論壇

生活を再建するとは，どういうことか？
同志社大学社会学部教授

立木茂雄

筆者は，1995 年１月に発生した阪神・淡路大震災からの復興で，被災者や支援者，また行政の施策担当者との現場での直接対話を通じ，兵庫県知事に向けて政策提言を行う被災者復興支援会議の活動に長期的に関わった。また，発災から５年後および 10 年後に生活再建施策の進捗状況をチェックするため神戸市が実施した生活再建草の根検証ワークショップの企画や実施，分析に携わった。さらに被災者の生活再建状況を継続的にモニタリングしながら生活復興状況とそのメカニズムを計量的に検証した 1999 年，2001 年，2003 年，2005 年の兵庫県生活復興調査の設計・実査・分析にも関わった。
本稿では，このような実践と研究を踏まえて，「被災者の生活の再建とは何か」について論じる。
基本的には，三つのことについて語ろうと思う。一つ目は，被災者が感じる時間についてである。その心理的な時間の流れはどのような「時の刻み」になっているのか。それを踏まえて，東日本大震災の生活の再建の過程や時の流れ ― それが果たして，報道や政治家が言うように遅いものなのか ― について触れたい。二つ目は，そもそも生活を再建するとはどういうことなのか，についてである。この問いに自信をもって答えられるようになったのが，震災５年目の生活再建草の根検証作業の成果である。そして三つ目は，一人ひとりの生活の復興を進めるうえで大きなチカラとなったものは何か，であ2

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論壇る。発災５年目から隔年で４回にわたり実施した兵庫県生活復興調査の結果をもとに，被災による影響を緩和すること，被災体験を肯定的に再評価すること，この２つのポイントを明らかにしたい。
災害過程：復興の時間は対数軸でとらえる必要がある
被災後の「時の刻み」は，時計のような等間隔の目盛りではなく，「10 の１乗，２乗，３乗…」（10 時間，100 時間，1,000 時間…）というおおよその時間の桁数（オーダー）になっていた。これは，阪神・淡路大震災で被災した市民や行政職員などへの克明な聞き取り（エスノグラフィー）調査の成果である（青野他，1998）。エスノグラフィー調査では，被災体験を自由に語ってもらう。すると，まず一つの区切りになるのが，被災してから 10 時間前後まで。この時期の特徴は「何が起こったかわからない」・「何もわからない（失見当）」という点にある。阪神・淡路大震災では，「自分が被災者になった」，「ここが被災地になった」と気づくまでに，おおよそこの程度の時間がかかっていた。
次の節目は，10 の２乗時間（100 時間）だった。発災当日（10 時間）から３〜４日（100 時間）までの体験の特徴は，被災前の世界とは違う世界へと被災者が移行していき，それに応じて社会も被災後の体制へと編成が始まる点である。しかし移行が完成するわけではなくて，その展開の途上にある。
続く 10 の３乗時間（1,000 時間，約１ヶ月半）までは，ブルーシートが被災地の至るところに広がり，ボランティアが沢山活躍し，みんなが譲り合い，助け合った。社会学ではこういった状況を『災害ユートピア』と呼んでいる。
しかしこのような互助や共助に特徴づけられる社会も，社会のフローが応急復旧する震災の年の３月末（約１ヶ月半弱後）で終了した。
10 の３乗時間（1,000 時間）からは，社会のストックを本格的に再建する復興期が始まった。特に 10 の４乗時間（約１年）にあたる一年後，神戸の街が最初の『ルミナリエ』で彩られる頃までは，再建や復興の歩みが日々に実感できていた。ところが，その翌年からは，だんだんと復興の歩みが遅く
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感じられるようになった。そして，復興が一応完結したと過半数の人が感じられるまでには 10 の５乗時間を要した。10 の４乗から５乗までは，心理的な時間の単位が一つ進むだけだが，それは約 11 年である。復興がおおよそ完了するまでには，これくらいの時間がかかる。
その証拠を，兵庫県調査の復興カレンダーの研究から見てみよう（木村他，2010）。
「①仕事／学校がもとに戻った」，「②すまいの問題が最終的に解決した」，「③家計への震災の影響がなくなった」，「④毎日の生活が落ちついた」，「⑤自分が被災者だと意識しなくなった」，「⑥地域経済が震災の影響を脱した」と感じるようになったのは被災してからいつくらいか，ということを被災者自身に答えてもらったのである。
図１は，震災から 10 年目の復興調査での復興カレンダーの結果である。
図の横軸が心理的な時間の尺度（10 の１乗，２乗，３乗…）であり，縦軸

