アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信
アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信【緊急レポート】

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Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
Cコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型
Dコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
追加型投信／海外／株式

2020年4月14日

米国株式市場アップデートと当ファンドのパフォーマンス動向（vol.1）＜概要＞
 米国の新型コロナウイルスの感染ペース鈍化の兆しが下支えする米国株式市場
 米国経済は2020年にマイナス成長に陥るも、繰り越し需要や景気対策で2021年は高水準の回復へ
 『持続的な成長企業』への投資効果により、下落相場で強い耐性を発揮

株式市場の動向新型コロナウイルス感染ペース鈍化を好感する米国株式

米国株式市場は、新型コロナウイルス拡散の影響により、経済活動が停止するとの懸念が広がり、2月下旬の高値から3割以上の大幅調整に見舞われました。矢継ぎ早に新型コロナ対応策、未曽有の金融政策、2兆米ドルを超える経済対策などが発表されましたが、依然として累積感染者数は増加の一途を辿っており、株式市場も変動性の高い状況が続いています。
未知のウイルスに対する経済への影響は引き続き懸念材料ではありますが、足元では、欧州に続き米国の新規感染者数の増加ペースが鈍化し始め、回復者数の増加がみられ始めた状況は、今後の先行きを考える上でもポジティブな要因であり、株式市場は徐々に下値を固めつつある可能性があります。
今後、新型コロナウイルスの患者数が本格的に減少し始めれば、経済活動は徐々に通常モードへ回帰し、繰り越し需要の顕在化や金融政策／財政政策の効果等ポジティブな面に投資家の目線が向き、懸念されていた企業業績に対する見方も好転することが想定されます。
新型コロナウイルスの動向は依然として流動的ではありますが、今後、新規感染者数及び死亡者数が徐々に減少していくトレンドが明らかとなれば、株式市場は更に騰勢を強める展開になると考えられます。

【米国株式市場の推移】
期間：2019年9月30日－2020年4月9日
3,400
3,200
米国株式（S&P 500株価指数）

3,000
2,800
2,6002,400

2,200
9/30 10/31 11/30 12/31 1/31 2/29
2019年
2020年

3/31 月/日【新型コロナウイルス 新規感染者数（5日移動平均）の推移】
期間：2020年3月1日－2020年4月7日
35,00030,00025,000人

20,000
欧州主要5カ国15,000米国
10,0005,000
03/1

3/6 3/11 3/16 3/21 3/26 3/31 4/5 月/日

データは過去の実績であり、将来の成果等を示唆・保証するものではありません。上記の見通しは今後変更される可能性があります。
S&P 500株価指数は配当なし。米ドルベース。欧州主要5カ国とは、ドイツ、フランス、英国、イタリア、スペイン。出所：ブルームバーグ、ジョンズ・ホプ
キンス大学、AB。※アライアンス･バーンスタイン･米国成長株投信の4つのコースを合わせて当ファンド、各コースをそれぞれAコース、Bコース、Cコース、Dコースという場合があります。アライアンス・バーンスタイン（AB）は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。

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米国株式市場アップデートと当ファンドのパフォーマンス動向（vol.1）

マクロ経済見通し

2020年はマイナス成長に陥るも、21年は高水準の回復へ

未知のウイルスへの対応により経済活動は甚大な被害を受けています。特に経済活動の基盤となる雇用環境は急速に悪化しています。4月9日に発表された4月4日終了週の米国新規失業保険申請件数は660万件となり、前週の687万件に続き統計開始来の最高水準が続いています。
3月の非農業部門雇用者数は70.1万人減少、失業率は4.4％へ急上昇し、新型コロナウイルスによる影響が顕在化してきました。
今後もこうした経済統計の悪化は避けられず、米国経済は2020年1－3月期、4－6月期ともにマイナス成長になる可能性が高いとみられます。
ABでは、2020年通年のGDP成長率見通しを、マイナス1.5％と、従来見通し（+1.4％）から下方修正しました。
当面は、感染拡大防止のための医療的な支援に加え、中小企業の資金繰りや休業補償に対する早急な対応が求められる状況が続くでしょう。
しかし、新型コロナウイルスの新規感染者数及び死亡者数が減少に転じれば、徐々に通常の経済活動が戻り始めるとともに、一定の繰り越し需要も期待でき、加えて未曽有の金融緩和政策や2兆米ドルを超える大型財政政策が効果を発揮することで、経済・株式市場は押し上げられることが期待されます。
こうした状況を勘案し、ABでは、2021年の予想GDP成長率を+3.5％に上方修正しており、米国経済は2005年以来の高成長に回復すると予想しています。

