波速度(m/s)
VsVp

140

1400

2707301560
1910淺沼組技術研究報告

越振動数が 11Hz 程度であることを示した 4)5)。

№34(2022)の基礎部および上部構造の免震層直上の 1 階床部のそ本報告は、対象建物の上下方向の応答について解析

れぞれ西端部、中央部および東端部の計６点である。

的な検討を行い、杭基礎の有無が上下動の特性に与え中央部では水平 2 方向（EW、NS）および上下(UD)方る影響や傾向について検討した結果を述べる。まず対向、両端部では短辺(NS)方向を観測している。サンプリ

象とする建物における杭基礎、免震層、上部構造およング周波数は 100Hz である。本報告では主に UD 方向

び地盤をモデル化し、強震記録の再現解析を行う。次を対象とする。に解析モデルにより、基盤に種々の地震波が入射した際の上下応答の平面的な振幅分布と位相分布を算出し、３．振動・強震観測による地盤・建物の上下動特性

傾斜基盤を有する地盤における上下動の伝播特性につ

ここでは、前報 6)で示した対象建物で実施した常時いて検討する。さらに、杭基礎や建物による上下拘束微動計測による上下方向の振動特性について紹介する。

効果の有無を比較し、上下拘束の有無が入力動や建物

図－２は、上下動について、直接基礎となる西端部応答の上下動特性に与える影響に関する検討を行う。

に対して、層厚が厚くなる建物の中央付近、東端部およびそこから約 10m 離れた地盤上のフーリエスペクト

２.対象建物概要

ル比を示している。これより、地盤面では表層地盤が2.1厚くなる東端部にかけて上下動の振幅が増大する傾向

建物概要と地震観測

対象建物の概要を表－１に、また 1 階平面、地盤・を示した。また、図－３は、地盤面に対する基礎底版の杭を含む断面の概略図を図－１に示す。本建物は、６フーリエスペクトル比を示す。これより、直接基礎で階建ての鉄筋コンクリート造の集合住宅である。構造は高振動数域まで入力損失が見られないが、杭基礎で形式は、長辺（EW）方向がラーメン構造、短辺（NS）は 3Hz 以上で入力損失が確認できる。なお、6Hz での方向が耐震壁付きラーメン構造であり、1 階と基礎の大きな増幅は、上部構造の影響によるものである。

間に免震装置を配置した基礎免震構造である。上部構次に強震記録による上下方向の振動特性を紹介する。

造では長辺方向の中央にエキスパンションジョイント

本建物の中央部で観測された比較的大きな加速度を示を設けて A 棟、B 棟に分割している。以下の検討ではした観測波による基礎底版に対する 1 階床のフーリエB 棟を対象とする。B 棟の長辺方向および短辺方向のス ペ ク ト ル 比 （ 平 滑 化 は Parzen Window、 バ ン ド 幅

長さは、約 74.2m および約 15.9m である。

0.2Hz とした）を、それらの平均値を図－４に示す。こ建物の東端部の地盤概要および PS 検層による弾性れより、基礎部に対する 1 階床部での卓越振動数は概波速度を表－２に示す。本建物の地盤は、基盤と表層

ね 11.0～11.3Hz の範囲であった。一方、常時微動計測地盤から成る 2 層地盤である。基盤は弾性波速度が730m/s の 土 丹 層 で あ り 、 表 層 地 盤 は 弾 性 波 速 度 が140m/s のシルト主体の沖積層である。ボーリングデー
タから推定した基盤深度分布図を図－１の平面図に重ね て 示 す 。基 盤 は 敷地 内 で東 西 に 傾 斜し て お り、 約23.5m の高低差を有し、その最大傾斜角度は最大 30°程度である。基礎形式は、西端部では直接基礎、それ以

図－２

外は基盤までの深さに応じて長さが異なる場所打ちコンクリート杭である。

3.0

免震装置概要Fourier Amplitude Ratio

2.2

免震装置は、高減衰積層ゴムを各柱下に 1 基の計 24基設置している。免震装置の配置を図-１に示す。高減衰積層ゴムは、ゴム部の総厚が 160mm または 162mm、ゴム直径が 650mm～900mm である。免震層の剛心と上部構造の重心が一致するように計画している。
2.3

