マンAHLスマート・レバレッジ戦略ファンド（愛称︓スマレバ）
受益者の皆様へ

最近の運用状況について2020年3月16日
平素は当ファンドをご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
当ファンドの最近の運用状況についてお知らせいたします。

基準価額・純資産の推移（2020年3月13日現在）
基準価額
純資産総額

10,011 円
1,098 億円
当初設定日（2019 年11 月12 日）〜2020 年3 月13 日

12,000

2,500

純資産総額

11,000

2,000

基準価額

10,000純資1,500 産
総額

9,000

億
1,000 円

8,000500

（（ ）基
準価額

分配金再投資基準価額円）

7,000
設定時

19/12/18

20/1/31020/3/12※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

1/6

当ファンドの運用状況について
当ファンドでは、世界各国の株価指数先物、債券先物等に投資を⾏ない、独⾃の数量モデルを活用してポジションを構築しています。また、目標ボラティリティ水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得をめざしています。
スマート・レバレッジ戦略の状況
このような運用戦略のもと、最近の運用状況については、市場全体の価格変動⽐率が⾼まったため、レバレッジコントロールで運用全体のポジションを下げ、運用の値動きの抑制を図っています。3月13日時点でのレバレッジ⽐率（速報値）※ は37.4％（債券28.6%、株式8.8％）となっています。
※速報値につき、今後修正される可能性があります。

2つの自動ブレーキ機能の状況
各市場の下落トレンドを検知する⾃動ブレーキ機能（モメンタムシグナル）については、新型コロナウイルスにより市場の下落トレンドが強まって以降、組⼊⽐率の引き下げを⾏っています。現在は、新興国、英国、米国、日本等の株式でブレーキ機能が発動しています。
また、株式と債券の相関をモニターする⾃動ブレーキ機能（HEAVYモデル）は発動しませんでした。

直近のレバレッジ⽐率の推移（2020年２月17日〜2020年3月13日）

300%

250%

200%

レバレッジ⽐率を株式配分⽐率

引き下げ

150%

100%

50%

債券配分⽐率0%20/02/17

20/02/24

20/03/02

20/03/09※ ⽐率は、組⼊ファンドの純資産総額に対するものです。
※ エクスポージャーは、投資元本に対する株式、債券・⾦利の取引の元本または想定元本の割合を示しています。なお、
債券・⾦利セクターにつきましては、個別取引ごとの⾦利リスクの違いを考慮し、10年国債の想定元本に換算しています。（例えば、10年国債よりもデュレーションが短い⾦利先物の想定元本は⼩さくなるように調整されます。）
2/6

当ファンドの運用のポイント
ポイント① スマート・レバレッジ戦略
 当ファンドでは、⻑期運用に適したリスク水準を維持しながら効率的なリターンを獲得するために①リスクベースでの資産配分、②レバレッジ・コントロールにより、攻めと守りの運用をめざします。
 世界の市場データをシステムで24時間徹底的に分析、管理することで、常に最適と考えられるポートフォリオを維持することをめざします。

レバレッジ・コントロール

リスクベースの資産配分

ポイント② 2つの自動ブレーキ機能（守りの強化） 当ファンドでは、最適なポートフォリオでも損失回避が難しい2つの局⾯（「株式と債券の同時下落局⾯」、「組⼊資産の下落トレンド局⾯」）から、運用資産を守る2つのブレーキを備えています。
ブレーキ①「株式と債券の同時下落」に備える「HEAVYモデル」

ブレーキ②「組⼊資産の下落トレンド」に備える「モメンタムシグナル」

10分刻みでモニタリングし異常を察知すると瞬時にポートフォリオ全体の組⼊⽐率を最⼤半減

下落トレンドを察知した資産の組⼊⽐率を最⼤半減

 当ファンドでは、「米国株式先物」と「米国国債先物」の価格変動を10分刻みでモニタリングします。
 ⾼頻度データの分析により同時下落の兆候とみられる異常値を察知した場合、瞬時にポートフォリオ全体の組⼊⽐率を最⼤半減することで、「株式と債券の同時下落」から運用資産を守ります。

 一般的に資産価格の値動きはトレンドが一定期間継続するという性質があると考えられています。下落トレンドが続いている資産の組⼊れは、パフォーマンスの悪化要因となります。
 当ファンドは、世界中の資産価格のトレンドをマンAHL独⾃のノウハウで分析します。下落トレンドを察知した資産については、組⼊⽐率を最⼤半減させることで、個別資産の下落トレンドから運用資産を守ります。

3/6

ファンドの目的・特色ファンドの目的● 世界各国の株価指数先物、債券先物等に投資を行ない、信託財産の成長をめざします。
ファンドの特色
1． 世界各国の株価指数先物、債券先物等に投資を行ない、独自の数量モデルを活用してポジションを構築します。
 目標ボラティリティ水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得をめざします。な
お、目標ボラティリティは 10％とします。
 デリバティブ取引において、レバレッジを活用します。
2． 運用は、AHL パートナーズ・エルエルピーが行ないます。
3． 為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。
 ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
 為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
4． 当ファンドは、以下の２本の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
 外国投資証券を通じて、世界各国の株価指数先物、債券先物等に投資します。

投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、公社債の価格変動）」、「株価指数先物取引・債券先物取引の利用に伴うリスク」、「当ファンドが活用する戦略に関するリスク」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 当ファンドでは、デリバティブ取引を利用して純資産規模を上回る買建てを行なうことから、価格変動リスクが現物有価証券に投資する場合と比べて大きくなる可能性があります。また、レバレッジを活用して取引を行ないますので、投資対象の市場における値動きに比べて大きな損失が生じる可能性があります。
※ 当ファンドは、為替ヘッジを行ないますが、影響をすべて排除できるわけではありません。また、為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
※ 新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

4/6

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

料率等
販売会社が別に定める率〈上限〉3.3%（税抜 3.0%）

費用の内容
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
—

信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等
費用の内容
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対し年率 1.2375%て左記の率を乗じて得た額とします。
（税抜 1.125％）以内＊＊ファンド設定日から起算して 66 営業日目の翌日以降において、前営業日における過去 65
運 用 管 理 費 用
営業日間の分配金再投資基準価額※の騰落率が 2％未満である場合には、以下となります。
（ 信 託 報 酬 ）運用管理費用
年率 0.6875％（税抜 0.625％）※分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したもの
投資対象とする
年率 1.09％以内
投資対象ファンドにおける運用管理費用等です。
（2019 年 10 月 16 日現在：0.95%程度）
投資信託証券
実質的に負担する
年率 1.6375%～2.1875%（税込）程度
運用管理費用
※2019 年 10 月 16 日現在。今後この数値は見直される場合があります。
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オその他の費用・（注）
プション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の手数料費用等を信託財産でご負担いただきます。
（注）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

5/6

当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために⼤和投資信託が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃身でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は⼤きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に⽣じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み⼊れることを、示唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が⽀払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

6/6