特集論文

教育達成に対する「家族」
効果の再検討―― 祖父母・オジオバと家族制度に着目して

荒牧 草平（九州大学大学院人間環境学研究院 准教授）

教育達成や地位達成に対する「家族」の影響にた Warren and Hauser（1997）
によるアメリカ

ついて、
近年、
新しいアプローチが広がりつつある。

の研究例も、フィンランドを対象とした最近の研そのキーワードとなるのが、“Multigenerational

究例（Erola and Moisio 2007）
も、祖父母世代に

Effects（多世代効果）”、すなわち、祖父母や曾祖よる孫世代への直接的な効果を認めていない。一

父母等、3世代以上離れた家族や親族が及ぼす影方、日本のデータを用いて 3 世代の関連を検討し響である。本稿を執筆中の2012年9月中旬にも、た尾嶋（1988）と片岡（1990）
は、いずれも孫息子に“Inequality across Multiple Generations”と題対する祖父の効果を認めているものの、1955 年とするカンファレンスが、PSID（Panel Study of1985 年の SSM 調査データを用いて時点間比較を

Income Dynamics） を実施する、ミシガン大学行った片岡（1990）
では、祖父効果の弱まりが指摘

Survey Research Centerの主催で開催されていされている。

1）

る 。本稿では、このカンファレンスでの報告をこれらの結果を重視すれば、あえて多世代効果含めた研究動向を紹介しながら、日本の全国家族を研究する意義は主張し難い。しかし、研究事例

調査（NFRJ）データを用いた研究事例を示す。

の少ない現段階で、そのように結論づけるのは早2）計であろう。多世代効果に着目する意義について、

1. 研究の背景と目的（1）多世代効果に着目する意義

たとえば Mare（2011）
は、以下のように指摘している 。第 1 に、上記のような先行研究の知見は、
3）

時間的・空間的に不変ではない可能性がある。た教育達成や地位達成あるいは世代間社会移動にとえば Warren and Hauser（1997）
が研究対象と関する研究は、社会学の主要テーマの1つであり、した 20 世紀中葉におけるウィスコンシンの家族

社会階層と社会移動全国調査（SSM調査）データ等

は、多世代効果が見いだしにくい条件を持っていを用いた実証研究が長年にわたって積み重ねられたにすぎないかもしれない。南アフリカ、中国、てきた。しかし、これらの研究において、出身階

中欧など大きな社会変革のあった地域であれば、層あるいは「家族」をとらえる枠組は、おおむね「核異なる結果になった可能性がある 。また、親子家族」の範囲内――典型的には父親の社会経済的間の相関が非常に強力だとしても、親の影響が子地位と子どもの地位という2者関係の検討――にの世代で途絶えてしまう（完全なマルコフ過程）と留まってきた。

4）

見なす必然性はない。たとえば、非常に大きな富

もちろん、こうした核家族枠組みを超え、祖父（wealth）を持った家族の場合、いくら浪費して母までを視野に入れて教育達成や社会移動を扱っも、その富は少なくとも数世代にわたって影響を5）た研究も例外的に存在している。ただし、WLS及ぼすはずである。他方、社会の底辺層において（Wisconsin Longitudinal Study）データを用いは、数世代にわたる不利益の継承が繰り返されて33

季刊家計経済研究

2013

いると考えられる。

WINTER

No.97

究自体の見直しに発展していく可能性がある。

これらの議論から導かれるように、多世代効果
は社会制度のありように大きく左右されるというのが Mare（2011）の 1 つの大きな主張である。上（2）
PSIDカンファレンスにみる近年の研究動向
では、多世代効果に関して、近年いかなる研記の例で言えば、富がどのように、どの程度継承究が進行しているのだろうか。ここでは、冒頭されるかは、さまざまな社会制度の設定によってに述べたカンファレンスでの報告から、教育達異なりうるし、身分制や類似した制度のある社会成に関わる研究事例をいくつか紹介しよう。初では、底辺層の移動が抑制されると考えられる。

