223 号 日本社会心理学会会報 ( 1 )223 号
発行 日本社会心理学会 http://www.socialpsychology.jp/
編集・制作 広報委員会（担当常任理事：藤島喜嗣）

2020 年 7 月 27 日

速報：第 61 回⼤会に関するお知らせ
学習院大学を主催校とする第 61 回大会は Web 開催となります。大会ウェブサイトの開設、第 1 号通信の公開が遅れていましたが、7 月 27 日（月）に大会ウェブサイト(http://www.socialpsychology.jp/conf2020/)と参加・発表申込システムが公開されます。発表申込・論文集原稿の投稿の期間は、
7 月 27 日（月）から 8 月 17 日（月）までとなります。例年より期間が短くなりますので、早めのご準備をお願い致します。その後、当日発表資料をアップして頂き（9 月上旬～10 月中旬頃）、質疑応答のための掲示板を設定する予定です。詳細は決定次第お知らせいたします。
自主企画ワークショップも募集いたします。申し込み方法等の詳細は 7 月 27 日(月)に公開予定の第 1 号通信をご参照ください。申し込み期限
は 8 月 17 日（月）です。また、発表予定の新入会員の入会手続きは 7 月 31 日（金）が締め切りとなっておりますので、特に大学院生の入会につきましては、早目にお手続き頂きますようお願い致します。詳細は第 1 号通信に記載されておりますので、ご確認ください。
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夏の Web セミナーのご案内「Web を利⽤した調査や実験で何ができるのか？―その応⽤可能性と限界を考える」
学会活動委員会

企画メッセージ
現在、コロナ禍において、リモートという言葉を頻繁に耳にするようになりました。空間的制約を超えて活動を行うということは、これまで以上に研究者にも求められていくことでしょう。コロナの影響で敢えなく中止になってしまった春の方法論セミナーの「Web を利用した調査や実験で何ができるのか？―その応用可能性と限界を考える」というテーマは、まさに、空間的制約を超えたデータ収集法に関する内容であったかと思います。そ
れゆえ、それをお蔵入りにしてしまうのは遺憾極まりないとの思いから、日本社会心理学会学会活動委員会としては、再度、同様のテーマで、夏の Web セミナーを開催したいと思います。
Web 上での調査や実験は、先のようにデータ収集に際し空間的制約から解放されるため、多様な属性を持った回答者のデータを集めることが可能となることから、研究の幅を広げるとともに、研究結果の妥当性の担保にも一翼を担うものであると言えます。また、以前では困難であった実験条件の配置等も、近年では、様々な刺激を Web 上で提示することによって、それが可能になりつつあります。ただし、これまでにご自身で Webを利用した調査や実験を実施したことがない方は、「Web 上で調査や実験ってどうやってやるの？」「それって、いくらぐらいかかるものなの？」という疑問を抱かれているやもしれません。また、これまでに何度か Web を利用した調査や実験を実施したことがあるという方でも、「スタンダードな調査や実験以外に、どんなことができるの？」「こんなことをやりたいんだけど、Web 上での調査や実験で可能なの？」という疑問をもっておられるかもしれません。
今回の夏の Web セミナーでは、Web 調査会社としてクロスマーケティング社、また、スマホメッセンジャーを利用した調査サービスを提供する会
社として LINE リサーチをお招きし、各社でどのような調査や実験が可能なのかについてのお話をしていただこうと思っております。また、3 名の先生方に登壇いただき、Web での調査や実験を実施する際の注意点やその際の苦労話についてお話しいただくとともに、それらで収集した貴重なデータに基づく研究を発表していただこうと思っております。
夏の Web セミナーは、日本社会心理学会の企画のものではありますが、会員限定ではございません。会員以外の参加も無料ですので、ご関心のある方がいらっしゃいましたら、ご参加いただければ幸いです。
お盆明けのお忙しい時期ですが、大勢の方のご参加をお待ちしております。

セミナー概要
近年、Web を利用した調査や実験は、社会心理学においてのみならず、他の心理学領域においても頻繁に利用されるようになってきました。
Web 上での調査や実験では、幅広く、様々な特性をもった人たちからデータを収集できるため、特性毎の比較や各特性に関する詳細な検討を可能とさせます。今回のセミナーでは、そのような Web 上での調査や実験について、現状、どういったことが実施可能なのか、また、どういったデータを収集することができるのかについて、最初に Web 調査会社としてクロスマーケティング社、最後にスマホメッセンジャーを利用した調査サービス

