投資信託説明書（交付目論見書）

iFreeレバレッジ
S&P500
追加型投信／海外／株式／特殊型（ブル・ベア型）

使用開始日：2020年5月23日

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読み下さい。
■ 委託会社（ファンドの運用の指図等を行ないます。
）

大和アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第352号■ 委託会社の照会先

ホームページ

https://www.daiwa-am.co.jp/

コールセンター 受付時間 9：00 〜 17：00（営業日のみ）■ 受託会社（ファンドの財産の保管、管理等を行ないます。）

0120 ‑ 106212

株式会社りそな銀行■ ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
を含む詳細な情報は委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることが できます。また、本 書には約款の主な内容が 含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。
■ 本文書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。

見やすく読みまちがえにくい
ユニバーサルデザインフォントを採用しています。

投資家のみなさまへ
私どもは、レバレッジを活用して高いリターンの獲得をめざすファンドシリーズとして、「 iFreeレバレッジ」を提供させていただいております。
当ファンドは、シリーズ第一弾として米国を代表する株価指数であるS&P500指数を対象にしたレバレッジ型ファンドです。
ライフサイクルの中で資産形成期にレバレッジを活用した積立投資を始めると、時間分散効果の恩恵をより享受できることから、長期の積立投資のツールとしても有効活用していただけるものと考えております。
レバレッジ型ファンドの値動きは、一般的に通常のインデックスファンドに比べて大きく、また特有の傾向があります。
これらの特性を十分にご理解のお客さまの資産運用、資産形成の一助となれば幸いです。

商品分類

属性区分

単位型･追加型

投資対象 投資対象資産
地域（収益の源泉）

追加型

海外株式

補足分類

投資対象資産その他資産
特殊型（ブル・ベア型）（株価指数先物）

決算頻度

年1回

投資対象
地域

投資形態

北ファミリーありファンド （フルヘッジ）

米

為替ヘッジ

特殊型

ブル・ベア型※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類・属性区分の定義について
くわしくは、一般社団法人投資信託協会のホームページ〔 http://www.toushin.or.jp/ 〕をご参照下さい。

（2020年2月末現在）〈 委 託 会 社の 情 報〉
委託会社

名

大和アセットマネジメント株式会社

資設

立

年月日

1959年12月12日

運用する投資信託財産の合 計 純 資 産 総 額

本金

151億74百万円
17兆767億58百万円● 本文書により行なう「 iFreeレバレッジ S&P500」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により、有価証券届出書を2020年5月22日に関東財務局長に提出しており、2020年5月23日にその届出の効力が生じています。
● 当ファンドは、商品内容に関して重大な変更を行なう場合に、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行ないます。
● 当ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
● 請求目論見書は、投資者の請求により販売会社から交付されます（請求を行なった場合には、その旨をご自身で記録しておくようにして下さい。）。

1◇ TKM0337120200523 ◇ファンドの目的・特 色

iFreeレバレッジ S&P500

ファンドの目的
日々の基準価額の値動きがS&P500指数（米ドルベース）の値動きの２倍程度となることをめざします。

ファンドの特色

1

株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として信託財産の純資産総額の２倍程度になるように調整します。

※米国の株価指数先物取引、米国の債券およびわが国の債券に投資します。
ただし、米国の金融商品取引所上場株式、米国の株価指数と一定の倍率で連動をめざすETF（上場投資信託証券）に投資する場合があります。

株式の組入総額と株価指数先物取引＊の買建玉の時価総額の合計額が、原則として信 託 財 産 の 純 資 産 総 額 の２倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きが S&P500指数（米ドルベース）の値動きの２倍純資産総額程度となることをめざします。