めに取り上げるのは、CMGPD（China Multi-Mare（2011）の 指 摘 す る、も う 1 つ の 重 要

Generational Panel Dataset）と呼ばれる研究プな論点は、人口統計学的再生産（Demographic

ロジェクトである。CMGPDは、中国の遼寧省にReproduction）との関連である。結婚・出産・移おいて、個人・世帯・地域に関する社会経済的・動・死亡といった家族形成の相違、すなわち、結人口統計学的な情報を、18世紀からの数世代にわ婚するか否かやそのタイミング、子どもの有無やたって網羅的に収集したパネルデータであり、清数、移動や死亡の状況等はさまざまであり、世代

王朝の系譜に関する情報も含まれているという、間移動にも強く関与するはずである。しかしなが他に類を見ない構成となっている 。Mareもこのら、地位達成や世代間移動の研究で、それらが考データを用いて分析を進めており、とりわけヒエ

慮されることは少ない。親子 2 者間の関連のみにラルヒーの最上位と最下位において多世代にわた着目する場合、調査対象が生存者や子どもを持つる効果の継承を見いだしている。先に引用した制9）者に偏ってしまうという問題もある 。その連鎖度の重要性や富（あるいは注5に述べた「資源の的影響も考慮すれば、核家族枠組みにしたがった

耐久性」）に関する指摘は、こうした実証研究に

階層研究の限界は、より一層明白であろう。

基づいてなされたものと考えられる。

6）

ここで日本の階層研究をふりかえると、早くもThe Education Longitudinal Study of 2002

安田（1971）の意欲的な研究において、人口学的要データを用いて大学進学に関する3世代の効果を因への言及がなされていることに気づく 。しか検討した研究（Lawrence 2012）では、親だけでしながら、後の研究において、この点に注意が払なく祖父母が大学へ進学したか否かの累積的な効7）

われることはあまりなかった。
「キョウダイ」
デー

果に着目し、本人が大学進学第1世代（祖父母もタを用いた分析（近藤 1996; 平沢 2011 など）
は、親も非進学）の場合、第2世代（祖父母は非進学

人口学的要因に踏み込んだ数少ない研究事例と言だが親は進学）と比較して、大学に進学するか否えるが、これまでのところ検討の射程は 2 世代
（核かにおいても大学の種類（「四大か短大か」や「セ家族）に留まっている。また安田（1971）は祖父効

レクティブな大学か否か」）の選択においても不利果にも言及しているが、先の片岡（1990）
以降は研になる一方で、第3世代（祖父母も親も進学）の究が途絶えている。

場合には、第2世代と比較して進学先大学の選択

しかしながら、従来の「階層」
枠組みでは説明さにおいて有利であること等を見いだしている。まれなかった分散の少なくとも一部には、多世代にた、こうした違いを生み出す背景として、大学に

わたる
「家族」
や親族
（以下、これらをまとめて「拡

関する情報の入手源、大学進学や高校生活に関す

大家族」
と呼ぶ）
の影響が含まれていたとみてよい

るさまざまな事柄を親と話した頻度などが検討さだろう。とりわけ、直系家族制や長男同居の存在れている。多世代効果の観点から興味深いのは、「拡大家族」のしてきた日本社会（施 2008）
では 、家庭での会話の頻度に祖父母学歴の効果が認めら影響が相対的に強い可能性もある。いずれにせよ、れること、しかも大学や成績の話ばかりでなく、

8）

拡大家族効果の解明は、今までとらえられてきた

最近の出来事や課外活動などに関する会話の頻度

以上の
「階層」
効果を見いだすこととなり、階層研にも差が認められている点である。

34

教育達成に対する「家族」効果の再検討

スウェーデンの住民登録（administrative registers）

歴化の影響に言及している。さらに20余年を経て（1st cousin）
同士およ
データ を用いて、イトコ実施されたNFRJ08データでは、さらなる弱まりびハトコ（2nd cousin）
同士の関連を検討した研究が予想される。

