2016 年 9 月 6 日

サイエンティフック・システム研究会
教育環境フォーラム 2016

個人必携パソコンによる情報環境－鳥取環境大学の事例－
齊藤明紀
公立鳥取環境大学[アブストラクト]
鳥取環境大学は 2001 年の大学設立時点から個人必携パソコン方式を採用して一般情報教育、専門教育およびレポート執筆などの OA 用途に利用させてきた。
本発表では個人必携パソコン方式を採用した理由と背景、また大学のネットワーク設備やヘルプデスクや授業カリキュラムなどの情報環境を支える仕組みの設計と 15 年間の運用状況について説明する。
[キーワード]個人必携パソコン，ヘルプデスク，情報環境，リテラシー教育

1. はじめに公立鳥取環境大学は 2001 年開学時点から、個人必携ノートパソコン方式を取っている。本稿
では個人必携パソコン本式を選んだ経緯、鳥取環境大学での個人必携パソコン本式の詳細および15 年間の運用の状況について取り上げる。
ここでいう個人必携パソコン本式とは次のようなものである。


学生が一人 1 台ノートＰＣを持ち、通学時に携行する。

大学でも自宅でも同じＰＣを用いる。

大学の計算機を用いる講義には原則として個人必携パソコンを用いる。そのため大学にパソコン室は設けない。

大学は教室等でノート PC が利用できるように電源やネットワーク設備を提供する。

鳥取環境大学の概要と筆者関与の経緯
鳥取環境大学は 2001 年に鳥取県と鳥取市が公設民営方式の私立大学として設立した大学であった。鳥取県鳥取市若葉台にキャンパスを置き、当初は 1 学部(環境情報学部)3 学科であった。入学定員環境政策学科 160、環境デザイン学科 79、情報システム学科 79 であった。
2009 年に改組を行い 4 学科(環境政策経営学科、環境マネジメント学科、建築・環境デザイン学科、情報システム学科)体勢となり、入学定員を縮小した。
2012 年には公立大学に転換すると共に、従来の環境情報学部を 2 学部 2 学科とする改組を行な
1

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った。環境学部環境学科(定員 138)と経営学部経営学科(定員 138)である。さらに 2015 年には学校の名称を「公立鳥取環境大学」に変更した。
鳥取環境大学を設立するにあたり、設立準備団体は大阪大学(当時)の都倉信樹教授に就任依頼と大学設計の協力依頼を行なった。都倉教授は 2001 年の開学時に副学長兼情報システム学科教授として着任することになるが、個人必携パソコン本式の選択など大学の形態や制度の設計に深く関わった。
当時筆者は都倉教授の下の准教授であり、基盤情報システム調達委員を務めるなど大学の設立準備事情を知る立場にあった。また開学から 3 年遅れた 2004 年に筆者は情報システム学科教授として鳥取環境大学に着任し,以降同年後期から 2011 年度後期まで情報リテラシー科目とりまとめ担当をつとめた。

2. 時代背景2001 年開学であるため大学の制度設計を行なったのはその 2～3 年前である。当時、OA 作業やインターネット/メールには PC が必須であった。大学生への携帯電話普及率はすでに高かったがスマートホン以前のフィーチャーホンでフルブラウザはまだない（i-mode が 1999 年サービス開始）。また一般家庭のインターネットプロバイダ加入率は低く、ネットサーフィンしたいために大学の端末室が学生で満杯になるという時代であった。
また、高等学校で教科情報が必修となるのは 2003 年度からである。よって PC 操作経験のほとんど無い学生も新入生には混じっていると想定せねばならなかった1。大学での情報リテラシーはキーボードやマウスの使い方から始める必要があった。

3. 大阪大学での経験と設置端末方式の限界
個人必携パソコン本式を採用する動機としては、大阪大学での学生教育用情報環境構築における経験が大きく関係しているので、まずこれについて論じる。
大阪大学で教育用コンピュータセンター(情報処理教育センター)が設置された 1980 年代には、コンピュータ端末を並べた教室の授業利用はプログラミングを必修とする理工系各学科の学生が1～2 年生のいずれか一つの学期に履修するプログラミング入門科目がほとんどであった。また授業科目外での利用は、電算機を必要とする卒業研究(学部学生は大型計算機センターの利用権がないため)が主であった。
1990 年代に入ってコンピュータリテラシー科目の必修化が行なわれ、全学部全学科の学生が 1年生の前期または後期にリテラシー科目を履修するようになった。また、IT 関連でない科目をセンターで開講する教員も出てきた(たとえ英語)。これにより、センター教室の利用率は高まり、各学部の時間割編成の際にセンターの教室を巡って調整が必要となってきた。リテラシー科目を校旗に開校せざるを得ない学部もあった。
また、センターを利用する講義科目の履修に対してアカウントを発行する形態から在学中は継1