株価指数先物取引の買建玉の時価総額

純資産総額の2倍程度

株式組入総額イメージ※上記はあくまでもイメージであり、実際の株式および株価指数先物の組入れは必ずしも上記のようになるとは限りません。
（注）追加設定、解約がある場合、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として、当日中に株価指数先物取引を買建てもしくは転売するものとします。この結果、株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額は、上記のようにならないことがあります。
＊利用する先物取引は、流動性、効率性等を勘案して決定します。 主として、S&P500指数を対象とした先物取引を利用する予定です。売買高等の市況動向等の変化に応じて、他の株価指数先物取引を利用することがあります。

◆為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。
※ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
※為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
2ファンドの目的・特 色●外貨建資産の運用にあたっては、ダイワ・アセット・マネジメント（アメリカ）リミテッドに運用の指図にかかる権限の一部を委託します。
〈 ダイワ・アセット・マネジメント（アメリカ）リミテッドについて 〉
・ダイワ・アセット・マネジメント（アメリカ）リミテッド（所在地：米国 ニューヨーク州）は、大和アセットマネジメント株式会社の海外現地法人です。1984 年にニューヨーク州において駐在員事務所として設立され、1990 年に現地法人に移行しました。
・北米およびラテンアメリカの株式の運用・調査業務などを行なっています。

ファンドの仕組み●当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行ないます。
ファミリーファンド方式とは、投資者のみなさまからお預かりした資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金を主としてマザーファンドの受益証券に投資して、実質的な運用をマザーファンドで行なう仕組みです。
［ベビーファンド］

申込金

投資者

収益分配金、償還金 など

当ファンド

投資損

益

投資損

株価指数先物取引の買建てETF

米国の債券

わが国の債券益［マザーファンド］
投資損

益

ダイワ・マネーストック・
マザーファンド

投資損

益

円建ての債券

・当初設定日直後、大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、ファンドの特色1の運用が行なわれないことがあります。

●S&P500®
について

S&P500は、S&P Dow Jones Indicesが算出しているアメリカの代表的な株価指数で、ニューヨーク証券取引所、NASDAQに上場している銘柄から代表的な大型株500銘柄の株価を基に算出される時価総額加重平均型株価指数です。
世界の機関投資家の運用実績を測定するベンチマークとして幅広く利用されています。

3

iFreeレバレッジ S&P500

分配方針
毎年8月30日（休業日の場合翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）第1計算期間は、2019年8月30日（休業日の場合翌営業日）までとします。

〈分配方針〉①分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
②原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定します。ただし、配当等収益が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。

4ファンドの目的・特 色
主な投資制限●マザーファンドの受益証券への投資割合には、制限を設けません。
●株式という資産全体の実質投資割合には、制限を設けません。
●外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。

S&P500（以下「当インデックス」といいます。
）は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones
Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが大和アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard &Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones TrademarkHoldings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが大和アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、当インデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

追加的記載事項
日々の基準価額の値動きは、米国の株式市場の値動きの「ちょうど2倍」になるとはかぎりません。その主な要因は次のとおりです。
イ．米国の株式市場の値動きと、利用する株価指数先物の値動きとの差
ロ．株価指数先物取引の約定価格と終値の差
ハ．株価指数先物取引をロールオーバーする過程における、限月の異なる先物間の価格差の変動
ニ．運用管理費用（信託報酬）、監査報酬、売買委託手数料等の負担
ホ．株価指数先物の流動性が低下した場合における売買対応の影響
へ．株価指数先物の最低取引単位の影響
ト．配当利回りと短期金利の差※将来の米国の金利水準によっては、さらに乖離が拡大する場合があります。
チ．為替変動により、株価指数先物取引の買建ての額を円に換算した額が、目標としている額から乖離することにより、目標とする投資成果が達成できない場合があること

5

投資リスクiFreeレバレッジ S&P500

基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金とは異なります。
〈主な変動要因〉

株価指数先物取引の利 用 に 伴 うリス ク

価 格 変 動リスク ･
信 用 リ ス ク

株価指数先物の価格は、対象指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動します。先物を買建てている場合の先物価格の下落により損失が発生し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。また、先物を買建てている場合の株式市場の下落によって、株式市場の変動率に比べて大きな損失が生じる可能性があります。
なお、対象指数の値動き等に変動がなくても、収益または損失が発生することがあります。