10）（Hällsten 2012）
も興味深い。これは従来からある

ただし、分析の結果、無視できない拡大家族効にキョウダイ相関の検討方法をイトコ（1 and 2 ）果が認められた場合には、それが生じた理由につまで拡張したものであり、1）
イトコたちが受けていて検討するのが第2の課題となる。先の議論をきた、家族と地域社会（community）
に関する観測ふまえれば、まずは日本の家族制度の影響を考え

stnd

および非観測要因の推定値が得られる、2）すべてるべきであろう。直系家族制と長男同居に象徴さの結果が同一の情報源を用いて同時に測定されてれる日本の親族間関係のあり方からは、子どものいるので測定誤差が大幅に軽減される（特に親子教育達成に対する拡大家族の影響も、父系親族や相関の見かけ上の減少による多世代効果の過大推長男でより強いことが予想される。とりわけ父方

定の回避）
、3）
一般には祖父母（曾祖父母）
データ

祖父と長男である孫息子との間に強い関連が認めを収集する難しさから断念されてきたさまざまなられた場合には、拡大家族効果のありように直系分析が可能となる、などのメリットがあるとされ家族制が強く関与するとの解釈が可能である。たる。分析の結果、親の SES を統制しても、GPA、だし、孫が祖父母に感じる親密感と孫の出生順位

入隊時の認知能力や非認知的特徴、教育達成、職の関連を検討した前原ほか（2000）では、性別に業威信、所得に関して有意な相関が認められていよらず孫が長子の場合に祖父母（特に父方祖父）る。ここから、平等主義的とされるスウェーデンへの親密性が増すことが認められている。ここかにおいても、少なくとも 4 世代にわたって、不平らは、性別にかかわらず長子孫が第2子以降の孫等が維持されてきたことが指摘される。

と比較して祖父母から良好な待遇を受けているこ

The Survey of Health, Ageing and Retirementとが予想される。なお、子どもの出生順位は、従in Europe（SHARE）と い うヨ ー ロ ッ パ11カ

来の核家族データを用いた研究でも着目されてお国のデータを用いた研究（Deindl and Tieben

り、長子ほど教育達成に有利であると報告されて2012）では、子どもの教育達成に対して、祖父母いる（近藤 1996; 平沢 2011） 。

世代の文化的資源が親の資源を統制しても大きな

12）

他方、
祖父母と孫の関係性に関する研究（Eisenberg

直接効果を持つこと、経済的資源も小さいながら1988など）では、父系より母系親族（特に祖母）有意な直接効果を持つこと、親の資源が弱い時ほとの関係が良好であることが指摘されている。しど祖父母の資源が強い効果を持つこと（insurance

たがって、母系親族による効果が強いという結果

function）などの興味深い知見が報告されている。

が得られた場合には、その効果は彼らが直接に子

（3）
分析課題

きる。いずれにせよ、父系／母系の区分や出生順

育てへ強く関与したことを反映していると推測で以上をふまえ、本稿の分析課題を以下のように位に着目した分析は、拡大家族効果の発生メカニ
ズムを解明することにつながると期待される。

設定する。
第1の課題は、現代の日本社会において、核家族の枠を超えた家族や親族（拡大家族）が、子どもの教育達成に有意味な直接効果を持つか否かを

2. データと変数

確かめることである。仮に、そうした関連が認め先述の通り、教育達成の階層差に関する研究のられないのであれば、従来通り、核家族内のメカ

射程は、基本的には親子2世代の範囲に留まってきニズムに焦点化すればよいことになる。これに関た。このため、拡大家族効果を分析可能なデータ連して片岡（1990）は、先述の通り祖父効果の弱は少なく、日本でこの分野をリードしてきたSSM

