特集論文

日本のスポーツにおける女性の参画の現状

來田 享子（中京大学スポーツ科学部 教授）

1. はじめにトは、発案者であるPierre de Frédy, baron de
Coubertinの理念にもとづく社会的・教育的運動

本稿では、スポーツ組織の意思決定機関におけであり、その一部である大会は、単なるスポーツ

る女性の参画の現状に着目する。この問題は、ス

イベントに位置づけられるものではない。1894年

ポーツにおいてジェンダー平等が達成されていなの国際オリンピック委員会（以下、IOC）設立、

い領域のひとつであり、女性とスポーツの関わり

1896年第1回アテネ夏季五輪の開催以降、オリンの歴史からみても、長年にわたり課題とされてきピック・ムーブメントは、世界規模での人権概念たことである。特に日本においては、
女性アスリーの拡大と普遍化に影響を与えるものへと変容してトの活躍が注目されることとのアンバランスが顕きた。この変容の過程には、大会への女性の参加著であり、それゆえに問題は深刻である。そこでを拡大するための紆余曲折とともに、スポーツに

本稿では、最近の国際的な調査を踏まえ、日本のおける女性の参画を求める動きも含まれている。

現状を評価するとともに、どのような変革が必要

さらに、近年IOCは、より人権が保障されにくい

なのか、またそのための方策としてどのようなこ環境にある人々とスポーツとの関係を促進するたとが考えられるのかについて論じたい。

めに、開発分野や紛争解決・平和に関する分野にスポーツは経済的効果をもたらす文化であるとおいて、国連等の組織との連携を緊密にしている。

される半面、所詮「遊び」であり、私的で自由なしたがって、東京が夏季五輪を開催する機会を得

選択のもとに行われる活動である。この点を踏またことは、この世界規模での人権概念の拡大に直えれば、スポーツが多様な人々の実施を可能にし、接的に影響を与える役割を担ったといっても過言

スポーツにおける意思決定を多様な人材が担うこではない。

となくしては、社会的資源としてのスポーツの未近年、日本では女性アスリートの活躍が注目を来は危うい。勝利という結果を示し続けなければ、集めている。この傾向は、夏季五輪の日本代表選

国からの助成金やスポンサーを簡単に手放すこと

手における女性の割合が50％前後で推移するようになるとされ、選手が「結果を残す」ことの抑圧になった1996年アトランタ夏季五輪頃から見らに絡め取られたかのような現状は、この危機感のれる。2004年アテネ夏季五輪では、代表選手の裏返しのようにもみえる。女性の参画の拡大戦略

女性の割合が54.8％となり、日本のオリンピック

は、この危うさ、危機感からスポーツを救う足が史上はじめて男性の割合を上回った。これと機をかりにもなるはずである。

同じくして、メディアでは日本が獲得したメダル

2020年のオリンピックおよびパラリンピック

数を男女で比較する言説が見られるようになる。

競技大会（以下、夏季五輪）は東京で開催され2011年には、なでしこジャパンの愛称で知られる

ることが決定した。オリンピック・ムーブメン

女子サッカー日本代表チームが国際サッカー連盟
31

季刊家計経済研究

2014

SUMMER

No.103

図表-1 夏季五輪の男女別参加者数と種目数
8000
7000

参加者数（F）

参加者数（M）

種目数（F+Mix）

種目数（M）

180
163
139
5892

5000

4676
91

4000

120
100
80

3000

60
43

2000
1000

140
種目数

参加者数︵人︶

6000

160

40

975
241
22 4
2012

2008

2004

2000

1996

1992

1988

1984

1980

1976

1972

1968

1964

1960

1956

1952

1948

1936

1932

1928

1924

1920

1912

1908

1904

1900

開催年

1896

0

20
0

注 : デ ー タ の 都 合 に より 女 子 種 目 数 に は 混 合 種 目 を 加 算。2012年 の 数 値 は2012年11月 版 IOC“Factsheet_London 2012 Facts & Figures”お よ び2013年3月 版 IOC“Factsheet_Women in the
Olympic Movement”
を使用（來田 2014）（FIFA）主催ワールドカップで優勝したことも大きな影響を及ぼした。女性アスリートの活躍にす過ごすことはできない。
夏季五輪を6年後に控え、この指摘に関する日

べての女性の活躍を象徴させるかのような表現が本の現状の深刻さはどの程度のものなのだろう

創出され、大きなスポーツイベントごとに「注目か。深刻であるとすれば、6年後をめざしてどの

女性アスリート」が誕生している。

ような戦略が必要とされるのであろうか。

なでしこジャパンの財的支援が男子代表チームのそれと比較して十分ではないこと、代表チームの愛称である「なでしこ」と「サムライ」という語に表象されたジェンダーイメージなど、スポー

