アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信

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Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
Cコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型
Dコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
追加型投信／海外／株式

2020年3月16日「今後の見通しと足元のパフォーマンス動向」＜概要＞
 新型コロナウイルス拡散に加えて原油急落により、グローバル資本市場全体の混乱は拡大
 米国経済は、新型コロナウイルス沈静化の繰越需要や金融緩和等により、20年下期回復を予想 「持続的な成長企業」の効果により、足元の下落相場でも市場平均を上回るパフォーマンスを確保

株式市場の動向

原油急落も加わり、グローバル資本市場の動揺は拡大

混乱の様相強めるグローバル資本市場【新型コロナウイルス 世界全体の新規感染者数の推移（人）】期間：2019年12月31日－2020年3月15日

新型コロナウイルスの猛威が世界各国に 12,000
急速に拡散し、連日のようにグローバル株式市場が乱高下するなか、原油相場の急 10,000
落がクレジット市場や一部新興国に対する懸念を一気に高め、グローバル資本市場 8,000は混乱の様相を呈しています。
6,000

中国

中国以外

世界経済は、もはや需要/供給の両面で、新型コロナウイルスの影響を大きく受ける 4,000ことが明らかでありながら、その期間とマグ 2,000
ニチュードの予測が困難なことが、市場心理を著しく悪化させています。
0
新規感染者数に呼応する株式市場

12/31

1/14

1/28

2/11

2/25

3/10
月/日

グローバル資本市場の動揺は、今後、新 【米国および中国（A株）株式市場の推移（年初来）*】型コロナウイルスが沈静化の兆しをみせる 期間：2019年12月31日－2020年3月13日まで、しばらく続く可能性が高いとみられま105
す。
新型コロナウイルス発生源の中国本土株式（A株）市場は、中国の新規感染者数の推移と、非対称の動きで推移しており、3月5日には年初来高値をつけるなど、V字回復をみせています。
一方、米国はじめグローバル株式市場は、ほぼ1ヵ月遅れで中国（A株）株式市場を追うような展開をみせており、今後の市場を見通す上で、中国以外の新規感染者数の動向が一つのカギになると考えられます。

100
9590

中国A株(CSI 300)

85

米国株式 (S&P 500)

8075
12/31

1/14

1/28

2/11

2/25

3/10
月/日

データは過去の実績であり、将来の成果等を示唆・保証するものではありません。上記の見通しは今後変更される可能性があります。
* 2019年12月31日を100として指数化。S&P 500株価指数は配当なし。現地通貨ベース。出所：WHO（世界保健機関）、ブルームバーグ、AB※アライアンス･バーンスタイン･米国成長株投信の4つのコースを合わせて当ファンド、各コースをそれぞれAコース、Bコース、Cコース、Dコースという場合があります。アライアンス・バーンスタイン（以下、AB）は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
1

アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信「今後の見通しと足元のパフォーマンス動向」
マクロ経済見通し

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金融緩和と財政政策を追い風に、20年下期に回復へ

米連邦準備制度理事会（FRB）は、2020年 【米国 政策金利と10年国債利回りの推移】
3月3日の0.5%緊急利下げに続き、週末3月 期間：2019年7月1日－2020年3月15日
15日には更に1.0%利下げし、FF金利誘導 3.0%レンジ0%－0.25%とゼロ金利を復活させま米国政策金利した。また7,000億米ドルの資産購入や主要 2.5%中銀とのドル・スワップライン締結など、金融2.0%政策の総動員に動きました。
一方、トランプ政権は最大500億米ドルの緊急対策を発表し、中小企業の資金繰り支援や学生ローンの利息支払い免除など、金融・財政の両面から、足元の経済を下支えする姿勢をみせています。