地盤の上下方向の西端部に対するフーリエスペクトル比損失
基礎底版／地盤 (東端部+10m）
基礎底版／地盤 (東端部）
基礎底版／地盤 (中央部）
基礎底版／地盤 (西端部）
1F／地盤 (西端部,2軸)

2.5
2.0

1.0

20.5

10

図－３
1-2430

地震観測点を図－1 に●で示す。地震観測点は、B 棟

51.50.0

地震観測概要65

10Frequency(Hz)1520

地盤から基礎部への上下動の入力

淺沼組技術研究報告№34(2022)

ることにより、直下の地盤は、傾斜基盤を含む 2 次元の 2 層地盤と見なす。これを自由地盤とし、2 次元のFEM 解析を行う。作成した地盤のメッシュモデルを図－６に示す。対象領域は水平方向に 53.4m、鉛直方向に54.5m とし、対象振動数 35Hz としてメッシュ間隔を想定する。モデルの左右領域にはエネルギー伝達境界、下方領域には粘性境界を設ける。構築したモデルに対

図－４し、SH 波、SV 波、P 波が基盤に鉛直入射した際の地盤観測波による上下方向の卓越振動数応答を評価する。ここで、基盤入射波と地盤応答波の成分は、SH 波入射時には地盤の Y 方向のみに、SV 波入射時は X-Z 面内に、P 波入射時には X-Z 面内となる。
4.2

杭基礎・免震層・上部構造のフレームモデル

杭基礎・免震層・上部構造を一体とした 3 次元フレームモデルを図－７に示す。解析モデルは、上部構造の柱、梁は曲げ、せん断、軸剛性を考慮した線材モデ

図－５ル、床部材は平面板要素、耐震壁は壁エレメント置換

常時微動時の上下方向の卓越振動数モデルとする。ここで、各要素を弾性とし、各層スラブによって得た基礎底版に対する 1F の計測点（西端部、は非剛床とする。高減衰積層ゴムの水平ばねは、強震中央部、東端部）における上下動のフーリエスペクト

記録から評価した高減衰積層ゴムの微少変形時の剛性7)ル比を図－５に示す。これより、中央部では 11.0Hz 付とし、鉛直ばねは設計時の剛性を用いて単軸モデルで近に卓越が見られたが、両端部では明瞭な卓越が見ら表現し弾性とする。杭基礎は、曲げ、せん断、軸剛性をれなかった。よって、強震時における両端部の応答は考慮した線材モデルで表現し、弾性とした。

強震観測点が無いため確認ができていないが、図－４

また、地盤との相互作用効果を考慮するため、杭基に示したように、強震時に中央部の観測点で約 11Hz に礎の各質点の周辺に自由地盤の質点を設け、杭周地盤卓越が見られたものの、両端部の振幅は中央部に比べばねとして 3 方向に対して剛性を持つ弾性ばねでつなて小さいと考えられた。

いだ。杭周地盤ばねの剛性、減衰の算出には Gazetas、Francis、Randolf による式 8)を用いた。
水平応答解析時の杭基礎、免震層、上部構造の内部

４.解析モデルによる検討
4.1

粘性減衰は免震層下部固定時の各方向 1 次固有周期に

地盤解析モデルの概要

図－１に示したように、基盤の傾斜方向と建物軸の対しそれぞれ 1％、1％、2％、上下応答解析時は同条件角度が異なるため、建物軸を時計回りに 60 度回転させの上下 1 次固有周期に対しそれぞれ 1%、15%、2%とし東端部
中央部

上部構造

西端部

免震層
杭基礎

(a) 俯瞰図
図－６

地盤のメッシュモデル

図－７

1-3(b) 立面図

建物・杭モデルの俯瞰図および立面図淺沼組技術研究報告№34(2022)

た。免震層の上下減衰定数は既往文献 9)を参考とし、また応答計算による解析波と観測波が概ね整合する値とした。
基礎固定時の固有値解析による上下方向の 1 次振動モードを図－８に示す。固有値解析により得られた中央部が卓越する上下 1 次固有振動数は 11.2Hz であり、西端部