2. オリンピック・ムーブメントにおけるジェンダー平等政策

ツが抱えるジェンダーバイアスも指摘されている。

オリンピック・ムーブメントの発案者である

しかし、この10年余りの傾向は、日本では女性へ

Coubertinが大会への女性の参加を否定的に捉のスポーツの普及は順調で、その実態も概ね良好

えていたことは、よく知られている（Boulongne

であるかのような印象、少なくとも一般社会に比2000）。しかし、IOCは1960年半ばから1980年頃

べれば深刻ではないような印象を与えてきたのでまでに女性の参加に関する議論を重ねることによはないか。

り、次第に女性の参加を拡大することに成功して女性アスリートの活躍が女性一般のある種の。
きた（図表−1）

ロールモデルとして機能したのであれば、それ自2012年ロンドンで開催された第30回オリンピッ

体は、積極的に評価されるべきことである。しかク大会に参加した女性選手数は4,676名であり、し、2000年頃からスポーツにおける女性のリー

この人数は全参加者数（10,568名）の44.2％にあダーシップが進んでいないとする指摘（井谷ほかたる。1996年に開催された第1回IOC世界女性

2001; 日本スポーツとジェンダー学会 2010）を見

スポーツ会議以降、IOCは女性のスポーツを促進32

日本のスポーツにおける女性の参画の現状し、両性の不平等を解消する方針を明示してきた。

ところがスポーツにおいては、議論の重きが女性

その結果、1996年第26回オリンピック大会にはの参加の機会の平等に置かれ、参画に向けた議論

35.1％であった女性選手の割合は、次第に増加し、にまで至らなかった。スポーツにおける議論が参50％へと近づきつつある。

加の機会の平等に置かれたことには、ひとつの理

この過程についてChase（1992）は、どのよ由がある。スポーツにおけるジェンダーバイアス

うな要因がオリンピック・ムーブメントにおけるの解消は「スポーツにおける公平性」という独自

ジェンダー平等政策に影響を与えたかを検討しての論理の上に構成された平等にすぎなかった。こいる。この検討でChaseは、IOCが女性の参加をの独自の論理を支えたのは、スポーツのパフォー

積極的に推し進めるようになった4つの要因を導マンスに関わる筋力や瞬発力といった身体的性差

き出している。第一は、第5代IOC会長であったであり、それはトップレベルのスポーツにおいてBrundageがそれ以前の会長 より、女性のスポー

は、絶対的な差違であると見なされてきた。競技

ツ参加を積極的に支持したこと である。第二に、

実施上、性のカテゴリーを峻別することによって、1951年にソビエト連邦の国内オリンピック委員会

両性の参加の機会は保障されたが、両性が区別（以下、NOC）がIOCに加盟し、大会で好成績をなく関わることができる領域を不可視化することあげるようになったことの影響、すなわちこの時にも影響した（來田 2012: 41-71）。ただし、來田

期前後の国際社会における東西冷戦のグローバル（2014）の検討においては、女性の参加問題に関化という要因を指摘する。第三には、女性のスポー

しIOCが徐々に方針を転換したこの時期、この問ツに対する医学やメディアの肯定的態度があった

題はオリンピックそのものが多様化に向けて変容

1）

2）

こと、第四には、大会規模縮小問題の影響がそれする契機となったことが指摘されている。すなわ

ぞれ要因としてあげられている。Chaseはこのよ

ち、スポーツへの女性の参加の拡大は、スポーツ

うに分析した上で、1980年のIOC理事会がオリン

それ自体を変化させる要因にはなり得たのである。

ピック・ムーブメント史における女性の参加問題の最大の変化の訪れであったと位置づける。その理由は、この理事会で「大会参加者数の女性比率

3. オリンピックにおける女性の参画が30%であるのは少なすぎるため可能な限りそのオリンピック史上、
スポーツにおける女性のリー増加をめざす」という見解が示されたことである

ダーシップの必要性の主張、すなわち参画に向けとしている。
一方、Teetzel（2011: 386-398）は、1979年版
オリンピック憲章の女性の参加を規定する条文にた主張は、女性が自由にスポーツを実施する権利を求める主張、ひいては大会に参加する女性を拡大しようとする主張と同時になされた。

