特集論文

父親の役割と子育て参加――その現状と規定要因、家族への影響について

石井 クンツ 昌子（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科 教授）

1. はじめにこと（Lambほか 1985）を示唆する研究がある一方、LaRossa（1988）は歴史的な視点から父親の

近年、日本では少子化対策の一環として父親の子育て参加を推奨する「文化」（culture）と実際

育児・子育て参加が啓発されてきた。またワーの子育て「行動」（conduct）のギャップに注目

ク・ライフ・バランスという観点から、男性の長し、米国では「父親文化」が先行しているが父親

時間労働も見直され、父親の家庭生活を含むライの子育て参加は必ずしも多くなってきているわけ

フスタイルの変化が推進されてきている。しかし、ではないと言及している。

現実に目を向けると、父親の家庭内における役割

高度経済成長期の日本の父親の多くは家庭を顧は限定されており、子育て参加も母親に比べるとみずひたすら外で働いていたがバブル経済崩壊以少ない。その一例として、父親の育児休業取得率

後、永年雇用制の消失や少子化とともに父親の家はいまだ0.5%と、母親の72.3%よりかなり低い

庭内での役割が見直され、父親の子育て参加を望（平成17年度女性雇用管理基本調査）。

む声が非常に高くなってきた。しかし、現実に父

このような現状を踏まえ、日本では1990年代に親の子育て参加が過去15〜20年間で上昇してきた

入ってから父親に関するさまざまな研究が行われとは言い難い。牧野ほか（2006）の国際比較調査てきた。これらの研究は主に３つに分類される。

によれば、日本の父親が平日子どもと過ごす時間

第一に、父親の子育て参加の現状についてであは1994年のデータでは平均3.32時間であったがる。第二に、多くの先行研究では父親の子育て参

2005年には3.08時間に減少している。また日本の加を規定する要因に焦点をあてている。第三の研

父親と母親の子育て時間の格差は顕著で、米国、究としては父親の子育て参加の家族への影響につフランス、スウェーデン、タイ、韓国と比べるといてである。本稿ではこれらの研究動向を概観し

4.49時間と一番大きく、1994年の4.12時間より上ながら、今後の父親役割研究の課題を探っていき昇している。また1999年の男性育児休業取得率はたい。

0.42%であり、2002年は0.33%、2004年は0.56%、
2005年は0.5%とほぼ 横ばい状態である。

2. 父親の子育て参加は上昇したのか

このように男性の子育て参加率は上昇していな
いが、父親の子育て参加意識は高まってきている

日本では父親の育児参加が求められる傾向があと言えよう。牧野らの研究でも日本の約４割の父

るが、はたして現代の父親は以前の父親と比べて親は「子どもと接する時間が短い」と悩んでお子育てを多くしているのだろうか。米国ではこのり、「平成12年度子育てに関する意識調査事業調点についての議論が盛んである。父親の子育て参査」（こども未来財団 2001）でも、15歳未満の子

加は1920年代から1980年代にかけて上昇してきたどもを持つ父親の51. 3%が男性も育児休業を取得

16

父親の役割と子育て参加

するべきと答えている。これらのデータを見ると、の子育て参加がより増加すると考えられている。

日本ではLaRossa（1988）の主張する父親の子育

米国の研究ではこの仮説を支持する検証結果もあて文化は形成されつつあるが、実際の子育て行動

るが、反対に時間的余裕は父親の育児・子育て参はいまだ増えていないのが現状であろう。

加へ直接影響を与えていないという結果も出ている（Hood 1983）。日本の研究では時間的余裕に

3. 父親の子育て参加を規定する要因

関してはほぼ一致した結果が得られている。すな
わち、父親の就労時間が短いほど、また母親が就

この分野の日本における研究は米国の研究（石労している場合は父親の子育て参加度が高くなる

井クンツ 1998）をモデルにしたものが多いので、ということである（Ishii-Kuntz et al. 2004; 加藤ほ

ここでは米国の研究において抽出された主な規定

か 1998）。

要因の概念をもとに、日本の父親研究をレビューする。

（3）性別役割分業観（Gender Ideology）（1）相対的資源差（Relative Resources）

この仮説によると、「男性は外で働き、女性は家庭を守る」といった伝統的な性別役割分業観をこの仮説では夫婦の勢力関係が夫と妻の「資支持せず、女性の社会進出についてリベラルな考源」により左右されることを前提として、より資えを持つ父親ほど子育て参加をしている。性別役