まりを明らかにするとともに 、核家族化や高学調査でも、利用可能な情報は限られている 。特

11）

13）

35

季刊家計経済研究

2013

WINTER

No.97

図表-1 NFRJ08で把握可能な学歴

父親

祖父母

母親

父母

キョウダイ1 キョウダイ2 キョウダイ3

調査対象者

配偶者

オジ・オバ
キョウダイ

に1995年以降の新しい調査では、子どもの学歴が子ども1 子ども2 子ども3

3. 分析結果調査されていないため、3世代間の関連を検討で（1）親族学歴の独自効果

きないという限界がある。
これに対し、第3回全国家族調査（National

図表−2は、親の学歴を統制した上で、祖父母やFamily Research of Japan 2008：以下、NFRJ08

オジオバの学歴と子どもの高等教育進学率との関と表記）では、図表−1に示したように、調査対象

連をとらえた結果である。ここから、親学歴が低者の父母、配偶者、キョウダイ、子どもの学歴をい場合の祖父母効果を除いて、祖父母やオジオバ

調査しており、対象者の「子ども」からみれば、の学歴が高いケースで、子どもの進学率も高いと

「祖父母」
「父母」
「オジオバ」「キョウダイ」とのいう関連が統計的に有意であることがわかる。興

学歴相関が把握できる設計となっている。諸外国

味深いのは、相関係数（グッドマン＝クラスカルも含めて全国レベルでオジオバ学歴まで調査したのγ）やオッズ比からもわかるように、祖父母で例はなく、貴重なデータと言えるだろう 。なお、もオジオバでも、両親の学歴が高いほど強い効果

現代日本社会では、ほとんどの者が高校まで進学が認められる点である。特に祖父母の場合には、し、学歴の主たる違いは高等教育を受けるか否か

両親が高学歴のケースにおいてのみ、統計的に有14）に表れる。したがって、
本稿では、
有効票本数5,203

意な独自効果を持つ。このように、祖父母の学歴票のうち第1子が19歳以上に達している2,673票

が高くとも、親の学歴が低ければ効果を発揮しなのみを分析に用いる。

いが、祖父母－父母と相対的に高学歴が蓄積する

なお、分析では父系・母系の区分や子どもの出生順位など、さまざまな条件による違いを考慮すと、子どもの学歴も高くなることを祖父母学歴の〈蓄積効果〉と呼ぶことにしよう。

るので、解釈を容易にするためにも、セルごとの次に、祖父母やオジオバの同時的な効果を確認

ケース数を確保するためにも、学歴変数のカテゴするため、ログリニア・モデルを用いて検討してリーは少ない方がよい。上述の通り、子どもの場みよう。図表−3はその結果である。基準となる

合は高等教育を受けたか否かが問題となるので、モデルM0は、祖父母・父母・オジオバについて、他の場合も学歴を2区分することとしよう。具体それぞれの2者間に関連を認める一方、子どもに的には、分布の偏りも考慮した組み合わせの変数影響するのは親学歴のみであると仮定したものだとし、父母の場合は「ともに中等以下／少なくとが、明らかにあてはまりが悪い。祖父母学歴の効も一方が短大以上」、祖父母の場合は「ともに義果を考慮したM1では若干の改善が認められるも務教育まで／少なくとも一方が中等以上」
、オジオ

のの、
〈蓄積効果〉まで考慮したM2も十分な改バの場合は「全員が中等以下／少なくとも1人が善とはいえない。他方、M0にオジオバ学歴の効短大以上」の区分をそれぞれ用いた 。

果のみを追加したM3では大幅な改善が認められ、

15）

36

教育達成に対する「家族」効果の再検討

図表-2 親の学歴別にみた祖父母・オジオバ学歴と子どもの高等教育進学率の関連

親学歴

低

親学歴

高

親学歴

低

親学歴

高

祖父母学歴 低祖父母学歴 高祖父母学歴 低祖父母学歴 高オジオバ学歴 低
オジオバ学歴 高
オジオバ学歴 低
オジオバ学歴 高

χ 検定
の結果
（p 値）

相関係数
γ

オッズ比

.341

.060

1.1

.000

.370

2.2

.000

.360

2.1

.000

.530

3.3

2

子どもの
進学率

N

42.4
45.4
67.0
81.4
39.7
58.4
63.5
85.2

877
366
285
451
1,005
238
318
418

図表-3 ログリニア・モデルの結果
M0
M1
M2
M3
M4

モデル

G

d.f.