関する考察において「IOCや国際競技団体（以下、

この1920 ～ 30年代の主張は、夏季五輪の陸上

IF）の規則が『スポーツにおける公平な機会』に

競技における女性の参加をめぐる議論の中で、1921

焦点を当ててはきたが、『等しい機会』という視点

年に設立された世界初の女性スポーツ組織であっは持ち得なかった」ために、参加に関する条文以た国際女子スポーツ連盟（Fédération Sportive

外にも「意味なく性を区別する規則の文言や組織・Féminine Internationale、以下、FSFI）の会長制度を残すことになった」と考察する。
この指摘は、

Alice Milliatが行った（來田 1998）。このときの

上述のChaseのほか、Simri（1979）らが、IOC

Milliatの主張は、選手として女性が陸上競技に参による取り組みはスポーツが社会全体に影響を与加することを求めただけでなく、両性の組織が対えるべく率先してこの問題に取り組む動きにはな等、ないし組織の意思決定機関における両性が対り得なかったとする指摘と無関係ではない。フェ等であることや、大会の運営者・組織者・審判にミニズムを中心とする動きの中で社会が必要とし女性が含まれることを求めるものであった。このとたのは、両性の結果の平等や女性の参画であった。

き、女性の参加については、Milliatたちの主張は33

季刊家計経済研究

2014

部分的に受け入れられ、参画についてはまったく受SUMMER

No.103

図表-2 女性の参画状況に関する調査への回答数（NOC大陸別）

要した。IOCの意思決定機関における女性IOC委

大陸別 NOC 連合
EOC（n=49）
ヨーロッパ
OCA（n=44）
アジア
ANOCA（n=53） アフリカ
PASO（n=42） アメリカ
ONOC（n=17） オセアニア
NOC 合計 / 平均回答率

員の不在が、組織内部から最初に指摘されたのは、

注 : Henry and Robinson（2010: 26）より作成

け入れられることはなかった。
以降、1930年頃から女性の参加に関する議論が継続され、徐々に女性の参加が拡大しても、参画に関する議論が再び俎上に載せられるには時間を

回答数
37
17
24
20
12
110

回答率
75.5
38.6
45.3
47.6
70.6
53.7

1967年第66次総会であった（IOC 1967）。この総会におけるソ連のIOC委員であり、当時副会長の立場についたAndrianovによる発言を皮切りに、1972年、1973年、1976年、1977年 の 計5回の 総会において、女性IOC委員の不在に関する議論が行われた。特に1976年の総会では、当時のIOC会長であったKillaninがIOC理事会の見解として「女性の選出を望んでおり、IOC委員の空席がな

図表-3 NOC（大陸別）の意思決定機関における女性役員数
大陸別 NOC 連合
EOC（n=37）
ヨーロッパ
OCA（n=13）
アジア
ANOCA（n=23） アフリカ
PASO（n=18） アメリカ
ONOC（n=12） オセアニア
全 NOC（n=103）平均 / 割合

人数（人） 割合（%）
2.3 ± 1.6 14.0 ± 9.9
2.0 ± 1.4 12.5 ± 8.8
2.3 ± 1.1 19.5 ± 9.8
2.0 ± 1.2 20.5 ± 11.8
2.1 ± 1.2 26.1 ± 13.2
2.2 ± 1.4 17.6 ± 11.2

注 : Henry and Robinson（2010: 29）より作成		

い国に適任の候補がいるかもしれないと考えている。すでにIOC委員のいる国であっても女性を選

由の綿密な検討と目標達成に向けた実行計画を作出することができるよう、規定を改正してはどう成することを求めている。

か」（IOC 1976）との具体的方策の提案を行った

関連する最近の動向にはレスリングの事例があが、IOC委員が増えすぎることによる経済的負担る。レスリングが夏季五輪の正式競技から除外さなどを理由に状況は変化しなかった。女性のIOCれる候補となった際、国際レスリング連盟（FILA）

委員の選出が実現したのは、1981年の総会であっの主催する大会数が男女で不平等であること等がた。この間、すでにIOC委員となっていた男性の指摘され、DeFrantz（2013）はその状況を許容

席を空けてまで女性を登用するには至らなかった

する要因としての意思決定機関における女性の不（來田 2014: 61-63）。

在を厳しく批判している。FILAはこの状況を改

1990年前後からは、1976年モントリオール夏季

善し、オリンピック競技として最も伝統ある競技

五輪のボート競技銅メダリストで、1997年に女性の1つであるレスリングが、現在のオリンピック

初のIOC副会長に選出されたDeFrantz（1988）

競技にもふさわしいことを示す必要に迫られた。

による指摘をはじめ、IOCだけでなくIF、NOC、

以上のようにオリンピック・ムーブメントにお国内競技団体（以下、NF）などスポーツ関連組

ける女性の参加拡大および参画を求める動向を概

織の意思決定機関における女性の不在を示すデー

観すると、スポーツにおける女性の参加の拡大は、タや女性の参画の必要性を主張する論考が数多く女性の参画を促進するための十分条件にはなり得公表された。しかしながら、状況は改善されず、なかったことが明らかである。2000年以降の国際

