既存住宅の省エネルギー性能及び改修技術に関する調査整理業務

1.今年度の研究概要① 建設時期別の躯体及び設備の性能に関する調査整理
・既往文献を中心に、建設時期別の既存住宅に関する躯体性能及び設備性能を把握。
・躯体については、断熱・日射遮蔽を対象とし、構法や部材等の仕様を整理。
・設備は、暖房機器、給湯機器を中心に、システム構成や機器の種別、性能値の変遷を調査整理。
・調査整理結果を踏まえ、建設時期別の躯体性能及び設備性能の標準的な仕様を設定。
② 省エネルギー改修技術の調査整理
・躯体と設備に関連する省エネルギー改修に適用されている又は適用可能な技術や工法の特徴を整理。
・調査項目は、改修技術・工法の内容、既存住宅への適用上の留意点や課題、省エネルギー性能の向上レベルや改修後の居住性、改修コスト（単価）等。
③ 省エネルギー改修のモデルケースの設定
・①、②の調査結果を踏まえ、改修技術によるエネルギー消費削減効果の検討を行うために必要な、省エネルギー改修技術を適用した改修のモデルケースを設定。
・戸建住宅および集合住宅のそれぞれについて、ある家族のおよそのライフステージの変化を想定し、省エネルギー改修のシナリオとして、改修規模や改修手法、改修コストに関する概要を整理。

2. 建設時期別の躯体及び設備の性能に関する調査整理
・既存住宅の種別（建て方（戸建・集合）、構造、断熱工法等）に応じた省エネルギー改修の効果を検証するために、改修前の住宅性能（特に、省エネルギー性能）の把握が必要。
・そこで、改修の対象となる概ね 30 年前後から現在に至る期間に建築された既存住宅について躯体および設備の仕様を調査し、年代区分別に省エネルギー性能（特に断熱性能と設備の省エネ性能）を推定。
（1）戸建住宅の躯体性能①調査概要
・躯体の省エネルギー性能を把握するため、断熱・気密・遮熱に関連する仕様を調査。
・断熱性能（熱損失係数：Q 値）の算定に必要な仕様（断熱材、内外装材等の種類）について、既往文献と事例調査（Ⅳ地域を中心）により年代毎の変遷を踏まえ実態を把握した。
・年代の区分としては省エネルギー基準（告示）の制定および改定年を参考に設定した。
・事例調査は、自立循環型住宅開発委員会ストック改修戦略[D1]フィールド調査物件リストのうち、Ⅳ地域の調査結果（H14～H16 年度調査実施 Ⅳ地域：63 件）について躯体（屋根・天井、壁、床・基礎）及び窓の仕様を整理し、断熱性能を推定し建設年代区分別に分類。
・各住宅事例の断熱性能の推定に際しては、省エネ法各基準の仕様規定及び QPex（新木造住宅技術研究協議会の計算プログラム。算定には住宅事業建築主の判断基準のモデルプランを使用）による熱損失係数の算定結果を参考。
1

②調査結果・年代区分別の戸建住宅の躯体の省エネルギー性能を表 1 のように推定・特に C と D 区分に関しては、性能にばらつきがあるため、断熱性能区分の内 2 つの性能区分にあたる住宅が混在している。

性能のばらつきを考慮し、2 つの性能区分を推定

・年代区分ごとの推定仕様の例は【別添 1】を参照。
表 1 建設年代区分別の躯体の省エネルギー性能の分布（Ⅳ地域）

断の 熱区 性分 能建設年代区分
B:1980～1991
C:1992～1998

A: ～1979●

S55 年基準未満
H55 年基準相当
H4 年基準相当H11 年基準相当●

D: 1999～●●●●（2）戸建住宅の設備性能①調査概要
・暖冷房設備および給湯設備について、年代区分毎に機種別の 100 世帯当たり保有台数（暖房設備）および機器出荷台数（給湯設備）の平均を求め、各年代区分で最も普及していた機器を推測。
（出典：「家庭用エネルギーハンドブック 2009」／㈱住環境計画研究所編）
・暖冷房設備については、地方毎に特徴が現れたため、本調査がⅣ地域を主な対象とすることから関東地方、東海地方、近畿地方のデータから平均を求めた。給湯設備については、地域毎のデータがなかったため、全国値を使用。
②調査結果【暖房機器】
・A 区分では石油ストーブ、B 区分では温風ヒーター、C 区分ではエアコンとファンヒーター、
D 区分ではエアコンが代表的な仕様であると推測。
表2