組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。

株 価 の 変 動

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。

公価

公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。
特に、発行体が債務不履行を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。

社
格債
変の動

為替変動リスクカントリー・リスク
その他

為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

6

投資リスクその他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドはレバレッジ運用を行なうにあたり先物取引を利用するため、借入金利に相当する負担があります。そのため、長期に保有する場合、金利負担が累積されます。

リスクの管理体制●委託会社では、取締役会が決定した運用リスク管理に関する基本方針に基づき、運用本部から独立した部署および会議体が直接的または間接的に運用本部へのモニタリング・監視を通し、運用リスクの管理を行ないます。委託会社は、運用委託先とファンド運営上の諸方針を反映している運用委託契約に基づく投資ガイドラインを締結し、運用の状況、投資ガイドラインの遵守状況等をモニタリングします。

7

iFreeレバレッジ S&P500

参考情報●下記のグラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
右のグラフは過去5年間における年間騰落率（各月末における直近１年間の騰落率）の平均・最大・最小を、ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示しています。また左のグラフはファンド
3371_202002_交付目論見書.xlsx
㻞㻜㻞㻜㻛㻟㻛㻡㻝㻜㻦㻝㻝の過去5年間における年間騰落率の推移を表示しています。
ファンドの年間騰落率と分配金再投資基準価額の推移45 3371 iFreeレバレッジ S&P500
2020/04/08 水口 2020/04/10 竹山(円)
20,000（2015年3月～2020年2月）

他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較(%)
100

15,00075

10,00050

5,000

2500-25-50
ファンドの年間騰落率(右軸)-75

分配金再投資基準価額(左軸)㻞㻜㻝㻡㻚㻟

㻞㻜㻝㻢㻚㻟

㻞㻜㻝㻣㻚㻟㻞㻜㻝㻤㻚㻟㻞㻜㻝㻥㻚㻟

-100㻞㻜㻞㻜㻚㻞㻞㻜㻞㻜㻚㻞※各資産クラスは、ファンドの投資対象を表しているものではありません。 㻝㻤㻡㻘㻠㻠㻥㻚㻜㻜㻜㻜 㻝㻢㻟㻚㻣㻥㻝㻟 㻜㻚㻜㻜㻜㻜※ファンドの年間騰落率は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※ファンドの年間騰落率において、過去５年間分のデータが算出できない場合は以下のルールで表示しています。
①年間騰落率に該当するデータがない場合には表示されません。
②年間騰落率が算出できない期間がある場合には、算出可能な期間についてのみ表示しています。
③インデックスファンドにおいて、①②に該当する場合には、当該期間についてベンチマークの年間騰落率で代替して表示します。
基準価額合計騰落合計

ＢＭ合計※資産クラスについて
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCIコクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス― エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド（円ベース）※指数について●TOPIXは東証が算出・公表し、指数値、商標など一切の権利は株式会社東京証券取引所が所有しています。●MSCIコクサイ・インデックスおよびMSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した指数です。 同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。●NOMURA-BPI国債は、野村證券株式会社が公表する国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォリオのパフォーマンスをもとに算出されます。
NOMURA-BPI国債の知的財産権とその他一切の権利は野村證券株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。●FTSE世界国債インデックスは、
FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。●JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス― エマー
ジング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイドは、信頼性が高いとみなす情報に基づき作成していますが、J.P. Morganはその完全性・正確性を保証するものではありません。本指数は許諾を受けて使用しています。J.P. Morganからの書面による事前承認なしに本指数を複製・使用・頒布することは認められていません。Copyright 2016, J.P. Morgan Chase & Co. All rights reserved.