高校で情報科目が必修となった現在でも、PC 操作がほとんどできない新入生は一定数居る
2

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続して単一のアカウントを使用させるような方式に変えたことと、インターネットブームもあいまって、講義のない時間にはフリー使用の学生で教室があふれるようになった。
電算機の低廉化のおかげをもって、機種更新のたびに端末台数をふやしたが、需要の増加に対応しきれず、受講科目の課題を行ないたいがセンター端末が空いていない等の苦情を受けるようになった。また、大学の全利用者の保有するファイルを格納するファイルサーバや全端末からのアクセスに耐える認証サーバなどシステム構築費のある程度の部分はサーバ群に投じざるを得ず，端末にかけられる費用には限界がある。また端末を設置する教室も無制限に増やすことは出来ない。端末室は端末を設置するぶん通常の講義室より座席密度がさがるとか、通常の座学の講義には机の上の端末が邪魔であるなどの問題がある。筆者の私見であるが、端末を並べた教室の席数は学年定員の 2 割～3 割、登録ユーザー数比では 2～3％が限界だと思われる。このため、たとえば全利用者が毎日 1 回はメールの読み書きでセンター端末室を訪れる程度の利用率でも重篤な席数不足に陥る。
時代を追って自宅でパソコンを持つ学生も増えてきたが、たとえばプログラミングの課題を自宅で行なうには高額なコンパイラを購入する必要があるなどの問題点があった。
PC は短期間で新機種が発売されるため、機種更新後 3～4 年のタイミングで入学してきた学生は｢性能の劣る旧機種をつかわされる｣という不満が生まれてしまうという問題もあった。
大阪大学での情報処理教育で判明したこととしては、特に初心者のうちは応用力がないため驚くほど些細なところでつまずく者が居るという点である。たとえばシングルクォートをキー入力するように指示したところ、キートップの書体が縦長の三角形(▽)がであったためキーを見つけられないとか、学生の端末のアイコン配置とプロジェクタで例示する教員のアカウントのアイコン
配置が異なるとつまずく、などである。このような学生は比較的少数であるがリテラシー科目は必修であるためそのような学生を放置して先に進むわけにはいかない。結果として、教員や TAが教室中を飛び回って事態の収拾に努め、演習の進行が遅れることになる。

4. 開学前の検討
開学前に考えた目標は、鳥取環境大学の学生全員に情報運用能力を持たせること、そのために十分な利用時間を確保すること[1]である。多くの大学の文系学部では大学 1 年のリテラシー科目以降は PC に触らずに卒業する学生も多く見られた。しかしコンピュータ端末を利用する必修科目をやたらに増やすことはできない。そこで、大学生活を通じて計算機を利用するような制度をとることで利用時間を大幅に増やすことにした。
個人必携パソコン本式をとることで、講義中、日中の講義のない空きコマ、自宅といつでも PC利用が可能となる。また、自宅 PC と大学の端末に入っているアプリケーション構成が異なる事によるトラブルも起きない。
リテラシー科目の受講以外のシーンでも PC を利用させるため、以下のような施策を行なった。