建設年代区分別の暖房機器の仕様の分布（Ⅳ地域）
A: ～1979

ルームエアコン
温風暖房機
温風ヒーター
ファンヒーター
石油ストーブ
電気カーペット

建設年代区分
B:1980～1991
C:1992～1998●

D: 1999～●●●●＊暖冷房設備機器別の 100 世帯当たりの保有台数（関東、東海、近畿地方の単純平均）【給湯機器】
・各区分ともガス瞬間湯沸かし器が主要な仕様であると確認された。
表3

建設年代区分別の給湯機器の仕様の分布（Ⅳ地域）
A: ～1979

電気温水器
CO2HP 給湯機
ガス瞬間湯沸器
ガス貯蔵・貯湯湯沸器・温水給湯暖房
ガスふろがま石油小型給湯器建設年代区分
B:1980～1991
C:1992～1998●●＊給湯機器等出荷台数（全国）2●

D: 1999～●

（2）集合住宅の躯体性能①調査概要
・既往調査・文献、実物件事例等から、集合住宅ストックの建設年代ごとの躯体・設備の省エネルギー性能や一般的な仕様等を調査・整理。
・断熱仕様及び設備については、昭和 30 年代以降、集合住宅を多く供給してきた都市再生機構の標準仕様を主に参考とした。
②調査結果
・B、C、D の年代区分については、実物件事例において断熱材の施工範囲の不足等がみられたこと、また集合住宅においては同じ断熱を行ったとしても、住戸位置（最上階／中間階／最下階、妻住戸／中住戸）により性能にばらつきが生じることを考慮し、断熱性能区分のうち、2 つの性能区分にあたる住宅が存在するとして、躯体の省エネルギー性能を推定した。
・年代区分ごとの推定仕様の例は【別添 2】を参照。
表4

断の 熱区 性
分 能

性能のばらつきを考慮し、2 つの性能区分を推定

建設年代区分別の躯体の省エネルギー性能の分布（Ⅳ地域）

S55 年基準未満
S55 年基準相当
H4 年基準相当
H11 年基準相当

A: ～1979●

表5

建設年代区分
B:1980～1991
C:1992～1998●●●●

D: 1999～●●

建設年代区分別の設備性能
建設年代区分戸別設
備

A: ～1979

B:1980～1991

C:1992～1998

D: 1999～

給湯器

BF フロ釜+台所ガス瞬間湯沸かし器

BF フロ釜+台所ガス瞬間湯沸かし器
又はガス給湯器 13 号ガス給湯器 16 号

ガス給湯器 24 号

空調設
備

ガス FF 式暖房機

ガスファンヒーター又はエアコン

エアコン

エアコン

3.省エネルギー改修技術の調査・整理
・既存住宅の省エネルギー改修技術について、既往文献、工務店や設計事務所がインターネッ
トのホームページ上で公開している省エネ改修事例、関連団体や建材メーカーへのヒアリング調査等により情報を収集。
・調査で得られた技術情報を躯体の部位毎に、断熱・気密・遮熱改修技術の特徴、適用条件、改修効果等に分類し整理。設備については工種毎に各種改修技術の特徴を整理。
（1）躯体の省エネルギー改修技術（断熱・気密・遮熱改修技術）
・躯体の省エネルギー改修は、建物の部位毎に適用技術の特徴が分かれるため、屋根・天井、外壁、最下階床、基礎、開口部の順に一覧表に整理【別添 3】。
3

①整理項目・基本方針：断熱・気密・遮熱改修を、躯体の外側（外部）もしくは、内側（室内）から実施する方法か、また、断熱区画がどの位置になるかを掲載
・技術名称：代表的な断熱・気密・遮熱改修の名称を明示
・適用条件：どのような場合に有効な改修技術であるかについて掲載
・既存部の処理：改修に応じて既存部分は、どのような工事が発生するかにつて掲載
・改修概要：適用する改修技術の概要と留意点について掲載
・改修効果：改修によって得られる主な効果を掲載
・製品・システム事例：改修に使用できる建材・部材（製品）やシステム等の参考例を掲載（2）設備の省エネルギー改修技術
・設備の省エネルギー改修は、設備機器の種類ごとに適用技術の内容を一覧表に整理【別添 4】。
①整理項目
・基本方針／技術名称：設備機器の本体交換や部分的な部品交換、新たな設備導入であるか等について掲載。また、技術名称がある場合はその名称を記載
・適用条件：設備機器の状態および同時に組合せが可能な内装工事や躯体に関わる工事等の内容を掲載
・既存部の処理：改修に応じて既存部分は、どのような工事が発生するかにつて掲載
・改修概要：適用する改修技術の概要と留意点について掲載
・改修効果：改修によって得られる主な効果を掲載
・製品・システム事例：改修に使用できる設備機器の総称やシステム等の参考例を掲載