8

032_ﾌﾞﾙﾍﾞｱ＿標準㻞㻜㻞㻜㻛㻟㻛㻝㻜㻌㻤㻦㻠㻞運用実績
䢵䢰運用実績

3371 iFreeレバレッジ S&P500

45 3371 iFreeレバレッジ S&P500
2020/04/08 水口 2020/04/10 竹山● iFreeレバレッジ S&P500

2020年2月28日現在
基準価額・純資産の推移※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
当初設定日（2018年8月31日）～2020年2月28日

15,000

基準価額

9,787円

純資産総額

7.4億円

期間

基準価 10,000額（円）
7,500

ファンド

1カ月間3カ月間
6カ月間1年間
3年間
5年間
設定来

1512,500

基準価額の騰落率䢯䢳䢻䢰䢷䢧䢯䢳䢴䢰䢻䢧䢲䢰䢶䢧䢺䢰䢳䢧䢯䢯䢯䢴䢰䢳䢧

10

55,0002019/02/28設定時

純資産総額（右軸）※上記の「基準価額の騰落率」とは、「分配金再投資基準価額」の騰落率です。

20

純資産
総額
（億円）

0
2020/02/26

2019/08/27

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において運用管理費用（信託報酬）は控除しています。

分配の推移 （10,000口当たり、税引前）
直近１年間分配金合計額： 0円

決算期

第1期
19年8月

分配金0円

設定来分配金合計額：0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

主要な資産の状況
資産別構成
外国債券

※比率は、純資産総額に対するものです。

銘柄数
䢵比率 その他資産別構成 銘柄数
䢴䢴䢰䢳䢧 外国株式先物
䢳

債券種別構成国債コール・ローン、その他

合計䢵

比率組入上位10銘柄
䢴䢲䢶䢰䢻䢧 䣕䢨䣒䢷䢲䢲䢢䣇䣏䣋䣐䣋䢢䣈䣗䣖䢢䢴䢲䢴䢲䢲䢵䣗䢰䣕䢰䢢䣖䣔䣇䣃䣕䣗䣔䣛䢢䣄䣋䣎䣎䣗䢰䣕䢰䢢䣖䣔䣇䣃䣕䣗䣔䣛䢢䣄䣋䣎䣎䣗䢰䣕䢰䢢䣖䣔䣇䣃䣕䣗䣔䣛䢢䣄䣋䣎䣎

償還日䢯䢴䢲䢴䢲䢱䢲䢵䢱䢴䢸䢴䢲䢴䢲䢱䢲䢶䢱䢵䢲䢴䢲䢴䢲䢱䢲䢷䢱䢴䢺比率䢴䢲䢶䢰䢻䢧䢹䢰䢶䢧䢹䢰䢶䢧䢹䢰䢵䢧比率䢴䢴䢰䢳䢧䢹䢹䢰䢻䢧䢳䢲䢲䢰䢲䢧

年間収益率の推移
当ファンドにはベンチマークはありません。
㻝㻢㻜㻑㻢㻞㻚㻤㻤㻜㻑㻜㻑㻙㻝㻣㻚㻜㻙㻞㻣㻚㻡㻙㻤㻜㻑㻙㻝㻢㻜㻑㻞㻜㻝㻝年㻞㻜㻝㻞年㻞㻜㻝㻟年㻞㻜㻝㻠年㻞㻜㻝㻡年㻞㻜㻝㻢年㻞㻜㻝㻣年㻞㻜㻝㻤年・ファンドの「年間収益率」は、「分配金再投資基準価額」の騰落率です。
・2018年は設定日（8月31日）から年末、2020年は2月28日までの騰落率を表しています。

委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

9㻞㻜㻝㻥年㻞㻜㻞㻜年追加的記載事項

iFreeレバレッジ S&P500

基準価額の値動きについてファンド保有期間が2日以上の場合の投資成果は、通常「2倍程度」になるわけではありません。以下の［例1］および［例2］をご参照下さい。
［例1］翌日にS&P500指数が10％下落し、翌々日にS&P500指数が10％上昇した場合
基準日