IOCは自らが主催する第2回世界女性スポーツ会

的なスポーツ界では、女性の参画を促進するため

議（2000年）の決議文において、ついに意思決定には、何らかのアファーマティブ・アクションが機関における女性割合の数値目標を示すに至った必要であるとの認識が醸成されている。

（井谷ほか 2001: 321-322）。この数値目標は、IF、
NOC、NF等のスポーツ関連組織の意思決定機関における女性の割合を2000年末までに少なくとも

4. 女性の参画に関する国際的な現状

10%、2005年には20%とするものであった。また、上述の認識の醸成にともない、女性の参画状況

同決議文は、目標に到達しない場合には、その理は改善されたのであろうか。ここでは国際的な現34

日本のスポーツにおける女性の参画の現状

図表-4 NOC（大陸別）
における理事会/総会（評議員会）
構成員の女性比率
120％
100％

100％
80％
60％

67％
53％

40％

53％
31％

0％

29％
17％

20％
Africa

50％

45％
25％

17％ 15％

America

43％29％

20％ 21％

19％

6％

Asia

At least 20% women on EB

EuropeOceania

Globally

At least 20% women on GA

At least 20% women on both EB and GA
注 : 図中の EB は理事会、GA は総会 ･ 評議員会等最高決議機関（Berhane 2013より引用）
				状の一端を示すデータとして、NOCの意思決定

なお、同報告書の調査データのどの項目にも日機関における女性の割合に関する最近の調査結果

本の結果が示されていなかったことから、日本オを示す。

リンピック委員会（以下、JOC）は回答を提出しIOC女性とスポーツ委員会の委託により、2010

なかったとみられた。

年、ラフバラ大学のプロジェクトはオリンピック

上記の調査を委託したIOC女性とスポーツ委員

関連組織における女性の参画状況に関する調査会の委員であるBerhane（2013）が2013年国際を実施した。調査報告書（Henry and Robinson

バドミントン連盟（BWF）の女性フォーラム（20132010）は、
IOCに加盟するNOCのうち110（53.7%）

年5月19日、クアラルンプール）で報告した資料から得られた回答にもとづき作成されている。
デーには、更新データとして図表−4が示されている。

タの多くは、大陸別NOC連合単位で示されていこのデータは、NOCの理事会および総会または評るため、回答したNOCの数を大陸別に図表−2に議員会等最高決議機関における女性比率を示した

示した。

ものであり、アジアの多くのNOCが2012年におオリンピック大会への派遣代表選手数やメダル獲得数が多いNOCは組織の規模が大きい など、
3）

いても、IOCが2005年の目標数値として設定した20%に到達していないことを示している。

考慮する必要がある要素は存在するものの、回答

Smith and Wrynn（2013）による2012年第30率を組織における女性の参画に関する意識の高さ

回ロンドン夏季五輪時点の調査によれば、大会にとして考えれば、アジアのNOCのそれは他と比選手を派遣した204のNOCにおいて、会長が女較して低いといえる。この調査から得られたNOC性であるNOCは8（3.9%）、事務局長が女性であの意思決定機関における女性の人数および割合

