（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
平成31年4月1日※１（前回公表年月日：平成 年 月 日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
テクノ・ホルティ
園芸専門学校設置者名

設置認可年月日

校長名

昭和63年3月7日

伊東 政信

設立認可年月日

代表者名

所在地〒361-0025
埼玉県行田市埼玉4758（電話） 048-559-1187

所在地〒361-0025
学校法人伊東学園
昭和49年8月30日
伊東 政信
埼玉県行田市埼玉4758（電話） 048-559-1187
分野
認定課程名
認定学科名
専門士
園芸１類学科
平成19年文部科学省
農業専門課程
花と野菜の農業ビジネスコース 野菜生産専攻
告示第21号

高度専門士
―

学科の目的

業界全般の知識と技術を習得し、企業と連携した実践的な指導を行うことで、柔軟な思考を持ち、広く農業・園芸・フラワー・造園業界で活躍できる人材を育成する。

認定年月日

平成31年3月5日

修業年限2

昼夜
昼間

年

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

2,490時間

480時間

255時間

1,755時間

時間

時間
単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員

専任教員数

200人

10人（89人の内数）

0人

3人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価■学年始：4月1日■夏 季：8月1日～8月31日■冬 季：12月15日～1月14日■学年末：3月26日～4月7日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
普段の授業態度や試験結果をもとに、支援が必要な学生に対しては可能な限り面談や個人指導でフォローする。

兼任教員数

総教員数

3人

3人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
各学期ごとに履修した科目について定期試験を行い、60点以上で合格、単位認定される。
成績評価をもとに、各学年において所定の単位時間以上、認定されれば進級、卒業となる。

■課外活動の種類
近隣のホームセンターの直売所への野菜の出荷
課外活動
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（平成２９年度卒業生）
農業生産法人㈱ヴァレンチア、蟻塚農園、㈲フォレスト＆ウォーター（いちごの家）、富士食品工業㈱、㈱大畠種苗、㈲フルーツ＆フラワーせきね、等（平成29年度卒業者に関する平成30年5月1日時点の情報）■就職指導内容
随時面談を行う他、応募書類の書き方、面接対策（自己分析等）については授業内、および個別指導にて指導する。

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
：
■就職率：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

99
9100人
人
人
％

100％

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

園芸装飾技能士3級 ② 9人

8人

② 8人
③ 9人

6人
7人

園芸装飾技能士2級
日本農業技術検定3級

主な学修成果
（資格・検定等） ※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
※３①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（平成29 年度卒業者に関する平成30年5月1日 時点の情報）■中途退学者0名■中退率0％

平成29年4月1日時点において、在学者13名（平成29年4月1日入学者を含む）
平成30年3月31日時点において、在学者12名（平成30年3月31日卒業者を含む）

花と野菜の農業ビジネスコース花き園芸専攻に専攻変更者1名■中途退学の主な理由
中途退学の現状■中退防止・中退者支援のための取組
個別面談や、日常的な声掛けなどを行うことで、学習意欲や進路動向を確認する。進路変更等で中退する学生の場合には、進路先の情報を可能な範囲で提供する。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有・無
学校法人伊東学園 奨学金（特別奨学金制度、卒業生紹介制度、農場奨学生制度、在校生奨学金制度）
経済的支援制度第三者による学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ■専門実践教育訓練給付：給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：有・無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

https://www.ito.ac.jp/saitama/（ただし、現在は平成31年適用のコースで表示されている）

（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
当該課程を卒業する学生が即戦力として、また長期に業界で活躍するために必要な職業実践的・専門的、かつ最新の知識・技術・技能を特定する。同時に、これらを効果的に教授するための科目編成、授業内容、教育方法等（以下「教育内容」とする）について検討を加え、真に今後の業界を担っていく人材の輩出を目指す。これらを実現するために、企業ならびに業界団体等と連携し、教育内容等の改善、充実を図っていくものとする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け①教育課程編成委員
校長および校長が指名する教職員の他、専攻分野に関する企業等の役職員から広く選任するものとする。
②教育課程編成委員会
本校の教育内容の改善・改訂について、各委員は意見を述べ、職業実践的かつ専門的な見地から新たな提案等を行う。
③提案の採択および活用
教育課程編成委員会からなされた提案は、本校において教務関係者を中心に検討を行い、当該時点ならびに以降の教育内容の改善・改訂に反映させるものとする。但し、検討の結果、提案等の採用を見送る場合にはその理由を明らかにして教育課程編成委員会へ報告するものとする。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
平成30年9月1日現在