レポートや卒論など文書作成はワープロを前提とする。



３～４年生のゼミナールを必修とする。結果、ワープロで卒論を執筆することになる。
3

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

教員や大学事務からの連絡は電子メールで行なう(紙の掲示板も併用)。



学生への通達事項は学内 WEB に掲載する。



プロジェクト研究１～４(1，2 年前後期必修)では成果発表会を行なわせプレゼンテーションツールを使わせる。また成果を WEB サーバに登録することを義務づける。



学内向け教員個人 WEB ページをセンターで提供し、受講生へのファイル配布などを WEBで行う事を支援する。



特にリテラシー科目では WEB の授業支援システムを用い、WEB の閲覧、フォーム記入、ファイルのアップロードダウンロードなどの習得なしには単位が取得できないようにする。
PC の操作をいろいろなシーンで前提とするということは、PC 操作ができないと大学生活に支障が生じると言うことである。そこで、リテラシー科目は一般的な量の 2 倍、1 年生の年間を通じて週 1 コマ(開学当初はクォーター科目×4)とした。一般的な情報リテラシーのほかに、本学での学生生活特有の知識技能もこの科目で身につけさせることにした。
学生の PC 利用を支援するためメディアセンター(図書館と情報センターを兼務)にヘルプデスクを設けることにした。鳥取環境大学は小規模大学のため大学生協がなく、一部の大規模大学に見られるように生協のサポート業務を委託するという選択肢がなかった。

5. 個人必携パソコンを前提とした情報環境構築
個人必携パソコンに対応するための、サーバ群、建物設備、ヘルプデスクなど支支援体制、情報リテラシー科目について説明する
個人 PC
軽量のノート PC(光学ドライブ付き)とした。4 年間買い換えずに利用する前提で性能に余裕のあるモデルを選んだ。
4 年間安定して使い続けるために、4 年分の保守契約と動産保険を含めた形で学生に斡旋する。
また破損を避けるためにケース(インナーケースまたはキャリングバッグ)も付属させる。
サーバ群・ネットワーク
後で説明するように情報コンセントが 2400 個あること、同時アクセスに関しては 1 年生の人数程度を想定する必要があることなどを考えて設計した。またサーバやネットワークに障害が起きるとリテラシー科目などが行なえなくなるため信頼性にも留意した。
サーバとしては認証サーバ、DNS サーバ、DHCP サーバ、ファイルサーバ、プリントサーバ、WEB サーバなどである。個人のファイルは個人パソコンに保管される前提なので,ファイルサーバに個人 WEB ページ領域だけが置かれる。
コアルータは二重化し、フロアスイッチは二つのコアルータに 1000BaseSX で冗長接続する。
エッジスイッチのポートはアップリンクが 1000BaseT、情報コンセント側が 100BaseTX である。

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建物設備
建物設備側も学生がノート PC を携行して非常に高い頻度で利用する前提で設計した。
まず、人が立ち入る全ての部屋には 100BaseTX 情報コンセントを設けた。キャンパス全体で約 2400 ポートの情報コンセントが配置されている。2000 年当時に無線 LAN はまだ普及していなかったため開学時には備えていない。また情報コンセントと電源コンセントが全席に装備されている教室をいくつか設けた。約 100 席の中教室が 3 室、約 30 席の小教室2が 8 室である。これ
ら教室は席ピッチが通常の教室と同じであるため通常の講義でも用いることが出来る.一方ノー
ト PC と教科書を同時に広げるには狭い。そこで、席を 1 つおきに使う前提でも収容人数が 1 学年の学生数上回るようにしている。2001 年には中教室を 3 つと小教室を 4 つ使用してリテラシー科目を行なった。
本学の目的である「端末を利用する講義時間以外にもパソコンを使う」を実現するためには講義室以外にも PC 利用環境(座席と電源とネット)が必要である。図書館(メディアセンター)の閲覧室の座席には電源コンセントと LAN ソケットを装備した。しかし、図書館の閲覧室では多くの学生が活発に PC を利用するのには席数が足りないし、キーボード音が本を読む学生の邪魔になる。
本学の大きな特長としては「学生研究室」を設けたことがある。これは講義のないコマや放課
後にも学生の居場所を提供することを目的としており、1～2 年生にとって自習室であり３～４年生にとっては卒研室(ゼミ室)である。学生研究室は合計約 1800 ㎡あり、入試等でのロックアウトを除けば、24 時間利用可能である。建物が施錠される夜間には学生証の磁気ストライプをリーダーに通すことで入り口ドアが解錠されるようになっている。
典型的な学生研究室は約 50 ㎡(7m×7ｍ)で以下のような設備什器が備わる(図 1)。

