Ⅰ 設置の趣旨及び必要性
１．設置の経緯と背景（１）大学の沿革
名古屋学院大学は、明治 20 年 7 月に開校した「私立愛知英語学校」を前身とし、昭和39 年 4 月に経済学部経済学科の単科大学として開設した。本学はキリスト教主義に基づく大学として、「あなたの神を畏れ、隣人を愛せよ」という「敬神愛人」を建学の精神に掲げ、広く社会に貢献できる人格と能力を備えた人材の育成、とりわけ中部圏の地域社会で活躍する「英語に強い経済人」の育成を社会的使命としてきた。
本学は、平成元年に外国語学部英米語学科、中国語学科（平成 19 年に中国コミュニケーション学科へ名称変更）及び留学生別科を、平成 4 年に商学部商学科を設置し、国際的視野に支えられた人材を育成する文系総合大学としての礎を築いた。さらに、平成 12年に経済学部政策学科、平成 15 年に商学部情報ビジネスコミュニケーション学科（平成21 年に経営情報学科に名称変更）、平成 17 年に外国語学部国際文化協力学科を順次設置した。平成 18 年には、保健・医療･福祉分野の人材需要に対応し、人間健康学部人間健康学科及びリハビリテーション学科を設置し、平成 22 年には、その教育内容を発展させ、スポーツ健康学部スポーツ健康学科及びリハビリテーション学部理学療法学科を設置した。さらに、平成 25 年に法学部法学科を設置し、現在の 6 学部 10 学科体制を確立した。
平成 9 年には、学部教育の実績を基礎に大学院を開設し、経済経営研究科経済学専攻〔修士課程〕、同経営政策専攻〔修士課程〕及び外国語学研究科英語学専攻〔修士課程〕の教育研究を開始した。本学大学院は昼夜開講制の採用とともに「さかえサテライト」を設置し、今日まで多数の社会人大学院生を受け入れてきた。その後、平成 10 年に外国語学研究科中国語学専攻〔修士課程〕、平成 11 年に経済経営研究科経営政策専攻〔博士後期課程〕、平成 13 年に通信教育課程外国語学研究科英語学専攻〔修士課程〕、平成 20
年に同専攻〔博士課程〕、平成 21 年には外国語学研究科に国際文化協力専攻〔修士課程〕を開設し、今日に至っている。
平成 19 年 4 月には、新たに名古屋キャンパス（名古屋市熱田区）を開設し、大学本部、経済学部、商学部、外国語学部及び大学院を移設し、さらに平成 25 年に法学部を設置した。瀬戸キャンパス（瀬戸市）におけるスポーツ健康学部、リハビリテーション学部と併せ、学部の特色に応じた 2 キャンパス体制で教育研究の発展に努めている。
名古屋学院大学はこれまでに人文科学、社会科学、体育、保健医療を中心とした教育研究体制を整備し、6 学部 10 学科及び留学生別科並びに大学院の 2 研究科 4 専攻を擁す
る総合大学へと発展してきた。学部卒業生 42,426 名、大学院修了生 1,104 名を輩出し、6 学部 10 学科（収容定員 5,120 名）に 5,328 名の学生が在籍（平成 26 年 4 月 1 日現在）
しており、広く社会に貢献できる人格と能力を備えた人材の育成並びに中部圏を中心とした地域社会の発展に大いに貢献をしているところである。
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（２）スポーツ健康学部にこどもスポーツ教育学科を設置する経緯及び必要性
前述したように、本学は開学以来「英語に強い経済人」の育成を使命に掲げ、大学教育の総合化を図り、平成 18 年の人間健康学部の開設を機に、スポーツ・医療系の学生の教育に対象を広げている。スポーツ健康学部の母体である人間健康学部は、人間健康学科とリハビリテーション学科の 2 学科で構成され、キリスト教主義教育を基盤とした保健・医療・福祉の分野で貢献できる人材の育成に努めた。その後、平成 22 年に両学科は、それぞれス
ポーツ健康学部及びリハビリテーション学部に発展的に改組した。スポーツ健康学部は、幼児期から高齢者までの一貫したスポーツ活動や運動習慣形成による健康の維持・増進を通して、QOL（Quality of Life）の向上に貢献できる人材を養成することを目的とし、これまで教育研究を進めてきた。
本学部が将来にわたって継続的にこの目的を果たしていくためには、健康とスポーツをめぐる今日的課題に対応する形で、教育研究を充実させていく必要がある。
少子高齢化の進展や生活習慣病の増加が深刻な社会問題となっており、他方では国民のスポーツ需要や健康志向が高まっている現在、第一に取り上げるべき課題は、幼児期からの一貫した運動・スポーツを通して、生涯にわたり心身ともに健康で文化的な生活を営むことができる社会を形成することであろう。その中でも、成長の重要な時期である幼児期や児童期における運動・スポーツによって、思考力・創造力・判断力等の感性、協応性・巧緻性・平衡性などの身体的能力及び運動やスポーツを行う習慣を育成することは、生涯にわたる健康の大切な基礎となる。
しかし、このような幼児期や児童期における運動・スポーツの重要性とは裏腹に、その実態や環境は充実しているとは言い難い。文部科学省が昭和 39 年から行っている「体力・運動能力調査」（資料 1）によると、こどもの体力・運動能力は、昭和 60 年ごろから現在まで低下・停滞傾向が続いている。また、文部科学省が平成 19 年度から 21 年度に実施した「体力向上の基礎を培うための幼児期における実践活動の在り方に関する調査研究」は、4割を超える幼児の外遊びをする時間が 1 日 1 時間未満であると報告している。さらに、都市化や少子化の影響、交通事故や犯罪への懸念などにより、こどもの外遊びの場所、仲間
及び時間は減少している。こうした事象は、運動能力の低下のみならず姿勢を維持するための筋力や柔軟性の低下、粘り強さとしてのスタミナの減退、肥満児の増加といった結果に繋がると推測される。
これらの諸問題に対応する形で、平成 16 年 1 月 20 日に中央教育審議会は「こどもの体力向上のための総合的な方策について」を答申した。同答申では、こどもの体力向上のための方策として、幼稚園や小学校の教員に対する実技研修の充実、体育・保健体育の授業
における複数指導者の配置、小学校における体育専科教員の積極的配置、地域におけるス
ポーツ指導者の資質の向上、スポーツや外遊びの指導・見守りのボランティアの確保、幼児教育の充実などが提示されている。
（資料 2）
以上の動向を踏まえると、本学部は、幼児期からの発育・発達や成長についての深い理-2-

解のもと、適切な運動・スポーツの指導を実践できる人材を養成していく必要がある。しかしながら、本学部はこれまで主として中学生以降に焦点を当てており、幼児期・児童期の発育・発達及びその時期の運動・スポーツの在り方についての教育研究は不十分であった。そこで、本学はスポーツ健康学部に「こどもスポーツ教育学科」を増設することで、生涯を通したスポーツと健康を捉え、幼児期から高齢者までの一貫した運動・スポーツ習
慣や健康増進への貢献をより一層強めることを構想した。幼児期・児童期に焦点を当てる
こどもスポーツ教育学科は、卒業生が最もその能力を発揮し社会に貢献できる進路として小学校及び幼稚園教諭を想定し、教育研究を行う。
２．こどもスポーツ教育学科設置の理念及び目的
以上の経緯と背景を踏まえ、「こども」を対象とした、「運動やスポーツ」及び「教育」への理解を背景に、社会に貢献することができる人材の養成が重要であるとの認識に基づき、本学科は、こどもの運動やスポーツに関する教育研究を基盤として、小学校及び幼稚園教諭の養成に必要な教育研究の提供により、こどもの心身ともに健やかな成長に貢献できる、高度な専門知識と実践的な教育力を持った人材を育成することを設置の理念とする。
この理念はまた、幼児期から高齢期までの一貫した健康・スポーツを捉えようとするス
ポーツ健康学部の中で、本学科が主として幼児期から児童期までを対象として焦点化することを示している。中学校期以降を主たる対象とするスポーツ健康学科との 2 学科体制とすることで、ライフステージ別の役割分担が明確になるとともに、相互の範疇を学修し理解を深めることを通して、より人の健康に精通した人材を輩出することにも結び付く。また、併置のスポーツ健康学科の教員による専門的な運動やスポーツに関連した教育の展開が可能となるところに、この 2 学科体制の大きな利点がある。
本学科は上記の設置理念を果たしていくために、次のような教育研究を目的とする。
（１）生涯にわたる健康の基礎づくりへの貢献
本学科は、生涯にわたる健康の基礎づくりに貢献するため、こどもの運動習慣やスポーツ習慣の形成という視点から教育研究を行う。幼児期から児童期において運動やスポーツを習慣化することは、体力の向上や生活習慣の改善との好循環を生じさせ、あらゆる生活場面におけるこどもの活力の原動力となる。この効果は、その時期だけで完結するものではなく、一生を通しての健康の維持・増進や体力の向上の重要な基礎となる。
このことがひいては、生活習慣病の予防、国民医療費の減少、アクティブな高齢社会の実現及び生涯スポーツ社会の実現にも寄与すると考えられる。しかし、平成 20 年度から
文部科学省が行っている「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」では、運動するこど
もとしないこどもが二極化するとともに、1 週間の総運動時間 60 分未満のこどもが多く存在するなどの問題が明らかになり、その対応が急務となっている。
（資料 3）-3-