223 号 日本社会心理学会会報 ( 2 )を提供する会社として LINE リサーチにプレゼンテーションをしていただきます。また、3 名の先生方に登壇いただき、Web 上での調査や実験を実施する際の注意点やその際の苦労話についてお話しいただくとともに、それらで収集した貴重なデータに関する研究を発表していただこうと思っております。
日時2020 年 8 月 21 日（金） 13：00～17：00（12：30 ウェビナー開始予定）
アプリは、Zoom＜ウェビナー＞を使って配信予定です。詳細は、後日お知らせいたします。

参加費 無料（会員以外の参加も可です）
登壇予定の企業
Web 調査会社

クロスマーケティング社(https://www.cross-m.co.jp/)

スマホメッセンジャーを利用した調査サービスを提供する会社 LINE リサーチ(https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/)

登壇予定の講師の先生方の発表概要
調査会社に Web 調査を委託する：縦断ペアデータの収集
浅野良輔先生（久留米大学文学部） http://ryosukeasano.web.fc2.com/
友人、恋人、夫婦といった親密な関係を理解する上で、縦断ペアデータは重要な情報となります。しかし、これまでの心理学研究は、研究者の所属機関の学生からなる代表性の低いサンプルに基づくことが多く、知見の一般化可能性が疑問視されてきました。この問題の対処法の一つとして、調査会社による Web 調査が挙げられます。これにより、年代、地域、社会経済的地位など、さまざまな属性をもつ方たちのデータを短時間で得ることができます。本発表では、夫婦カップルに対して 3 年間の縦断調査を行った研究から、調査会社に Web 調査を委託した体験談をお話しするとともに、その中で抱いた研究者の要望を調査会社の方々と議論する場にしたいと考えています。

フェイスブック広告を利用した多国調査参加者募集の課題と可能性について
トムソン・ロバート先生（北星学園大学文学部） http://cyberpsychology.jp/
Thomson, Yuki, Talhelm et al. (2018) の多国調査に基づいた比較文化研究が米国科学アカデミー紀要（通称：PNAS）に発表されたが、そのウェブ調査への参加者募集はソーシャル・ネットワーク・サイトの大手 Facebook を通じた広告で行った。３９か国から 17,000 人近くが Facebook 広告
でウェブ調査に誘導された。また、Milfont, Thomson, & Yuki (in prep.)が 2018 年に同じく Facebook 広告を利用して、ブラジル国内にてブラジル
全州（27 州）から 7300 人の参加者をウェブ調査に誘導した。今回の発表では、Facebook 広告を利用した多国調査への参加者募集の可能性と課題について紹介する。データの信頼性という方法論的な話はもちろん、費用や、内的動機を促す調査デザインについても紹介する。

クラウドソーシングを使ったオンライン実験・調査：MTurk は研究のありようをどう変えたのか
眞嶋良全先生（北星学園大学社会福祉学部） https://researchmap.jp/yoshi-majima/
実験や調査をオンラインで行うときにサンプルを集める手段としては，SNS やメールなどの媒体を通じてボランティアを募る，調査会社等の Web
パネルを利用する方法の他にも，クラウドソーシング・サービスを使う方法があります。オンライン調査・実験が大きな広がりを持つようになった一因
として，Amazon 社のクラウドソーシング・サービスである Amazon Mechanical Turk の存在があります。我が国においても，同様のクラウドソーシ
ング・サービスが始まって 10 年ほどが経ち，学術研究用途での利用も増えてきています。さらに，オンライン調査・実験を実施するツールも様々な形で進化を続け，いわゆる紙と鉛筆を用いた質問紙型研究の代替にとどまらず，一定の制約はあるものの認知行動実験をオンラインで行うこともできるようになりました。また，実験材料やツールの共有も容易になり，共同研究の機会も増えてきています。
発表者の専門は思考の認知心理学ですが，認知心理学や実験心理学でしばしば使われる，いわゆる実験室実験に限定するのではなく，心理学や隣接領域における実証的研究がどのようにクラウドソーシングで行われているか，クラウドソーシングではどのようなことができるのか，クラウド
ソーシングの導入がこれまでの実験研究をどのように変えたのか（変えそうなのか）について説明します。
また，発表者自身が行った研究を例にとりながら，実際にクラウドソーシングを用いた実験を行うときに生じるいろいろな出来事，特にオンライン
実験を用いた論文を読んだだけでは気づかないようなエピソードを紹介し，この手法のメリット・デメリットや，これからのオンライン実験に望まれることについて一緒に考えることができるような機会となればと思います。