図－５で示したように、両端部に比べて中央部が大き

中央部

図－８

東端部

上部構造の上下１次振動モード

くなる振動モードとなった。この傾向は、微動時、強震時に確認された振動数と概ね一致しており、本建物のようなやや長大な建物では、上下動による応答は建物全体で一様ではないと考えられる。
4.3

UNSf、UEWf、UUDf：NS、EW、UD 方向の自由地盤応答
ISH、ISV、IP：SH、SV、P 方向の基盤波[T]：自由地盤における基盤波に対する伝達関数マトリクス
TSHNS、TSHEW：SH 波入射時の NS、EW 方向の自由地盤の伝達関数
TSVNS、TSVEW、TSVUD：SV 波入射時の基盤波に対する自由地盤 NS、EW、UD 方向の伝達関数
TPNS、TPEW、TPUD ：P 波入射時の基盤波に対する自由地
盤 NS、EW、UD 方向の伝達関数

解析モデルを用いた強震記録の再現解析

下記(a)～(c)の方法により、観測波の再現を行い、解析モデルの妥当性を確認する。
(a)自由地盤の伝達特性
まず、地盤モデルから算出する自由地盤の伝達関数[T]を用いて、式(1)で自由地盤応答を求める。
(b)杭基礎を考慮した伝達特性
杭基礎がある場合の伝達関数の算定方法を以下に示す。まず、任意の基盤波（リッカー波）によって算出した自由地盤応答を算定する。次に、それらを建物・杭モデルのうち基礎床版より上部を除去した杭基礎・基礎床版からなるモデルに杭周地盤ばね外より多点入力し、ONS、OEW、OUD：当該建物基礎底版中央部で観測された各方向の観測地震波
ISH、ISV、IP：[T*]を用いて逆算した基盤波
UNSp、UEWp、UUDp：
杭基礎を考慮した基礎底版位置での応答[T* ]：
杭基礎を考慮した基盤波に対する伝達関数マトリクス
TSVUD*：SV 波入射時の基盤波に対する基礎底版位置の UD 方向伝達関数
TPNS*、TPEW*、TPUD*：P 波入射時の基盤波に対する基礎底版位置の NS、EW、UD 方向の伝達関数基礎底版位置での応答波を算出する。次に、この時の基盤波に対する建物基礎底版各免震装置位置における応答波のフーリエスペクトル比を杭基礎がある伝達関数[T* ]として評価する。ただし水平方向の地盤応答に関して、杭基礎による影響は小さいと仮定して自由地盤の伝達関数と同様とする。
(c)観測波の再現
本解析手法により本建物で観測された強震記録の再表－３

概要
M

震源

深さ (km)震央距離(km)

PIT中央部

1F中央部

G0723A

2005/07/23 16:35:06

6

千葉県北西部

7359.233

19.94

21.53

M0315A

2011/03/15 22:32:04

6.4

静岡県東部

1479.335

10.63

13.94

30.0

5G0723A
M0315A0.04-30.0020(a)

4060

80

100Time(s)G0723A 時刻歴加速度波形

30.0pSv (cm/s)

Acc. (cm/s²)

最大加速度 (cm/s²) (絶対値)

観測日時

地震符号

Acc. (cm/s²)

再現解析に用いた強震記録の概要

h=0.0532
10.00-30.0020406080Time(s)図－９1000123Period(s)4(c) pSv(b) M0315A 時刻歴加速度波形再現解析に用いた強震動記録の加速度波形と pSv（基礎底版中央部・UD）
1-45

Acc. (cm/s²)

淺沼組技術研究報告

30.0

観測

解析

0.0-30.0

25

Acc. (cm/s²)№34(2022)

35Time(s)(a)