源の少ない配偶者が不利な立場にいることから子割分業観に関しては米国の多くの研究で検証され育てや家事などのアンペイドワークをより多くすてきたが統一した知見は出されていない。例えば、ると考える。通常、「資源」は学歴や収入により進歩的な考え方を持つ父親はより子育て参加をし測定されるために、夫であれ妻であれ、これらのているという結果が報告されているが（Ishii-

資源を相対的に多く持つ場合、子育てや家事に参Kuntz and Coltrane 1992）、その一方、ジェンダ

加する割合が低くなるとされる。この仮説は男性

ーイデオロギーと父親の子育て参加の相関は低いの子育て参加のみならず家事参加を規定する要因という結果も出ている（Bartkowski and Xu

として検証されさまざまな結果が報告されている。

2000）。日本では性別役割分業観は父親の子育て

米国の研究では妻の収入が高いほど夫の家事参加

参加へ影響を与えていないという研究結果が多いの割合が高くなるという結果が提示されている（Ishii-Kuntz et al. 2004）。

（Ishii-Kuntz and Coltrane 1992など）。日本では、収入割合が高い妻を持つ男性は育児参加をより多（4）父親のアイデンティティ

くしている（数井ほか 1996）が、相対的資源差（Paternal Identity）

は男性の育児参加に直接影響していないという結果もある（Ishii-Kuntz et al. 2004）。

父親のアイデンティティ仮説は通常父親役割に対する重要感として捉えられていて、父親役割を重要視している男性ほど子育て参加をするという（2）時間的余裕（Time Availability）

考え方である。この関係は非常に簡潔明瞭だが、アイデンティティ仮説を支持する結果（Fox and

時間的余裕仮説によれば、家庭内役割分担を決

Bruce 2001など）
より、支持しない結果（Maurer,

定する際により「自由」に使える時間がある配偶

Pleck and Rane 2001）のほうが多い。日本では者が家事や子育てを行うとされる。通常、時間的父親のアイデンティティに焦点を置いた研究は少余裕は夫の就労・通勤時間や妻の就労の有無で測ないが、父親の子育て参加の質的研究から、子育られ、父親の就労・通勤時間が短いほどあるいはて参加を積極的にしている父親にとって父親役割

母親が専業主婦ではなく就労している場合に男性は自分のアイデンティティの重要な一部であると17

季刊家計経済研究 2009 WINTER No.81

いうことが明らかになっている（Ishii-Kuntz

Maryanski 2003）
。

2003）
。
（7）子育てスキル・知識とスタンダード（5）家族・親類・友人とのサポートネットワーク（Support Network of Families,
Relatives and Friends）（Child Care Skills and Standards）
Hawkins et al.（2002）は父親の持つ子育てへの「自信」に注目したが、米国の研究では父親が子家族や親類・友人とのサポートネットワークが育てに自信があるほど子育て参加をしていること

どのように夫婦間役割分担に影響しているのかをでほぼ一致している（Ehrenberg et al. 2001）。

最初に研究したのはBott（1971）である。Bott理

また父親の子育てや子どもの発達に関する知識が論によれば、家族や親類・友人などから子育てや多いほど、子育てスキルも向上し、その結果とし家事の援助を得ることが可能な母親ほど夫の子育て子どもとよりポジティブな関係を保つことがでて参加を必要としない。その結果、父親の子育てきると仮定されるが、米国の研究では地域学習な