株式市場の見通し【米国 雇用統計と失業率の推移】
期間：2008年1月－2020年3月

2020年3月

10010%

808%

606%

404%

万 20
人 02%
0%

-20-40-4%

失業率（右軸）-60-80-2%

非農業部門雇用者数（左軸）

-6%

-8%
08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 年

【米国GDP成長率の推移（予想）】
期間：2019年－2021年（2020年以降はAB予想）
予想

3.5%

2.3%

-1.5%
2019

2020

2021

年

『持続的な成長企業』が引き続き選好される展開を予想月/日

2月中旬以降、全業種で株価が下落していますが、生活必需品、ヘルスケア、情報技術などのセクターが相対的に底堅く推移しています。また株価が堅調に推移した企業の主な特徴は、業績が景気変動の影響を受けにくく、キャッシュ創出能力が高く、財務体質が強固であることが挙げられます。当面、金融／財政政策の効果に不透明感が残る中、上述の様な特徴を持つ「持続的な成長企業」が選好されやすい局面が継続することが予想されます。
欧米諸国で新型コロナウイルス感染者数の増加にピークアウトの兆しがみられ、投資家心理の悪化に歯止めがかかるなか、4月中旬から始まる決算発表シーズンでは、コロナショックの企業業績への影響を睨みつつ選別物色される相場展開を想定しています。

【セクター別リターン： 上位／下位3セクター】
期間：2020年2月20日－2020年4月7日
生活 ヘルス
必需品 ケア

情報技術

米国 資本財・
株式 サービス 金融

エネ
ルギー-11.7% -12.8%-19.0%-21.5%-28.3%-31.4%

データは過去の実績であり、将来の成果等を示唆・保証するものではありません。上記の見通しは今後変更される可能性があります。
米国株式はS&P500 株価指数。米ドルベース 出所：ブルームバーグ、AB-40.3%

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米国株式市場アップデートと当ファンドのパフォーマンス動向（vol.1）

運用状況『持続的な成長企業』の効果により、下落相場で強い耐性を発揮【当ファンド（Bコース）基準価額*と米国株式（S&P500株価指数）の推移】
期間：2019年9月30日－2020年3月31日
2019年9月30日を100として指数化

2/20
130

【上昇/下落局面の騰落率】

19/9/30－20/2/20

当ファンド22.1%（Bコース）

120

18.8%相対リターン+3.3%

110
10090

相対リターン+6.4%

米国株式（S&P 500株価指数（円ベース））-17.6%

8070
19/9

2/20－3/31-24.0%
19/10

19/11

19/12

20/1

20/2

20/3 年/月

1 当ファンド（Bコース）
2
S&P 500株価指数

2020年3月31日現在、米国株式市場が直近高値から24.0%下落（円ベース）したなか、当ファンド（Bコース）の下落率は17.6%にとどまっており、2月20日以降の下落局面でS&P500 株価指数と比較して6.4%の超過収益を獲得しています。主にヘルスケア・セクターのオーバーウェイトや同セクター内の銘柄選択効果が大きく寄与しました。エネルギーや金融の大幅アンダーウェイト、一般消費財・サービスの銘柄選択効果などもプラス寄与となりました。特にヘルスケア・セクターでは、新型コロナウイルス治療薬開発への取り組みが好感され、足元の下落相場で逆行高を演じたリジェネロン・ファーマシューティカルズや、バーテックス・ファーマ
シューティカルズ、ユナイテッド・ヘルスケア・グループなど多数の保有銘柄がパフォーマンスに貢献しました。
いずれも、現在のようなマクロ経済に対して警戒感の高まる局面において、当ファンドの投資哲学である、「外部環境に左右されにくい『持続的な成長企業』を厳選」した効果が、上手く発揮されたと考えています。また、今回の調整局面は、「持続的な成長企業」を割安な水準で投資できる豊富な機会を創出しており、将来の更なる超過収益の獲得に向けて、ポートフォリオを再調整する絶好の機会と捉えています。

ヘルスケア・セクターの注目銘柄
リジェネロン・ファーマシューティカルズ
主に重病患者治療のための新薬開発に注力するバイオテクノロジー企業。現在の主な製品は黄斑変性治療薬や転移性結腸直腸がん治療薬など。
新型コロナウイルスの治療薬開発への期待などから株価は上昇基調を維持。
バーテックス・ファーマシューティカルズ
嚢胞性線維症などの難病治療薬を開発・販売するバイオテクノロジー企業。同社サプライチェｰンは新型コロナウイルスの感染拡大に伴う悪影響を受けておらず、当初ガイダンス通りの増収が確保出来るとの期待感から株価は堅調に推移。