（２）こどもの運動・スポーツ指導の改善への貢献
さらに、本学科はすべてのこどもが一定基準の運動を「できるようする指導」と、すべてのこどもが運動・スポーツの「楽しさに触れる指導」とを両立させ、こどもの運動・
スポーツ指導の改善を図るという視点から教育研究を行う。運動・スポーツを通してこどもが健やかに成長していくためには、その発達段階に応じた適切な指導が必要となる。
こどもの体力低下が問題となっている現在、指導内容の面では、
「走る」
「跳ぶ」
「投げる」
といった基礎的な運動能力の向上とともに、基礎的な動きの獲得に結び付くようなプログラムの提供が、指導方法の面では、こどもができなかった動きをできるようにする指導、上達のコツを伝えられる指導が求められている。しかし現状では、幼稚園の運動遊
びや小学校の体育において、指導に対し苦手意識を持つ教員が多く（参考：朝日新聞 2011年 12 月 8 日朝刊「体育の教え方、教えます 都教委、小学教員採用予定者に」）、このことを補うように体育の家庭教師という職業も拡大している。
他方、前記の調査では、運動しないこどもほど、運動・スポーツが苦手・嫌いで体育の授業が楽しくないと答える傾向にあると報告している。また近年では、勝利至上主義、
体罰、しごき等の指導方法の問題も表面化している。「できるようにする」指導は重要であるが、それは運動・スポーツの楽しさに触れることがあって初めて可能になるものと考えられる。
（３）健康や運動・スポーツに強い関心を持つ小学校及び幼稚園教諭の養成
小学校及び幼稚園は、すべてのこどもが継続的に幅広く学ぶことに加えて、運動・ス
ポーツに親しむことができる制度的及び物的条件が揃っていることから、こどもの運動・スポーツ習慣の形成、運動・スポーツ指導の改善に貢献する最適な場である。そこで、本学科は卒業生の主たる進路を小学校教諭及び幼稚園教諭養成に設定し、これに係る教育研究を行う。平成 20 年 3 月 28 日に公示された新しい学校学習指導要領及び幼稚園教育要領（資料 4）は、
「確かな学力（知）」「豊かな心（徳）」「健やかな体（体）」のバ
ランスのとれた力である「生きる力」をより一層育むことを目指しており、運動・スポ
ーツ・体育を充実させる観点が含まれている。本学科はこれに対応しつつ、とりわけ「健やかな体（体）」に対応する、運動・スポーツ・体育に強い関心を持った教員の輩出を意図している。
他方、平成 24 年 8 月の中央教育審議会答申「教職生活の全体を通じた教員の資質能力の総合的な向上方策について」（資料 5）において、これからの教員に求められる資質能
力として、「教職に対する責任感、探究力、教職生活全体を通じて自主的に学び続ける力」「専門職としての高度な知識・技能」「総合的な人間力」の三点が指摘されている。本学科は、教職への使命感と教育的愛情並びに学士課程修了レベルで求められる教科及び教職に関する知識・技能を持ち、自主的に学び続け、常に専門性を高めていく基盤を形成することをねらいとする。
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（４）幼－小連携とその後のライフステージへの関連性
本学科は、小学校教諭に必要とされる知識・技能の提供並びに幼稚園教育に関する内
容と指導法について修得させることをねらいとしている。近年、小学校に入学したばかりの生徒が、授業中に座っていられない、教員の話を聞かない等の問題（小１プロブレ
ム）が表面化する中、幼児期の教育と小学校教育の円滑な接続のあり方が模索されている。平成 20 年 3 月 28 日に公示された新しい幼稚園教育要領では、この現状を踏まえ、指導計画の作成に当たって特に留意する事項として、幼－小連携に関する項目が追加された。幼稚園教育の中心が「遊び」を通しての指導であることを考えると、「遊び」を運動の側面から深く理解し、その連続として小学校低学年の運動遊びや体つくりに繋げていくことが重要である。
加えて、新しい学習指導要領では、小学校、中学校及び高等学校を通じた、体育科・
保健体育科における指導内容の整理と体系化が図られた。これは、それぞれの発達の段階に応じた指導を関連付けて行う必要があることを示している。
そこで本学科では、幼児期及び児童期を断片的に取り上げるのではなく、幼児期と児童期を連続的に捉えるとともに、その後のライフステージへの関連性も持たせるという視点からの発展的な教育研究を行う。
３．養成する人材像
前記の視点に基づく教育計画により養成される人材像は下記のとおりである。
（１）小学校における基本的な教育内容と指導法を修得し、運動指導を積極的に活用する
ことにより常にこどもの健康の維持増進に強い関心を持って対応できる小学校教諭。
小学校は、心身の発達に応じた基礎的な教育を施すことを目的とし、各教科、道徳、
外国語活動、総合的な学習の時間及び特別活動といった多様な活動を通して、生涯にわたり学習する基盤を養う場である。本学科においても、この小学校教育の基本を踏まえ、上記の諸活動に関する知識と教育力を総合的に修得させる。
これと併せて本学科では、学部固有の専門性である健康やスポーツに関する学びを生
かし、児童期における健康、運動及びスポーツについて深く理解した小学校教員を養成する。このことは、「児童が自ら進んで運動に親しむ資質や能力を身に付け、心身を鍛えることができるようにすることが大切である」と示した小学校学習指導要領や、こどもの体力低下を受けて児童期における運動の重要性を提起した、前記中央教育審議会答申「子どもの体力向上のための総合的な方策について」等の動向にも対応するものである。
（２）幼稚園における基本的な教育内容と指導法を修得し、運動指導を積極的に活用する
ことにより常にこどもの健康の維持増進に強い関心を持って対応できる幼稚園教諭。
幼稚園は、幼児の心身の発達を助長することを目的とし、健康、人間関係、環境、言-5-

葉、表現といった領域に関する多面的な力を養う場所である。本学科においてもこの幼稚園教育の基本を踏まえ、教職と各種教科に関する知識と教育力を総合的に修得させる。
これと併せて本学科では、学部固有の専門性である健康やスポーツに関する学びを生
かし、幼児期における「遊び」を運動の側面から深く理解した幼稚園教員を養成することが可能である。このことは、「幼稚園における教育は、遊びを通しての指導を中心に行うことが重要である」と示した幼稚園教育要領や、子どもの体力低下を受け、幼児期の運動の重要性を提起した文部科学省幼児期運動指針策定委員会の「幼児期運動指針」（平
成24年3月）及び中央教育審議会答申「子どもの体力向上のための総合的な方策について」
等の動向にも対応している。
本学科の主たる進路として上記の 2 つを想定しているが、それ以外には、幼児や児童を対象としたスポーツ産業や健康産業等の一般企業で活躍する人材、地域社会における幼少期の教育や運動指導に貢献する人材も視野に入れている。
４．研究対象とする中心的学問分野
こどもスポーツ教育学科の中心的学問分野のひとつは、スポーツ健康学部全体にかかわる「体育学」（スポーツ科学及び健康科学）である。それは、「健康科学概論」「スポーツ科学概論」「健康心理学」「スポーツ生理学」といった一般的な科目に加えて、本学科の目的に合わせて、これらをこどもや運動に焦点化した、「こどもスポーツ教育論」「こども健康
教育論」「こどもと健康」「こどもの運動遊び」等の科目として提供される。
もうひとつの中心的学問分野は、「教育学・保育学」である。その中でも特に、初等教育
及び幼児教育に関する分野を重点的に取り扱う。それは、「初等教育原理」「保育原理」等の基礎的・一般的な科目に加えて、小学校及び幼稚園の教科に関する科目や指導法に関する科目として提供される。