p

ID

BIC

親効果のみ
祖父母効果
祖父母蓄積効果
オジオバ効果オジオバ＆祖父母蓄積効果

［GP］
［GR］
［PR］
［PC］ 82.4
M0＋［GC］
71.3
M0＋［GPC］
62.2
M0＋［RC］
12.7
M0＋［RC］
［GPC］
4.0

7
6
5
6
4

.000
.000
.000
.049
.404

.076
.068
.067
.028
.013

29.3
25.7
24.3
− 32.9− 26.32

注 : 適合度指標のうち G は尤度比統計量を、d.f. と p は、それに対応した自由度と有意確率を、ID は非類似指数を、BIC はベイズ情報量規準をそれぞれ表す。また、モデルの表記において P、G、R、C、は、順に父
母学歴、祖父母学歴、オジオバ学歴、子学歴をそれぞれ表す
2

BIC値からはこれが最も適合がよいと評価される。

ては3変数交互作用を考慮したため、各2者間のしかしながら、尤度比検定の結果は十分なものと関連は第三者の学歴によって2つのパラメータ値はいえない。そこで、残差の大きいセルを確認しを得るが、いずれの2者間の関連も、第三者の学たところ、祖父母と父母の交互作用を考慮してい歴が高い場合に大きな値を示している。先に、祖ないことによるズレの大きいことが確認できた。

父母から子どもへの直接効果は親の学歴が高い場

これを考慮したのがM4で、どの指標からも満足合にのみ認められること、すなわち〈蓄積効果〉

できる結果が得られており、標準化残差が1.96をを指摘したが、図表−4には、父母から子への直接超えるセルは全く認められなかった。ここから、効果も祖父母の学歴が高い場合に、より強いこと

祖父母の蓄積効果とオジオバ効果をいずれも考慮が示されている。すなわち、祖父母も父母も高学したモデルがデータに最も適合すると判断できる。

歴の場合、子どもへの効果はどちらも強いという

図表−4は、図表−3のモデルM4における交互ことになる。もちろん、ログリニア・モデルの結作用項のパラメータ推定値をもとに、変数間の関果は、こうした因果連鎖までを特定しているわけ

連をパス図に示したものである。すべての変数がではないが、少なくともこうした理解が可能なモ2値で構成され、かつ関連はいずれも正であるた

デルにしたがった推定値が、観測データと十分にめ、2変数の関連をとらえたパラメータは1つの正適合するという結果が得られたことになる。

の値で表現することができる。また、父母とオジオバ間の関連を除いて、時間的な順序が明確に特（2）家族制度の影響に関する検討

定できるため、一方向の矢印で変数間の関連を表

ここでは拡大家族効果の背景要因として、日本している。他方、祖父母・父母・子の関連についの家族制度を想定することの妥当性について検37

季刊家計経済研究

2013

WINTER

No.97

図表-4 拡大家族成員間における学歴相関のパス図
.01

祖父母

.13
.14
.28

.21
.35

父母

.30

子ども

.30
.22

オジ・オバ
注 : 値は図表 -3の M4におけるパラメータ推定値。祖父母・父母・子の関連は、
上段が第三者の学歴が低い場合、下段が高い場合をそれぞれ表す

図表-5 父系・母系の別と子どもの出生順位別にみた拡大家族効果
親学歴低
父方
母方

親学歴高

第1子

第2子

第1子

第2子

0.9
2.4
1.3
2.0

0.7
2.0
1.4
2.2

2.7
2.7
1.7
4.0

1.9
1.8
1.7
3.5

祖父母
オジオバ
祖父母
オジオバ

注 : 値は各条件における拡大家族学歴と子学歴の関連を表すオッズ比討してみたい。第1節で見たように、先行研究かのに対し、母方では3.5と大きな値になっている。

らは子どもの出生順位や父系／母系の違いによっ

ここで子どもの進学率を確認すると（図表略）、こて、拡大家族効果の異なることが予想されたので、れは主としてオジオバ学歴が低い場合の相違に起これらの点を確かめよう。なお、結果が煩雑にな因していることがわかった。具体的には、オジオ