4.省エネルギー改修モデルケースの設定
4-1 モデルケース設定の概要
・年代区分別の既存住宅の性能と改修技術の調査・整理から、建設年代区分別に住宅の省エネルギー改修工事のモデルケースを設定。モデルケースは以下の①～③の構成。
①改修前住宅性能（仕様） ：2．の成果を基に、建設年代区分別にモデルを設定。
②改修メニュー

：3．の成果を基に、①に応じた改修メニューを設定。

③改修後住宅性能（仕様） ：①・②を踏まえ、目標とする改修後の性能水準・仕様を設定
・改修メニューおよび改修後住宅性能（仕様）の設定にあたっては、住宅の一般的な改修工事を機会に省エネルギー改修項目を付加し実施することを想定し、まずは契機となる改修動機・改修工事の傾向を把握し、それらに対し付加する省エネルギー改修メニューを整理。
【別添 5】
4-2 省エネルギー改修モデルケース
・建設年代区分別の住宅について現時点における仕様を「改修前モデル仕様」として設定。
・躯体の断熱性能は建設当時の性能。
・断熱改修による性能向上の設定は、必ず平成 11 年基準を満たすことが前提ではなく、小規模な省エネルギー改修メニューについても、モデルケースを設定。
4

・設備は一般的な更新周期に合せ、更新当時の標準的な性能の機器に交換されていると設定。
・集合住宅の場合、修繕は分譲住宅の住戸オーナー（または賃貸住宅のオーナー）が行う『住戸専用部の修繕』と、分譲住宅の管理組合（または賃貸住宅のオーナー）が修繕積立金等を用いて行う『共用部の改修（計画修繕）』の 2 つに分類され、改修主体と修繕内容・規模が大きく異なることから、改修モデルの検討は『住戸専用部』『共用部』に分けて設定。
（1）戸建住宅の例【築 20 年～30 年の場合のモデルケース】
Ａ：～1979 年 改修前の住宅仕様
躯体の断熱性能：Ｓ55 年基準未満／設備の省エネ性能：中レベル
Ｂ：1980～1991 年 改修前の住宅仕様
躯体の断熱性能：Ｓ55 年基準相当／設備の省エネ性能：低または中レベル
表6
改修後の目標性能

大規模な全体改修工事を想定

躯体改修

設備改修

H11 年基準レベル

トップランナー基準相当レベル

改修規模
一般修繕工事全体改修
・屋根の葺き替え
・外壁サイディングの張替え・サッシ本体、玄関ドアの交換

省エネ改修メニュー

・屋根、外壁、床の全ての部位を断熱強化（屋根・外壁外張断熱工法、床下充填断熱工法）・サッシ、ドア本体ごと交換（カット工法）
・日射遮蔽対策の実施
・天窓の設置
・耐震改修

組合せ改修メニュー

機器および本体交換
・キッチン本体交換
・洗面台本体の交換
・浴室（ユニットバス）の交換・トイレ（便器本体）の交換
・給湯器本体の交換・節湯機器の導入（キッチン、シャワー）・節水型トイレの選択
・潜熱回収型給湯器の選択
・水回りのバリアフリー改修
・高効率エアコンに交換
400 万円内外

改修コスト
1000 万円内外※躯体改修と設備改修の組合せは、事例を参考に検討※改修コストは、明確にならない場合があるため今後の課題（リフォーム物価本などを参考に検討）（2）集合住宅の例【築 30 年以上の場合（共用部）】
Ａ：躯体の断熱性能：Ｓ55 年未満レベル／設備の省エネ性能：低レベル
表7

大規模な改修工事の場合

躯体改修
改修後の目標性能

設備改修

H11 年基準レベル

改修規模
一般修繕工事

全体改修
・外壁補修・塗り替え
・玄関ドア・アルミサッシの交換
・ガラスの交換

省エネ改修メニュー

・外壁、床の全ての部位を断熱強化（外壁外断熱工法、床下充填断熱工法）・サッシ、ドア本体ごと交換（カット工法）
・サッシ交換にあわせて複層ガラス・真空ガラス化
・日射遮蔽対策の実施
・耐震改修、防犯改修