Ⅱ 学部・学科の特色
スポーツ健康学部の目的は、本学の建学の精神「敬神愛人」を基に、人々の健康を考え、社会にて健康の維持・増進、さらに健康寿命の延伸を通して QOL（Quality of Life）の向上に貢献できる人材を育てることである。特にこどもスポーツ教育学科は、その対象を幼児・児童とし、小学校や幼稚園における教育内容及び指導方法の習得に加えて、あそびやスポーツの楽しさを体験させ、幼い時期からのスポーツ習慣形成を意図とし、幅広い教養と豊かな人間性、コミュニケーション能力等を持った人材を東海中心に中部圏へ輩出する。
その学科の特色を次にあげる。

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１．基礎科目から専門科目への発展的・体系的学習
スポーツ健康学部の全学生が備えるべき素養を『学部共通科目』において育み、その土台の上に、学科の専門性を発揮したこどもの運動・スポーツ、こどもの教育に関する科目を修得する。本学科の専門教育は、『学科基礎科目』という土台の上に『学科専門科目』を修得する構造としている。学科専門科目は、『こどもスポーツ・健康科目』『初等教育科目』『幼児教育科目』『演習科目』の 4 本柱で構成され、共通の土台の上で学生がそれぞれの専門性を深めていくという、発展的・体系的学習が可能な教育課程となっている。
２．こどもに特化した教育とスポーツに関する学習
学科の必修科目として、小学校及び幼稚園教諭養成に係る教科･教職科目に加えて、「こどもスポーツ教育論」「発育発達とスポーツ」「初等教育原理」「運動指導法Ⅰ（器械運動，ボール運動）」「運動指導法Ⅱ（陸上運動，水泳）」「こどもと健康」「こどもの運動遊び（伝承遊びを含む）」などを配当しており、こどもに特化した教育とスポーツに関する学習が可能となる。また、教育とスポーツの関連分野を幅広く捉え、健康、体力、遊び、発育発達、応急処置、食、栄養、家庭福祉、障害者福祉、地域社会、特別支援教育といった視点からも、こどもについて学ぶことができる。
３．地域連携による体験学習
本学は平成 23 年 8 月 2 日付けで、スポーツ健康学部の所在地である瀬戸市教育委員会との間で、教職課程加入学生の派遣（教育現場観察）及び教育活動支援のボランティア学生の派遣に関して協定を締結し（資料 6）、これまで学生を派遣してきた実績がある。教育現場見学及び教育活動支援の目的は以下のとおりである。
①実際の教育現場を見学することで、教職者としての態度を養うとともに、教職・教科
科目の意義と重要性を認識させる。
②授業運営補助やクラブ活動指導にボランティアで関わることで、教職者として資質向上を図る。
③教育実習前に実際の教育現場を実見することで、教育実習へのスムーズな導入を図る。
こどもスポーツ教育学科は、この協定に基づき瀬戸市教育委員会との連携をより一層強め、教育現場見学及び教育活動支援を通して、実践的指導力を高めることをねらいとする。
また、地元の瀬戸市、近隣の尾張旭市、多治見市との連携により、幼児・児童の体力測
定や運動指導に携わる。このように実際に幼児や児童と関わることで指導の難しさや問題点を認識し、指導力の向上につなげるとともに現場での教員の責任について早い時期から意識できるようになる。

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４．４年間の演習を通しての一貫した教育・指導体制
1 年次の「基礎セミナー」、2 年次「専門演習」、3 年次「研究演習」、4 年次「卒業研究」と各学年に必修科目として少人数の演習を配置し、プレゼンテーション、レポート、科学的視点での分析能力を高め、卒業研究のまとめへと進む。特に研究演習での研究報告書作
成や卒業研究での卒業論文の作成は個人指導のため、十分な対話の中で指導が行われる。
学生は、こどもの運動・スポーツ、こどもの教育に関連する様々な科目を受講する中で、各自の問題意識に合致する研究テーマを発見し、それをこの 4 年間の演習の中で深めていくことができる。

Ⅲ 学部学科の名称及び学位
本学科は、「スポーツ健康学部」の中にあって、こどもの運動やスポーツに関する教育研究を基盤として、小学校及び幼稚園教諭の養成に必要な教育研究を行うことから「こども」「教育」「スポーツ（又は運動）」が、主に関連するキーワードと考えられる。そこで学科
名称を「こどもスポーツ教育学科」（Department of Education and Sports for Children）とした。
また本学科の学位名称は「学士（こどもスポーツ教育）：B.A.（Education and Sports forChildren）」とした。それは既存の「スポーツ健康学科」（Department of Health and Sports
Sciences）が学位名称に学科名称を反映させて、「学士（スポーツ健康）：B.A.（Health andSports Sciences）」としていることとの整合性をとった結果である。

Ⅳ 教育課程の編成の考え方及び特色
こどもスポーツ教育学科は、前述したように、建学の精神である「敬神愛人」に基づき、こどもの運動・スポーツに関する総合的な教育研究を展開することを通して、こどもの心
身ともに健やかな成長に貢献できる、高度な専門知識と実践的な教育力を持った人材を育成する。
それは「養成する人材像」で記載したとおり、基本的には小学校教諭養成に必要とされる教育内容や指導方法の修得を主眼としつつ、更に幼児期にも関心を持つ学生に対しては、幼稚園と小学校の教育を連携させる広い視野からの教育が展開できるような教育課程を準備している。その成果として、小学校教諭、幼稚園教諭を中心に、幼少期の教育やスポー
ツの振興を通して社会に貢献することを期待している。
そこで、そのようなこどもスポーツ教育学科の目指す人材を養成するために、下記の方針に基づき教育課程を編成する。

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１．教育課程編成の基本方針（１）卒業所用単位数は127単位とする。
（２）授業科目を『NGU教養スタンダード科目』『学部共通科目』『学科基礎科目』『学科専門科目』のいずれかに配置し、教育課程の体系化・整合化を図る。
（３）『NGU教養スタンダード科目』は、学士課程教育の基礎となる幅広い教養と豊かな人間性を養うことを目的とする。本学科卒業生が小学校及び幼稚園教諭を中心として地域社会で活躍していく上での基盤をなす領域であり、26単位を卒業要件とする。
（４）『学部共通科目』は「スポーツ」と「健康」をキーワードとし、スポーツ健康学部に共通して求められる専門基礎の修得を目的し、12単位を卒業要件とする。1・2年
次を中心に、健康科学及びスポーツ科学並びに医学、栄養学などの関連領域に係る基礎的専門知識、さらにはスポーツ実技・実践技能を学修する。
（５）『学科基礎科目』は、こどもの運動及びこどもの教育に特化した基礎的専門知識を養うことを目的とし、15単位を卒業要件とする。この科目区分は学科の基礎分野であり、1・2年次を中心に、設置科目（単位数）の約半数を必修、残りの半数を選択単位とし、学科所属学生が共通の基礎的知識を修得することを条件づける。
（６）『学科専門科目』は、3年次以降を中心により専門的な知識と実践力を養うことを目的とし、74単位を卒業要件とする。このうち、『こどもスポーツ・健康科目』においてこどもの健康や運動・スポーツに関する専門知識を修得するとともに、養成する人材像に対応して、『初等教育科目』『幼児教育』で教科に関する専門的な知識・技能、教職に関する基礎的な知識・技能を学修する。さらに『演習科目』では、4年間を通じたゼミナールでの発表・討論・論文作成等を通じて講義で学んだ知識を深めていくとともに、「教職実践演習」で教職に就くための資質・能力の総仕上げを目指す。
２．教育課程の内容（１）ＮＧＵ教養スタンダード科目『NGU 教養スタンダード科目』は、全学的な視点から、成熟した市民として求められる幅広い教養と豊かな人間性を身に付けさせることを目的とする。科目区分は『キリスト教』『自己理解と自己開発』『社会的教養』『言語とコミュニケーション』『情報理解』及び『教職教養』という 6 つの大きなカテゴリーから編成される。さらに、『社会的教養』
は以下のように 7 つのテーマ領域から構成される。
①キリスト教本学の建学精神「敬神愛人」が拠りどころとするキリスト教及びその周辺領域につい-9-