1.5%

米国10年国債利回り
1.0%
0.5%

金利と原 油価 格の 低下の 恩恵 は、住宅 0.0%
19/7 19/8 19/9 19/10 19/11 19/12 20/1 20/2 20/3
ローン金利や燃料費の低下を通じて、消費年/月者にもたらされます。今でこそ巣ごもりで消費されませんが、ひとたび新型コロナウイルスが沈静化すれば、消費拡大に寄与すると考えられます。
当社では、米国経済は、新型コロナウイルスにより一時的（数週間あるいは数ヵ月）に大きく影響を受けるものの、沈静後は繰越需要が生じることもあり、元の成長軌道に回帰するタイミングは早いと予想しています。つまり、少なくとも2020年下期は回復トレンドに入っていることになります。一方で、連邦準備銀行（FED）は、一旦下げた政策金利を、年内に引き上げる可能性は低いと考えています。利上げするには、景気回復の持続力に加え、インフレ上昇に対する確信度が必要となるためです。
したがって、新型コロナウイルス沈静化後の米国経済は、より一層の緩和的金融環境が続くなか、経済回復を遂げる姿が想定されます。

株式市場見通し

米国株式は債券と比較して、歴史的な魅力的水準に長期的には、株価は企業の利益やキャッシュフローに基づき決まります。市場暴落時におけるこれまでの経験則からも、株価と利益の関係はいずれ回復することは間違いないと当社は考えています。

【米国株式配当利回りと米国10年国債利回りの利回り差の推移】
期間：2008年1月31日－2020年3月13日
2%

2020/3/13: +1.3%

1%

足元の株式市場は、新型コロナウイルス 0%による企業収益の影響度が不透明ななか、極端な悲観シナリオにまでセンチメントが -1%振れているとみています。
米国株式の配当利回りから10年国債利回りを引いた利回り格差は、世界金融危機時の水準を大きく上回っており、債券に対する割安感は足元極度に強まっています。

-2%
-3%
2008

2010

2012

2014

2016

2018

2020
年

上述のとおり、超低金利の環境がしばらく続くとみられるなか、新型コロナウイルスが沈静化の兆しを見せれば、経済・企業業績の回復を先取りする形で、株式市場は急速に反発する可能性が高いと考えられます。
データは過去の実績であり、将来の成果等を示唆・保証するものではありません。上記の見通しは今後変更される可能性があります。
米国株式配当利回りはS&P 500株価指数過去12ヶ月配当利回り。出所：ブルームバーグ、AB2アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信「今後の見通しと足元のパフォーマンス動向」運用状況

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「持続的な成長企業」の効果で、下落相場で強い耐性を発揮【当ファンド（Bコース）基準価額*と米国株式（S&P 500株価指数）の推移】【上昇/下落局面の騰落率】

期間：2019年9月30日－2020年3月13日（2019年9月30日を100として指数化）

2/20

125

22.1%

当ファンド

120

【19/9/30－20/2/20】 【2/20－3/13】
18.8%（Bコース）

115

相対リターン+3.3%

110

米国株式

105

（S&P 500株価指数（円ベース））

100

相対リターン+5.1%

95
90-25.5%
85
80
19/9/30-30.7%
当ファンド（Bコース）
19/10/31

19/11/30
19/12/31
年/月/日

20/1/31

20/2/29

S&P 500株価指数

2020年3月13日現在、米国株式市場が直近高値から30.7%下落（円ベース）したなか、当ファンド（Bコース）の下落率は25.5%にとどまっており、2月20日以降の下落局面で5.1%の超過収益を獲得しています。
主にヘルスケア・セクターのオーバーウェイトや同セクター内の銘柄選択効果が大きく寄与しました。
エネルギーや金融の大幅アンダーウェイト、一般消費財・サービスの銘柄選択効果などもプラス寄与となりました。特にヘルスケア・セクターでは、新型コロナウイルス治療薬開発への取り組みが好感され、足元の下落相場で逆行高を演じたリジェネロン・ファーマシューティカルズを筆頭に、バーテックス・ファーマシューティカルズやゾエティスなど多数の上位保有銘柄がパフォーマンスに貢献しました。
いずれも、現在のようなマクロ経済に対して警戒感の高まる局面において、当ファンドの投資哲学である、「外部環境に左右されにくい『持続的な成長企業』を厳選」した効果が、上手く発揮されたと考えています。
また、今回の調整局面は、「持続的な成長企業」を割安な水準で投資できる豊富な機会を創出しており、将来の更なる超過収益の獲得に向けて、ポートフォリオを再調整する絶好の機会と捉えています。