特集：新型コロナウイルスがもたらしたもの
新型コロナウイルス(COVID-19)感染の問題は、日本国内では一時、終息に向かったものの、東京都を中心に再び拡大しようとしています。その間、感染予防対策に伴う大きな社会経済的な変化がありました。この中には、社会心理学者が取り組まなければならないもの、一個人として対応を進めなければならないものなど様々ありました。これらの問題それぞれについて、本学会会員である高史明先生と山岡重行先生にご寄稿いただきました。

223 号 日本社会心理学会会報 ( 3 )偏見・差別研究者から見る新型コロナ禍高史明
本稿では、新型コロナ禍という現在の状況において、偏見・差別がいかに社会に影を落としているかを論じる。管見の限りでは、少なくとも 3 つのレイヤーに注目すべきであると思われる。
一つ目のレイヤーは、偏見・差別そのものの害である。感染したこと、あるいは感染者の家族であることを理由に不当な処遇を受けた事例は、既に多数報じられている。さらにはそれが医療者やその家族に向けられることもあったようである。これは医療サービスの持続的供給を阻害しかねない。
また、コロナ禍により、一部の集団に対する偏見・差別が強化されているようである。帰属と確率判断についての伝統的な知見を踏まえるならば、想定される原因ともたらされた結果が類似しているとき、因果関係はもっともらしく、ありそうなことに見える。コロナ禍が異常で不快なことであればあるほど、それが「異常」で「不快」な（と見なされている）人々によって広められているという
説明は、受け入れられやすくなってしまうのではなかろうか。「水商売従事者」、「同性愛者」、「無思慮な若者」などは、（リスクの偏在はあったとしてもそれ以上に）新型コロナ禍と結びつけられやすく、そして結びつけられることにより一層その「異常さ」「不快さ」が強調されてしまっているように思われる。
外集団に対する偏見・差別をことさら正当化するような語が政治家などによって用いられることもある。日本での「武漢ウイルス」「中国ウイルス」や、英語での「kung flu」（kung fu と flu をかけた語）などである。
二つ目のレイヤーは、偏見と差別が防疫の試みに築くセキュリティホールである。これは、行政のレベルでも生じるし、個人のレベルでも生じる。
まず行政のレベルでは、日本において「水商売」を公的補助になじまないものとし休業補償など様々な給付の対象外とする当初の方針は、経済活動の「自粛」へのそれらの人々の協力を妨げ、感染の拡大をもたらしかねないものであった。リスク要因として「夜の町」が名指しされる一方で、彼らが「自粛」する環境を整える障壁も存在してきたのである。
個人レベルでは、感染者が、あるいは様々なマイノリティが負わされたスティグマが、自分の感染や感染者との接触歴を隠そうという動機づけを与え、やはり感染の拡大をもたらしかねない。一度は新型コロナの新規感染者をほぼゼロにまで抑え込んだ韓国において再び感染が拡大してしまった一因には、大規模な感染クラスターが形成されたナイトクラブが同性愛者のコミュニティとして言及されたために、関連を隠そうとし検査に非協力的だった人々が多くいたこともあると指摘されている。
さらに、新型コロナ感染をある種の他者性に結びつけてしまうことは、「一般人」の持つべき警戒心を損ないかねない。外国人が、「水商売」従事者が、同性愛者が、無思慮な若者が、感染を広めるというのに比べると、「ごく普通」の自分たちは感染を広めそうにないように思えてしまう。実際、総人口に占める感染者の比率を考えるなら、今日「一般人」が居酒屋で飲み会を行ったところで、自分自身が新型コロナに感染したり、感染の拡大に寄与してしまったりする確率は無視できるほど低い。しかし問題は、ミクロの個人レベルでは無視できるリスクであったとしても、そうした個人が無数にいるマクロの社会レベルでは感染者比率の増加が確実に生じ、その増加が続けばいずれは制御不能な領域に飛び込んでしまうことである。
そのため防疫には「誰もが自分が感染していると思って行動すること」が欠かせないのだが、首都圏を中心に新型コロナの感染者数が再び増大に転じている現在、飲食店は既に活況を取り戻し、マスクを着けずに大声で談笑する客も珍しくはなくなってしまっているようである（筆者が目撃した少数の事例ではあるが）。
最後のレイヤーは、他文化への偏見と自文化の称賛が防疫方略の客観的な評価を妨げるという問題である。2 月に韓国で大規模な集団感染が発覚した後の日本では、韓国の防疫がいかに未熟かという言説が盛んに流布された。大量検査、早期隔離という方針は、短慮な韓国人の「ヒステリー」のようなもので、そのために医療現場に過度な負荷をかけ必然的に医療崩壊を招いたということが、あたかも事実のように語られていたのである。結果から見ると、韓国はその後、一度は新型コロナの新規感染を抑え込んだ。そうなったときに表れたのは、「韓国は民主主義国家として未成熟であるために日本には不可能な大胆な方略を採れたに過ぎず、日本が学ぶところはない」という言説であった。
これまで日本では「なぜ日本では新型コロナの被害を小さく抑えられたのか」の考察が盛んに行われてきたが、そこで比較対象とされるのはたいていの場合、日本人が対等な存在と認める、そして大きな被害を出した、欧米諸国であった。日本と同様、あるいはそれ以上に被害を小さく抑えられたアジア諸国・地域との比較は、見落とされがちであった（もちろん医学研究者においてはそうではなかったが）。
これらの国や地域の防疫のどの側面が実際に貢献したのかは筆者の手に余るためここでは議論しないが、「失敗」した欧米諸国との下方比較のみに終始し、アジア諸国の「成功」と「失敗」からは何も学ばないままになってしまうのではないかという不安は拭いきれない。アジア諸国・地域だけ
でなくオーストラリア、ニュージーランドも新型コロナに勝利しつつあることを考えると、共通する勝因の一つには、単に中国と地理的に近いがゆえに今回の疫病に対する市民の警戒心が強く、感染の流行が拡大する前の早期の段階で自発的にマスク着用や手洗いなどの感染症防護の努力を始めたことがあるのかもしれない。もしそうであるならば、日本において一度は流行を鎮圧しかけた「成功」を根拠に日本には新型コロナに勝利すべき理由――高い「民度」など――があると慢心し警戒の手を緩めてしまうことは、その勝因そのものを掘り崩すことになりかねない。