組合せ改修メニュー

5－
機器および本体交換
・エレベーターの交換
・給水ポンプの交換
・共用電灯設備の交換（住棟共用部、屋外共用部）
・インバータ方式のエレベーターに交換
・インバータ方式の給水ポンプに交換
・LED、高効率照明への交換
・人感センサー、タイマーの設置
・防犯改修（電灯の増設）

5.まとめと今後の課題
・戸建住宅や集合住宅の省エネルギー改修によって得られる効果を検証するため、既存住宅の躯体と設備性能に関する実態を把握すると共に、適用する改修メニューに関連する調査整理を実施し、省エネルギー改修のモデルケースを設定した。
・調査対象の重点を温暖地としていることや、断熱改修といったキーワードでの調査であったた
め、改修技術の内容に日射遮蔽に関連する情報が限られていた。断熱改修と日射遮蔽改修は、合わせて実施する必要があるため、できる限り多くの事例と技術情報の収集が必要である。
・集合住宅については、住棟全体で改修する場合と各住戸で改修する場合で改修技術は異なり、また、住戸が住棟全体のどの位置にあるかによっても、評価の視点が異なる。同様に評価方法を含めた課題である。
・モデルケースについては、省エネルギー改修後の目標性能を平成 11 年基準相当とした全体改修規模のものを中心にするのではなく、断熱基準の 1 ランクアップ程度の性能を目標として取り組みやすい部位や部分の改修メニュー等のモデルケースの検討も必要である。

6

【別添 1】 C 区分における躯体の仕様（戸建住宅）
①地域

Ⅳ地域

②竣工年／築年数

1992～1998 年頃設計／築 10～20 年程度

③建物形状

構造

在来軸組木造階数

2 階建て

建物タイプ

総 2 階タイプ

建物規模

延べ床面積：約 130 ㎡④躯体の仕様仕様
屋根
天井

彩色スレート ｔ=5.5 ㎜
石膏ボード ｔ=9 ㎜の上、クロス貼り
断熱材：グラスウール 10Ｋ 100 ㎜
通気胴縁の上、セメント系サイディング ｔ=15 ㎜

外装
断熱材：グラスウール 10Ｋ 100 ㎜
内装

石膏ボード ｔ=12.5 ㎜の上、クロス貼り

開口部

アルミサッシ＋単板ガラス
フローリング ｔ=12 ㎜

最下階床

断熱材：押出法ポリスチレンフォーム（1 種ｂ） ｔ=50 ㎜○平面図のイメージ（公庫資料より）○外観イメージ写真＜個人の価値観に対応した住まい＞

・システムキッチンの導入
・床面積増加・余暇利用スペースの設置

7

【別添 2】B 区分における躯体の仕様①地域

Ⅳ地域／東京都②竣工年／築年数

S59（1984）年頃設計／築 23～26 年

③建物形状

構造

ラーメン構造(RC 造)

階数

14 階建て建物タイプ

高層片廊下型

建物規模

住戸専用面積：約 62 ㎡

⑦躯体の仕様仕様
屋根
天井

外断熱アスファルト防水工法（断熱材(ｱ)25））
RC 素地の上、軽量骨材コテ塗り
押入：RC 素地

外装

RC 素地の上、吹き付けタイル

内装
（外接面）

居室・押入とも：発泡樹脂裏打ち合板(ｱ)25+2.5 の上ビニルクロス

開口部最下階床

浴室：RC 素地の上、VP 塗
アルミサッシ＋シングルガラス
玄関：鋼製フラッシュドア
RC 素地の上、化粧床パネル（若しくはたたみ下パネルの上畳敷き、押入床パネル）
水廻り室：RC 素地の上アスファルト防水層の上、軽量コンクリートの上ビニル
タイル
浴室：RC 素地の上アスファルト防水層の上、防水モルタル