持続的な成長企業“利益を将来の為に再投入し外部環境に左右されにくく、長期にわたって安定成長できる
米国成長株式運用 最高投資責任者

フランク・カルーソ

卓越したビジネス”

過去の実績は将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記の見通しは今後変更される可能性があります。将来の市場環境の変動等により、今後、運用方針を変更する場合があります。
* 基準価額および騰落率は、分配金（課税前）再投資の基準価額を用いて計算しています。基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
分配金（課税前）再投資の基準価額とは、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスです。税金、手数3料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。S&P 500株価指数は配当金込み。出所：S&P、ABアライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信「今後の見通しと足元のパフォーマンス動向」

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当ファンドの分配方針
Aコース／Bコースの場合
原則として、毎決算時（毎年6月15日および12月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

Cコース／Dコースの場合
原則として、毎決算時（毎月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。

毎計算期末の前営業日の基準価額
11,000円未満
11,000円以上 12,000円未満
12,000円以上 13,000円未満
13,000円以上 14,000円未満
14,000円以上

分配金額（1万口あたり、税引前）基準価額の水準等を勘案して決定
200円
300円
400円
500円

● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
※ 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、 委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
※ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
※ 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。

当ファンドの主な投資リスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスクAコース（為替ヘッジあり）／Cコース（為替ヘッジあり）予想分配金提示型
実質外貨建資産について為替予約取引などを用いて為替変動リスクの低減を図りますが、市況動向等によっては基準価額に影響する可能性があります。また、対象通貨国と日本の金利差によっては、ヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。
Bコース（為替ヘッジなし）／Dコース（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージ
ファンドの純資産分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円
10,400円

100円 10,450円

*500円
（③＋④）

*450円
（③＋④）

*500円
（③＋④）

配当等収益
① 20円

分配金

*50円

分配金

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円

（前期決算日から基準価額が下落した場合）100円 10,300円

*80円

*420円
（③＋④）

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

*分配対象額
500円*50円を取崩し*分配対象額450円*分配対象額
500円*80円を取崩し*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱 いとなります。

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。

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当資料のご利用にあたっての留意事項


当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。



登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。

当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。
当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。



当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

直接的にご負担いただく費用
購 入 時 手 数 料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.30％（税抜3.00％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対して年1.727％（税抜年1.57％） の率を乗じて得た額とします。

そ の 他 の費用・手数料●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※Aコース、Cコースおよびマザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。

※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

●監査費用／法定書類関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

ファンドの主な関係法人
・委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
・投資顧問会社（マザーファンド、Aコース及びCコースの運用の一部の委託先）
・受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社： 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）■設定・運用はアライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号●

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号●

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号●

SMBC日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号●

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号●

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号●

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号●

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号●

株式会社熊本銀行
ごうぎん証券株式会社
静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第43号●●

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号

株式会社十八銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第2号●

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号●

株式会社親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号●

大和証券株式会社
中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号●

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号●

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号●

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号●

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第6号●

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号●

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号●

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号●

PWM日本証券株式会社

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第50号●

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号●

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号●

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号●

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号●

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第165号●

関東財務局長（登金）第5号

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●

関東財務局長（登金）第5号

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関東財務局長(金商)第2336号

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関東財務局長(金商)第181号

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株式会社福岡銀行
マネックス証券株式会社

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者 三菱UFJモ
登録金融機関ルガン・スタンレー証券株式会社）（インターネットトレードのみ）
株式会社三菱UFJ銀行
登録金融機関（インターネット専用）
三菱UFJモルガン･スタンレー証券株
金融商品取引業者
式会社
水戸証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社宮崎銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第5号●

LINE証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第3144号●

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号●

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号●※取次会社も含めます。

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（50音順）※販売会社によっては、一部コースのみのお取扱いとなります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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