て学ぶ。キリスト教の教えはもちろんのこと、人間、歴史、社会及び生命などとの関わりにおいても幅広くキリスト教を理解し、豊かな人間性と幅広い世界観を涵養することを目的とする。既設の他学部と同様に、1 年次前期の「キリスト教概説」及び 1 年次後期
「キリスト教学」の 2 科目を必修科目とする。
②自己理解と自己開発
自分の将来や進路を見据えた自己理解や自己開発を促すことで、職業観や仕事観の形
成、あるいはキャリア形成に対する意識の向上を目指す科目群である。「基礎セミナー」「キャリアデザイン」「ボランティア」及び「インターンシップ」に関する科目が計 11
科目配置されている。既設の他学部と同様に、1 年次前期の「基礎セミナー」は導入教育における重要な科目であるため必修とし、全学共通のテキストを用いて、本学の歴史、
大学での学修の進め方、文章・レポート作成、プレゼンテーションなどを行う。
また、「キャリアデザイン」については、1 年次の「キャリアデザイン 1a」を導入教育の一環と位置付け必修科目とするほか、3 年次まで 6 科目を用意することで段階的にキャリア形成を図り、将来の進路に備える。
③社会的教養この科目群は、現代社会を生き抜く上で基礎となる幅広い教養を修得することを目的とする。学部の専門分野を念頭に置きながらも、全学的な視点から特定の分野に偏ることなく幅広い教養科目が配置され、学部専門科目における学修の基礎づくりとなるものである。この『社会的教養』は、〔人間理解〕〔社会理解〕〔自然理解〕〔歴史文化理解〕〔環
境理解〕〔身体の理解〕及び〔地域理解〕の 7 テーマ領域から編成され、6 単位を選択する。それぞれのテーマ領域における主な科目は以下のとおりである。
人間理解

：「哲学」
「心理学概論」「キリスト教人間学」「倫理学」など 8 科目

社会理解：「社会学入門」「日本国憲法」「現代社会と法律」「現代社会と経済」など 8
科目

自然理解

：「数学」
「統計学」
「化学」
「生物学」
「人類学」
「物理学」など 9 科目

歴史文化理解 ：「日本史」「日本文化史」「文化人類学入門」「陶芸論」など 5 科目
環境理解：「環境科学」「生態学」「地域生態論」「地球環境学」の 4 科目

身体理解：「スポーツ初級 A」「同 B」「スポーツ中級 A」「同 B」など 6 科目

地域理解：「地域商業まちづくり学」「歴史観光まちづくり学」「減災福祉まちづくり学」など 7 科目③言語とコミュニケーション
グローバル化した現代社会に対応し、多文化理解のためのコミュニケーション能力を- 10 -

養うことを目的として、1 年次の「日本語表現」のほか「基礎英語 1」「同 2」「英会話 1」「同 2」を必修科目とする。また、選択科目として、「実用英語演習 1」
「同 2」
「情報英語
演習 1」
「同 2」
「手話」
「手話上級」を置く。
④情報理解「情報処理基礎」を 1 年次前期に必修科目として配置し、高度情報化社会に適応する
ため、パソコンを用いた情報処理を行う際に必要とされる基礎知識と基本技法を修得する。
⑤教職教養
中学校及び高等学校の教員免許状取得を目指す者のために、教育職員免許法における＜教職に関する科目＞を全学部共通に開設する科目区分であり、「教育原理」「特別活動論」「道徳教育論」「生徒・進路指導論」を置く。

（２）学部共通科目『学部共通科目』では、「スポーツ」と「健康」をキーワードとし、学部の学修の土台となる科目を配置する。実技科目においても、現場を教育現場や地域社会などと限定せずに、広く実施されやすい種目を中心とした実技科目を配置する。
具体的には、「健康科学概論」及び「スポーツ科学概論」を1年次必修とし、オムニバス形式で多くの分野の専門教員が広範囲にわたる内容を概論的に講義することで、この分野における社会的ニーズの広さと多様性を理解させる。さらに、「スポーツ社会学」「スポーツ心理学」「スポーツ生理学」などを選択科目とし、専門科目以降の土台となる知識も養う。加えて、「栄養学概論」「医学一般（概論）」「看護学概論」など、ス
ポーツ健康学部が学際的に共有すべき領域の基礎を選択科目として配置する。さらに、「スポーツ実技9（バレーボール）」をはじめ実技科目を7科目用意している。

（３）学科基礎科目『学科基礎科目』では、「こどもの運動・スポーツ」と「こどもの教育」の2つのキー
ワードのもとに関連科目を配置する。
具体的には、1年次の「こどもスポーツ教育論」、3年次の「運動指導法Ⅰ（器械運動，ボール運動）」「運動指導法Ⅱ（陸上運動，水泳）」を必修科目として設置するほか、2年次の「こども運動指導論」を選択科目として配置する。また、実技系科目として、競技をイメージさせる具体的な種目名を冠した科目ではなく、「レクリエーション・ニュ
ースポーツ」や「児童の体つくりと動きつくり」「こどもの表現運動」といった、広く運動・スポーツに親しむ上で重要な実技指導科目を配置する。併せて、幼児期や児童期は初めて障害を抱えている他人と学校等で時間を共有する可能性が高くなる時期であり、- 11 -

このような経験を通して多くのことを理解していく必要がある。その意味で「障害児の保育と教育」や「アダプテッドスポーツ」といった実技科目を学科の基礎科目として位置づける。この他にも、こどもにとっての重要な運動現場となる「地域」を冠した「地域スポーツ論」を選択科目として配置する。
こどもの教育の基礎となる科目として、小学校教諭養成に係る「初等教育原理」及び幼稚園教諭養成に係る「保育原理」を必修科目とするほか、「こども健康教育論」を選択科目として置く。また、こどもを対象とした教育や運動指導において、幼児期や児童期における発育発達過程を身体的かつ精神的な側面から理解しておく必要があるため、1
年次必修科目の「発育発達とスポーツ」に加えて、選択科目の「生涯発達心理学」を配置する。