参加の割合は低くなる。日本の父親の子育て参加

どで子育てスキルを習得した父親は子育て参加をに対してBott理論を直接応用したIshii-Kuntz andする割合がより増えるという結果が示されている

Maryanski（2003）によると妻が夫以外の周りの（Cowan and Cowan 2002）。しかし、父親の子育

家族、親類、友人などから子育てを支援してもらてに対する自信や知識は子育てをすることによりえる場合は夫の子育て参加は少なくなるという結生まれてくる可能性もあるので、因果関係を確立

果が出ている。

するのは容易ではない。
日本では父親の持つ親としての自信や子育ての（6）家庭内需要（Household Demands）

知識がどのように子育て参加へ影響を与えているのかに関する研究は少ない。しかし、Ishii-Kuntz

家庭内における父親の子育て参加の需要度は子（2003）は、育児をする父親が子育てに関する知どもの数や年齢、親との同・別居により測定され識を増やし親としての自信を持つことでさらに育る場合が多い。この仮説によると、子どもの数が児への意欲を高めていくプロセスを報告している

多い、末子の年齢が低い、また親と別居しているので、日本の父親にとっても子育てスキルや知識家庭の場合は全体的な子育て量が多くなり、夫婦を高めることは子育て参加の頻度に正の相関があで協力して子育てをしなければならない状況にあるといえよう。

ることから、父親が子育てに参加する割合が高く

子育てに関するスタンダード（標準）についてなるとされる。米国の研究では子どもの数が多い

は、スタンダードの高い父親ほど、子育ての参加ほど、また末子の年齢が低いほど父親の子育て参割合が高くなるという仮説である。例えば、子ど加は多くなるという結果（Pleck 1985）もあるが、もが部屋の中を散らかしたり、食事中に顔やテー

反対に子どもの年齢が高い父親のほうが子育て参ブルを汚したりした場合に、そのような状態を敬加をしているという結果（Coltrane and Ishii-

遠する「清潔さ」のスタンダードの高い親が（父Kuntz 1992）も報告されている。日本では、末子親であれ、母親であれ）、家事や子育てに参加すの年齢が低いほどあるいは子ども数が多いほど手るのではないかということである。日本におけるがかかるので父親が子育てにより多く参加するが質的調査では父親のこのようなスタンダードが引（Ishii-Kuntz et al. 2004; 加藤ほか 1998）、反対にき金となり子育て参加をし始めたという事例も紹

子ども数が少ないほど父親の子育て参加の割合が介されている（Ishii-Kuntz 2003）。

高いという結果も出ている（大日向・新道 1994）。
また親と同居している父親の子育て参加の割合は低いという結果もある（Ishii-Kuntz and18

父親の役割と子育て参加（8）職場の環境・慣行

うことがあげられる。石井クンツ（2008）は父親（Workplace Environment and Practices）の子育て参加がどのようなメカニズムで子どもへ

父親の子育て参加を規定する職場に関する要因

影響を与えているかについて次の３点をあげていは就労・通勤時間のみではなく、その職場の環境る。第一に父親と一緒に過ごす時間が多い子どもや慣行も含まれる。米国の父親研究は従来家庭内は母親と父親という性格や考え方が異なる大人との要因に焦点をあてたものが多かったが、2000年の接触機会が与えられる。すなわち子どもは両親代に入り、父親の職場環境などを変数に入れる研と接触することで人間関係の多様性を学び取るこ究が現れてきた（O Brien and Shemlit 2003）。

とができる。第二に母親あるいは父親と一緒にす

日本でも父親の就労や職場環境がどのように子育る行動から子どもの生活範囲が広がることがあげて参加に影響を与えているのかに焦点を置いた研られる。その結果、人間関係や対人関係について究が多くなってきている（Ishii-Kuntz 1996; 2009）。