図 1 学生研究室


600×1800 の机 10 脚

2 口情報コンセント×4。必要に応じてスイッチングハブを接続してポート数増量。



壁や天井に電源コンセント 16 口

2

英語教育用の設備もあり、英語科目でも利用される
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四つ口テーブルタップ×8 本
情報コンセント不足に対応するためにはスイッチングハブを設置していた。開学数年後には無線ＬＡＮ基地局の設置を始めた。
端末管理・リテラシー科目
個人保有のパソコンの場合、環境がバラバラになるという問題がある。設置端末方式の大学での自主的持参ノート PC のように学生の自由使用にまかせる場合は良いが、本学のように講義，特に初心者も対象とせねばならない情報リテラシー科目では問題である。そこで、個人必携パソコン本式でありながら環境を統一するために、次のような方式を採った。
入学時に新たに大学指定のノートパソコンを購入してもらう3。本学では前年度の１～２月に同機種を入手し、本学向けの設定を行ない、リカバリイメージを作る。その設定とは、OS のProfessional 版の Windows への入替えと各種アプリケーションの導入、デスクトップに必要なアイコンを並べるなど情報リテラシーの演習が行なえる準備、およびプリンタ登録や LAN 設定な
ど本学学内 LAN 特有の設定である。なお学生にはソフトウェア購入費の負担は掛けないようにしている。マイクロソフトのソフトウェアは OS を含めてキャンパスアグリーメント契約によって学生に提供している。またアンチウィルスソフトに関しても大学が学生の人数分を契約している。
学生にはリテラシー科目の演習課題としてリカバリー作業を行なわせる4。これによって、据置端末の場合と同じく全く同じ利用環境が個人所有 PC に展開される。Windows のドメインへの登録だけは学生に任せられないので、リカバリー直後に PC をメディアセンターで預かって登録を行なう。
情報リテラシーのテキスト(演習指導書)は情報リテラシーの担当教員が手分けして執筆し毎年改訂する。テキストの PC の写真は、学生が手にするのと同じ機種の PC の写真を撮って掲載する。また画面キャプチャを当該機種のものにすべて差し替える。このとき、カリキュラムの進行に沿って画面キャプチャを行なうように注意している。これにより、学生がテキストの指示に従って作業したときの各段階のデスクトップのアイコン並びとテキストの該当の節の画面キャプチャ図が一致するようになる。
本学のリテラシー科目を修めることは、大学での学習のためには必須である。そのためリテラシー科目は「ダメな学生は落として再履修させる」ではなく「出来るだけ習得させて単位を出す」という方針を採っている。そこで、課題の採点は翌週には学生に伝達し、合格レベルに達していないものには再提出を命じるようにした。行なわせる内容には、アプリケーションのインストールやアップグレードまたバックアップやファイル整理など、PC のメンテナンス関連の課題も入れた。これは、リテラシー科目がない 2 年生以降はできるだけ自力で PC の運用が行なえることを目的としている。

3

購入しない学生の入学を拒否する事はできないので、実際には購入を強く勧めるにとどまっている。
4 2015 年度からは納入業者側で初期ディスクイメージを展開するように変わった。
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さて、本学の場合、予算規模からしてもし(通常の座学教室とは兼用できない)PC 教室を設けたとしたら、せいぜい 100 席が限界であったと考えられる。この場合 1 年生を少なくとも 4 グループに分割して受講させなければいけないことを意味する。実際の本学では、火曜 5 時限の 1 コマで一年次全員が同時にリテラシー科目を受講していた。これにより時間割編成の際にパソコン教室の利用枠を巡って競合することがない。そのため、情報システム学科の全教員(当初 17 名)が全員で情報リテラシー教育を担当することにした。開学 2 年目からは TA も各教室１～２名配置した。複数教室に分かれて行なうが、テキストも課題も課題の採点基準も全ての部屋で共通とした。
情報システム学科教員が担当であったので、情報システム学科の学科会議を毎週行なうことにしてリテラシー科目の運営会議を兼ねた。
リテラシー科目の運用は次のように行なった。第 i 週目のリテラシー科目講義に関して:
第 i-1 週の火曜 1 時限 学科会議で次回の課題プリントの確認
第 i 週の火曜 1 時限 学科会議で今回行なわせる内容，指示内容、課題の注意事項を最終確認。
第 i 週の火曜 5 時限 講義。
第 i 週の金曜 18:00 課題提出締切り。
第 i 週の金曜 18:00～翌週月曜日 採点、授業支援システムに入力。
第 i+1 週の火曜 1 時限 学科会議で前回課題の採点について報告。不合格者について報告。
第 i+1 週の火曜 5 時限 講義。前回課題の採点結果通知と不合格者への再提出指示
第 i+1 週の金曜 18:00 課題再提出締切り。
(以下略)
公立化による改組で情報システム学科がなくなったため上記のような体勢が取れなくなった。
公立化後は、人間形成教育センターにリテラシー科目担当教員を 2 名置くことで 2 部屋同時開講方式となっている。一つの 1 時限に一つの学部の学生が一斉に受講する。各教室は主担当教員+補助教員＋TA2 名の体勢である。
ヘルプデスク
学生の PC 利用をサポートするために情報メディアセンター(図書館と情報センターを兼ねる組織)にヘルプデスクを置いた。ヘルプデスク係員はメディアセンターの情報担当職員 2 名とアルバイト学生でおおむね 2 名が勤務するようにしている。ヘルプデスク専任職員はおらず、職員はサーバ管理などの業務とヘルプデスクを兼務している。
ヘルプデスクは PC とソフトウェアと学内 LAN について何でもサポートする。ただし、情報リテラシーの課題については教えない(課題で必要なアプリケーションソフト操作技能については支援する)。
個人必携パソコンを講義に用いる場合、故障修理で PC が手元にないときには講義が受けられないという問題を生じる。そこで、本学では大学経由で購入した PC に関しては、大学が用意した代替機を無料で貸し出すことにした。毎年の指定機種をメディアセンターが 10 数台程度購入する。学生は自分が所有するのと全く同じ機種が借りられることになる。修理に出す際のバックアップ(故障修理の過程で HDD が初期化される可能性があるため)作業などもヘルプデスクで補助72016 年 9 月 6 日