図１ 復興カレンダー

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論壇は累積の頻度を表している。真ん中の濃い横線は半分の人たちが「戻った」と感じられたポイントであり，被災から 10 の３乗時間（1,000 時間）では，半数が「①仕事／学校がもとに戻った」と感じていた。これはライフラインや交通，流通の応急のフローの復旧によるところが大きい。
10 の４乗時間（約１年）の前後では，半数の被災者が「②すまいの問題が最終的に解決した」，「③家計への震災の影響がなくなった」，「④毎日の生活が落ちついた」，「⑤自分が被災者だと意識しなくなった」と答えていた。
そして最後の「⑥地域経済が震災の影響を脱した」と半分の人たちが答える
は，おおよそ 10 の５乗時間（約 11 年）を要していた。地域経済が元に戻るには，それくらいの大変な時間がかかったというのが阪神・淡路大震災の現実であった。
図２は，「自分が被災者ではない」と意識するようになること，つまり回図２ 被害の程度別の「自分が被災者ではない」と意識した時期
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復や立ち直りは，早い人もいれば遅い人たちもいたことを示しており，被害が甚大であればあるほど立ち直りにはより多くの時間がかかっていた。⑤無被害層では，10 の３乗時間（約１ヶ月半）あたりで，半分の人たちがそう答えていた。④一部損壊層では，10 の４乗時間（約１年）程度かかった。
一方，③半壊層では，半分の人たちが「もはや被災者ではない」と答えるには１年では足りなかった。さらに②全壊層で半数の人がそう答えるまでには５年近い時間が必要であった。最後の①層破壊 ― 住宅がパンケーキのように平らに押しつぶされる ― 被害を受けた層では，身内が自宅で亡くなられた可能性が非常に高い。この方々にとっては，10 の５乗時間（約 11 年）が経っても半分以下の人たちしか「もはや自分は被災者ではない」と思えなかった。これくらいに，被害の程度によって一人ひとりの復興の歩みというのは異なっていた。
東日本大震災の被災地でも，復興の歩みは同じようなプロセスを経るだろう。それは，阪神・淡路大震災以降の災害でも復興カレンダーの研究は継続されており，少なくとも地震災害に関する限り，被災者の感じる心理的な時間の尺度については，概ね妥当することが確認されているからだ（木村他，2010）。繰り返すが，復興は対数軸上の時間尺で考える必要がある。そして10 の４乗時間を超えると，次の目盛りに達するまでには 10 年近くの歳月がかかる。そのことを私たちは覚悟しなければならない。
復興を規定するマクロな構造とプロセス「復興の歩みが遅い」，「遅れている」といった批判がメディアを中心に発せられてきたが，「一体何と比べて復興が遅いのか？」と問いたい。先進国における最近の巨大災害に注目するなら，2001 年９月 11 日に発生したニューヨーク世界貿易センタービルテロ災害の再建では，ようやく 13 年経って新しいタワーの完成が見込まれているものの，ビル群の再建に先立って公開されたのは鎮魂と祈りの場である。グラウンド・ゼロと称されたツインタワ
ーの跡地は深掘りされ水が流れ込む祈念施設となり，これを取り囲む青銅版
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論壇には犠牲となった約 3,000 名近くの名前が刻まれている。テロ災害により直接そして間接の影響を受けた多くの人びとの感情と，世界のビジネスの中心地の再建という二つの意向を受け止めるには熟慮の時間が必要であったことを，この祈念施設と，それを取り囲む完成間近なビル群は教えてくれる。
2005 年８月末にルイジアナ州・ミシシッピー州を襲ったハリケーン・カ
トリーナ災害では，とりわけ激甚な被害を受けたニューオリンズ市に着目す
ると，住宅地のガレキが撤去されるまでには数年の月日がかかっていた。住宅の再建では，被災５年後でも再建率▲ 9.11 世界貿易センタービルテロ災害
祈念施設©National September 11 Memorial and Museum