翌日（前日比）翌々日（前日比） 翌々日と基準日の比較

S&P500指数

10090−10%

99＋10%−1%

当ファンドの基準価額

10080−20%

96＋20%−4%◇「翌々日」と「基準日」とを比較し、当ファンドの基準価額は（96－100）÷100 ＝ －4％であり、S&P500指数の値動き（99－100）÷100 ＝ －1％ の2倍とはなっていません。

［例２］翌日にS&P500指数が１０％上昇し、翌々日にS&P500指数がさらに１０％上昇した場合
基準日

翌日（前日比）翌々日（前日比） 翌々日と基準日の比較

S&P500指数

100

110＋10%121＋10%＋21%

当ファンドの基準価額

100120＋20%144＋20%＋44%◇「翌々日」と「基準日」とを比較し、当ファンドの基準価額は（144－100）÷100 ＝ 44％であり、S&P500指数の値動き（121－100）÷100 ＝ 21％ の2倍とはなっていません。

一般に、S&P500指数が上昇・下落をしながら動いた場合には、基準価額は押下げられることになります。以下の［例1］および［例2］をご参照下さい。

［ 例1 ］

S&P500指数が±10の範囲で上昇・下落を繰返した場合

130120120
基準価額

110
100

1001101009890

S&P500指数
（a）
当ファンド
（a）

8070

基準日

1日目

2日目

1009096

左図の「２日目」、「４日目」において「S&P500指数(a)」は「基準日」と同じ「100」ですが、「当ファンド(a)」はそれぞれの時点において「100」以下となっています。このように、「S&P500指数(a)」が上昇・下落を繰返した場合には、「当ファンド(a)」の基準価額は時間の経過とともに押下げられることとなります。

79
3日目

4日目

※上記グラフにおいて示される各数値は、小数点以下を四捨五入して算出した値です。
※上記は、基準価額の値動きをわかりやすく説明するため、細部を省略し抽象化して説明した例であり、実際とは異なりますのでご注意下さい。

10

追加的記載事項［ 例2 ］

S&P500指数が「（1）一方的に推移した場合」
および「（2）上昇・下落しながら次第に推移していった場合」（1-1）一方的に下落した場合（2-1）上昇・下落しながら次第に下落していった場合
140

120

120

100

1009080609081

S&P500指数
（b）
当ファンド
（b）

402095

基準日

1日目

2日目

8572

3日目

80

基準価額

基準価額

140120100

1007080

4020

4日目

S&P500指数
（c）
当ファンド
（c）

42

1日目

3日目

基準日

S&P500指数（1）一方的に下落した場合

8076

60639011055

2日目4日目

基準日2日目

4日目

1009080

当ファンド（b）

100（2）上昇・下落しながら次第に下落していった場合 当ファンド（c）

100

⇨8176

⇨

6355

（1-1）
、（2-1）の「2日目」、「4日目」において、「S&P500指数（b）」および「S&P500指数（c）」はそれぞれ「90」、「80」で同じですが、「S&P500指数（b）」に対応する「当ファンド（b）」と「S&P500指数（c）」に対応する「当ファンド（c）」では、「当ファンド（b）」の方が高い水準となっています。このように、S&P500指数が一方的に下落する場合と上昇・下落を繰返しながら次第に下落する場合とでは、最終的にS&P500指数が同じ水準になったとしても、上昇・下落をしながら次第に下落した場合の基準価額が押下げられることとなります。