223 号 日本社会心理学会会報 ( 4 )以上、駆け足ではあるが、偏見・差別研究者の目から見た新型コロナ禍について論じた。『日本社会心理学会会報』に掲載される以上、研究者に向けられるメッセージ性も期待されていると思われるのだが、既に依頼の文字数を大幅に超過しているため、割愛する。各自行間から読み取ってくだされば幸いである。
（たか ふみあき・神奈川大学）「オンライン授業狂騒曲」
山岡重行
２月末以来、ライブハウスに行っていない。なんとも気の抜けた日々を過ごしている。やっぱりライブが一番。授業だってライブが一番だと思っている。オンライン授業なんて全くやる気はな
かった。Twitter で、「俺のオンライン授業は狼煙と矢文とテレパシーで行う」なんて書いてふざけていたものだった。そんな俺が、オンライン授業の渦に巻き込まれて四苦八苦することになるとは、全く新型コロナウイルス侮り難しである。
今のところ、俺のオンライン授業には２つのやり方がある。１つは本務校の授業で、マイクロソ
フトの Teams というやつを使ってオンタイムで行っている。これはライブ配信に近いやり方だ。
最初の頃は、図表はカメラに写せばいいだろうと安易に思っていたが、カメラの解像度が低く、全く図表が見えないことが判明した。オンライン授業用にせっかく４千円弱のウェブカメラを買ったのだが、ほとんど意味がなかったことが即座に判明した。ウェブカメラを買った利点は、カメラ位置の自由度が高くなったことくらいだった。資料を事前にアップロードしておくことが不可欠になってしまった。
もう一つは非常勤先の統計学の授業なのだが、ハンディカムで撮った動画を Commons にアップロードする方法である。こちらは鮮明な画像で、資料をアップで映しながら説明することができる。無論これも事前に資料を作成し、印刷しておくことが必要だが、スケッチブックに貼り付
けて、それを指さしながら説明するので、ポスター発表的なライブ感覚がある。100 分の授業を 6～10 本の動画に分けて収録するのに約 2 時間。
その動画を PC に取り込んでアップロード用に変換し学生が視聴可能にするのに 8 時間以上。さらにその資料作成に最短でも 6 時間。最長だと 2日以上の時間がかかった。今までは、板書で計算課題をこなすことが中心だったが、オンライン授業では統計の意味を伝えることが中心になった。
春学期の授業では、統計学を学ぶことは、統計に騙されないセンスを身につけることであることを強調した。
例えば、2019 年度日本アカデミー賞最優秀監督賞を受賞した映画『翔んで埼玉』のエンディングで埼玉県は「日本一の貧乳県」とされていたことをネタに、調査結果の信頼性について説明し、信頼できないことを解説した。埼玉県民から絶大な支持を得たはずである。また、女性オタクは負の、男性オタクは正の値を取るジェンダー系の質問の標準得点のグラフを根拠に「女性オタクはジェンダー規範に否定的、男性オタクは肯定的で対極のジェンダー意識を持つ」と主張する東京大学教授北田暁大(2017)の『社会にとって趣味とは何か』(河出書房新社)をネタに、標準得点の意
味について説明した。平均との位置関係を示す指標でしかない標準得点の正負を、「肯定的態度と否定的態度」と強弁するだけでなく、有意差がない女性オタクと男性オタクのジェンダー意識が対極にあるという北田暁大(2017)の議論は、統計量の明らかな誤用であり、標準得点の意味を理解できないとコロッと騙されてしまうことを解説した。
オンライン授業になり、「板書」がいかに便利なものかを実感した。その板書なしで授業を行うことがいかに大変であるかを日々実感している。自分の研究データを組み込んで今までの授業を再構成したり、参考のために放送大学の授業を見て納得したり腹を立てたりもしている。授業準備のためにこんなに時間をかけるのは何十年ぶりだろう。さらに、テキストに使っていた本の出版社が３月に倒産し、直前になって入手できなくなった。
また、福村出版より８月発売予定の『サブカルチャーの心理学』の編集作業も同時進行している。こんなに忙しい日々ではあるが、授業を楽しんでいる俺がどこかにいたりもする。
先日、初めて新入生と対面した際、「母と一緒に授業受けています」「祖母も楽しみにしています」なんていうオンライン授業ならではの声を聞いた。悪くないぜ、オンライン。
(やまおか しげゆき・聖徳大学)