【ヘルスケア・セクターの注目銘柄と米国株式市場の推移】
期間：2019年12月31日－2020年3月31日
2019年12月31日を100として指数化／米ドルベース

140
バーテックス・130
ファーマシューティカルズ
120
110
10090
リジェネロン・80
ファーマシューティカルズ
70
S&P500 株価指数
60
12/31
1/21
2/11
3/3
3/24 月/日
2019年
2020年

過去の実績は将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記の見通しは今後変更される可能性があります。将来の市場環境の変動等により、今後、運用方針を変更する場合があります。 上記の個別の銘柄・企業については、成長株式の参考例として説明したものであり、ファンドに組入れられる銘柄を示唆するものではありません。ABがこれらの銘柄を推奨または取得の申込みの勧誘を行うものではありません。
*基準価額および騰落率は、分配金（課税前）再投資の基準価額を用いて計算しています。基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
分配金（課税前）再投資の基準価額とは、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスです。税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。S&P 500株価指数は配当金込み。
出所：S&P、ブルームバーグ、AB3

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当ファンドの分配方針
Aコース／Bコースの場合
原則として、毎決算時（毎年6月15日および12月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

Cコース／Dコースの場合
原則として、毎決算時（毎月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。

毎計算期末の前営業日の基準価額
11,000円未満
11,000円以上 12,000円未満
12,000円以上 13,000円未満
13,000円以上 14,000円未満
14,000円以上

分配金額（1万口あたり、税引前）基準価額の水準等を勘案して決定
200円
300円
400円
500円

● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
※ 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、 委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
※ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
※ 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。

当ファンドの主な投資リスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスクAコース（為替ヘッジあり）／Cコース（為替ヘッジあり）予想分配金提示型
実質外貨建資産について為替予約取引などを用いて為替変動リスクの低減を図りますが、市況動向等によっては基準価額に影響する可能性があります。また、対象通貨国と日本の金利差によっては、ヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。
Bコース（為替ヘッジなし）／Dコース（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージ
ファンドの純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円
*50円

分
配金
100円 10,450円

*500円
（③＋④）

*450円
（③＋④）

（前期決算日から基準価額が下落した場合）

10,500円
10,400円
*500円
（③＋④）

配当等収益
① 20円

*80円分
配金
100円 10,300円
*420円
（③＋④）

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

*分配対象額
500円*50円を取崩し*分配対象額450円*分配対象額500円*80円を取崩し*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱 いとなります。

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。

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当資料のご利用にあたっての留意事項


当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。



登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。



当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。
当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

直接的にご負担いただく費用
購 入 時 手 数 料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.30％（税抜3.00％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対して年1.727％（税抜年1.57％） の率を乗じて得た額とします。

そ の 他 の費用・手数料●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※Aコース、Cコースおよびマザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。

※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

●監査費用／法定書類関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

ファンドの主な関係法人
・委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
・投資顧問会社（マザーファンド、Aコース及びCコースの運用の一部の委託先）
・受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社： 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）■設定・運用はアライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号●

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号●

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号●

SMBC日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号●

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号●

FFG証券株式会社

金融商品取引業者福岡財務支局長（金商）第5号●

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号●

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号●

ごうぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第43号●

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号●

株式会社熊本銀行

株式会社十八銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第2号●

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号●

株式会社親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号●

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号●

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号●

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号

株式会社東京スター銀行

登録金融機関とうほう証券株式会社

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融
商品取引業協会

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関東財務局長（登金）第579号●●

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号●

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号●

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第6号●

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号●

野村證券株式会社●●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号●

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号●

PWM日本証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第50号●

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号●

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号●

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号●

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号●

関東財務局長(金商)第165号●

関東財務局長（登金）第5号

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関東財務局長（登金）第5号

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関東財務局長(金商)第2336号

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関東財務局長(金商)第180号

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株式会社福岡銀行
マネックス証券株式会社

金融商品取引業者
株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者 三菱UFJモ登録金融機関
ルガン・スタンレー証券株式会社）（インターネットトレードのみ）
株式会社三菱UFJ銀行
登録金融機関（インターネット専用）
三菱UFJモルガン･スタンレー証券株
金融商品取引業者
式会社
三菱UFJモルガン・スタンレーPB証券
金融商品取引業者
株式会社
水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第181号●

株式会社宮崎銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第5号●

LINE証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第3144号●

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号●

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号●※取次会社も含めます。

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（50音順）※販売会社によっては、一部コースのみのお取扱いとなります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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