（1-2）一方的に上昇した場合
180160140120
1001001101051211101801311151431208060

基準価額

基準価額

S&P500指数（d）
当ファンド（d）（2-2）上昇・下落しながら次第に上昇していった場合
S&P500指数
（e）
当ファンド
（e）

160
140

1日目

2日目

3日目

4日目

120

100

10060133116

80
基準日15890

13011012080
基準日

S&P500指数

1日目

2日目

3日目

4日目

基準日

2日目

4日目

100

110

120（1）一方的に上昇した場合

当ファンド（d）

100（2）上昇・下落しながら次第に上昇していった場合

当ファンド（e）

100⇨121116

⇨

143
133

（1-1)、(2-1)と同様に、S&P500指数が一方的に上昇する場合と上昇・下落を繰返しながら次第に上昇する場合とでは、最終的にS&P500指数が同じ水準になったとしても、上昇・下落をしながら次第に上昇した場合の基準価額が押下げられることとなります。
※上記グラフにおいて示される各数値は、小数点以下を四捨五入して算出した値です。
※上記は、基準価額の値動きをわかりやすく説明するため、細部を省略し抽象化して説明した例であり、実際とは異なりますのでご注意下さい。

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手 続・手 数 料 等

iFreeレバレッジ S&P500

お申込みメモ

購入時

換金時

購

入

単位

最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位

購

入

価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり）

購

入

代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換

金

単位

最低単位を1口単位として販売会社が定める単位

換

金

価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり）

換

金

代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込受付中止日①ニューヨーク証券取引所の休業日②シカゴ・マーカンタイル取引所の休業日③「委託会社の休業日かつシカゴ・マーカンタイル取引所が休業日でない日」の前営業日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申 込 締 切 時 間
購入の申込期間
換金制

限2020年5月23日から2020年11月20日まで（終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。）

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し●次に該当する場合には、大和アセットマネジメントの判断で、購入、換金の受付けを中止または取消しにすることがあります。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会が行なわれないときもしくは停止されたとき。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会終了時の当該先物取引の呼値が当該金融商品取引所等が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき。
●金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入の申込みを取消すことがあります。

信間

無期限（2018年8月31日当初設定）

還次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
・受益権の口数が30億口を下ることとなった場合
・S&P500指数（米ドルベース）が改廃された場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき申込について

繰

託

収期

上決

その他

午後3時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）

償算

益日分

毎年8月30日（休業日の場合翌営業日）（注）第1計算期間は、2019年8月30日（休業日の場合翌営業日）までとします。

年1回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
配 （注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

信託金の限度額5,000億円

公告

電子公告の方法により行ない、ホームページ〔https://www.daiwa-am.co.jp/ 〕に掲載します。

運 用 報 告 書

毎計算期末に作成し、交付運用報告書をあらかじめお申出いただいたご住所にお届けします。
また、電子交付を選択された場合には、所定の方法により交付します。

課

税

関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。なお、当ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。

※2020年2月末現在のものであり、税法が改正された場合等には変更される場合があります。

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手 続・手 数 料 等

iFreeレバレッジ S&P500

ファンドの費用・税金〈ファンドの費用〉
投資者が直接的に負担する費用
料率等費用の内容

販売会社が別に定める率
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
購入時手数料〈上限〉2.2％（税抜2.0％）
信託財産留保額ありません。

―

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等

費用の内容

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）年率0.99％（税抜0.9％）運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。 運用管理費用は、毎日計上され、毎計算期間の最初の6か月終了日（休業日の場合翌営業日）および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

委託会社
配分
（税抜）
販売会社
（注1）

年率0.435％

ファンドの運用と調査、受託会社への運用指図、基準価額の計算、目論見書・運用報告書の作成等の対価です。

年率0.435％

運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価です。

受託会社

年率0.03％

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価です。

そ の 他 の 費 用・
手数料

（注２）

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

（注1）「運用管理費用の配分」には、別途消費税率を乗じた額がかかります。
（注２）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。

〈税金〉
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期分配時
換金（解約）時および償還時

項
目
所得税および地方税
所得税および地方税税
金配当所得として課税（注） 普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税（注） 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％（注）所得税、復興特別所得税および地方税が課されます。
※少額投資非課税制度「愛称：N I S A（ニーサ）」をご利用の場合満20歳以上の方を対象とした少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」をご利用の場合、毎年、年間120万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。また、20歳未満の方を対象とした非課税制度「ジュニアNISA」をご利用の場合、毎年、年間80万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方となります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は、2020年2月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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Memo