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教育環境フォーラム 2016する。
本学では修理原因の切り分けや修理手続き(修理依頼書類作成)あるいは動産保険請求手続きは全てヘルプデスクで行なう。すなわち、PC の不調を感じた学生はヘルプデスクに PC を持参するだけでよい。ヘルプデスクで調査してソフトウェアあるいは設定の不良であれば修正または再インストールを行なう。ハードウェア障害であればその場で代替機受け取れる。保守契約で修理するか動産保険を使うかの判断もヘルプデスクで行なう。
PC を自宅に置き忘れたなどの理由での PC 貸し出しは 1 日 500 円を徴収している。

6. 運用結果
図 2 と 3 は学生の PC 購入負担金額と性能の変遷(横軸は西暦年度-2000、左縦軸は CPU クロック(MHz)とメモリ（MB、右縦軸は HDD 容量（GB）)のグラフである。
4500
4000
3500
3000
2500
2000
1500
1000
5000250000
20000015000010000050000

800
700600500
400
300
20010001020012006

2011

3clock2016

図 2 PC 購入金額

57911メモリ(MB)1315HDD(GB)

図 3 性能の変遷

2015～16 で購入金額が上がっているのは円高による輸入品価格上昇のためである。MSOfficeと WEB ブラウザが動けばおおむね足りるので，搭載メモリ 2010 年に 4GB に達してからは増やしていない。CPU 性能に関しては 2010 年度以降が Core-i シリーズに変わったため，クロック周波数が性能指標としては適切ではなくなってしまっている。表 1 に指定機種 PC 購入状況を示す。
学生数は新 1 年生の他編入生や大学院新入生を含む。
購入率はおおむね 97～99％だが時々低い(指定機種以外を持ち込む学生が多い)年もある。代替機率はヘルプデスクに置く故障代替機の台数の学生数に対する比である。
コスト
個人必携パソコン本式の場合はパソコン台数が学生数と同じになるため、端末購入費が大学にかからない半面ソフトウェア購入費が膨大となることが心配された。しかし実際には、学生ＰＣ用のソフトウェア費はマイクロソフトキャンパスアグリーメントとトレンドマイクロのアカデミ
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ック数量ライセンスの合計で学生一人あたり 1 万円/未満で済んでいる。
存在する端末総数が学生数と同じになるため、設置端末方式と比べてサーバーコストも増える恐れがある。ただ、単価の高い個人ファイル用ファイルサーバが不要となる。認証サーバは単価が安いので数台を置いて負荷分散すればよい。
表 1 指定機種 PC 購入状況