30.0G0723A
観測

45

解析

0.0
-30.0
25

35Time(s)図－10(b)M0315A

45

再現解析結果(加速度波形･1F 中央部･UD)∗∗(a)
𝑇SVUD 𝑇SVUD(b) 𝑇PUD 𝑇PUD
図－11 杭基礎の有無による伝達関数の比較現解析を行う。まず、基礎底版中央部で得られた強震記録の加速度波形と[T* ] -1 を用いて式(2)によって基盤波を推定し、基盤波と[T* ]を乗じて基礎底版各免震装置位置における加速度波形を算定する。次に、各免震装置位置で得た基礎底版応答波を、先述した建物・杭モデルのうち免震層より下部を除去した免震層、上部G0723A（基礎底版） (b)(a)構造からなるモデルの各免震装置位置に多点入力し、M0315A（基礎底版）

時刻歴応答解析により 1F の応答波を算定する。
解析には 2000 年 4 月から 2017 年 8 月まで観測された強震記録の中で比較的上下動の最大加速度が大きく、短周期成分が優勢な 2 記録を用いた。これらの概要を表－３に、基礎底版中央部における加速度波形および擬似速度応答スペクトル（pSv）を図－９に示す。算定(c)

した中央部における 1F 応答波を観測地震波と比較しG0723A（1F）
図－12た結果（時刻歴加速度波形）を図－10 に示す。解析波(d)M0315A（1F）

再現解析時の最大加速度分布と観測地震波はほぼ重なっていることからモデルの妥で算出した基盤波を乗算して求め、この波を免震層、当性を確認できた。

上部構造からなるモデルの各免震装置位置に多点入力

4.4

し、時刻歴応答解析を行うことで、1F の上下応答を算杭基礎や建物による上下拘束効果

本項では、杭基礎や建物の上下拘束が基礎底版と 1F出した。基礎底版および 1F の最大加速度分布を図－12の上下動特性に与える影響について検討を行う。基礎に示す。各図では前項の再現解析で使用した 2 記録を底版および 1F における上下動の振幅分布および位相対象に、横軸は南側杭列の免震装置位置を示し、縦軸分布は、杭基礎や建物による拘束が無い自由地盤を杭は最大加速度を示す。また同図の縦 2 軸には Case1 に周地盤ばねに入力した場合（以降、Case1 と称す）、杭対する Case2 の最大加速度比を百分率で示している。

基礎や建物による拘束を考慮した場合（以降、Case2 と図－12 より、Case1 に対する Case2 の基礎底版およ称す）について検討する。

び 1F の各免震装置位置における最大加速度振幅は、

まず、Case1 と Case2 の伝達関数 TSVUD と TSVUD*、

G0723A では 30%～60%、M0315A では 20%～40%にま同様に TPUD と TPUD *の比較を図－11(a)、(b)に示す。

で低減した。このことから、観測地震波では、杭基礎や図では、Case1 が実線、Case2 が破線とし、それぞれ西建物による拘束により、基礎底版および 1F の加速度振端部、中央部および東端部を示している。これより、杭幅が約 1/2 以下まで大きく低減することがわかった。

基礎なしに比べて杭基礎がある場合の値は大きく低減
し、杭基礎による上下拘束効果は大きいと言える。ま

５.パルス性地震動による上下拘束効果の解析的考察

た、この傾向は特に SV 波入射時に励起される上下応

本章では、いくつかの振動数を有する Ricker Wavelet

答に対して顕著に見られた。

を SV 波または P 波として基盤に鉛直入射した際の自4.5

由地盤応答と建物応答を比較し、杭基礎や建物による上下動の平面振幅分布への影響

Case1 における基礎底版位置での上下動は、地盤 FEM

上下拘束が建物上下応答に与える影響について考察を解析によって算出した自由地盤の伝達関数 [T]に前項行う。杭基礎や建物による拘束の有無をパラメータと1-5

し、基礎底版と 1F における上下動の平面振幅分布を比5.043 (s)Acc. (cm/s²)

西端部較する。
5.1№34(2022)

基盤波および解析手法の概要

West End
Acc. (cm/s²)

淺沼組技術研究報告

5.105 (s)中央部Center5.140 (s)東端部

East End

西端部

West End

中央部

Center東端部

East End基 盤 に 入 射 す る Ricker Wavelet は 、 最 大 振 幅 を4100cm/s²、時間刻みを 0.001s の加速度波形とした。ま567