るため、ここではオッズ比の値のみを示した。

バ学歴が低い場合の子どもの進学率は、父方の場

図表−5がその結果だが、母方については、祖父合が67％であるのに対し母方では57％に留まっ

母もオジオバも出生順位による関連の違いが認めた 。つまり、親の学歴が高くても、オジオバの17）

られない一方、父方の場合は第2子との関連が明

学歴が低いと子どもの学歴も低くなる傾向がある

らかに低い。これをさらに子どもの性別と祖父・中で、そうした負の効果は母方の場合に強いとい

祖母の別に調べると（図表略）、父方祖父と孫息うわけである。

子の関連が出生順位によって大きく異なることがわかった。すなわち、父方祖父と孫息子のオッズ
比は、長男の場合は4.3であるのに対し、次男の場合は1.4に留まった（後者はクロス表のχ 検定
2の結果も有意ではない） 。
16）

4. 考察
本稿ではNFRJ08データを用いて、祖父母やオジオバの学歴と子学歴の直接的な関連について、

他方、父方と母方による効果の違いに着目する

日本の家族制度の影響を考慮しながら検討した。

と、親学歴が高い場合におけるオジオバの効果は、

その結果、1）父母の学歴を統制しても祖父母学

父方より母方で強く表れていることが目にとまる。

歴とオジオバ学歴が独自の直接効果を持つ、2）特に第2子の場合には、父方の効果が1.8に留まる

祖父母の効果は〈蓄積効果〉、すなわち祖父母－

38

教育達成に対する「家族」効果の再検討

父母と高学歴が蓄積した場合に限られる、3）父（2012）の研究では、会話の活発な家庭で高学歴方の効果は第2子と比較して第1子で強い（特にの継承がなされていることが示された。これは今父方祖父による孫息子への効果）、4）親が高学歴述べた解釈とは一見相容れないように見える。しでオジオバが低学歴の場合に認められる負の効果

かし、Lawrenceが検討したのは親子の会話であは母方で強い（第2子の場合）、などの興味深い知り、祖父母と孫の会話ではない。それをふまえた見を得た。

上でLawrenceの研究から推測されるのは、祖父1）と2）に関連して、
Mare（2011）
はヒエラルヒー

母の代から受け継がれた親子間の会話という家族の最上位層と最下位層において多世代効果が発生の文化が教育達成に効果を持った可能性である。

すると指摘していた。祖父母の効果が〈蓄積効果〉

これを文化的な資源・資本と考えると、Deindlであったという点は、これと類似の現象を認めた

and Tiben（2012）の研究において、祖父母のとも解釈できる。しかしながら、Mareの指摘は経済的資源が弱い効果しか持たない一方で、文階層の上下末端（the extreme top and bottom

化的資源による強い効果が観察されたことと整合

of the social hierarchy）における多世代的な有的である。ただし、Lawrence（2012）では経済

利／不利の継承であった。一方、オジオバの効果

的資源の効果は考慮されていない。また、Deindlも含めて考えると、日本における拡大家族効果は、and Tiben（2012）では、本稿における〈蓄積効より広範囲に認められると言えるだろう 。ここ果〉とは異なり、祖父母の資源がむしろ補償的なから日本の社会制度、とりわけ家族制度の影響に作用を持つことが示されていた。ここで、Mare

関心が向く。

（2011）の指摘した、拡大家族効果のありようが18）

ここで、3）の結果は、直系家族制や長男同居

時代や社会によって異なる可能性や「資本の耐久といった日本の伝統的な家族制度が、拡大家族効性」といった議論を考慮すると、日本社会におけ果の強さに関与している可能性を示唆する 。たる拡大家族効果の発生において、文化的な資源・だし、施（2008）の指摘した長男同居率の高さは資本の継承がとりわけ重要であると判断するのは、相対的なものにすぎない 。また、祖父母と親が少なくとも現時点では妥当とは言えまい。

19）

20）

ともに高学歴のケースで同居が多いという事実はむしろ、ここで注目すべきは、資源や資本の継〈蓄積効果〉という認められないから 、祖父母の承方法である。父系親族、とりわけ父方祖父と孫