年度

学生数

購入率

代替機率

2001

469

98.3%

4%

2002

394

94.7%

3%

2003

343

99.7%

4%

2004

313

99.4%

4%

2005

280

99.3%

4%

2006

228

94.7%

7%

200718898.9%

6%

2008

144

96.5%

6%

2009

156

91.7%

5%

2010

150

98.7%

5%

2011

224

96.4%

3%

2012

298

97.7%

4%

2013

300

94.0%

5%

2014

332

97.9%

4%

2015

297

96.6%

5%

2016

292

97.3%

5%

表 2 全学ネットワーク整備費
構築費(100 万円)

年間保守費(2 年目以降)(100 万円)

当初

不明

不明

2007 更新

60(無線 LAN 含まず)

62012 更新

62 (無線 LAN 追加)

4

構築費(100 万円)

年間保守費(2 年目以降)(100 万円)

当初

不明

不明

2008 更新31

1.5

2014 更新57

3.8

表 3 全学サーバ整備費92016 年 9 月 6 日

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全学ネットワークの経費を表 2 に示す。全学サーバの整備費用を表２に示す。これら以外に、
図書管理サーバ、学務システム財務システムなど事務支援システムがあるが個人必携パソコン本式とは関係が薄いので割愛する。
開学当初は主幹ルータやフロアスイッチにシャーシ型機器を使わざるを得なかったが、更新するたびに順次ボックス型機器で足りるようになりコスト低減が進んだ。また、2008 年までにはネットワーク整備費には無線 LAN は含まれておらず別に毎年すこしずつ基地局を買い足していた。
2014 年のネットワーク更新で中央管理型の無線 LAN システムも併せて導入した。
ヘルプデスク稼働
図 4 はヘルプデスクへの年間合計修理依頼回数(左軸)である。完成年度の 2004 年度以降は、一人あたりの年間修理依頼回数(右軸)も示した。修理頻度は 2008 年度まではおおむね 0.4 回/人/年で横ばいだが 209 年度から急激に低下し、0.1 回程度で安定している。
7000.45

6000.40.355000.3

4000.25

3000.20.15

2000.11000.0500

合計

1人当たり

図 4 修理依頼(年間)
図 5 は機種毎の故障頻度である。導入後 5 年目以降は大多数の学生が卒業して故障修理に持ち込むことがなくなるので、最初の 4 年間の 1 台あたりの修理依頼回数を示した。機種は、導入年度とメーカーを示すアルファベットで表記した。2001～2006 年と 2008 年は 1 を超えていて故障なしに 4 年間を過ごす学生が少なかったことを示唆している5。

5

本学では PC を前カゴに入れて自転車通学する学生が見受けられるなど扱いが荒い。この故障頻度は、企業でよく見られるようにノートＰＣをオフィスに据置で使用したばあいとはかなり異なると思われる。
10

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図 6 と 7 は機種ごとの 4 年間の故障率(各年度の，合計故障修理受け付け回数÷購入台数)である。一般に工業製品の故障率はバスタブ曲線を描くと言われるが，本学での PC の故障修理回数はおおむね単調増である。これは摩耗モードの故障を示唆している。

2.50
2.00
1.501.00
0.500.00
2001A 2002B 2003A 2004C 2005D 2006D 2007A 2008A 2009D 2010A 2011A 2012C

図 5 機種毎の平均故障回数(4 年間合計)

30.0%

90.0%
80.0%
70.0%
60.0%
50.0%
40.0%
30.0%
20.0%
10.0%
0.0%

25.0%
20.0%
15.0%
10.0%
5.0%
１年目

２年目

３年目

４年目

2001A

2002B

2003A

2004C

2005D

2006D

2007A

2008A

0.0%
１年目

図 6 経過年数と故障率その１２年目

３年目

４年目

2009D

2010A

2011A

2012C

2013B

2014A

図 7 経過年数と故障率その２

故障のしやすさは機種毎に違うことと，特定メーカーが良かったり悪かったりはしないことがわかる。たとえば 2007 年と 8 年は同じメーカーの機種だが、故障率は 2 倍ほど違う。また近年
は故障頻度が当初の半分以下に下がっていることがわかる。近年の機種では最初の 3 年間は故障が少なく 4 年目で故障が急増する場合がおおい(図 7)。この故障率の違いは Mobile Pentium シリ11