基礎

○平面図

（杭基礎）

○断面図8

【別添 3】躯体の省エネルギー改修技術の一覧（戸建、抜粋）
部位

工種

基本方針

屋
根

断熱工
事

・屋根の外側から断熱改修する。断熱材の設置位置を屋根に変える。
・小屋裏を室内と同等扱いとする。

技術名称
屋根外張断熱工法

・小屋裏（室内）側から断熱改修する。断熱材の設置位置を屋根に変える。
・小屋裏を室内と同等扱いとする。

屋根充填断熱工法
屋根吹付断熱工法

遮熱工
事

・小屋裏側から遮熱改修する。

小屋裏遮熱工法（下下り屋壁部）分断
熱・気密工事・階間部分を塞ぐために、下屋が取付く胴差の下端から下屋天井までの範囲を断熱・気密改修する。

下り壁充填断熱（気密）
工法

天井断
熱工
事

・小屋裏から断熱改修する。
・断熱材を追加もしくは入れ替える。

天井敷込み断熱工法

適用条件

既存部の処理

改修概要

留意点

改修効果

製品・システム事例

・断熱材が設置されていないもしくは性能が低く、最上階天井から居室への焼け込みが酷な場合。
・住まいながらの改修が求められる場合。
・屋根の葺き替えとの組合せ工事が可能な場合。

・屋根材および防水層を撤去する。
・既存の天井断熱材がある場合は撤去する。
・小屋裏換気口がある場合は閉鎖する。

・野地板の上部に断熱材を敷設する。
・新規に野地板を設置し、防水層から屋根を葺き換える。

・壁の断熱材との連続性を確保する。
・高い断熱性能を確保する場
合、一度に厚いものを貼付けるのではなく、多層張りとする。
・小屋裏を室内と同等とし、妻壁が無断熱の場合は充填する。

・発泡プラスチック系断熱材

・板金屋根（瓦棒葺き）を下地とする。
・既存の天井断熱材がある場合は撤去する。
・小屋裏換気口がある場合は閉鎖する。

・既存の板金屋根の上に断熱材を敷設する・新規に野地板を設置し、防水層から屋根を葺き換える。

・板金屋根の瓦棒葺きの場合に適用できる方法
・その他（上記参照）

・特に夏期の最上階の温熱環境が改善され、冬期についても天井面からの熱損失を抑えることができる。
・構造材や補強金物等の熱橋がなくなるため、冬期結露の発生を抑制できる。
・躯体の外側で屋根を覆うため、連続的な断熱・気密性を確保し易い。
・構造体への外部熱負荷が軽減

・断熱材が設置されていないもしくは性能が低く、最上階天井から居室への焼け込みが酷な場合。
・屋根材の変更や解体を行わずに 簡 易に 改 修を 実 施 したい 場合。
・小屋裏で施工可能な空間（特に軒先周辺）が確保できる 場合。
・断熱材が設置されていないもしくは性能が低く、最上階天井から居室への焼け込みが酷な場合。
・大規模な解体を行わずに簡易に改修を実施したい場合。
・小屋裏で施工可能な空間（特に軒先周辺）が確保で きる場合。
・下屋がある住宅において、階間と下屋の小屋裏が通じている
場合・小屋裏で施工可能な空間（特に軒先周辺）が確保できる場合。

・屋根はそのまま。
・既存の天井断熱材がある場合は、撤去する。
・小屋裏換気口がある場合は閉鎖する。
・小屋裏への侵入口を確保する・垂木間に断熱材を充填、または吹き付ける。
・断熱材と野地板の間に通気層を確保すること。

・壁の断熱材との連続性を確保する。
・通気層は、断熱材の種類（プラスチック系断熱材等）によって必要ない場合があるが、設置すること・屋根はそのまま。
・既存の天井断熱材がある場合は残して活用する。
・既存屋根に棟換気口を設置する。
・小屋裏への侵入口を確保する

・垂木下端に遮熱フィルムを張り付ける。

・垂木間に熱気が流れるため、棟換気口が必須となる。
・ 遮 熱 シ ー ト の 重 な り を 10 ～20cm 程度確保する。その場合、材料同士の気密性は求めない。

・夏期の小屋裏温度が低下（－
10℃程度）するため、最上階の温熱環境が改善される。

・遮熱フィルム・下屋天井の一部を撤去（必要に応じて複数の開口を開ける）する。
・開口は点検口として補修する。

・胴差から 天井までの間（ 下り壁）を合板や気密フィルムなどによって塞ぎ、断熱材を設置する。

・空間が狭小で作業困難な場合があるため、事前調査の際に十分に工事方法を検討する。

・下屋の小屋裏と階間空間を遮断（断熱・気密化）することで、1階天井裏や 2 階床下へ及ぼす熱負荷が改善される。
・無機繊維系断熱材（ボード状、フェルト状）
・発泡プラスチック系断熱材
・合板、気密フィルム 等