分析結果をふまえると、問題なのは同居の事実自息子に認められた強い結びつきは、「物質的・精体ではないと考えた方がよいだろう。また、オジ

神的遺産」（安田 1971）が親世代を通じて間接的オバが大きな効果を持つという結果も、直系家族に 、あるいは経済的な支援などの形で直接的に制の影響を強く主張することに馴染まない。むし関与した可能性を示している。つまり、現代日本

ろ、
こうした伝統的な家族制度が現代における「家の家族制度は、直系家族制などの伝統にも影響さ族」成員間の関係、すなわち「現代のインフォー

れながら、拡大家族による教育達成への関与を方

マルな家族制度」に影響していると考えた方がよ

向づけていると解釈することができるのではない

いように思われる。

だろうか。祖父母の〈蓄積効果〉という知見も、
「家

21）

23）

他方、祖父母と孫の関係性に関する先行研究族」内に継承・蓄積された資源・資本が豊富なほ

では、母方祖父母が密接かつ良好な関係を持つ

ど効果を発揮すると考えれば、こうした解釈と整傾向が指摘されたものの、NFRJデータの分析か合性がある。

らは、母方祖父母の効果が強いという結果は得ら

直系家族制や同居自体が必ずしも直接に関与すれなかった 。ここからは、子どもと親密な関係

るわけではないと考えると、オジオバ効果が観察を持つ親族が、必ずしも子どもの教育達成に強くされた意味も理解可能である。これらの効果は、

22）関与するわけではないと推測することができる。

祖父母世代からオジオバを含む親世代へと継承さ

これに関連して、第1節で紹介したLawrence

れた資源や資本が、何らかの理由によって親の学39

季刊家計経済研究

2013

歴としては発現しなかった一方で、オジオバの学歴達成には効力を発揮した結果（あるいはその逆の状態）をとらえていると考えることができる 。
24）

言い換えるなら、ここでの分析結果は、核家族だけに着目している際には把握しきれなかった「家族（社会階層）」の影響を、より正確に測定したものと主張できるかもしれない。4）の分析結果も、
オジオバの直接的な関与ではなく、まさに拡大家族に伝達・共有された要素をとらえたものと考えると納得がいく 。
25）以上、さまざまな解釈の可能性を述べてきたものの、あくまで可能性を指摘したに留まっている。
これらの妥当性を検討するよう、さらなる実証研究を積み重ねていくのが今後の主な課題と言えるだろう。また、Mare（2011）の指摘した人口統計学的観点は十分に考慮できていないので、これも含めて研究を展開していくことも残された重要な課題と言える。このように、多くの課題が残されてはいるものの、「家族」や「階層」の影響に対して新たな研究関心を喚起することに多少とも寄与できたならば幸いである。
付記「第 3 回全国家族調査（NFRJ08）」
データの使用にあたっては、日本家族社会学会・全国家族調査委員会の許可を得た。
注
1）本誌の読者であれば PSID には詳しいであろうが、1968
年に開始されたアメリカを代表するパネル調査である。
詳しくは 2008 年の本誌 No.79に掲載された紹介記事（村上・ホリオカ 2008）
を参照されたい。
2）2012 年 5 月に香港で開催された国際社会学会
（ISA）
階
層部会
（RC28）の会合でも、多世代効果に関する講演や報告がなされており、こうした研究関心の高まりが見て取れる。
3）この論文は、多世代効果に着目する近年の潮流に 1 つのきっかけを与えたものと言え、先述のカンファレンスでも、この論文に基づく Mare の基調講演がなされている。
4）これらの社会に関するデータの収集事例として、
Treiman らの試み
（Treiman and Walder 1998 など）が紹介されている。
5）Mare は資本が世代を超えて継承される程度を耐久性（durability/perishability）という概念で表し、富など十分な量のある物的・経済的資本は耐久性が高い一方、人的資本や職業的地位などは耐久性が低いと指摘している。
6）これは、いわゆる格差社会論の中で注目された「誰が結40