た、中心振動数は、当該建物の水平一次固有振動数に567Time (s)(b) Case1-P

5.034 (s)西端部

動 10)の卓越振動数に近い 6.25Hz、上下一次固有振動数である 11.2Hz、さらに高振動数成分として 15.0Hz に設定した。設定した Ricker Wavelet の加速度波形を図－13

West End
Acc. (cm/s²)

Acc. (cm/s²)

近い 1.25Hz、当該建物で観測されたワーピング捩れ振5.041 (s)中央部Center
5.049 (s)東端部

East End

4567

西端部

West End

中央部

Center東端部

East End

45Time (s)(c) Case2-SV4.3 節と同様の方法で求めた。比較した解析ケースを表

図－147(d) Case2-P

Ricker Wavelet(11.2Hz)入射時の基礎底版の加速度波形－４に示す。
免震装置位置による上下動特性の差異

6Time (s)に示す。Case1 における基礎底版および 1F の上下動は5.24Time (s)(a) Case1-SVも位相差の傾向は大きく変わらない。

中心振動数が 11.2Hz の Ricker Wavelet を入射した際

Case1 に対する Case2 の最大加速度比分布を SV 波入の、各解析ケースにおける PIT 南側杭列における西端射時と P 波入射時それぞれについて図－15 に示す。図部、中央部、東端部の時刻歴加速度波形を図－14 に示－15(a)より、SV 波入射時の基礎底版では、いずれのす。図－14(a)より、SV 波入射時の自由地盤応答であ振動数、免震装置位置においても 50%以下まで最大振る Case1-SV では、西端部と東端部の上下波形のピーク幅が低減した。また、図－15(b)より、SV 波入射時のに約 0.097s の時間差が見られる。これは西端部付近の1F においても同様に最大振幅が低減した。このことか傾斜境界面で SV 波入射により上下動を伴うレイリー

ら、SV 波入射時は振動数や免震装置位置に関わらず、波が励起され、東端部へ伝播することによるものであ

杭基礎や建物の上下拘束によって大幅に振幅が低減する。図－14(c)より、杭基礎・建物を考慮した Case2-SVることがわかった。

では、西端部と東端部の上下波形のピークの時間差が次に、図－15(c)より、P 波入射時の基礎底版では、約 0.015s に短くなっている。このことから自由地盤で生じる上下動の波動伝播の速度および波形の位相差は、杭基礎・建物の上下拘束の影響により小さくなった。

高振動数になるにつれて、また表層地盤が厚い東端部にかけて上下動の低減が大きい傾向が見られた。
6.25Hz では上部構造の影響を受け、基礎底版の上下動

一方、図－14(b)より、P 波入射時の自由地盤におい振幅が大きくなる傾向が見られるが、11.2Hz 以上の高て、西端部と東端部の波形のピークの時間差は顕著に見られない。これは基盤と表層地盤の P 波速度の違いが S 波速度ほど大きくないことが原因と考えられる。

Acc.(cm/s²)

図－14(d)より杭基礎・建物を考慮した場合について
1.25Hz150
100500-50-100-150

6.25Hz11.2Hz15.0Hz

西端部
45Time(s)

図－13

中央部

(a)

6

東端部

基礎底版（SV）

西端部

(b)

中央部

東端部

1F（SV）

入射した Ricker Wavelet の加速度波形
表－４

解析ケース

西端部

(c)

中央部

基礎底版（P）

図－151-6

東端部

西端部

(d)

中央部

東端部

1F（P）

最大加速度比分布（Case2 / Case1）

淺沼組技術研究報告№34(2022)

振動数側では上下振動モードによる上部応答の影響に【参考文献】より、逆に振幅が小さくなる傾向を示した。また図－1)飛田喜則、永野正行、北村春幸、佐藤利昭、鈴木賢人、

15(d)より、P 波入射時の 1F においても同様の傾向を松田頼征、山内豊英： 強震記録に基づく傾斜基盤上示した。このことから、P 波入射時は杭基礎や建物の上に建つ免震建物の捩れ応答の分析、日本建築学会技下拘束による振幅低減は見られるが、高振動数側にな術報告集