記録：2019 年度末の社会心理学関連イベントの延期・中止
広報委員会 藤島喜嗣
新型コロナウイルス感染の拡大は、私たちの生活に大きな影響を及ぼしました。感染予防のためにソーシャル・ディスタンスが求められ、休業要
請や休講措置がとられました。社会、経済的な損失は大きく、社会を分断するような問題も生じています（詳しくは、高先生の記事をご覧ください）。
また、会員の皆様の生活も一変したかと思います。大学などで授業を担当される方々は、オンラインでの授業実施を求められることになりました。
通常の資料作成に加えて、多くの時間と労力を割くに至っています（詳しくは、山岡先生の記事をご覧ください）。もちろん、大学院生、学部生の皆様も苦慮されていると思います。

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我々が第一に考える研究活動も大きく制限されることになりました。2020 年 7 月 19 日から 24 日にプラハで開催予定だった第 32 回国際心理学会議(ICP2020)は 2021 年に延期となりました。国内においても、2020 年 9 月 3 日、4 日に帝塚山大学で開催予定であった日本グループ・ダイナミックス学会第 67 回大会が中止となりました。例年、年度末にはシンポジウムや研究会が数多く開催されますが、2019 年度末は軒並み中止となりました。メールニュースに配信依頼があったものだけでも 2 月 15 日以降 26 件の開催予定がありましたが、21 件が中止となりました(表 1)。
時系列を追うとこの動きがより興味深く見えるかもしれません。2 月 15 日以降開催予定であった 26 件のうち、開催されたのは 5 件でした。このう
ち 4 件が 2 月 15 日から 2 月 21 日までの間に開催されています。2 月 14 日時点の厚生労働省の資料「新型コロナウイルスに関連した患者の発生について」における「国民の皆様へのメッセージ」は、まだ流行が認められないとし、咳エチケットと手洗いの励行を要請されるレベルのものでした。この 6 日後の 2 月 20 日に「イベントの開催に関する国民の皆様へのメッセージ」が厚生労働省から出され、事態が大きく変わることになりました(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/newpage_00002.html)。この要請以降、イベントの延期、中止連絡が広報委員会に送られてくることとなりました。重い意思決定をされた開催者の皆様のご苦労を思うと言葉もありません。また、多くの会員の皆様の研究機会が失われたことを非常に残念に思います。
他方で、オンラインで研究会を開催するという動きもでてきました。年度はあらたまりましたが、「第 475 回関西社会心理学研究会(KSP)」は延期の上、Zoom を使ったオンライン開催となりました(4/25 開催)。この他にもオンラインで実施される研究会が 2020 年度になって開催されるようになりました。そして、日本心理学会が Web 開催(9/8 から 11/2 まで)、日本パーソナリティ心理学会がオンラインで開催(9/11, 12)されることになりました。
日本社会心理学会第 61 回大会も Web 開催が予定されています。海外でも、APA(8/6-8)、SPSP(2021 年 2 月)がオンライン開催となっています。
新しい形式は当然一長一短があります。しかし、それでも世界中の社会心理学者の研究活動は継続しています。この新しい様式についてノウハ
ウが蓄積すると同時に、従来と変わらぬ、いやそれ以上の知見がもたらされることが期待されます。
(ふじしま よしつぐ・昭和女子大学)