学ぶ機会が多くなり、子ども自身の社会性も増加

Ishii-Kuntz et al.（2004）の研究では「職務満足

し、ネットワークも拡大する（Ishii-Kuntz 1998）。

度」を取り上げたが、この変数と育児参加には統第三に、間接的ではあるが、父親の子育て参加は計的に有意な関係は見られなかったものの、職場

母親の育児不安や子育てストレスを軽減することに対しての満足感が低い父親ほど育児をしているにつながるので、母親の精神的な安定さが子どもという方向性が見いだされた。また育児休業を取の社会性に良い影響を及ぼすということである。

得した日本の父親へのヒアリング調査によれば、この点については牧野（1988）の育児不安が父親

男性が育児をすることに関しての職場の上司や同の共同育児などにより緩和されるという結果から僚の理解、あるいは職場で既に育児休業を取ったも明らかである。ここではこれらの論点も踏まえ男性がいる場合には育児休業を取得しやすかった

ながら父親の子育て参加のさまざまな影響についという報告（Ishii-Kuntz 2003）もあるので、男て述べる。

性の職場における「ファザー・フレンドリー」な環境や慣行は父親の子育て参加を促す要因であると考えられる。

（1）子どもへの影響
米国では父親の子育て参加がどのように子どもへ影響しているのかに焦点を置いた研究は数多く

以上の研究から得られた知見を整理すると、米ある（Parke 2002）が、Pleck and Masciadrelli

国でも日本でも研究結果が完全に一致していない（2004）はこれらの研究の問題点を三つあげてい部分が多々あることがわかる。これは各研究におる。第一にこれらの研究の多くが母親の子育て参ける調査対象者の多様性や分析手法の違いから生加をコントロール変数として入れていない。つまじているのであろう。しかし父親の子育てを規定

り父親の子育て参加と子どもへの影響に関してはする要因について日米比較をすると、米国では父母親の子育て参加も関連していることから、量的親の意識や労働時間・環境の両方が影響している分析の場合は、母親の子育て参加頻度などをコン場合が多いが、日本における研究では意識より労トロールする必要があるということだ。第二に父働時間などの構造的要因のほうが重要であること

親の子育て参加の子どもへの影響に関しては母親がわかる。

から収集されたデータのみを使った研究が多いこ

4. 父親の子育て参加の家族への影響

タの分析が多く、縦断調査は数少ないということとである。第三にこれらの研究では横断調査デーだ。父親の子育て参加の子どもへの影響は長期的
父親の子育て参加に注目するひとつの理由として、父親が子育てをすることにより何か良い影響が（特に子どもにとって）あるのではないかといに現れることが多いために、横断調査では把握しにくいという問題点である。
これらの問題点を考慮しながら米国の先行研究
19

季刊家計経済研究 2009 WINTER No.81

をまとめると、母親の子育て参加をコントロール

1996）、また夫の子育て参加が妻の期待する頻度

し、父親と子どもからの縦断データを分析した研より低い場合は妻が不公平感をつのらせることや究において、父親の子育て参加は子どもへポジテ

ストレスを溜めること（Milkie et al. 2002）が明

ィブな影響を与えていることが明らかになっていらかになっている。日本の質的研究では夫が子育る。例えば、父親と多くの時間を過ごした女児てに積極的に参加することにより、妻と夫との交は、そのような機会が少なかった女児に比べて成渉頻度が増え、その結果、妻は自分の要求を通す人になってからの精神状態が良好である（Wenk

ことが可能になるためにストレスも低下するとい

et al. 1994）。また父親からの愛情を多く受けて育うことが示唆されている（Ishii-Kuntz 2003）。

った子どもは成人後の自尊心が高く、人生に対する満足感も高い。さらに、父親の子育て参加の頻（3）夫婦関係への影響

度は成人後の子どもの教育・経済的な業績と正の男性の子育て参加の夫婦関係への影響に関して相関があり、子どもの非行とは負の相関があるこは相反する仮説が２つのレベルで立てられる。第とも明らかになっている（Harris et al. 1998）。さ一に夫婦関係は夫の子育て参加から影響を受けてらに、Aldous and Mulligan（2002）によれば、いると同時に、男性の子育て参加を促す要因にも父親とポジティブな関わりを持つ男児の問題行動なりえる（Pleck and Masciadrelli 2004）
。第二に