・断熱材が設置されていないもしくは性能が低く、最上階天井から居室への焼け込みが酷な場合。
・大規模な解体を行わずに簡易に改修を実施したい場合。
・小屋裏で施工可能な空間（特に軒先周辺）が確保できる場合。

・天井はそのまま。
・既存の天井断熱材がある場合は、原則として残して活用する（湿気・結露などで状態が悪い場合は撤去する）。
・小屋裏への侵入口を確保する

・既存断熱材は敷き直す。
・天井裏に断熱材を敷き込む。
・小屋裏換気が無い場合は、換気口を設置する。
・ダウンライト等の照明器具類の養生（断熱材が被らないよう堰を設けること）もしくは、断熱対応型の照明器具への交換が必要となる。

・関連工事）小屋裏気流止め工法、階間気流止め工法
・壁の断熱材との連続性を確保し、小屋裏換気を十分に確保する。
・断熱材の重なりや吊木回りなどに隙間を生じないように敷込む（右写真参照）

・特に夏期の最上階の温熱環境が改善され、冬期についても天井面からの熱損失を抑えることができる。

・無機繊維系断熱材（ボード状、フェルト状）

9



・発泡プラスチック系断熱材

され劣化防止につながる。

・無機繊維系断熱材（ボード状、フェルト状）
・発泡プラスチック系断熱材
・現場発泡断熱材

【別添 4】設備の省エネルギー改修技術の一覧（集合、抜粋）
工種

部位

基本方針

暖冷房
設
備等 集会室、共用
室

・暖冷房機器の本体交換 
ダ共ク用
ト立て・排気専用ダクトを交換・新設


排気専用ダクト改修
集会室、共用室
等

・ 換 気 扇 本 体 （ パ イ プ フ ァン等）の交換

換気扇交換

・換気扇本体の交換に合わせたフレキシブルダクトの交換

換気設
備技術名称

既存部の処理改修概要

留意点

・COP の高い機器への交換 （高効率ヒートポンプエアコン等）
・居室ごとの暖冷房負荷にみあ
った適切な能力の機器を選択・断熱改修と同時に実施する場
合は、断熱性向上を見込んだ適切な能力の機器を選択

・消費電力量の削減

・壁貫通配管廻りの防湿気密処

理の実施（パテ処理等）
・ 機 器 本 体 取 付 け 用 下 地 の設
置、補強・躯体、開口部断熱性能の向上

ダクト設置ルートの確保・既存換気ダクトの交換
・排気専用ダクトの新設

・適切な換気計算のもとに、換気計画を行い、風量や能力を設定
・換気風量の回復による室内空気
質の改善、結露の減尐

排気専用ダクト

特になし・高効率換気扇への交換

・適切な換気計算のもとに、換気計画を行い、風量や能力を設定
・消費電力量の削減
・換気風量の回復による室内空気質の改善、結露の減尐

パイプファン、天井扇、壁付け換気扇等

フレキシブルダクトの
交換特になし・既存の壁貫通孔を利用
・既存防湿層の状態を確認し、

必要に応じて防湿気密処理を実施・既存換気ダクトの交換

・天井の補修（開口補修、防湿気
密処理、クロス張り等）

・ダクト配管の交換（見直し） ・換気ダクトの扁平、曲りを抑制

した配管ルート計画（３曲がり以内等）
・圧力損失の減尐による消費電力
量の削減
・換気風量の回復、向上による室内空気質の改善、結露の減尐

排気フレキシブルダ
クト、２層管等

・新規に換気システムを導入


換気システムの新設


ダクト設置ルート（外壁躯体貫通孔等）の確保

・天井裏や外壁に換気ルートを
確保（下り天井等の設置）
・機器本体の周辺に点検口を確
保・ダクト式換気システムへの交換・換気ダクト長さの短縮と曲りの尐ない端末部材の配置計画