は 50％台であり，空地や放棄地が 40％前後となっていた（近藤，2012）。
このような災害復興事例と比較するなら，東日本大震災被災地では，ガレキの処理の速度は驚くほど迅速であった。一方，東日本大震災の多くの被災地域の復興には，防災集団移転や土地かさ上げを伴う区画整理という社会基盤整備とセットになったまちづくりの物理的なプロセスと，被災体験のとらえ方が千差万別な住民・地権者間の合意形成のプロセスを必要とする。つまり，一方では道路や橋などの社会基盤，地域経済，都市再建や住宅再建といった構造物の再建にかかわるマクロなプロセスが働く。この同じ場に，後に詳しく述べる被災の影響度や被災体験の評価といったミクロでよりパーソナルなプロセスが交差する。どちらの再建のプロセスでも熟慮が求められ，熟慮は対数軸上の時間の関数なのである。このような時間の尺で考えるなら，
東日本大震災の復興は，阪神・淡路大震災やハリケーン・カトリーナ災害，さらには，ニューヨーク世界貿易センタービルテロ災害からの復興と同じ時
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図３

阪神・淡路大震災における復興事業の基本構造

間尺度に乗ると考えてよい。
復興事業の基本構造を阪神・淡路大震災における神戸市の取り組みから図示したのが図３である。これは，復興事業が３層の構造から成り立っていることを示している。復興の基層は社会基盤の復旧である。これを受けて経済の活性化，中小企業対策，都市計画，住宅の再建といった中層の事業が続く。
阪神・淡路大震災の場合でも都市区画整理事業や都市再開発事業に指定された地域では，自分一人の判断で住宅の再建がかなわなくなり，少しずつ土地を出し合って道路を広くしたり，公園の用地を拠出したりするなどの合意形成のプロセスを経なければ自宅の再建はかなわなかった。これにあわせて産業の活性化や中小企業の支援といった経済対策も同時に行われた。最上層にある生活の再建は，これら先行する基層と中層の２つの層の取り組みに依拠するしくみになっていた。そのため，一人ひとりの被災者が生活の再建の実感が得られるようになるまでには，非常に長い時間がかかるというマクロ的な構造があった。
神戸市の評価では，社会基盤の復旧は２年で完了していた。これに対して
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住宅の再建には５年かかった。しかし，経済の活性化や中小企業対策は，先述の復興カレンダー（図１）が示唆するように，「地域経済が震災の影響を脱した」と半分の被災者が答えるようになるのに 10 年かかっていた。さらに最上層の生活再建施策の評価では，10 年ではとても充分ではなかった。
激甚な被害を経験した市民では，10 年経っても「もはや自分は被災者ではない」と思えたのは半数に達していなかったのである。
ミクロでパーソナルな復興：生活再建の７つの要素
阪神・淡路大震災は「生活の再建」というコトバが，被災者支援の最終的な目標として語られた，ほとんど始めての自然災害だった。けれども，それが実際に何を意味するのか，生活を再建するというのは一体何をすることなのか，生活を戻すときに，あるいは復興を進めていくときに何が大事なのかについては，実はよく分かっていなかった。神戸市は復興の期間を 10 年と定めたが，国への予算要求に間に合わせるための時間的制約から，復興計画を一から作ったのではなく，震災の年の新年度からスタートする予定であり，ほぼ形が整っていた市の新しい総合計画を下敷きにした。この計画の中で生活再建は，医療・福祉・保健の充実，職の安定，住宅の提供（「医・職・住」の取り組み）という３分野に特化したものとなっていた。しかし，なぜこれら３分野なのかについては，確たる根拠があったわけではない。経済や都市の再建，安全対策といった復興計画の他のテーマについても事情は同様であった。
そこで，復興計画の全体の考え方として，最初の５年間については，ほぼ形の整っていた総合計画を下敷きにするが，中間で計画の進捗について評価を行い，これに基づいて後期５年の計画を改善する。そして計画の最終年には再度，計画の効果を再評価するという PDCA（Plan, Do, Check, Action）サイクルの考え方が採用された。これによって時間的制約を課せられた国への予算要求と，実情にあった計画の策定・進行管理という一見すれば二律背反する状況に対応しようとした。
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筆者は，５年目の生活再建分野の外部評価委員として，林春男京都大学防災研究所教授とともに神戸市と関わることになった。その第１回目の打ち合わせの席上で，林教授が音頭を取り，評価・検証の方針が定められた。生活再建とはいかなるものかを誰も明言できないまま，前期５カ年の計画が実施されてきた。よく分からないものであれば，当事者である被災者に直接聞こう。この方針に基づき，できるだけ多様な関係者に，生活再建を進める上で大切なことについて意見を出してもらい，問題の構造と解決に向けた方針を導きだすワークショップが計画・実施された。
生活再建草の根検証ワークショップは，神戸市内各地で全 14 回開催され，約 240 名あまりの市民や支援関係者が参加した。１回のワークショップは３時間で，参加者は６〜７名程度の班に分かれて，アイスブレイクやウォーミングアップのための作業を経て，「あなたにとって生活の再建を進める上で大切なことは何ですか？」という問いに答える形で，意見を各自が付箋紙に書き出し，班のなかで共有化する作業を行った。参加者には，市内在住の被災者もいれば，市外転出者，そして被災者を支援する関係者もいた。その結果，ワークショップ全体で 1,623 枚の意見が出された。これを研究室に持ち帰り，出てきた意見で似たような意見は仲間にし，仲間にしたものには名札をつけクリップでかたまりにする。次にかたまりごとでさらに似たもの同士を仲間にしてそれに名札をつけるという作業を繰り返す親和図法（KJ 法）の手順にそって，意見の整理・分類を行った。
以上の結果，「生活再建を進める上で大切なこと」は，最終的に７つに大きく整理・分類されることが分かった。たとえば，「①すまいがもとに戻ってこその生活再建」が大きな意見のかたまりになった。また，「新しい復興公営住宅に入った。25 階建ての高層のアパートで，ホールやエレベーターで会っても誰も挨拶しない。そのような環境では自分の生活がもとに戻ったとは感じられない。②人と人とのつながりがもとに戻る，あるいは新たに作られないと自分の生活がもとに戻ったとは思えない」という意見もあった。
さらに「③まちの復興ができない限り，個人の生活の再建は無理だ」という
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図４壇