223 号 日本社会心理学会会報 ( 6 )2020 年度「⼤学院⽣・若⼿研究者海外学会発表⽀援制度」の⽀援対象会長 唐沢かおり
2020 年度「大学院生・若手研究者海外学会発表支援制度」の支援対象について、規程に従って 下記のように選考を行いました。研究支援担
当常任理事・岡隆氏（日本大学）を委員長とし、石井敬子氏（理事：名古屋大学）、北村英哉氏（理事：東洋大学）、大沼進氏（北海道大学）、工藤恵理子氏（東京女子大学）の各氏を委員とする選考委員会が構成され、慎重な審議をお願いしました。その結果、総応募件数１０件の中から８名（大学院生の応募件数８件の中から６名、若手研究者の応募件数２件の中から２名）を支援対象候補者として推薦することに決定しました。
なお、2020 年度の特別措置として、応募の中にはすでに延期や中止が決定された大会があるものの、応募時には開催予定であったことを踏まえ、大会が予定通りに開催されるか否かは審査において考慮しないこととしました。大会が次年度に延期となった場合には次年度に繰り越して使用することを認め、大会が中止となった場合には今年度または次年度に同等の学会で当該研究課題を発表することに使用することを認めます。
さらに、次年度に繰り越して使用するとしても、次年度の本制度における会員の権利には影響しません。ただし、次年度に会員資格を喪失している場合には、次年度に繰り越して使用することはできません。これについて、常任理事会および理事会にて審議の後、承認されました。
支援金額は、規定に従い「航空運賃の半額＋学会開催日数×10000 円」とします。支援対象者の皆さんは、発表の完了後、支援申請金額の根拠となる書類を添えて速やかに学会事務局に申請して下さい。

＜支援対象者（申請受付順、敬称略）、発表題目、発表学会＞
１． 大学院生
・前田楓（まえだかえで）安田女子大学大学院文学研究科博士後期課程 2 年
Trust and Generosity Creates a Positive Attitude toward Inclusive Education.
（The 22th annual meeting of the Society for Personality and Social Psychology. Austin, Texas, USA. 2021 年 2 月 11 日～2 月 13 日）
・早川美歩（はやかわみほ）名古屋大学大学院教育発達科学研究科修士課程 2 年
The effect of body-ownership on empathic reaction and altruistic punishment behavior.
（The 22th annual meeting of the Society for Personality and Social Psychology. Austin, Texas, USA. 2021 年 2 月 11 日～2 月 13 日）
・水野景子（みずのけいこ）関西学院大学社会学研究科博士前期課程 2 年
Construction of a decision and learning model in repeated social dilemma games: Model evaluation using Bayesian statistical modeling.
（53rd Society for Mathematical Psychology. Toronto, Canada. 2020 年 7 月 25 日～7 月 28 日）
・池田利基（いけだとしき）筑波大学大学院人間総合科学研究科博士後期課程 2 年
Haptic sensation effect on the self-referent judgement in the autobiographical recall task.
（The 22th annual meeting of the Society for Personality and Social Psychology. Austin, Texas, USA. 2021 年 2 月 11 日～2 月 13 日）
・笠原伊織（かさはらいおり）名古屋大学大学院情報学研究科博士後期課程 2 年
Selective exposure among Japanese and its relational basis: Anticipated threat to shared reality leads people to avoiding an opposing opinion.
（The 22th annual meeting of the Society for Personality and Social Psychology. Austin, Texas, USA. 2021 年 2 月 11 日～2 月 13 日）
・王麗娜（わんりな）名古屋大学大学院教育発逹科学研究科博士後期課程 3 年
Intercultural Communication Anxiety, Intercultural Sensitivity, and Global Awareness: the Mediating role of English Language Competence.
（National Communication Association 106th Annual Convention: Communication at the Crossroads. Indianapolis, USA. 2020 年 11 月 19 日～11
月 22 日）２． 若手研究者
・GHERGHEL Claudia Emilia（げるげるくらうでぃあえみりあ）一橋大学森有礼高等教育国際流動化機構助教
The effect of expectations to help on benefactors' need satisfaction and positive affect.
（32th International Congress of Psychology. Praha, Czech Republic. 2020 年 7 月 19 日～7 月 24 日）
・高松礼奈（たかまつれいな）京都大学教育学研究科グローバル教育展開オフィス助教
Perceived social expectations and moral judgments in Japan and the US.
（32th International Congress of Psychology. Praha, Czech Republic. 2020 年 7 月 19 日～7 月 24 日）