（４）学科専門科目
学科専門科目は、幼少期全般に関係する『こどもスポーツ・健康科目』、児童期の教育に深い関係を持つ『初等教育科目』、そして幼児期の教育との関係が深い『児等教育科目』の3科目群に加えて『演習科目』群を設定し、合計4つの科目群によって構成される。
1・2年次を中心に『NGU教養スタンダード科目』『学部共通科目』及び『学科基礎科
目』を学修し、基礎的な理解を高めた上で段階的に専門科目を学修するため、学科専門
科目は3年次を中心に配当する。科目のキーワードは、学科基礎科目と同一であるが、より各論的内容の科目を配置する。
①こどもスポーツ・健康科目
こどもの健康・スポーツに関する重要な科目として、「こどもの運動遊び（伝承遊びを含む）」を1年次必修科目として、「こどもと健康」を2年次必修科目として配置する。
選択科目としては、「発育発達とスポーツ」や「生涯発達心理学」の各論として「こどものからだの発育発達」や「こどものこころの発達」などを、保健的要素の科目として「学校保健・安全論」や「こどもの生活と健康行動」などを配置する。学部共通科目における栄養学や医学系科目に関しても、こどもに特化する形で「こどもの食と栄養」や「こどもの医学」を配置する。この他にも、こどもの体力を中心とした発達を評価する「教育・体力測定評価」、こどもの頃から生涯のスポーツ習慣を獲得していくことの大切さを理解させる「生涯スポーツ論」、地域社会に関してもこどもに特化した「こどもと地域社会」などを配置する。また、地域社会等におけるレクリエーション指導に関連する「健康フィールドワーク」「健康レクリエーション実習」といった実践実習科目も配置する。
さらに、隣接する科目として、「発達障害と特別支援教育」「こども家庭福祉論」「障害者福祉論」といった科目も配置する。
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②初等教育科目『初等教育科目』は、小学校教諭養成に必要とされる、教科及び教職に関する知識・技能を学修することを目的としている。
各教科の指導法に関する科目として、2・3年次に「体育科教育法（初等）」「国語科教育法」「算数科教育法」「理科教育法」「社会科教育法」「音楽科教育法」「図画工作科教育法」「家庭科教育法」「生活科教育法」の9科目すべてを必修科目として配置する。教科に関する科目については、3・4年次必修科目として「初等体育」「初等国語（書写を含む）」「初等算数」「初等音楽」「初等図画工作」を配置するとともに、「初等理科」「初等社会」「初等生活」「初等家庭科」を選択科目する。
このほか、小学校教諭に係る教職に関する科目として、1年次から3年次にかけて「教育課程の意義と編成」「特別活動の理論と方法」「道徳教育の理論と方法」「進路指導・生徒指導論」「教師論」「教育心理学1」「教育の制度と経営」「教育方法・技術論」「教育相談の基礎」など主要科目をすべて必修科目として配置する。
上記科目の修得について所定の要件を満たした学生は、3年次後期から4年次前期にかけて「小学校教育実習事前・事後指導」「教育実習1（小学校）」「教育実習2（小学校）」を履修し、小学校現場での教育実習を行う。
③幼児教育科目『幼児教育科目』は、幼稚園教諭養成に必要とされる、教科及び教職に関する知識・技能を学修することを目的としている。
幼小連携を意識する上で、1年次の「保育内容総論」及び2年次の「保育課程論」「保育内容指導法（言葉）」「保育内容指導法（環境）」「保育内容指導法（健康）」「保育内容指導法（人間関係）」「保育内容指導法（表現・音楽）」「保育内容指導法（表現・造形）」を必修科目として配置する。
上記科目の修得について所定の要件を満たした学生は、3年次の前期から後期にかけて「幼稚園実習事前・事後指導」「教育実習1（幼稚園）」「教育実習2（幼稚園）」を履修し、幼稚園現場での教育実習を行う。
④演習科目『NGU教養スタンダード科目』における1年次の「基礎セミナー」（必修）及び「基礎セミナーⅡ」（選択）に加えて、2年次前期「専門演習」、3年次通年「専門演習」及び4年次通年「卒業研究」を必修科目として配置し、1年次から4年次まで少人数による専門分野に関する議論の場を確保する。特に、3・4年次は、専門領域における研究報告書や卒業論文作成を通して、より専門的に踏み込んだ知識と、それに対する自らの考えを確立できるようにする。
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さらに、教育実習を履修した学生を対象として、4年次後期に「教職実践演習」を設置
し、教育実習後に反省的に学習したことを踏まえると同時に、それまでの学修成果に基づいて、教職に就くための資質と能力の総仕上げの学習を目指す。
本学科の特色である地域連携による体験学習に対応し、3年次以後の教育実習に先立ち、2年次前期の学科専門科目「専門演習」の時間内で地域の小学校及び幼稚園において教育実情の見学を行う。具体的には、小学校においては教育現場の見学と補助を実施します。
特に、現代のこども達における運動・スポーツ、身体活動の状況に関する理解を深める
ことを考慮し、体力測定等の補助にも参加する。また、現役教員等による近年の初等教育現場における問題点の聞き取りも行う。次に幼稚園における体験学習では、こどもたちの自由遊び時間を中心に見学および教育・保育の補助を行う。小学校同様に、運動遊
びの時間など、幼児の身体活動を促進する時間を中心に補助に入ることで体験学習を行う。最後に地域スポーツに関しては、本学にてこどもたちを対象とした運動・スポーツ
イベントを実施し、その企画・運営に携わる。これらの体験学習により学び感じた点に関して、演習内で討論を行うことで、より深く問題を考えていく。

Ⅴ 教員編成の考え方及び特色履修指導方法及び卒業要件
１．専任教員編成の基本方針
こどもスポーツ教育学科は、こどもの運動・スポーツに関する教育研究に加えて、小学校及び幼稚園教諭の養成に必要な教育研究の提供により、こどもの心身ともに健やかな成長に貢献できる、高度な専門知識と実践的な教育力を持った人材を育成することを設置の理念としている。
本学科の専任教員編成にあたっては、この理念を理解した上で、学生に深い愛情をもって接し、専門知識の教授はもちろんのこと人間的な成長を促すことで、質の高い教員を育成できるような教員を配置する。そのため、専任教員は研究業績を基本として採用された
いわゆる研究者教員並びに、小学校及び幼稚園等で教育実践に携わった経験のある実務家
教員とで編成し、実務と研究のバランスを配慮した。
２．専任教員数
本学科の専任教員数については、その教育課程を適切に運営し、かつその教育目的を確実に実現できるようにするために、入学定員 50 名（収容定員 200 名）に対して専任教員
15 名を配置する。このうち、小学校で実務経験のある教員は 4 名、幼稚園で実務経験のある教員は 3 名となっている。なお、本学科の専任教員 15 名のうち、博士学位取得者は 6 名である。

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３．専任教員の配置
本学科の教育課程は、教養科目群の『NGU 教養スタンダード科目』に加えて、専門領域である『学部共通科目』『学科基礎科目』及び『学科専門科目』から編成される。専任教員
15 名全員が『学科専門科目』を担当し、また、専任教員のうち 5 名が『NGU 教養スタン
ダード科目』の一部科目（スポーツ初級 A・B 及びスポーツ中級 A）を分担するとともに、専任教員全員が大学教育への導入のための「基礎セミナー」を担当する態勢をとっている。
『学科専門科目』については、専門領域に対応した『こどもスポーツ・健康科目』
『初等
教育科目』
『幼児教育科目』の 3 区分及び『演習科目』で構成されており、主要授業科目については准教授以上を配置するように配慮している。専門科目の科目区分ごとの専任教員の配置は以下のとおりである。
こどもスポーツ・健康科目･･････教授 2 名、准教授 2 名、講師 1 名、助教 1 名
初等教育科目･･･････････････････教授 3 名、准教授 3 名、講師 2 名
幼児教育科目･･･････････････････教授 2 名、講師 2 名
演習科目･･･････････････････････教授 5 名、准教授 5 名、講師 4 名、助教 1 名
また、専任教員 15 名について、専門分野・研究内容のキーワードを分類すると以下のとおりである。
体育学･･････学校保健 1 名、こどもの体力向上 1 名、応用健康科学 1 名、スポーツ政策 1 名
教育学･･････教育心理学 1 名、生徒指導・進路指導 1 名、
教科教育 6 名（国語、社会、算数、理科、音楽、体育）
保育学･･････幼児教育学 3 名
４．専任教員の職位及び年齢構成
専任教員15名の職位については、教授5名、准教授5名、講師4名、助教1名である。その年齢構成は、完成年度において70歳代1名、60歳代6名、50歳代3名、40歳代3名、30歳代2名となる。本学教員の定年は70歳であるが、この70歳代1名も完成年度にちょうど70歳となるため、完成年度を待たずに定年によって退職する教員はいない。
（資料7：学校法人名古屋学院大学教員定年規程）
本学科の教育課程を適切に運営し、教育目的を将来にわたって達成していくため、完成年度以降の欠員補充なども念頭に置き、職位や年齢構成のバランスに十分配慮した教員配置を進める。
学科設置後、直ちに定年退職予定教員の補充計画を策定し、学科運営に支障が生じない
ように継続的な対応をする予定である。