生活再建の７つの要素ごとの意見数意見があった。
「④こころとからだのストレスが緩和されて初めて自分にとっての生活の再建だ」という意見があった。「⑤次の災害へのそなえができて，安全で安心できるまちになることが生活の再建の大変重要な要素だ」という意見があった。
「⑥職業や家計，生業，くらしむきの安定が生活の再建の基盤だ」という意見もあった。最後に，「このような生活の再建を進めていく上で，⑦行政はどのように被災者を支援すればよいのか」という意見のかたまりがあった。①すまい，②つながり，③まち，④こころとからだ，⑤そなえ，⑥くらしむき，⑦行政との関わり，以上７つの要素が，生活を再建する上で重要であると被災者や関係者は語っていたのである。
各要素に何枚のカードが分類されたのかを示したものが図４である。その結果，1,623 枚のカードの半数以上が，「すまい」と「つながり」に集中し，これらが生活再建上の重大な関心事であり，注目すべきニーズであることが明らかになった。これに対して，既に述べたように，国への予算要求の時間的制約から急ごしらえで策定された神戸市の前期５年の生活再建施策は「医・職・住」を３本の柱とするもので，これらは７要素の「④こころとからだ」，「⑥くらしむき」，「①すまい」のそれぞれのニーズに呼応している。
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生活再建施策と並行で取り組まれた経済再建施策は「⑥くらしむき」をマクロな視点から取り組むことであり，同じく都市再建は「③まち」に，安全対策は「⑤そなえ」のニーズに対応している。草の根検証作業による前期５年の復興計画の政策評価は，以上に加えて「②つながり」という生活再建上の重大ニーズの存在に光りをあて，この政策課題に正面からとらえることの重要性を浮かび上がらせた（立木，2011）。
復興調査
生活再建ニーズの７要素を満たすことによって，一人ひとりの生活再建が進む。その中でも「すまい」に加えて「つながり」を豊かにする政策・施策が，一人ひとりの生活復興感を高めるうえで鍵になる。以上の知見がワークショップから得られた。しかしながら，これは参加者約 240 名の意見を元にするもので，これが本当に被災地や被災者全体に当てはまるものなのか検討することが必要となった。そこで，企画・実施されたのが兵庫県生活復興調査である。
兵庫県と林教授そして筆者のグループは，1999 年のプレ調査を踏まえて2001 年，2003 年，2005 年と隔年で大規模な社会調査を実施した。調査対象
地域は，震度７を記録するか，ガスの供給が２か月以上中断した兵庫県南部地域である。そこから 330 地域を選び，各地域から 10 名を住民基本台帳から無作為に標本抽出した。各回の調査の有効回答はそれぞれ 1,203 名，1,203名，1,028 名であった。これらの標本は毎回異なる回答者から構成されていたが，これと並行して 2001 年調査回答者の中から，続く２回の調査にも引き続き参加する回答者を募り，この呼びかけ応じた 297 名のパネル調査標本も準備した。この 297 名については，2001 年，2003 年，2005 年と３時点の変化が個別に追跡できるものとなっている。
パネル調査の結果から，2001 年から 2005 年までの一人ひとりの生活の復興感は，全体としては大きな変動がなく安定して推移しており，復興感が非常に高い水準で推移した「＋＋」型，平均をやや超えた水準で推移した
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論壇「＋」型，平均よりやや下位の水準で推移した「−」型，そして復興感が非常に低い水準のまま留まった「−−」型の４タイプに別れた。「＋＋」型の推移は，20 代の勤労者や主婦で被災による影響がほとんどなかった層で典型的に見られた。一方「−−」型の推移は，被災時の年齢が 50 代後半から60 代前半の男性で，サービス産業，産業労働，商工自営など地域経済に収入が大きく左右される職業で，かつ震災により職場に被害があり収入が減った低所得者層で特徴的に見られた。
復興感が非常に低い水準で推移した「−−」型の 65 名について，一人ひとりの変動をより子細に分析すると，その中にも個人差があることが分かった。 特 に，2003 年 か ら 2005年にかけては，復興感が回復に転じた人と下降した人が混在していた。そして復興感の回復・下降と強い関係が見られたのが，被災者一人ひとりの持つ「つながり」であった。
被災後の仮住まいの回数が少ないほど，住んでいるまちの図５