るNOCは22（10.8%）であった。この調査では、

は、図表−3のとおりであった。

調査を行った組織が立地する米国の状況について

この結果から、大陸別にみれば、オセアニアをもデータが示されており、USOC（米国NOC）の除く4つの大陸で意思決定機関における女性役員

意思決定機関における女性比率は37.5%であるとの割合が10%に満たないNOCが存在し、特にアされている。

ジアとヨーロッパではスポーツ組織における女性の参画が進んでいない状況が目立つといえる。
35

季刊家計経済研究

2014

SUMMER

No.103

図表-5 近年の夏季五輪における日本選手団の選手男女比
ロンドン（2012）
n=518

46.8

53.2

ロンドン（2012）n=518
北京（2008）

46.8
50.1

53.2
49.9

北京（2008）
アテネ（2004）
n=576
n=513

50.1
46.2

49.9
54.8

アテネ（2004）0
n=513

2046.2

n=576

40

60

男性
女性
男性
女性

54.8 80100

注 : 日本スポーツとジェンダー学会（2010: 15）稲葉による図をもとに加筆				

0

20

40

60

80

ロンドン（2012）
図表-6 近年の夏季五輪における日本選手団の役員男女比
84.9

15.1

n=518

ロンドン（2012）n=518
北京（2008）
n=576

100

84.9
85.9

15.1
14.1

85.9
87.4

14.1
12.6

男性
女性
男性

北京（2008）
アテネ（2004）
n=576
n=513

女性

アテネ（2004）0
n=513

20

4087.460

80

12.6 100

0

20

40

60

80

100

注 : 日本スポーツとジェンダー学会（2010: 34）木村による表をもとに加筆				

5. 女性の参画に関する日本の状況

日本の場合、選手の参加については両性が50%前後に保たれている一方で、役員については、圧これまで述べてきた女性の参加と参画に関する国際的な動向と比較するため、この項では夏季五輪における女性の参画状況とJOCの意思決定機関における女性の参画状況を示す。

倒的に男性が多い状況が続いている。ただし、女性の割合は微増しているといえる。
直近のロンドン夏季五輪における日本代表選手団のリスト（JOC 2012）によれば、特に以下のことを指摘することができる。第一に、各競技の（1）近年3回の夏季五輪における選手および役員の男女比代表を構成する役員のうち、監督はすべて男性であった。第二に、選手が男性のみで構成された競図表−5は、2004年アテネ、2008年北京、2012

技が3（テニス・ボクシング・ビーチバレー）、選

年ロンドンの日本代表選手団における選手の男女

手が女性のみで構成された競技が4（ホッケー・比を示したものである。また、図表−6 は、同じ

バレーボール・新体操・テコンドー）であった。

3つの夏季五輪の日本代表選手団における役員の団体競技の場合は、予選で出場権を獲得すること

男女比を示した。

ができたかどうかが関係し、これは選手全体の男

4）36

日本のスポーツにおける女性の参画の現状

図表-7 JOCの意思決定機関における男女比

2012
2009

会長
女性 男性
0
1
0
1

副会長
女性 男性
0
2
2
0

専務理事
女性 男性
0
1
0
1

常務理事
女性 男性
1
3
0
4

理事
女性 男性
3
19
1
15

監事
女性 男性
0
3
0
3

女性
役員合計
役員数（%）
4
12.1%
33
1
3.7%
27

図表-8 2012年ロンドン夏季五輪におけるメダル獲得数上位10カ国のGGGIおよび女性議員比率
国

名

2012
1）
GGGI

2012
2）
GII

参加選手数

女性議員
3）
比率

ドイツ
13 位（0.7629） 6 位（0.075） 21 位 36.5/27.5
イギリス
18 位（0.7433） 34 位（0.205） 64 位 22.6/23.4
オーストラリア 20 位（0.7391） 17 位（0.115） 48 位 26.0/41.3
アメリカ
22 位（0.7373） 44 位（0.256） 84 位 18.3/20.0
フランス
57 位（0.6984） 9 位（0.083） 47 位 26.2/22.5
ロシア
59 位（0.6980） 55 位（0.312）101 位 13.6/ 8.0
中国
69 位（0.6853） 35 位（0.213） 61 位 23.4/ イタリア
80 位（0.6729） 11 位（0.094） 30 位 31.4/29.0
日本
101 位（0.6530） 21 位（0.131）129 位 8.1/16.1
韓国
108 位（0.6356） 27 位（0.153） 93 位 15.7/ -男女別メダル獲得数
女性選手 メダル獲得
女子競技 男子競技
4）
女子 男子
比率
総数 / 順位
メダル数 メダル数
218 17455.6%
44（ 5 位）1327
262 279
48.4%
65（ 4 位）
2037
224 18654.6%
35（ 7 位）1913
269 261
50.8% 104（ 1 位）
58
45
147 183
44.5%
34（ 8 位）
1518
228 20852.3%
81（ 3 位）
43
38
225 171
56.8%
88（ 2 位）50
36
123 16243.2%
28（ 9 位）
820
137 15646.8%
38（ 6 位）
17
21
113 13545.6%
28（10 位）721