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Ⅵ 教育方法、履修指導方法及び卒業要件
１．教育方法（１）授業の受講生数と教育方法
本学科の入学定員は50名であることから、必修の講義科目は1クラスで開講し、演習及び実習科目は2クラス以上できめ細かい指導を行う。また、体育、音楽、図画工作といった実技を伴う技能科目については、一斉指導、小集団指導、個別指導を組み合わせて、受講者の技能向上を図る。授業の担当は単独が原則であるが、教員の専門性や授業科目の特性に応じてオムニバス形式も採用する。
（２）演習科目による一貫した少人数教育
本学科では、4年間の一貫した演習科目を少人数編成の必修科目として開講する。
『NGU
教養スタンダード科目』における1年次の「基礎セミナー」（必修）及び「基礎セミナー
Ⅱ」（選択）に加えて、2年次に「専門演習」、3年次に「専門演習」、4年次に「卒業研究」を配置し、少人数による専門分野に関する議論の場を確保する。特に、3・4年次は、専門領域における研究報告書や卒業論文作成を通して、より専門的に踏み込んだ知識と、それに対する自らの考えを確立できるようにする。
各年次におけるゼミは１クラス10人以下で編成し、担当教員がクラス担任となり、授業時間以外にも履修指導や学生生活全般についての相談を行う。
（３）教育方法の点検と改善
授業内容及び教育方法の改善を図るために、組織的な研修及び研究を実施する全学 FD委員会、学部 FD 委員会を開き、シラバス、授業内容、教育方法についての点検、教員による意見交換などをおこなっていく。
（４）成績評価
本学科では、教育の質を確保するために、厳格な成績評価をおこなう。成績評価の方法
を各科目のシラバスに明記するなど、成績評価の妥当性や説明責任を十分に考慮する。成績評価は、S（100〜90 点）、A（89〜80 点）、B（79〜70 点）、C（69〜60 点）、D（59 点
以下、不合格）、J（失格）、W（試験欠席）で表示し、点数等による成績評価になじまない
科目についての単位認定は、P（Passed（合格））、学部が認めた他の教育機関で修得した単位の認定は、R（Recognized（認定））で評価する。成績評価に基づく GPA の算出方法は以下のとおりであり、教育実習の履修要件等に用いる。

ＧＰＡ＝

Σ(授業科目のグレードポイント×単位数)
Σ(履修登録単位数)- 16 -

卒業判定時において、卒業要件に満たないものが、当該年度に受験し不合格となった
授業科目について、その試験に合格することにより卒業資格が得られる場合に限り、本人の願い出により、再試験を受けることができるものとする。再試験を受けることができる単位数は、12 単位以内とし、再試験の追試及び再々試験はおこなわない。
２．履修指導方法及び履修モデル（１）履修ガイダンス等の実施
入学時及び年次の更新期には履修ガイダンスを開催して、教育課程と授業科目の構成
等、履修登録、単位修得、授業、試験、成績及び単位認定方法、履修要領等についてガ
イダンスを行う。全体ガイダンスに加えて、ゼミ担当教員が個別学生の履修相談にも応じる。また、教職ガイダンスを設け、教員免許状取得に必要な条件等について案内を行っている。
（２）履修モデルの提示
本学科が設置理念に基づき養成する人材像に対応する履修モデルを用意して履修指導にあたる。本学科卒業生は、幅広い教養と豊かな人間性を基に、小学校あるいは幼稚園
教員としての専門性と実践的能力を発揮することが求められるため、履修モデルは取得する教員免許に対応したものとして具体化される。
①小学校における基本的な教育内容と指導法を修得し、運動指導を積極的に活用することにより常にこどもの健康の維持増進に強い関心を持って対応できる小学校教諭。
・・・小学校教諭一種免許状を取得するモデル（資料 8）
1・2 年次を中心に『NGU 教養スタンダード科目』を履修し、学校教員として活躍す
る前提をなす幅広い教養と豊かな人間性を身に付ける。また、『学部共通科目』『学科基礎科目』の履修を通して「こどもの運動・スポーツ」「こどもの教育」に関する基礎的専
門知識を修得する。2・3 年次を中心に、『学科専門科目』のうち『初等教育科目』の大多数を必修科目として履修することにより、教科及び教職に関する知識・技能を修得し、小学校教員になるための基盤を養成する。4 年次の履修は、「卒業研究」「教育実習」及び「教職実践演習」が中心となる。
②幼稚園における基本的な教育内容と指導法を修得し、運動指導を積極的に活用することにより常にこどもの健康の維持増進に強い関心を持って対応できる幼稚園教諭。
・・・小学校教諭一種免許状及び幼稚園教諭一種免許状を取得するモデル（資料9）
小学校教諭に必要とされる知識・技能の提供に加えて、幼児期に強い関心を持つ学生を対象に、幼小の教育を連携させた広い視点から幼稚園に関する内容と指導法について- 17 -

修得させるモデルである。
1・2 年次を中心に『NGU 教養スタンダード科目』を履修し、学校教員として活躍す
る前提をなす幅広い教養と豊かな人間性を身に付ける。また、『学部共通科目』『学科基礎科目』の履修を通して「こどもの運動・スポーツ」「こどもの教育」に関する基礎的専
門知識を修得する。2・3 年次を中心に、『初等教育科目』の大多数を必修科目として履修することに加えて、保育内容の指導法に関する科目を履修し、幼稚園教員になるための基盤を養成する。3 年次に幼稚園での教育実習を行った後、4 年次には、「卒業研究」、小
学校での教育実習及び「教職実践演習」を中心に履修していく。

（３）シラバス
学生が授業内容を十分把握した上で履修計画を立てられるように、全科目のシラバスを作成、 CCS（キャンパスコミュニケーションサービス）（資料10）の画面上で履修登録をすることとしている。シラバスには、①講義概要、②学習到達目標、③履修上の注
意、④事前準備学習、⑤教科書・参考書、⑥評価方法、⑦講義テーマ、の７項目について詳細に記述する。
（４）適切な履修計画と十分な学修効果の確保
十分な学習時間と学習効果を確保し、また自ら適切な履修計画をたてることができる
よう、各学期（セメスター）の履修制限単位を 24 単位とし、適切な履修登録を行うように指導する。また、GPA（Grade Point Average、成績加重平均値）を導入し、客観的な基準に基づいて適切な履修指導・学習支援を行うとともに、成績優秀者を選考して表彰を行い、より高い学習効果を達成できるよう促していく。

３．卒業要件本学科の卒業要件は136 単位であり、詳細は表1に示したとおりである。

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表1 こどもスポーツ教育学科卒業要件

卒業要件

科目区分

必修

選択

合計

キリスト教

4 単位

―

自己理解と自己開発

4 単位

―

―

6 単位

言語とコミュニケーション

6 単位

―

情報理解

2 単位

―

教職教養

―

―

学部共通科目

4 単位

6 単位

10 単位

学科基礎科目

10 単位

3 単位

13 単位

19 単位

91 単位

34 単位

136 単位以上

人間理解、社会理解、自然理
NGU 教養社会的解、スタンダー 教養

歴史文化理解、環境理解、身体ド科目

理解、地域理解こどもスポーツ・健康科目

4 単位

学科専門

初等教育科目46 単位

科目

幼児教育科目

16 単位

演習科目

6 単位

合

102 単位計

22 単位

Ⅶ 施設設備の整備について
１．校地、運動場の整備計画
こどもスポーツ教育学科を設置する瀬戸キャンパスは愛知県瀬戸市の丘陵地に立地し、閑静かつ自然環境に恵まれ、既設のスポーツ健康学部スポーツ健康学科及びリハビリテー
ション学部に関する教室等校舎のほか、図書館、体育館、食堂、売店、各種運動場、駐車場が整備されている。
瀬戸キャンパスの校地総面積は 349,681.93 ㎡である。内訳は校舎敷地が 204,835.93 ㎡、
運動場敷地が 81,632.00 ㎡、その他敷地が 63,214.00 ㎡であり、大学設置基準を十分に満たしている。したがって、こどもスポーツ教育学科設置に伴う新たな整備は必要としない。
運動場は校舎に隣接しており、野球場（19,521 ㎡）、第１グラウンド（16,452 ㎡）、第 2 グ
ラウンド（16,077.00 ㎡）、ゴルフ練習場（4,814 ㎡）、テニスコート（10,637 ㎡）、馬場（14,131㎡）が設置されている。これら運動場は、スポーツに関する実技科目のほか課外活動で使用する。