まちのイベントへの参加と生活復興感の推移（−−型の被災者 65 名）

図６

震災後のまちの様子と生活復興感の推移（−−型の被災者 65 名）

行事への参加の回数が多いほど（図５），そして現在住んでいるまちの住民相互のつきあいが多いほど（図６），復興感は 2003 年から 2005 年にかけて回復傾向に転じる人が特徴的に見られた（黒宮他，2006）。震災による影響が一番濃く現れた「−−」型の被災者の間でも，復興感の推移

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図７

生活復興過程の鳥瞰図（2005 年生活復興調査結果の概要）

は被災時の年齢や職業，あるいは性別といった属性 ― これは政策的に操作が困難である ― だけでなく，「つながり」という操作可能な要因によって差異が見られたのである。
すべての被災者を代表する調査標本をもとに調査・分析を行った復興調査の本調査は，復興にいたる道筋の全体像を明らかにした。毎回 1,000 名以上の被災者からの回答をもとにした分析から，「自分はもはや被災者ではない」と思えるようになる生活再建の道筋は２通りあることが明らかになった（図７）。
一つの道筋は図７の下側に示された過程である。「自分はもはや震災の影響を受けていない」と感じられるようになるには，「①すまい（住）」が安定し，安定した「②くらしむき（職）」が確保されること，そして「④こころとからだのストレス（医）」が低減することを通じて「震災の影響」が確実
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図８壇

