スペシャル・レポート

2020年3月

販売用資料

今だからこそ知っておきたい投資の“心得”
フィデリティ投信株式会社

 最も優れた投資機会は全て下落時の反騰期間にあり、そこを逃してしまうと投資成果は著しく悪化。
 毎月決まった金額を自動的に投資する積立投資は、市場の動きに一喜一憂することなく、効果的な投資が継続可能。

新型肺炎の感染が広がる中、相場は様々なニュースに一喜一憂し、乱高下を繰り返しています。今回のレポートでは、そのような環境下だからこそ、今知っておきたい投資の“心得”をご紹介いたします。それは下落時こそ投資を継続する重要性と、積立投資の有効性です。

世界株式と、最も上昇した30日を控除した世界株式の推移（2000年末～2020年3月12日）

350

累積リターン

300

累積リターン（上位30日除き）

250

232

200
150
10050

最も上昇した
30日はすべて調整局面の最中

66

0
00年12月04年12月08年12月12年12月16年12月（注）RIMESよりフィデリティ投信作成。世界株式はMSCIワールド・インデックス。米ドルベース。期間初を100として指数化。

心得① 下落時の投資継続は、資産形成の基本
 上図は、世界株式の過去約20年の累積リターンを二つのパターンで表したものです。濃い青は単純に投資を継続した場合のリターンを表し、水色は最も上昇した30日間に投資していなかった場合のリターンを表します。
この最も上昇した30日間は全て調整局面の中にあり、その日は平均で直前の高値から約33％下落した水準にありました。
 株式市場は大きく下落した後には大きく反発する傾向があります。言い換えると、最も優れた投資機会は全て下落後の反騰期間にあり、そこを逃してしまうと、上記期間では投資成果が3分の1以下になってしまいました。
 相場が大きく下落した時、投資家は誰しもが不安になり、それ以上の損失を回避するべく売却をし、相場から一旦身を引くことが往々にして発生します。足元のように相場が下落する中で、投資を継続するには忍耐力が試されますが、過去の値動きを見ると、その忍耐は報われる結果となりました。

（注）当資料作成時点の見方です。今後予告なく変更されることがあります。

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上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。最終ページを必ずご確認ください。

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リーマン・ショック前から一括投資、積立投資をした場合の投資実績（2007年10月末～2013年10月末）
１回で360万円全額を投資した場合毎月5万円を6年間（計360万円）積み立てた場合
（万円）
600

（万円）
600

500

元本

世界株式

400

500
345

300

200

200

100

100
09年10月11年10月13年10月元本

世界株式

09年10月11年10月400

300

007年10月

568

007年10月

13年10月（注）Refinitivよりフィデリティ投信作成。計算期間は2007年10月末～2013年10月末。円ベース。世界株式はMSCIワールド・インデックス。売買手数料、税金等は考慮しない。

心得② 積立投資による“時間分散”で効果的に投資が継続可能
 前ページでは投資継続の重要性を述べましたが、一方で、大きな下落の間は相当な不安にかられ、やむをえぬ理由から継続ができないことも考えられます。この場合に有効と考えられるのが、毎月決まった金額を自動的に投資する積立投資の手法です。
 上図左側がリーマン・ショック前の時点で360万円を一括で世界株式に投資したケース、上図右側が毎月5万円ずつ投資したケース、どちらも6年後の投資成果を比較したものです。左側では投資元本を下回る結果である一方、右側では大きなリターンが得られました。
 積立投資は投資家の心理状態と関係が無く、市場が大きく下落しても自動的に投資を継続する仕組みです。
下落時にも等金額で投資をすることから、安い時に多く買い、高い時に少なく買って、取得平均単価を下げる効果が期待されます。別の言い方をすれば、投資家にとっては市場の動きに一喜一憂することなく、ある意味お任せで効果的な投資が継続できると言えるでしょう。現在のような環境下においては、まさに最適な投資手法の一つと考えられます。
ご参考：伝説の投資家と称されるピーター・リンチ*の格言

株式市場で成功した人は、損失、失敗、予期せぬ出来事も全て受け入れている。
彼らは大幅な下落があっても、不安になって相場から退場することはしない。
（出所） ピーター・リンチ著「One Up On Wall Street」P75より。

＊ピーター・リンチが主担当として運用した「フィデリティ・マゼラン・ファンド」は彼が運用から引退する1990年までの13年間で約28倍という驚異的な運用成績を残しました。
（注）当資料作成時点の見方です。今後予告なく変更されることがあります。

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上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。最終ページを必ずご確認ください。

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ご注意点
 当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うもの
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 当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。
また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。

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 当資料にかかわる一切の権利は引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りします。

 投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。

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 販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
 投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くご覧下さい。

 投資信託説明書（目論見書）については、販売会社またはフィデリティ投信までお問い合わせください。なお、販売会社につきましては以下のホームページ（https://www.fidelity.co.jp/fij/）をご参照ください。

 ご投資頂くお客様には以下の費用をご負担いただきます。
• 申込時に直接ご負担いただく費用：申込手数料 上限 4.40%（消費税等相当額抜き4.0%）• 換金時に直接ご負担いただく費用：信託財産留保金 上限 1％• 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用：信託報酬 上限 年率2.123%（消費税等相当額抜き1.93%）• その他費用：上記以外に保有期間等に応じてご負担頂く費用があります。目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。
※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。ファンドに係る費用・税金の詳細については、各ファンドの投資信託説明書（目論見書）をご覧ください。
ご注意） 上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、フィデリティ投信が運用するすべての公募投資信託のうち、徴収する夫々の費用における最高の料率を記載しておりますが、当資料作成以降において変更となる場合があります。投資信託に係るリスクや費用は、夫々の投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に良く目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

フィデリティ投信株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第388号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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IM200316-2 CSIS200318-1

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて手数料等およびリスクについて
 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大 1.26500％（但し、最低 2,750 円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては約定代金に対して最大 0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります。
 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の 30％以上で、かつ 30 万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
 債券を募集・売出し等により、又は当社との相対取引により売買する場合は、その対価（購入対価・売却対価）のみを受払いいただきます。円貨建て債券は、金利水準の変動等により価格が上下し、損失が生じるおそれがあります。外貨建て債券は、金利水準の変動に加え、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
また、債券の発行者または元利金の支払いを保証する者の財務状況等の変化、およびそれらに関する外部評価の変化等により、損失が生じるおそれがあります。
 投資信託をお取引していただく際に、銘柄ごとに設定された購入時手数料および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、等をご負担いただきます。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。

ご投資にあたっての留意点
 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。
 外国株式、外国債券の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。

商号等：大和証券株式会社 ／金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号

加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会