・適切な換気計算のもとに、換気計画を行い、風量や能力を設定
・圧力損失の減尐による消費電力
量の削減
・換気風量の向上

換気システム

給水ポンプ改修 特になし・既存の給水方式によっては、給
水配管の取替えが必要
・受水槽の廃止


・インバータ制御方式のポンプへ
の交換
・増圧直結給水方式の採用 ・２台交互運転方式の採用


・既存の給水方式を、最適な方式への変更を検討し採用

・停電時の対応（発電機、エンジ
ンポンプの設置等）
・事業主体の給水規定への留意

・消費電力量の削減
・清潔給水
・低騒音による、住環境の向上

インバータ方式給水ポンプ

・新設機器の支持部材等の加工


・高効率給湯機（潜熱回収型等）
への交換

・設置状況による、排気方式の
選択


・熱源効率の向上
・消費エネルギーの削減




東京ガス
HEATSⅠ-B 用
VS-07BRS 型熱源機

・高効率の個別冷暖房機等（ヒー
トポンプ、電気蓄熱暖房機等）の新設

・ 電 気 方 式 へ の 切 り 替 え の場
合、容量アップに伴う幹線の敷
設、電気の専用回線契約等が必要
・長い時間利用する器具から優
先的に交換
・使用環境にみあう器具の選択・消費エネルギーの削減
・個別にオペレーションが可能



電気蓄熱暖房機
ヒートポンプ暖冷房機

・消費電力量の削減



高効率電球、蛍光管等

・照度効率の高い照明器具の選択・人感センサー付き照明器具への交換（制御機能）
・インバータ式への更新

・新規照明器具を取り付けることによる、落下、感電、火災への注意

・消費電力量の削減

LED 照明器具への交換リース事業等

・エレベーター本体の最新型へ
の交換
・機械室（通路、入口扉、給排気等）、降路（昇降路頂部、ピット深さ等）の改修
・インバータ方式の採用

・現行法令にしたがっての改修

・消費電力量の削減



エレベーター回生電
力蓄電システム「エレセーブ」

暖冷房機交換エアコン改修

適用条件
特になし









・排気ダクト内に排気専用ダクト
を挿入・新設し、周りを給気とすることによるＳＥダクト化



給排水設
備

照明設
備

ポ加ン圧プ給水・ポンプの本体交換

ム セン
トラ
ル
暖冷
房
給湯シス
テ・給湯機の本体交換

エ共ン用
ト廊
ラン下ス
等


暖冷房機等の交換

特になし




・暖冷房方式の変更（セントラ
ル方式→個別方式等）

暖冷房システムの変
更全戸で揃って変更できることが
条件（大規模修繕等）
・既存冷暖房機（ﾗｼﾞｴｰﾀｰ、ﾌｧﾝｺｲﾙ等）、温水配管等の撤去
・住戸区画貫通部の処理

・電球、蛍光管等を高効率の

ものと交換

照明改修



特になし

・既存のまま

照明改修



特になし



・照明器具の本体交換

エ
レベー
ター

・エレベーターのリニューアル

エレベーター機器の更新

特になし





・交換する器具に応じた電源ソケットの交換等
・天井や壁の補修（開口補修、防湿気密処理、クロス張り等）
・安定機の加工等


・機械室、降路の改修

電気設
備改修効果






10

・高効率な光源への交換（電球型蛍光ラ ンプ、 H ｆ蛍光 ランプ 、LED ランプ等）
製品・システム事例
ヒートポンプエアコ
ン、暖房機 等

【別添5】 戸建住宅・集合住宅における一般的な維持・修繕工事に関する省エネ改修工事項目の例■戸建住宅の省エネ改修技術の整理
健康性の向上

安全・安心性の向上

高齢者対応

老朽化・劣化対策

使い勝手の向上

好みの間取り・全体（建物全体）設
備関連事項□:間取りの変更★:太陽熱給湯機の設置★:全般換気システム□:セントラルヒーティング★:太陽光発電の設置●:屋根外張断熱工法

部位（屋根天井、壁、床、開口部）■:屋根の葺き替え（30●:屋根吹付け断熱工法○:昼光利用（天窓）★:太陽光発電の設置★:照明交換★:太陽熱給湯機の設置★:換気設備の交換・設▼:屋根の軽量化●:屋根遮熱工法□:床暖房設備の導入

屋根・天井回り■:屋根表面塗装の塗替★:エアコンの取替え■:洗面台の交換（15～●:天井敷込み断熱工法

床回り■:床フローリングの張り■:キッチン本体交換（15内装壁回り●:外壁充填断熱工法●:日射遮へい対策（庇▼:耐力壁の増設●:床下吹付断熱工法●:床下充填断熱工法△:室内の段差解消●:床下気流止め対策▼:床剛性の向上★:節湯・節水機器への■:浴室（ユニットバス）■:外壁（サイディング）●:小屋裏気流止め対策★:高効率家電への交換★:給湯器機の交換●:外壁外張断熱工法●:天井吹込み断熱工法