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会員異動（2020 年 3 月 20 日～2020 年 7 月 20 日）
入会
《正会員》
・一般

安達 悠子（愛知大学文学部心理学科助教）、大野 志郎（東京大学大学院情報学環助教）、梶村 昇吾（京都工芸繊維大学情報工学・人間科学系助教）、小菅 萌（大阪体育大学体育学部スポーツ教育学科准教授）、松前 あかね（九州大学大学院芸術工学研究院准教授）
・大学院生

五十里 翔吾（大阪大学大学院基礎工学研究科システム創成専攻）、今田 大貴（University of KentSchool of Psychology）、上田皐介（名古屋大学大学院教育発達科学研究科）、大塚 あかり（神戸大学大学院人間発達環境学研究科）、柏原 宗一郎（関西学院大学大学院
社会学研究科）、川口 将人（広島大学大学院人間社会科学研究科人文社会科学専攻心理学プログラム心理学先端研究コース）、貴堂 雄太（北海道大学文学院行動科学研究室）、栗田 真帆（東京大学大学院人文社会系研究科）、佐藤 仁（株式会社 NTT ドコモモバイル社会研究所）、
澤田 奈々実（早稲田大学大学院文学研究科）、清水 あおぐ（北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科）、清水 佑輔（東京大学大学院人文社会系研究科社会文化研究専攻社会心理学）、謝 新宇（広島大学大学院教育学研究科）、白須 友教（東洋大学大学院社会学研究
科社会心理学専攻）、神 明里（北海道大学大学院文学院人間科学専攻行動科学研究室）、髙田 咲季（滋賀県立大学大学院人間文化学研究科）、田口 恵也（名古屋大学大学院教育発達科学研究科）、田島 綾乃（関西学院大学大学院社会学研究科）、陳 曦（関西大学大学院心理学研究科）、鄭 佳琪（一橋大学大学院社会学研究科）、翟 秀逸（青山学院大学社会情報学研究科）、吉田 拓人（追手門学院大学心理学研究科）、李 述氷（玉川大学大学院脳科学研究科）、渡辺 舜（北海道大学文学院行動科学講座）
退会
石塚 優、山下 利之、田中 宏二、藤崎 春代、三宅 俊治、上野 徳美、園田 直子、木谷 光宏、大前 衛、小川 晃子、小林 裕、門田 幸太郎、いとう たけひこ、鈴木 淳子、田淵 創、菊池 章夫（物故）、三島 勝正、杉澤 廉晴、松浦 常夫、糟谷 昌志、道家 瑠見子、坪井 健、渡辺
庸人、竹下 俊郎、中嶋 励子（物故）、魚野 翔太、市川 玲子、畠中 智惠、井上 和哉、中島 実穂、榊原 良太、大方 潤一郎、宮武 沙苗、藤園 佐智世、相川 康弘、今瀧 夢、紀 日奈子、三木 博文、蛯原 かおり、覃 宝妮、後藤 祐起、小玉 一樹、奈良 元壽、朱 瑶、正本 拓、山上翔平、金成 慧、福本 都、漆谷 紗耶、平部 あずみ、杉田 明日香、渡辺 藍丸、劉 夷、幅 勇介、伊藤 実佐子、大須 晶子、有野 雄大、鞠子
弘喜
自動退会