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２．校舎等施設の整備計画
瀬戸キャンパスは昭和 43 年度の開設後、経済学部・商学部・外国語学部の 4,000 名規模の学生に向けて、継続的に施設・設備等が整備されてきた。平成 18 年度の人間健康学部設置、平成 22 年度のスポーツ健康学部及びリハビリテーション学部設置（人間健康学部を改組）の後は、スポーツ・保健・医療の教育研究を主眼として施設整備を進めている。平成
19 年度には経済学部・商学部・外国語学部が名古屋キャンパスに移転し、講義室、演習室等は十分に確保されている。
こどもスポーツ教育学科設置に伴い、既設の教室を共用することに加えて、教員免許の種類に対応した専用の実験実習室（音楽実習室、ピアノ練習室、理科実験室、図画工作実
習室、家庭科実習室等）を施設改修により整備する。完成年度の授業時間割が示すとおり、
こどもスポーツ教育学科の教育環境に支障はない。
（資料 11）
また、学生アメニティ環境としては、学生食堂（400 席）、談話コーナー（130 席）、自習ルーム（24 席）、売店（書籍、コンビニ）、クラブ室、陶芸館、合宿所等、学生の休息その他の利用のための施設は十分に満たしている。
表 2 こどもスポーツ教育学科使用教室等内訳
教室区分

収容定員×室数

実験実習室

音楽実習室 32 名×2 室、ピアノ練習室 1 名×4 室、同 2 名×2 室（専用）

理科実験室 32 名×1 室
図画工作実習室 32 名×1 室
家庭科実習室 32 名×2 室

語学教室

60 名×2 室、30 名×1 室

情報教室

60 名×3 室

講義室

600 名×1 室、500 名×3 室、400 名×4 室、300 名×4 室
200 名×5 室、100 名×1 室、60 名×24 室、51 名×1 室
30 名×6 室

演習室

30 名×20 室、10 名×6 室

３．図書等の資料及び図書館の整備計画（１）図書館の概要
本学は名古屋キャンパス図書館と瀬戸キャンパス図書館を合わせ、図書 370,958 冊、学術雑誌 6,787 タイトル、電子ジャーナル 8,547 タイトルを所有している。蔵書構成は開学以来、人文・社会科学分野を中心として幅広く資料を収集してきたが、近年スポー
ツ健康学部、リハビリテーション学部の開設に伴い、自然科学分野の蔵書割合が増加している。資料の体系的整備として、基本的学術図書については、図書館員による選書体- 20 -

制により新刊書を中心に収集に努めているほか、講義内容に基づいた資料収集について
は、教員の協力を得て指定図書制度を設けている。
瀬戸キャンパスには、独立した 3 階建ての図書館があり、延べ床面積は 4,122 ㎡、収容可能冊数は 48 万冊である。
利用サービススペースは 1,839 ㎡、
座席数は 399 席である。
資料は開架図書室・参考図書室・文庫新書コーナー・ブラウジングコーナー・雑誌閲覧室・文献資料室などに配架している。開架図書室には 4 万冊の一般・専門教育関係の図書が配架されているが、必要に応じ書庫の利用を認めている。レファレンス資料は参考
図書室に図書 3,000 冊、データベースは館内の情報検索コーナー及び学内の各端末で利用することができる。本学の蔵書目録データはすべて電子化され、インターネットで学
内外から検索することが可能である。学習支援システムである CCS（キャンパス・コミ
ュニケーション・サービス）と図書館システムの連携により、CCS で図書の申込（購入・他キャンパス資料取り寄せ・相互貸借）・予約が可能であり、積極的に利用されている。
図書は 2003 年度から国立情報学研究所の目録所在情報サービス(NACSIS-CAT/ILL)
を利用して整備を進めている。また、他大学図書館との相互貸借や複写も NACSIS-ILL
を利用して行っている。料金相殺サービスは 2004 年 4 月開始当初から参加し、各館の料金処理省力化に協力している。
（２）図書資料の整備計画①図書等の整備
大学の特色であるキリスト教、学士力の基礎となる教養スタンダード科目関連資料は整備されているが、今後も新刊書を中心に収集する。また、既にスポーツ健康学部及び教職課程を設置していることから、スポーツ、健康、教育、心理関連図書は整備され、図書 97,918 冊、「児童心理」「教育」「Child Development」などの雑誌 805 誌、視聴覚
資料 1,530 点を所蔵している。さらに、こどもスポーツ教育学科の専門科目のうち、児童、幼児教育関連分野を中心に図書約 1,100 冊、和雑誌は「発達」「こどもと発育発達」など 15 誌、洋雑誌は「Childhood Education」「Journal of Research in Childhood
Education」などこども教育・スポーツ関連雑誌を多く含む Taylor & Francis の SSH コ
レクション、視聴覚資料 9 点を購入して整備する。
②電子資料の整備「EBSCOhost Academic Search Premier」「Science Direct」「SpringerLink」など、
人文・社会・教育・スポーツなど幅広い分野の電子ジャーナル 246 誌が利用可能である。
また、心理学データベースである「PsycINFO」を導入している。日本語文献では、「日経キッズプラス」などの雑誌を提供する「日経 BP 記事検索サービス」、最新情報が入手できる「日経テレコン 21」「聞蔵（朝日新聞）」「中日新聞」のデータベースを導入し、電子資料については整備されている。また、本学蔵書・電子ジャーナル・電子書籍を一括- 21 -

検索可能な EBSCO Discovery Service を導入し、情報検索をさらに向上させる。
本学は学生全員にノートパソコンを配布し、自宅から大学契約電子資料をリモートア
クセスすることが可能で、電子資料を積極的に利用できる環境が整備されている。

Ⅷ 入学者選抜の概要
１．アドミッション・ポリシー「健康や体力」は、たくましく生きていくうえで生活の基盤となるものである。スポーツ活動（運動）は、幼少時から中高齢者にわたるまですべての人たちの健康つくり・体力つくりに効果的であることが広く立証されている。スポーツ健康学部を志す学生には身体の仕組みに関心を持ち、健康科学やスポーツ科学について多種多様の知見を学び、そしてその実践者というだけでなくスポーツや体育の指導者として社会に貢献してほしいと願っている。勉強とスポーツを両立させることにより、学生としての価値をた高めることができる。どれだけ自分を高められるかは個人個人の努力の積み重ねに依る所が大きいといえる。スポーツ健康学部では、本学の建学の精神である「敬神愛人」を理解し、健康やスポーツの専門的な知識と実践力の修得に努力を惜しまない気力に満ちた学生を求めている。
２．学生募集の方法
新学部・学科の学生募集にあたっては、一面的な学力に偏らない多様性をもって評価するため、多様な入試制度及び評価の多元化を行い、学ぶ意欲のある受験生を選抜、受け入れる予定である。
（１）一般入試：募集人員 27 名、入学定員の 54.0％
2 教科または 3 教科での選抜を基本とし、学部教育に必要な学力を有する学生を選抜する入試である。具体的には 1 月下旬より 3 月中旬に、前期・中期・後期日程として既存学部と同日程で実施予定である。
① 一般入試（前期）：募集人員 15 名、入学定員の 30.0％
2 教科型
英語、国語、日本史・世界史、政治経済、数学、物理・化学・生物より 2 教科（国語か英語のどちらかを必ず含むこと）
各 150 点、計 300 点
3 教科型
英語、国語、日本史・世界史、政治経済、数学、物理・化学・生物より 3 教科（国語か英語のどちらかを必ず含むこと）- 22 -