注 : 表中の GGGI および GII はロンドン大会時期の各国の状況を反映するため 2012 年公表のものを用いた。ただし女性議員比率は IPU が 2014 年 4 月付で公表した数値
1）GGGI はジェンダーギャップ指数（世界経済フォーラムが各国内の男女間の格差を数値化するために作成した指標。経済（労働人口・所得・管理職および専門職の男女比）、教育（識字率・初中高等教育への進
学率の男女比）、健康（出生時および平均寿命の男女比）、政治（議会議員、大臣職の人数の男女比）を基に算出されている（World Economic Forum 2013）2）GII はジェンダー不平等指数（Gender Inequality Index）で国連開発計画（UNDP）による男女格差を表す指数。従来用いられてきた GEM（ジェンダーエンパワーメント指数）に代えて 2010 年から導入。
GEM では政治・経済分野の女性の参画度合いが指標の中心であったが、女性の健康や教育水準を評価項
目に加えられた（https://data.undp.org/dataset/GII-Gender-Inequality-Index-value/bh77-rzbn）
3）Inter-Parliamentary Union（IPU）が 2014 年 4 月 1 日付で公表した数値（IPU 2014）。順位の後の括弧内の数値左側は下院または一院制議会における割合、右側は上院または参院における割合（http://www.ipu.
org/wmn-e/classif.htm）
4）メダル総数と男女別メダル獲得数の合計が一致しない国には、性別カテゴリーのない競技（ヨット・馬術）
および混合競技（バドミントンミックスダブルス等）におけるメダルが含まれる。金メダル数がイタリア
は 11、韓国は 7 であることから順位づけた

女比にも影響を与える。第三に、選手が女性のみで構成されている3競技を含め、選手の身体を直接的にケアする専門性を有するトレーナーが男性増加し、役員における女性の割合は30%前後であることから、オリンピック大会よりは女性の参画
状況に改善がみられる。

のみで構成されている競技が多くを占め、女性のトレーナーが含まれていた競技はわずか3つ（サッ（2）JOCの意思決定機関における女性の参画状況

カー、バドミントン、カヌー）であった。第四に、図表−7に2014年現在のJOCの意思決定機関に選手が両性で構成されていても役員は男性しかいおける男女役員数を示した。下欄は参考までに示ない競技は11競技（飛び込み・ボート・レスリン

した日本スポーツとジェンダー学会（2010: 30）

グ・セーリング・ウェイトリフティング・馬術・フェによる2009年現在のデータである。2009年度にンシング・ライフル射撃・クレー射撃・近代五種・は女性の役員比率が3.7%であった状況はやや改善

アーチェリー）、選手が女子のみで構成されていてされているものの、IOCが定めた目標数値20％にも役員は男性しかいない競技は3競技（ホッケー、は2005年から10年近く経過しても到達できていバレーボール、テコンドー）であった。

ないことがわかる。

なお、パラリンピック大会に関しては、参加選
手では女性の割合が40%を超える数値へと次第に

JOCのサイトには、60名で構成される評議員のリストが公表されている。このリストでは61名の37

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評議員のうち女性は3名であり、このうち2名はでも、韓国とともに、飛び抜けて低い位置にあるJOCの従来の定款上の取り扱いでは学識経験者枠

ことがわかる。GIIについてみると、メダル獲得とされていた9名の中に含まれている。

数上位10カ国全体が国際的にみれば比較的高めのちなみに2020年東京夏季五輪の組織委員会の男国々で構成されている。これはUNDPの性格から、

女構成比は、43名中6名で14%であり、これも目GIIが貧困に深く関係する基礎的なデータを重視

標数値には到達していない。同委員会の女性6名した指標であることにより先進国が優位であるとはすべて23名で構成される理事に含まれており、されることと、スポーツにおけるメダルの獲得は評議員（5名）・名誉会長（1名）
・副会長（6名）
・類似する傾向があることを示している。しかし、専務理事（兼事務総長1名）
・常務理事（4名、うメダル獲得数上位10カ国の中でも、日本の女性議

ち1名は兼副事務総長）
・監事（2名）には、女性員比率は飛び抜けて低い位置にあり、日本ではスは含まれていなかった。

ポーツだけでなく社会全体が女性のリーダーシッ

以上（1）（2）で示されたデータから、トップアプの育成に成功していないことが明らかである。

スリートレベルでの日本の女性選手の参加拡大な
いし両性の平等な参加状況は、意思決定機関における女性の参加状況とは乖離し、いわゆる女性の参画は進んでいないといえる。すなわち選手の立6. IOC による 2010 年以降の戦略――日本国内への適用は可能か

場でスポーツを経験した女性たちが男性と同じく

先に第4節で国際的な現状を示すにあたり参照

らいの割合で存在するにもかかわらず、日本は人した報告書（Henry and Robinson 2010）では、材全体のうち半分しかその後の育成に成功してい意思決定機関における女性の比率だけでなく、役ないのである。特に、役員の中でも統括的役割を員を選出する過程について、質問紙調査と聞き取担う立場とともに、選手の身体を直接的にケアすり調査の両方を行うことによって分析がなされてる人材を育成することができていない状況があるいる。