部分（部屋単位）■:トイレ便器本体点検

屋根・外壁回り●:天井内張断熱工法■:外壁目地の打ち替え●:外壁吹付け断熱工法□:間取りの変更●:基礎外張断熱工法●:床充填断熱工法（室内■:内装クロス 張り替え

水回り●:外壁内張断熱工法

開口部回り△:水回りのバリアフリー■:室内ドア本体交換（30 △:ドア幅の拡充○:通風促進●:壁面緑化（窓先）△:室内の手摺設置■:アルミサッシ本体の●:窓2重化工法（内窓設●:窓カバー工法

建具回り●:窓アタッチメントガラス●:窓カット工法■:玄関ドア、勝手口ドア●:玄関ドアチェンジ工法●:日射遮へい対策（外付△:廊下幅等の拡充○:日射熱利用▼:筋かいの補強

躯体関連事項
凡例：●、○：省エネ改修関連技術（躯体）、★：省エネ改修関連技術（設備）、■、□：一般修繕関連事項、▼：耐震改修関連事項、△：バリアフリー改修関連事項

11

■ 集合住宅の省エネ改修技術の整理
設
備関連事
項

給水施設

共用電灯

共用部分

未利用エネルギー★風力発電導入■受水槽交換（約 25 年）
■給水ポンプ交換（約 16 年）

★LED・高効率照明への交換★高置水槽方式から直圧給水方式への変更（インバータ制御）■ 共用 電灯 設備 の交換（約 15 年）★太陽光発電導入（共用灯等）★人感センサー、タイマーの設置

エレベーター
共用部

給湯暖房熱源■ エレ ベー タ ー 交換
（約 30 年）

★高効率エレベー
ターへの交換■セントラル給湯暖房機ボイラー等の交換（約 15 年）部位
（屋根、天井、壁、床、開口部）★各戸暖房の導入

専用部□間取りの変更

屋上・屋根廻り●アスファルト露出 防水外断熱工法■防水の修繕、撤去・新設（約 24 年）●アスファルト保護 防水外断熱工法■ 金属 屋根 の葺 き替え（15 年～）●屋上緑化★ 高効率 照明への交換★24 時間換気設備の設置（外壁に開口）●金属屋根カバー工 法（断熱材付）

天井廻り●FP 板張り（最上階）★ 高効率 エアコンへの交換■ トイ レ便 器本 体点検交換（15～20 年）■洗面台交換（15～20 年）■キッチン本体交換（15～20 年）■浴室ﾕﾆｯﾄﾊﾞｽ化・交換（15～20 年）△ 水廻 りの バリ アフリー化（段差・手摺）★節湯・節水機器への交換★ 高効率 家電への交換★ 床暖房 設備の導入

部分（部屋単位）■クロス張り替え（10～15 年）■床下地交換・補強●FP 板張り（最下階床下または床上）★ 局所換 気設備の交換・設置（15～20 年）■ﾌﾛｰﾘﾝｸﾞ・畳張り替え（約 25 年）●現場発泡工法（最下階床下または床上）△室内のバリアフリー化（段差）△ 室内 のバ リア フリー化（段差、ﾊﾝﾄﾞﾙ）●採光小窓の設置●外断熱乾式密着工 法（通気層／非通気層）

▼耐震補強

●壁面緑化

■クロス張り替え（10～15 年）△室内のバリアフリー化（手摺）■外壁シーリング打ち換え（約 12 年）■ガラス・戸車の交換（約 12 年）

室内建具廻り●通風経路の確保■外壁補修・塗り替え（36 年）

開口部廻り

内壁廻り■室内ドアの交換（10～15 年）●現場発泡工法（硬質ウレタン F・最上階）

床廻り★給湯機器の交換（10 年）

水廻り●外断熱湿式密着工法

外壁廻り●複層ガラス・真空ガラスへの交換●日射遮蔽装置（窓庇、ルーバー等）の設置●外付けアルミサッ シによる二重サッシ化
ノンシール工法●アルミサッシカット工法●断熱材裏打ちパネル（S1）工法●内窓の設置■玄関ドアの交換（約 36 年）

●アルミサッシカバー工法●現場発泡工法（硬質ウレタン F）● 断熱シ ートの設置■アルミサッシの交換（約 36 年）●玄関ドアカバー工法

躯体関連事項●○：省エネ改修関連技術（躯体）、★：省エネ改修関連技術（設備）、■□：一般修繕関連事項

専用部▼：耐震改修関連事項、△：バリアフリー改修関連事項

12共用部