なし

所属変更
石黒 格（立教大学現代心理学部）、鈴木 一代（埼玉純真短期大学講師）、村上 幸史（関西国際大学現代社会学部都市交流学科）、泊 真児（琉球大学人文社会学部）、吉原 智恵子（日本福祉大学教育・心理学部教授）、山際 勇一郎（東京都立大学人文社会学部教授）、佐々木大輔（市立札幌開成中等教育学校教諭）、亀山 晶子（国際医療福祉大学赤坂心理・医療福祉マネジメント学部講師（助教））、森本 裕子（宇部フロンティア大学心理学部心理学科講師）、松尾 由美（江戸川大学メディアコミュニケーション学部情報文化学科）、荒井 紀一郎（中央大学総合政策学部准教授）、武藤 麻美（大手前大学現代社会学部現代社会学科 心理学専攻）、野澤 義隆（東京未来大学）、吉川 左紀子（京都芸術大学文明哲学研究所所長）、乾 眞理子（倉敷市立短期大学教授）、吉澤 英里（星槎道都大学社会福祉学部准教授）、稲葉 美里（近畿大学
経済学部特任講師）、箕浦 有希久（佛教大学教育学部臨床心理学科講師）、大貫 真友子（Waseda University, The Institute of Asia-PacificStudies (WIAPS)助教）、遠藤（藤） 寛子（埼玉学園大学人間学部心理学科）、福田 哲也（流通科学大学人間社会学部 人間社会学科）、工藤大介（東海学院大学人間関係学部心理学科専任講師）、田渕 恵（安田女子大学心理学部講師）、秋保 亮太（大阪大学人間科学研究科）、吉野 優香（立教大学現代心理学部心理学科教育研究コーディネーター）、井上 裕香子（高知工科大学フューチャー・デザイン研究所助教）、有吉 美恵（聖カタリナ大学人間健康福祉学部人間社会学科）、松本 明日香（愛知淑徳大学初年次教育部門常勤講師）、小西 直喜（産業技術総合研究所 ヒューマンモビリティ研究センター）、水野 君平（北海道教育大学旭川校講師）、山岡 明奈（沖縄国際大学総合文化学部人間福祉学科講師）、佐藤 賢輔（東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター特任助教）、田崎 優里（広島大学大学院）、岩本（大久保） 慧悟（株式会社パーソル総合研究所シンクタンク本部リサーチ部研究員/東洋大学大学院社会学研究科社会心理学専攻博士前期課程）、
一言 英文（関西学院大学文学部総合心理科学科准教授）、GHERGHEL Claudia（一橋大学森有礼高等教育国際流動化機構助教）、渡邊 寛（昭和女子大学人間社会学部心理学科助教）、平野 万由子（東京女子医科大学医学部助教）、皆元 司（九州産業大学人間科学部臨床心理学
科助手）、井関 紗代（中京大学経営学部助教）、茨木 涼馬（株式会社アドバンテッジリスクマネジメント）、木田 千裕（名古屋大学大学院情報学研究科）、澤田 昂大（桃山学院中学校高等学校地歴公民科常勤講師）、橋本 泰央（帝京短期大学ライフケア学科准教授）、上田 仁（愛知県庁
海部児童・障害者相談センター児童心理司）、外川 拓（上智大学経済学部経営学科）、清水 由紀（早稲田大学文学学術院教授）、テイラー パ
メラ（秋田国際教養大学 Global Studies 准教授）、廣瀬 清人（長崎総合科学大学）、分部 利紘（西南学院大学人間科学部心理学科）、川杉 桂太（早稲田大学文学学術院非常勤講師）

223 号 日本社会心理学会会報 ( 8 )*******************************************************************************************************************『社会⼼理学研究』掲載（予定）論⽂
第 36 巻第 1 号【原著論文】
杜 健 自己概念は分化しているほど心理的に適応しているのか：個人能動性レベルからの再検討【資料論文】
吉澤 英里 承認欲求と評価への恐れが社交不安に及ぼす影響
矢澤順根・古川善也・中島健一郎 クリティカルシンキングの能力および志向性が共感の正確さに及ぼす影響*******************************************************************************************************************
編集後記
新型コロナウイルスの問題が長期化するにつれて、身体上の健康のみならず、社会経済的な問題も大きくなっています。ソーシャル・ディスタンスやテレワークが進展する中で、対人関係の制限も生じています。これらの問題に対して社会心理学が貢献できることは少なくないと思います。日
本心理学会の特設ページ「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)関連ページ」(https://psych.or.jp/special/covid19/)にも多くの本学会会員が参加されています。一度ご覧ください。ところで、私個人もオンライン授業を実施し、にわかユーチューバーになったのですが、その時に役立ったのが、家族動画をビデオ編集したときのノウハウでした。「iMovie 最高！」と何度叫んだことか。世の中何が役立つかわかりません。あらゆる知識が尊いのだと思いました。最近は「mmhmm 最高！」と叫んでいます（実際すごい）。
（藤島喜嗣・広報担当常任理事）