ことは注目すべきであろう。本稿の第3節、第4節

この分析にもとづき、報告書は、女性が意思決でみたような国際的な状況と比較すると、日本の定機関の役員として選出される過程を選挙の前段

状況はアジアの平均的な現状に一致し、目標到達階、選挙そのもの、選挙後の3つの段階に区別し、までかなりの努力を要するところに位置している段階別に現状の障壁となっている事柄や課題を明といえる。

らかにしている。たとえば、選挙の前段階においこのように、女性に関し基盤となるレベルではては、候補者として認められる女性が不足してい日本の状況が良くないわけではないが、女性のたり、女性自身が候補者として前に出ることに抵

リーダーシップの育成という観点で国際社会に立抗を持つ文化的土壌があることを指摘し、これへち遅れているという現状は、社会全体の傾向と一の対策が必要であると指摘する。選挙そのものに致する。図表−8は2012年ロンドン夏季五輪にお関しては、任期が長期に及んでも、ひとつの役職

けるメダル獲得数上位10カ国について、ジェンを男性が占める事例が多くのスポーツ組織にみらダーギャップ指数（GGGI）の上位から順に示しれ、新たな役員を選出できる状況そのものが整ったものである。この表では、UNDPによる男女ていないこと、その影響として、組織の後継者育格差を示す指数であるジェンダー不平等指数およ成に関する計画的取り組みの必要性が認識されてびIPUによる女性議員比率もあわせて示した。日いないこと、などが指摘されている。選挙後の段本は労働人口・所得・管理職および専門職の男女階では、選出された女性が、より高い指導力を発

比や議会議員、大臣職の人数の男女比などが算出

揮できる立場に入りにくい文化的土壌があること、元のデータとして加えられているGGGIにおいて彼女たちの役割が女性に関連する委員会や企画分

は、国際的にみるとメダル獲得数上位10カ国の中野に限定される傾向があることが課題だとされて

38

日本のスポーツにおける女性の参画の現状いる。

がかりが得られる。たとえば、JOCの定款（JOC

このような選挙の過程全体にわたっての課題の2011）には、「第4章 評議員」第11条に「評議員抽出というレベルの分析は、残念ながら現段階のの選任及び解任は、評議員選定委員会において行

日本ではみられない。そのため、ここでは報告書う。2 評議員選定委員会は、評議員1名、監事1が示した3つの段階別の指摘のうち、選挙の前段名、事務局員1名、外部委員2名の合計5名で構成

階および選挙そのものに関する課題について、日し、理事会が選任する（･･･略･･･）、3 理事会及本の一部の事例から指摘を行うにとどめたい。先び評議員会は、評議員候補者をそれぞれ評議員選に検討したとおり、日本では十分な数の女性が意定委員会に推薦することができる」とされている。

思決定機関に参画している状況にはないことか

この定款によれば、JOCでは資格要件等は定款上、ら、選挙後の課題については、ここでは言及しな明文化されておらず、そもそも選挙という制度がいこととする。ただし、この課題として想定されとられていない。したがって、リーダーシップをる事柄をあらかじめ解決することは、他の2つの発揮したいと考える女性がいたとしても、意思決段階における課題解決以上に重要な戦略となるこ

定機関に入るためのチャンスを自ら得る仕組みはとについては留意が必要である。

存在していない。理事会の決議の前提となる選任の過程では、外部委員が含まれるものの、過半数（1）選挙の前段階における課題

が現役の意思決定機関のメンバーから構成される

日本のスポーツ組織の形成について歴史的なことから、ここでの女性のリーダーシップの育成、観点から検討した研究は、選挙の前段階の課題

登用の必要性に関する認識が大きく影響する仕組を分析するための手がかりとなる。來田（2000）

みになっているといえる。また理事会や評議員会

は、女性の陸上競技を統括した組織であるFSFIは新たな評議員候補者を推薦することができるたが1937年前後に消滅／解散したことにともない、め、ここでの女性の参画の必要性に関する認識も

FSFIの下部組織である国内の女性陸上競技の統

また、鍵になるといえる。

括に関しどのような組織改編がなされたかについ理事および監事は、評議員会の決議によって選て日本とイギリスの事例を比較した。その結果、任することが「第6章 役員」第21条に明文化され日本の特徴として、1）女性のスポーツの普及そているが、その手続きの詳細は定款には記されてのものが男性主導で行われたこと、2）組織的にいなかった。

は国内の男性統括組織による女性統括組織の吸収

IOCの報告書が言及していた任期については、合併という改編が行われ、そこでは女性統括組織

評議員4年、理事2年、監事4年等が定められていの強い抵抗はみられなかったこと、3）普及からるが、いずれも再任に関する定めはなく、特定の吸収合併に至る全過程において、女性のリーダー