生活再建を進める上で重要だと指摘された意見群の変化：震災５年目検証と 10 年目検証ワークショップの結果からに緩和されていた。ちなみに，これらの政策的な変数は神戸市の前期５年の復興計画が重点的に取り組んだ「医・職・住」の施策と呼応している。
ところが，生活再建を進めるチカラはそれだけではない，と示しているのが図７上側の因果連鎖の過程である。その起点は「②つながり」にある。
「②つながり」は「震災体験の評価」を直接的に，あるいは「重要他者との出会い」を通じて間接的に，肯定的なものへと変化させていた。「重要他者との出会い」とは，「この人と出会えたことによって，自分の被災体験に異なった，肯定的な意味づけができた」と感じる体験である。失われてももとに戻せる橋や道路と違い，最愛の家族を亡くすと，昔の幸せは決して戻っては来ない。しかし，新しい幸せは作ることができる。そのためには，自らの体験に意味を見いだし，自らの人生に与えられた使命に気づくプロセスを必要とする。それを可能にするのが人と人とのつながりだった。
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被災後の生活の再建は，被災の影響を和らげるための医・職・住の取り組
みと，被災体験を肯定的なものに変化させる主観的で対人的なプロセスの二つが重要である。これが復興調査の結論であった。
以上は定量的なデータの解析から見えてきたことだが，阪神・淡路大震災から 10 年を迎える復興計画最終年には，「生活の再建にとって大事なことは？」を再び問う草の根検証ワークショップを行った。その結果を５年目検証の結果と比較したのが図８である。５年目検証で最大の意見が寄せられた「すまい」は，10 年検証では１人の意見も寄せられなかった。「すまい」は５年で解決していたのに対して「つながり」は被災から 10 年を経ても，依然として重要な要素であると，ワークショップ参加者は語っていたのである。
医・職・住は被災の影響を緩和する生活再建の一助となる。つながりは，被災体験には意味があり，人生には生きる価値があると気づかせるチカラをもっていた。これら両者のプロセスを通じて被災者は人生を再構築する。これが生活再建の実相なのである。
（たつき・しげお）〈参考文献〉
青野文江・田中聡・林春男・重川希志依・宮野道雄（1998）「阪神・淡路大震災における被災者の対応行動に関する研究：西宮市を事例として」地域安全学会論文報
告集，No. 8，pp. 36-39.
木村玲欧・田村圭子・井ノ口宗成・林春男・浦田康幸（2010）.「災害からの被災者行動・生活再建過程の一般化の試み−阪神・淡路大震災，中越地震，中越沖地震
復興調査結果検討−」地域安全学会論文集，No. 13，pp. 175-185.
近藤民代（2012）.「被災市街地における住宅再建の経年変化−ハリケーン・カト
リーナ災害におけるニューオリンズ市の住宅再建に関する研究その２」日本建築学
会計画系論文集，第 679 号，pp. 2283-2292.
黒宮亜希子・立木茂雄・林春男・野田隆・田村圭子・木村怜欧（2006）.「阪神淡路大震災被災者の生活復興過程に見る４つのパターン：2001 年・2003 年・2005 年
兵庫県生活復興パネル調査結果報告」地域安全学会論文集，No. 8，pp. 405-414.
立木茂雄（2011）.「１被災者の生活再建 1.1 概説 - 基本的視点」（pp. 130-131），「１16H2601論壇.indd 16

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被災者の生活再建 1.4 暮らしの再建支援方策」（pp. 140-141），ひょうご震災記念
21 世紀研究機構災害対策全書編集企画委員会編『災害対策全書 ３復旧復興』，ぎょうせい .
Tatsuki, S. (2007). Long-term life recovery processes among survivors of the 1995
Kobe earthquake : 1999, 2001, 2003, and 2005 life recovery social survey results,Journal of Disaster Research, Vol. 2, No. 6, pp. 484-501.
立木茂雄（2004）.「神戸における「自律と連帯」の現在」『都市政策』（神戸都市問題研究所），第 116 号，pp. 88-105.
立木茂雄（2001）. 「TQM 法による市民の生活再建の総括検証 - 草の根検証と生活再建の鳥瞰図づくり」『都市政策』（神戸都市問題研究所），第 104 号，pp. 123-141.
立木茂雄・林春男・矢守克也・野田隆・田村圭子・木村玲欧（2004）.「阪神・淡路大震災被災者の長期的な生活復興過程のモデル化とその検証：2003 年兵庫県復興調査データへの構造方程式モデリング（SEM）の適用」『地域安全学会論文集』，，
No. 6，pp. 251-260.

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