は少ない。

夫の子育て参加が必ずしも夫婦関係を良好にする

日本でも父親の子育て参加と子どもの発達に関とは限らない。夫婦間で子育てに関する意見の食する研究は多いが、母親の子育て参加をコントロ

い違いがあり合意に達することが不可能であればールした分析や縦断調査は少ない。これらの限界

夫の子育て参加は夫婦関係へ負の影響を与える可点はあるが日本の研究で明らかになっていること能性がある。その一方、夫が子育てに参加するこは、父子遊びの多い子どもは情緒性、社会性、自とにより、夫婦に共通の話題ができたり、妻の精発性（中野 1992）あるいは独立意識（小野寺

神的な支えになれば夫婦関係は良好になるであろ1993）が高い、育児をする父親を持つ３歳児は情う。米国の研究では夫が子育てにより多く参加し

緒的・社会的発達が良い（加藤ほか 2002）、父親ている場合、夫婦間の衝突や意見の食い違いが多とかかわりが多い幼児は友人ネットワークが広い

くみられるという結果がある（Crouter et al.

（Ishii-Kuntz 1998）などである。父親と就学児に1987）。日本においては夫の子育て参加が夫婦満

焦点を置いた研究でも、父親と接触時間の多い子

足度へポジティブな影響を与えていることが明らどもは少ない子どもと比べて友人が多く、大人にかにされている（木下 2004）が、質的研究では対しても友好的な態度をとれるなどの社会性が豊育児をする夫と妻の衝突の事例なども紹介されてかであり（Ishii-Kuntz 2004）、自尊感情も高い

いる（Ishii-Kuntz 2003）。

（石井クンツ 2008）、子どもの習い事に関する意識が高い父親はその習い事に対して行動する傾向が（4）父親自身への影響強く見られ、ひいては子ども自身の習い事におけ

子育てに積極的に参加する父親ほど仕事と家庭る能力感を高めること（佐々木 2008）などのポの両立についてストレスを感じることが明らかにジティブな結果が得られている。

されてきたが（Baruch and Barnett 1986）、そのストレスは親としての満足感へは影響がないこと（2）妻への影響もわかっている。また、父親は子育てをすること

男性の子育て参加が妻へどのような影響を与えにより次世代の若者を育てようという欲求を持つているかについての米国の研究によれば、夫の子ことが多く、子どもの成長後の父親の地域活動や育て参加の割合が低い場合、妻の夫へ対する「怒学習への機会が増えることも示唆されているり」が上昇すること（Ross and Van Willigen（MaKeering and Pakenham 2000）。日本では父20

父親の役割と子育て参加

親が育児・子育てに参加することにより自分が成（責任）の三つの側面から定義した。
「関与」は長し仕事に関しての柔軟性が高まったなどの事例「世話や一緒に行動することを通しての直接的なが質的研究で報告されている（Ishii-Kuntz 2003;

子どもとの接触」、「利便性」は「常に子どもとの石井クンツ 2008）。また、子どもの習い事を見学

接触が可能なこと」の行動的側面であり、「責任」

して子どもの成長を感じることで、父親自身の生は「子どもの成長や行動に責任を持つ」という意

きる張り合いや日ごろのストレスの解消につなが識的側面である。日本の研究では主に父親の「関っていることも明らかになっている（佐々木与」に関するものが多く、この概念は通常「子ど

2008）
。

もの世話」や「一緒に遊ぶ」頻度で測られている場合が多い。しかし、今後の研究では「関与」頻

父親の子育て参加の影響が特にポジティブに表度のみではなく、「利便性」などの側面からの父れているのは子どもに対してである。妻、夫婦関

親の子育て参加を検証することも必要である。

係、父親自身への影響に関してはプラスとマイナ

また、父親の子育て参加の測定法は「子どものスの部分がある。しかし、先行研究を概観すると世話をする」といった漠然的な変数ではなく、子父親の子育て参加のネガティブな影響はほとんど