名 前所属
一般社団法人 農業電化協会 代表理事
植物工場普及振興会 名誉会長

平成29年4月1日～平成31年3月31日（2年）

①

髙橋 将

富士食品工業株式会社 代表取締役社長

平成29年4月1日～平成31年3月31日（2年）

③

金沢 充

富士食品工業株式会社 農産部長

平成29年4月1日～平成31年3月31日（2年）

③

伊東 政信

テクノ･ホルティ園芸専門学校 校長

村井 千里

同 名誉校長、教授

古谷 民子

同 教務部長萩原 文雄

同 花と野菜の農業ビジネスコース コース長
実習農場 農場長

滝沢 昌道

同 花と野菜の農業ビジネスコース
野菜生産専攻長

加藤 修一

同 花と野菜の農業ビジネスコース 教授

田澤 信二

任期

種別

※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8月、3月）（開催日時（実績））
第１回 平成29年8月29日 14：00～16：00（第１回委員会については、花き園芸・野菜生産分科会として開催）
第２回 平成30年3月1日 13：00～14：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
第１回の委員会では技術者倫理の養成、ICT（情報管理技術）の活用、コミュニケーション能力の養成や英語教育の必要性などについての意見があがった。これらの意見について第2回の委員会において、技術者倫理やコミュニケーション能力の養成は日頃から折に触れ指導していくこと、ICTの利用については実習は難しいものの、展示会などで知識を習得させること、英語教育については、現在は選択科目で設置しているが、ゆくゆくは必修科目として導入する旨の回答を行った。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業等の協力を得て、学生に知識・技術等の学習の実践の機会をより多く与えることにより、現場での実践的かつ専門的な知見を広めさせ、実社会で即戦力となる人材を養成するという教育方針に基づく。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容
インターンシップでは、学生の職業意識の明確化を図るとともに、校内での授業で得た知識・技術を実際の職業現場で実習することにより、企業からの評価をもとに学生自らが不足している知識・技術を確認し、以後の学内での授業にフィードバックすることを目的とする。合わせて、学生の就業意識を高め、より確実な就職に結びつけていくよう相互に連携を図る。また、企業等より派遣された講師の授業においては、学生に職業現場での実際に即した実践的、かつ最新の知識・技術を身につけさせる。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
園芸装飾
観葉植物の扱いやそれらを用いた装飾法について、実際（平成30年度からはグリーンコーディネートと称する） の現場に即した知識、技術を習得する。

インターンシップ（資格取得）
園芸装飾技能士
校外研修

校内の授業で習得した知識や技術を、それぞれの学生の就職目標とする企業での現場における実際の業務を実践することにより、業務内容を把握し理解を深める。
国家検定である園芸装飾技能士について、実際の現場における資格の意義や重要性について、実習を中心に習得する。
企業における研修を通じて、園芸や農業の実際の現場での実践的な知識、技術を習得する。