人材が長期的に役員を務めることが可能である。

シップを育成しようとするわずかな動きはみられそのため、意思決定機関の人材は流動しづらい状

たが、それが実際に発揮される状況はほとんどみ況が生じる場合もあり、後進の育成や人材の多様られなかったこと、が示された。1930年代の女性化を促進するシステムになっていない可能性があスポーツ普及期にみられるこの特徴は、上述の報る。

告書における指摘からすれば、選挙の前段階において役員の候補者となる女性の不在状況を形成す
る土壌となった可能性がある。

7. おわりに
本稿では、スポーツにおける女性のリーダーシッ（2）選挙そのものに関する課題

プについて、日本の現状を評価するとともに、ど

選挙そのものに関しては、スポーツ組織の役員のような変革が必要なのか、またそのための方策選出に関わる定款・規程等を検討することから手としてどのようなことが考えられるのかについて、39

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近年の国際的な現状に関するデータや提示されている戦略をもとに検討した。
本稿における検討の結果、オリンピックを典型的事例としてみると、日本ではメディアで多くの女性アスリートの活躍が報じられる一方で、
スポー
ツにおける女性の参画の現状は大幅に世界に立ち後れていた。この状況は日本の社会一般の男女格差の状況とも重なっていたことから、スポーツが日本の社会全体に影響を与える余地があるとみることもできる。国際的にもスポーツにおいては参加を拡大することと参画を促すこととは連動していなかった。したがって、参加と同レベルの女性の参画を得るには、目標の明確化とともに戦略が必要である。
両性ほぼ同じ比率のトップレベルの選手の育成とオリンピックへの派遣を可能にし、それを継続することができている戦略と経験は、意思決定を行い、将来を創造する力を一方の性でのみ担わなければならない現状の打開のために、有効に活用されるべきであろう。たとえば、日本のスポーツ
関連組織のうち、学術組織のひとつである日本体育学会は、2013年度総会において役員の男女比のアンバランスを是正する政策を承認し、一定の成果を得るための選挙制度の見直しを決定した。同総会以降実施された選挙では、役員の女性比率の確実な上昇がみられる。
オリンピック・ムーブメントにおけるジェン
ダー平等政策は、必ずしも社会的な影響を与えるには至っていないとされるが、その一方で、国際的にはスポーツが社会に与える影響力への期待は高まっている。そのような状況下で2020年の東京
夏季五輪を迎えようとする日本のスポーツは、国際的なスポーツの動向に遅れることなく、むしろ先んじて、社会の課題解決に結びつくような変化を示すことが求められている。したがって女性の参画に関しても、日本のスポーツ界は2020年までにIOCによる目標を達成することが必須であり、可能な限りそれを社会的影響に結びつける責務を負ったといえよう。

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注1）Avery Brundage（アメリカ、1887〜1975）は第5代IOC会長として1952年から1972年まで在任した。彼は、近代オリンピック大会の創始者であり第2代IOC会長でもあったPierre de Frédy, baron de Coubertin、第3代IOC会長Le comte Henri de Baillet-Latour（1876〜1942）、第4代IOC会長Johannes Sigfrid Edström（1870〜1964）に比べると、全米体育協会（AAU）、
アメリカオリンピック委員会（USOC）会長時代には、女性の競技に肯定的であったと評価されている。
2）ただし、アメリカの女性スポーツとオリンピック大会について検討したHoury（2011: 120-121）は、この観点からBrundageについて論考する中で、1948年を境に彼が女性スポーツを積極的に擁護する態度から、否定的な影響を与える態度へと変わったと指摘する。Lupcho（1976: 16）もまた同様の指摘を行っている。
3）報告書では、NOCの規模を示す参考データとして常勤
職員数別のNOCリストが提示されている。
4）図表−6のアテネ、北京のデータは日本スポーツとジェンダー学会編（2010: 34）の表4-3にもとづくが、この表のデータは日本代表選手団を構成する役員のうち、本部役員の性別が不明であるためこれを除いた数値になっている。本稿執筆のために新たに加えたロンドンについては、本部役員の性別が明らかにされているためこの数も含まれている（ロンドンのデータは、JOCのHPに公表された一覧（JOC 2012）から作成した）。
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らいた・きょうこ 中京大学スポーツ科学部 教授。
主な著書に『身体・性・生――個人の尊重とジェンダー』（杉浦ミドリ・建石真公子・吉田あけみと共編，
尚学社，2012）。体育学（オリンピック・ムーブメン
ト史、スポーツとジェンダー）専攻。

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