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教育環境フォーラム 2016ーズと Core シリーズの違い(熱設計の違い)かもしれない。
アメリカの保険会社 SquareTrade は、2009 年に「ノート PC の 3 台に 1 台が 3 年以内に故障する」[2]とのレポートを公表した。これによると最初の 3 年間で 30％(うち 20%がハードウ
ェア故障、10％が事故による損傷)で修理が必要になると言う。それと比べると本学の PC 修理回数は非常に多かった。実際、メーカーの保守員が世間話のついでに同機種を導入した他大学より故障が多いと漏らしたことがあった。2009 年当時の我々は①PC の扱いが荒い②PC をよく使っており稼働時間が長いので買っただけであまり使ってない他大学より故障する、の二つを疑ったが確証はなかった。
ところが 2009 年以降は本学のノートＰＣの故障率は激減し「最初の 3 年で 30％」に近い値となっている。なぜ故障率が下がったのか、あるいは昔はなぜ故障率が高かったのかはいまだ不明である。
学生の満足度
多くの学生は本学の方式しか知らないので学生の満足度を絶対評価することは難しい。本学の個人必携パソコン本式にたいする学生の不満としては以下のものがあった。


入学金授業料とは別に PC 購入費が

PC の性能が低い。
これは超高性能 PC を欲しがるマニア学生と考えられる。

PC が割高。
いくつか要因が有る。まず、保守体制などの要件のため格安メーカーが応募してこない。大型電器店やテレビショッピングで売っている型落ちのメモリも少ない保守も動産保険もない機種と比較して高いと言われることもあった。また、4 年間使用する事と通学時に携行することを前提に性能の余裕のある軽量の機種を選んでいることも割高に見える理由の一つである。ただ多くの学生は性能を重視するようで、性能の低い安価な機種を選んだ年には指定機種購入率が下がってしまう傾向が見られた。
指定機種を買わない学生の理由は以下のようなものが多かった。

祖父母に入学祝いに PC を買って貰ったので、それを使いたい

経済的な問題で購入できない

指定機種が不満である
合格通知に PC の購入についての案内文を同封するようにしたが、それでも入学祝いに指定外機種を先に購入してしまう事例は根絶できなかった。指定機種を不満に思うために別機種を用いる学生はおおむね知識を持つ学生であるため、独自機種でも受講にさして支障は生じなかった。
極端な例だと MAC 上の仮想 Windows を用いた事例もあった。知識が無いまま別機種となった学生はスイッチや各種端子の位置、付属の管理ユティリティやアプリケーションソフトウェアが異122016 年 9 月 6 日

サイエンティフック・システム研究会
教育環境フォーラム 2016

なるためリテラシー科目の受講にさまざまな支障を生じた。経済的理由の場合は持ち込む PC が旧機種であることが多く、メディアセンターがサポートに苦闘することもあった。
4 年生になるとその時点で 1 年生が使っている機種とは性能差が歴然としてくるが、ほとんどの学生は excel でのデータ整理と word での卒論執筆ができれば足りるので、性能不足はあまり感じないようである。ただ、多くの学生はバッテリを買い換えないためバッテリ稼働時間が当初と比べて大幅に短くなってしまうことの不満は聞かれた。
2005 年はメインメモリ 256MB の最後の年度であるが、4 年生になった 2008 年に WindowsXPSP3 が提供され OS の消費メモリが増大した。
このためメモリ不足を感じる学生が多く見られた。
また、この機種の増設メモリがマイクロ DIMM で他の年度の PC の SO-DIMM より割高であった点も不満が多かった。
PC の全損や性能への不満から PC を買い換える学生も見られるが比率は小さい。また、各年度の指定機種は在校生や教員の希望者にも 1 年生と同じ条件(価格とサポート)で販売している。

7. まとめ公立鳥取環境大学における個人必携パソコン本式について説明した。個人必携パソコン方式を前提として設計された、建物設備や教育体制およびヘルプデスクなどの支援体制について述べた。
さらに 15 年間の各奇襲の故障率についても考察した。
参考文献[1] 永井孝幸、都倉信樹: 「(134)鳥取環境大学における学生ノート PC を活用した情報処理教育(第36 セッション 教育システム(講義・演習)(VII),教材の開発)」、工学・工業教育研究講演会講演論
文集 、平成 14 年度, 439-442, 2002-07-20[2] SquareTrade Warranties、1 in 3 laptops fail over 3 years, http://www.squaretrade.com/
htm/pdf/SquareTrade_laptop_reliability_1109.pdf(2009).

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