連 携 企 業 等
佐野園芸
富士食品工業株式会社、他
佐野園芸、おりかさ園芸
富士食品工業株式会社、他

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針「学校法人 伊東学園 テクノ・ホルティ園芸専門学校 教職員研修規定（内規） 平成27年9月1日付」により、本校に所属する教職員は常に研鑽を怠らず、学生（もしくは保護者）の夢や希望をかなえ、同時に学生に対して社会人・業界人として必要な知識や技能もしくはその素養を与え、さらに関連業界に対して有意な人材を輩出するよう努めなければならない。そのために、計画的な研修を行い、業界の最新情報の入手や技術の向上、指導力の強化に努める。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「トキタ種苗オープンデー」（連携企業等：トキタ種苗株式会社）
期間：11月17日（金）
対象：花き園芸・野菜生産専攻担当教員
内容：トキタ種苗㈱で扱っている野菜を中心とした最新品種の栽培展示（ブロッコリー、ホウレンソウ、イタリア野菜等）、およびブリーダーや専門スタッフからの育種動向、栽培方法等の説明。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「自校の強み発見と教育内容への反映」（連携企業等：株式会社リクルート 学び発見事業部）
期間：12月25日（月）対象：全教員
内容：自校の強みを考える過程での現在の教育内容の見直し、競合校と比較することでの自校に不足しているものの認識。これらをもとに、より一層の教育方法の充実、学生指導力の向上の検討。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「S-GAP講習会」（連携企業等：埼玉県農林部）
期間：8月
対象：花き園芸・野菜生産専攻担当教員
内容：GAP（Good Agricultural Practice:農業生産工程管理）の埼玉県版にもとづき、農場の整備、管理方法について習得し、S-GAPの認定を目指す。農場運営の公的な基準を知る。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「コーチングやマネジメントについての講習」（連携企業等： 埼玉県職業能力開発協会など）
期間：12月、1月
対象：全教員
内容：園芸や農業に関わる専門的な知識、技術だけではなく、授業等でそれらを学生に効果的に伝える工夫ならびに、普段の生活指導における効果的な方法の習得。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本校が実施する自己点検・自己評価について、学校外の関係者による評価を行うことにより、客観性、透明性を高めることや学校運営の改善を図ること等を目的とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（1）教育理念・目標（２）学校運営（2）学校運営（３）教育活動（3）教育活動（４）学修成果（4）教育成果（５）学生支援（5）学生支援（６）教育環境（6）教育環境（７）学生の受入れ募集（7）学生の募集と受け入れ
（８）財務
（8）財務
（９）法令等の遵守（9）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（10）社会貢献（１１）国際交流なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
結果については教職員が情報共有するとともに、充足している点はさらなる充実を図り、不足している、もしくは改善が必
要な点については、教職員会議等で検討の上、充足、改善を図り、授業計画や事業計画に反映していく。花と野菜の農業
ビジネスコース（花き園芸専攻、野菜生産専攻とも）では、教育内容について基本的な知識、技術は学校で教え、最先端の知識、技術は企業等との連携を密にすべきという意見をもとに、カリキュラムに反映できるよう検討している。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
平成30年9月1日現在

名 前

大久保茂徳

所
属
任期
種別
平成29年4月1日～平成31年3
公益社団法人 園芸文化協会 事務局
企業等委員
月31日（2年）（元事務局長）平成29年4月1日～平成31年3
公益財団法人 埼玉県生態系保護協会 会員 月31日（2年）
企業等委員

鈴木 靖子

公益社団法人 日本家庭園芸普及協会 会員 平成29年4月1日～平成31年3
企業等委員
月31日（2年）

村山 忠

星野 学

平成29年4月1日～平成31年3月31日（2年）
平成29年4月1日～平成31年3月31日（2年）

花屋「朧月」 代表

岡部有希子
株式会社 日比谷花壇 勤務※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（）

卒業生
卒業生

）

URL:https://www.ito.ac.jp/wp-content/uploads/2016/11/evaluation_h29.pdf
公表時期：平成30年9月19日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本校の教育方針、教育内容、財務関連等の情報を提供することで、より職業実践的な教育に対しての理解、協力を求めていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画①学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育②各学科（コース）等の教育（３）教職員③教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育④キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境⑤様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援⑥学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援⑦学生納付金・就学支援（８）学校の財務⑧学校の財務（９）学校評価⑨学校評価（１０）国際連携の状況なし（１１）その他
学則※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.ito.ac.jp/about/#a_info

授業科目等の概要（農業専門課程分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

○

園芸１類学科

授業科目名

園芸文化論

花と野菜の農業ビジネスコース

授業科目概要野菜生産専攻）平成３０年度
授業方法 場所 教員
配 授
企実
当単業
験
年 業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
次位と実・ 時の習
学
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
期 数携
実
技