第 23 巻第 54 号、pp.409-414、2017

2)西浦遼、永野正行、飛田喜則、上林宏敏：振動計測にるにつれて、また表層地盤の層厚が厚い東端部にかけ基づく傾斜基盤上に建つ免震建物の振動性状に関すて振幅がより低減した。

る検討、日本地震工学論文集、第 19 巻、第 6 号（特集号）、pp.6－181 - 6－192、2019

６.まとめ
本報告では、傾斜基盤を有する地盤上に建つ免震建3)飛田喜則、永野正行、北村春幸、山内豊英：強震記録

物を対象にし、基盤に種々の地震波が入射した際、傾に基づく傾斜基盤を有する地盤上に建つ免震建物の斜基盤を有する地盤における上下動の特性や上下拘束

地震応答解析と杭応力評価、日本建築学会構造系論の有無が入力動や建物応答の上下動特性に与える影響

文集

第 84 巻第 756 号、pp.149-159、2019に関して検討した。以下に、得られた知見をまとめる。

4)坂出 潤弥、飛田 喜則、永野 正行他：傾斜基盤を有

1) 地盤面における常時微動時の上下動の卓越振動数する地盤上に建つ免震建物の常時微動および強震観は、表層地盤の層厚が厚い東端部にかけて低くなり、測に基づく上下動の振動特性、日本建築学会大会梗

さらにその振幅が増大する傾向があった。また、地概集(構造Ⅱ)、pp.893-894、2021

盤から基礎底版への上下動の伝達特性は、直接基礎

5)坂出 潤弥、飛田 喜則、永野 正行：傾斜基盤を有す以外の杭基礎が存在する地点では振幅が低減する入る地盤上に建つ免震建物の上下動特性に関する解析

力損失の傾向があった。基礎底版に対する 1F の上下的検討、日本建築学会大会梗概集(構造Ⅱ)、pp.925-

動の増幅特性では、建物の両端部では明瞭な卓越は926、2022

見られないが、中央部では明らかな卓越が見られた。

6)飛田 喜則、山内 豊英、橋本 拓：長さが異なる杭を

2)傾斜基盤を有した地盤 FEM モデルおよび杭基礎・免有 す る 免 震 建 物 の 地 震 時 の挙 動 に つ い て

その７

震層・上部構造の一体モデルを構築し、強震記録を上下方向の振動特性、淺沼組技術研究報告 No.31、再現する手法を確立した。

pp.2－1 - 2－4、20193)強震時の上下動の振幅は、杭基礎が無い場合に比べ7)飛田喜則、山内豊英、王欣、永野正行：観測記録に基て、杭基礎や建物の上下拘束によって約 1/2 以下まづく高減衰積層ゴム支承の剛性の最大経験ひずみ依で低減することを確認した。

存性と回復性、日本建築学会学術講演梗概集、

4)杭基礎や建物の上下拘束の影響で SV 波、P 波入射時

pp.771-772、2020

ともに基礎底版と 1F における上下動の振幅が低減

8)日本建築学会：建物の地盤の動的相互作用を考慮しすることを確認した。この傾向は SV 波入射時に顕た応答解析と耐震設計、pp.158-170、2006

著であり、P 波入射時には高振動数側になるにつれ

9)瓜生満、篠原孝治、中山一彦、近藤俊成：免震構造物て、また表層地盤の層厚が厚い地点にかけて振幅がの上下動地震応答特性に関する研究（その２）免震より低減する傾向を示した。

構造物の上下方向の等価減衰定数、日本建築学会大会学術講演梗概集、pp.641-642、1998
10)高平友博，飛田喜則，西浦遼，上林宏敏，王欣，永野正行：傾斜した基盤上に建つ免震建物の観測と解【謝辞】

析に基づく捩れ振動特性，日本建築学会構造系論文

本報告をまとめるにあたり、微動測定および地震観集測を承諾頂いた本建物の住民の方々、東京理科大学理工学部建築学科永野正行教授にはご指導いただき、同研究室修士坂出潤弥氏には資料の整理にご協力いただき、計測では研究生諸氏にご協力をいただきました。
ここに記して厚く感謝の意を表します。

1-7

第 86 巻第 783 号，pp.706-716，2021