WINTER

No.97

婚できるか」
といった問題とも直結している。
7）安田（1971）
では、人口（統計）学という用語が用いられているわけではないが、「家族の問題」
として、出生順位や長男相続、データの収集単位と分析単位（どの世代を単位とするか）、親の死亡時期を取り上げるとともに、地域間移動にも言及している。
8）施（2008）
は、NFRJ-S01データを用いた分析から、近年でも長男同居が主であり直系家族制が温存されていることを明らかにしている。
9）本データは、香港科技大学の James Lee と、UCLA のCameron Campbell らによって収集されている。詳し
くは CMGPD のサイト
（下記は 2012 年 9 月現在）
を参照されたい。
http://www.icpsr.umich.edu/icpsrweb/CMGPD/
index.jsp
10）1932 年出生の者からデータが使用可能であり、1968 年
出生以降ではほぼ全人口がカバーされ、出生時点におけるイトコなどの情報も収集されているという。
11）
片岡（1990）
は、1955 年調査との比較から、1985 年調査
データでは、相対的に高学歴の祖父を持つ有利さがなくなったことを指摘している。
12）
平沢（2011）によれば、古い世代では逆の傾向も認められるものの、1950 年代以降の出生においては、この傾向が明確に認められるという。本稿の分析対象はおおむ
ね後者の世代に該当しており、確かに第 1 子の進学率
が高い。
13）
先の片岡
（1990）
が用いた 1955 年と 1985 年の SSM 調査でも、子どもの学歴は長男についてしか聴取されていない。
14）
調査の詳細は、日本家族社会学会・全国家族調査委員会（2010）
を、学歴の聴取方法は荒牧（2011）
を参照され
たい。
15）
荒牧
（2011, 2012）
では、父と母やオジとオバを別々に変数化した分析を行ったが、本稿で着目した主な知見には相違がないため、ここでは簡便な方法を用いた。ただし、荒牧（2011）
で指摘したように、特にオジオバの変数化にはさまざまなバリエーションが考えられるため、それにより異なる知見が認められる可能性は残されている。
今後の課題としたい。
16）
いずれも親が高学歴の場合。祖父の効果は基本的に〈蓄積効果〉のため、親が低学歴の場合は、いずれも有意ではない。
17）
その他の組み合わせにおいては、父方と母方の相違は4％ポイント以内に留まる。
18）
もちろん、日本の場合にも、本稿の分析ではとらえきれていない上下末端において、より強固な利益／不利益の継承がなされている可能性も否定できない。
19）
PSID カンファレンスの討論者でもあった Xie らの研究によれば、中国農村部における子どもの教育達成に対する祖父母効果の有無は、同居の有無によるという（Zeng
and Xie 2011）。
20）
施（2008）によれば、若年世代（1950 ～ 69 年生まれ）の場合、夫方親との同居率は長男以外の場合が 10 ～ 12％教育達成に対する「家族」効果の再検討に留まるのに対し、長男の場合が 25 ～ 37％である。長男の同居率は明らかに高いが、非同居が多数を占めているとも言える。
21）
調査時点での同居率になるが、NFRJ08 データで確認したところ、祖父母・父母ともに高学歴のケースは、む
しろ他のケースに比べて同居率が10％ポイント以上低い。
22）
この点については荒牧（2012）
で詳しく検討している。
23）
これに関連して安田は「祖父の階層的地位が影響するというのは、このような物質的・精神的遺産を祖父の階層的地位で代表させている、ということにほかならない」（安田 1971: 146）との解釈を示している。
24）
本稿では、オジオバ学歴を一人一人の属性でなく、親のキョウダイを代表する指標として変数化しているので、こうした解釈とも整合性があると言えるだろう。
25）
荒牧（2011）
では、オジオバの「いない」
家庭との比較から、オジオバ学歴が正負双方の効果を持つことを指摘したが、その結果もこうした解釈と整合する。
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あらまき・そうへい 九州大学大学院人間環境学研究院 准教授。主な論文に「教育達成過程における階層差の生成」（佐藤嘉倫・尾嶋史章編『現代の階層社
会 1 格差と多様性』東京大学出版会，2011）。教育社
会学・計量社会学専攻。
（aramaki.sohei.022@m.kyushu-u.ac.jp）

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