西欧と日本の園芸を媒体とした歴史、生活文化について学習する。

１前

30

1○

1 2
通前

90

3

○

150.5

○

150.5

○

150.5

○

30

1○

△

○

○

150

5△○

○

○

○

30

1△○

○

○

○

30

1△○

○

○

○

60

2○

○

○

30

1○

○

○

30

1△○

○

○

30

1△○

○

○

150.5

○

△

○

○

30

1△○

○

180

6△○

○

○

270

9△○

○

○

45

1.5

△

○

○

○

30

1△○

○

○

60

2△○

○

○

30

1○

○

○

45

1.5

○

○

30

130

1△○

○752.5○△451.5○150.5△301○

150.5△301○

○120

4○

○

240

8

○

野菜生産各論各種野菜の分類、作型、栽培、管理方法について学習する。

○

分類・形態学

園芸植物の分類や形態について学習する。

○

土壌肥料学

土壌や肥料の基礎や土壌改良法、施肥法などについて学習する。

○

病理害虫学

植物に関わる病気、害虫、その対処法などについて学習する。

○

植物生理学

植物ホルモンや光形態形成などを学習する。

○

園芸実習

花壇作成や植物の管理方法など農場での実習を行う。

○

育種・繁殖

植物の育種や繁殖方法、バイオテクノロジーの基礎について学習する。

○

グリーンコーディネート 観葉植物の扱いやそれらを用いた装飾法について学習する。

○

ビジネスマナー

ビジネスマナーや履歴書の書き方、社会人基礎力等を習得する。

○

園芸流通

園芸業界の現状を実際の例に触れながら学習する。

○

デザイン

デザインの構成について学習し、図面上での造形について理解させる。

○

フラワーデザイン基礎

フラワーデザインの基礎を学習する。

○カラーコーディネート

色彩に関する基本的な知識や配色技法を学習する。

１前
１前
１通
１前
１前
１前
１前

○

造園基礎

造園史、日本庭園、西洋庭園の様式や特徴、造園材料や観察を通じて樹木の知識などを習得する。

１前

○

野菜生産Ⅰ

主に露地栽培の野菜生産について学習する。

○

野菜生産Ⅱ

主に施設栽培の野菜生産について学習する。

○

野菜生産Ⅲ

植物工場などの次世代農業について学習する。

○

販売技術

野菜の販売を行う上での調整、販売方法を学習する。

○

野菜育種・繁殖

野菜についての品種動向や育種、繁殖技術について学習する。

○

野菜加工論

安全衛生を含めた野菜の加工方法について学習する。

○

野菜加工実習

漬物や干し野菜などの加工を行う。

○

調理実習

野菜の特性を生かした調理方法を学習する。

○

農業機械

トラクターや動力噴霧器などの農業機械の扱いについて学習する。

○

経営管理学

農業の運営にかかわるマネジメントの手法について学習する。

1 2後通
1 2後通
1 2後通
1 2後通
1 2後通
1 2後通
1 2後通
1 2後通
1 2後通
1 2後通

○

野菜栄養学

野菜の栄養価について学習する。

○

施設管理

温室などの農場の施設設備の管理技術を学習する。

○

野菜栽培指導法

園芸教室や家庭菜園、市民農園などでの指導法について学習する。

○

課題学習

学生各自がテーマを決めて学習する。

○

校外見学

野菜生産に関する施設を見学する。

○

インターンシップ

園芸業界での現場体験を行う。

○

卒業研究

各自がテーマを設定し、一定期間計画的に調査・研究し、自己の専門性を高めるとともに、物事を客観的・論理的に展開する力を習得させる。また、調査・研究の過程において文献・資料の収集力・分析力を養う。

○

校外研修

海外研修や校外での研修を行う。

2通

60

2

○

1 2通通

120

4

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○○

○

83単位)

１前
１前
１前
１前
1 2通前

2通
2通2通
１後1 2後通
1 2後通

2通

△

夏季休業中などに校内の植物の管理作業を行う。

○

校内行事文化祭などの校内行事への取り組みを通じて、計画から完成までの一連の流 1 2
通通れを習得する。

240

8

○

選択

希望に応じて生け花、盆栽、野菜などから60単位時間以上（年次ごとに30単 1 2後後位時間以上）選択する。

602△

○

資格取得

園芸装飾技能士、造園技能士、フラワー装飾技能士、商品装飾展示技能士な
1 2
ど、希望する資格に応じ120単位時間以上（年次ごとに60単位時間以上）選択通通し、資格試験を受験する上で必要な知識、技術を習得する。

1204△

卒業要件及び履修方法
各学期毎に履修した科目について定期試験を実施する。定期試験において合格すると単位認定される。必修科目は全て、選択必修科目は年次ごとに所定の単位時間以上認定され、1年次では1,200単位時間以上、2年次では1,290単位時間以上（2年間で2,490単位時間以上）認定されることが卒業要件となる。

○○○○○

△○

管理実習

37科目

○○

△○

○

合計

△○

○

△○

○
○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

△○

○

○

○

○

○

○

○

△

○

○

○

○

○

○
○

2,490単位時間(授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間

2期
15週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

○

○

○

○

○

○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

○