どもの年齢に則した詳細な親行動に関する変数が短期的なものであり、長期的にみれば父親の子育必要になるであろう。この例としては乳幼児や未て参加はポジティブな影響を妻へ、夫婦関係へ、就学児の場合は「おむつを替える」「お風呂にいそして自分自身へ与えているという結果が得られれる」「食事を用意する」「食事の後片付けをすている場合が多い。

る」「子どもへ本を読み聞かせる」「子どもと一緒に遊ぶ」などがあり、さらに、就学児の場合は

5. 今後の父親役割研究の課題「一緒に買い物に行く」「宿題を手伝う」「しつけをする」「一緒にスポーツをする」などがあげら

父親の家庭内役割や子育て参加に関しての研究れる。

はさまざまな角度から進んできていることを本稿で明らかにした。これらの多くの研究から得られ（2）理論的展開と発達の必要性

た知見をもとに、父親研究全般に対しての限界点

父親の子育て参加に関する先行研究の多くは従を以下で述べながら今後の父親役割研究の課題を来からある仮説の検証に終始しているので新しい提示したい。

理論の展開に欠けるものが多い。よって今後の研究課題としては、理論的視点を変える試みが望ま（1）父親の子育て参加の定義と測定れる。その例として社会構築理論、社会資本理

米国と日本における先行研究を概観すると、論、ファミリープロセス理論、アイデンティティ「子育て参加」という概念の定義が明示されてい理論などの応用があげられる。社会構築理論の応ない場合が多く、「子どもの世話をする」という用では、父親の子育て参加の意味が広まっていく

ようなおおまかな変数が使用されている場合が多段階で社会や地域における第三者が父親の子育てい。そのため、先行研究から得られた知見の相違

参加をどのように定義しているかに注目できる。

などもこの概念の不透明さと測定方法の違いから

社会資本理論では子どもの生活や周りに存在する

発しているものが少なくないであろう。そこで、人間関係（教師、コーチ、隣人など）についての

今後の研究ではまず「父親の子育て参加」という知識を父親の資本とみなすことが可能であり、そ概念を明確に定義して、その定義にマッチした変れが父親の子育て参加へどのような影響を与えて数の測定法について再考する必要がある。

いるかの仮説を導き出すことが可能である。ファLamb et al.（1987）
は子育て参加をengagement

ミリープロセス理論では、家族構成員間の距離感（関与）、accessibility（利便性）、responsibility

や自由度の許容などの概念に注目し父親がどのよ21

季刊家計経済研究 2009 WINTER No.81

うに家族と交渉し、親としての義務を遂行していくかの研究につながるであろう。最後に、アイデ
ンティティ理論の応用では父親がさまざまな環境
でいかにして「父親」のアイデンティティを構築
あるいは固守するかについての研究が可能である。
（3）多様な父親に関する研究
多様な人種が共存する米国では、1990年代以前
から父親の多様性に注目する研究が多くあった。
また人種間の相違のみならず、離婚した父親（Shapiro and Lambert 1999）、単身赴任などで別居している父親（Hetherington and StanleyHagan 1999）、継父（Fine et al. 1997）についての研究の蓄積も多い。これらの米国における父親研究に比べると、日本の父親研究は多様性に欠けている。Ishii-Kuntz（2009）は日本における父親
研究は中流階層のサラリーマン家庭に絞られていることが多く、自営業や労働者階層の父親に関しての研究の蓄積が少ないと指摘している。ライフ
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いしい・くんつ・まさこ お茶の水女子大学大学院人
間文化創成科学研究科 教授。主な論文に「ワーク・フ
ァミリー
（ライフ）
・バランス――日米の研究から」（『家族関係学』26，2007）。家族社会学専攻。
（ishii.kuntz.masako@ocha.ac.jp）

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