各 100 点、計 300 点② 一般入試（中期）：募集人員 6 名、入学定員の 12.0％
国語、英語、日本史・世界史、数学、物理・化学・生物より 2 教科（国語か英語のどちらかを必ず含むこと）
各 100 点、計 200 点③ 一般入試（後期）：募集人員 6 名、入学定員の 12.0％
国語、英語、日本史・世界史、数学、物理・化学・生物より 2 教科（国語か英語のどちらかを必ず含むこと）
各 100 点、計 200 点（２）大学入試センター試験利用入試
平成 28 年度以降、大学入試センター試験の得点を利用する入試制度を導入し、一般入試より選択できる教科数を増やし、多様な資質を有する学生を選抜する予定である。
（３）一般推薦入試：募集人員 10 名、入学定員の 20％
学校長の推薦を基に、高校時代の勉学成績に諸活動（部活動、生徒会活動、取得資格、ボランティア活動など）を加え、試験当日、基礎学力テスト（英語、国語）と面接により総合的に評価・選考する。実施時期は、設置認可後の 12 月中旬に行う予定であり、他大学との併願を可能とする。
（４）指定校推薦入試：募集人員 13 名、入学定員の 26％
本学への入学を第 1 希望とし、高等学校評定平均値が基準以上であり、本学が指定する高等学校長の推薦により、試験当日、小論文と面接により評価・選考する。実施時期
は、設置認可後の 12 月中旬に行う予定である。
（５）ＡＯ入試
平成 28 年度以降、学部教育に必要な理解力・考察力・協調性・表現力等を多面的に評価する AO 入試を導入予定である。内容は、書類審査・事前課題に加え、授業または演習または実技に加え、テストまたはディスカッションまたはレポートの結果により総合評価する予定である。

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Ⅸ 取得可能な免許・資格
表 3 こどもスポーツ教育学科取得資格
資格名称

種

別

備

小学校教諭一種免許状

国家資格

卒業要件ではない

幼稚園教諭一種免許状

国家資格

卒業要件ではない

考Ⅹ 実習の具体的計画
１．実習に対する基本的な考え方（１）幼稚園教諭一種免許状に係る実習
学内の授業で学んだことを、実際の幼稚園において観察、体験しながら確認する。幼稚園の概要、日課、生活の流れについて理解し、また、こども達と接することにより保育者としてのさまざまな指導技術を学び、その中で幼稚園の役割を理解し、保育者として的確な判断力を養う。
表4 幼稚園教育実習の概要
科目の名称
教育実習1
（幼稚園）
教育実習2
（幼稚園）

単位

卒業要件 資格取得上

配当年次

期間

時間数

１

選択

必修

3前

1 週間

40 時間

3

選択

必修

3後

3 週間

120 時間①教育実習1（幼稚園）
指定幼稚園において、観察実習、参加実習を行い、幼稚園教育の実際について理解するとともに、幼児の実際の発達段階における課題やその保育内容を学び、幼稚園の役割、幼児の様子及び幼稚園教諭の職務、幼稚園教育における保育内容について理解を深める。
②教育実習2（幼稚園）「教育実習1」の体験をもとに、さらに理解を深め、実習指導者の指導を受けながら参
加実習に発展させる。幼児教育の実践をと通して幼稚園の役割について考え、できるだ
け責任実習を行い、保育者の仕事や役割を理解し、保育者としての的確な判断力を養う。
（２）小学校教諭一種免許状に係る実習
本学における授業で修得した知識・技能を基礎とし、これらを総合的に実践する応用- 24 -

能力を養う。教育現場である小学校において教育の実際を体験し、こどもたちと接することにより教師としてのさまざまな指導技術を学び、教育者としての的確な判断力を養う。
表5

小学校教育実習の概要

科目の名称
教育実習1
（小学校）
教育実習2
（小学校）

単位

卒業要件 資格取得上

配当年次

期間

時間数

１

選択

必修

3後

1 週間

40 時間

3

選択

必修

4前

3 週間

120 時間①教育実習1（小学校）
学校という場で行われている教育の仕事の全体を体験するとともに、指導教員の教育のもとに学級指導、教科指導、学校行事の指導等について観察学習を行う。それを基に、限られた時数、時間をかけた教材研究と学習指導案作りを踏まえて教壇実習を行う。
②教育実習2（小学校）「教育実習1（小学校）」の反省とその後の大学での教科及び教職に関する学習を踏まえて、学級指導、各教科の指導、学校行事の指導等に積極的に取り組むとともに、学校の組織や運営、保護者や地域住民との関わりについても幅広く体験・学習することを目指す。
２．実習先の確保の状況
幼稚園教諭一種免許状、小学校教諭一種免許状取得のために必要な実習施設確保の概況
は以下のとおりであり、入学定員50人の実習生に十分対応できる。実習施設の詳細を添付資料に示す。
（資料12）
表6 教育実習施設の概要
免許・資格

実習先

幼稚園教諭一種免許状

幼稚園

小学校教諭一種免許状

小学校

受入れ人数
近隣の私立幼稚園15園・42名
名古屋市教育委員会管下幼稚園23園・23名
名古屋市教育委員会管下小学校263校・263名

３．実習水準の確保の方策
実習水準の確保の方策については、3年次の実習が始まる前年度（学期）までに、必要最低限度の教員養成課程に関連する科目の履修を義務づけ、その修得をもって『教育実習履修要件』とする。
- 25 -

また、実習の事前及び事後指導に資するため、教育実習指導として１単位分の授業科目を配当することで、実習生に対し、きめ細やかな指導を行い実習水準の確保に努める。
なお、各実習の履修要件は以下のとおりとする。
（１）幼稚園教育実習の履修要件①「教育実習1（幼稚園）」（3年次前期）の履修要件a)「教師論」「保育原理」「教育心理学1」「教育心理学2」を修得していること。
b)「保育内容指導法（言葉）」「保育内容指導法（環境）」「保育内容指導法（健康）」「保育内容指導法（人間関係）」「保育内容指導法（表現・音楽）」「保育内容指導法（表現・造形）」及び「保育内容総論」を修得していること。
c)「幼稚園実習事前・事後指導」を履修していること。
d) 2年次前期終了時の全履修科目のGPAが2.0以上であること②「教育実習2（幼稚園）」（3年次後期）の履修要件
a)「教育実習1（幼稚園）」を修得していること。
b) 2年次後期終了時の全履修科目のGPAが2.0以上であること（２）小学校教育実習の履修要件①「教育実習1（小学校）」（3 年次後期）の履修要件a)「教師論」「初等教育原理」「教育心理学1」「教育心理学2」「進路指導・生徒指導論」を修得していること。
b)「体育科教育法（初等）」「国語科教育法」「算数科教育法」「理科教育法」「社会科教
育法」「音楽科教育法」「図画工作科教育法」「家庭科教育法」「生活科教育法」のう
ち7 科目以上修得していること。
c)「小学校教育実習事前・事後指導」を履修していること。
d) 2年次後期終了時の全履修科目のGPAが2.0以上であること②「教育実習2（小学校）」（4年次前期）の履修要件
a)「教育実習1（小学校）」を修得していること。
b) 3年次前期終了時の全履修科目の GPAが2.0以上であること
４．実習のための組織
実習のための組織としては、全学的な教職課程委員会のもとに、実習等についての企画
立案・検討・審議等を行う「こどもスポーツ教育学科教職課程小委員会」を設置し、有効に機能させるとともに、「教職センター」がその事務を担う。教職センターは大学外の関係機関（例：都道府県及び市区町村教育委員会等）との連絡調整を行う。
- 26 -

こどもスポーツ教育学科教職課程小委員会は教育実習の実施にあたり、実習ごとに企画立案・検討・審議等を行う。
具体的な内容は、次のとおりである。
ア）年度の実習実施計画の策定
イ）実習指導要領の策定
ウ）実習指導ノートの策定エ）実習実施に伴う諸課題への対応
オ）巡回指導計画の策定
５．実習先との連携体制
本学教育実習等の円滑な実施・運営とその充実を図るため、教職課程委員会、こどもス
ポーツ教育学科教職課程小委員会及び教職センター並びに巡回指導教員による連絡協議会を設け、本学と実習先との綿密な連絡・調整を行い、相互理解と意思疎通を深め、教育実習等の実施に万全を期す。
６．実習前の準備状況（１）感染予防対策
入学時に学生に対して、「麻疹、水痘、風疹、流行性耳下腺炎」の抗体確認を各自で行うように指示し、必要に応じてワクチンの接種を受けるように指導する。また、検査及び予防接種後に、「抗体検査及び予防接種実施証明書」を提出させる。
（２）保険等の加入状況
大学が「学生教育研究災害傷害保険」に加入し、学生本人が研修中の事故によって身体に被る傷害に対して補償を行う。さらに、「学研災付帯賠償責任保険」にも加入することで、研修中における関係他者（研修先、人物、財物等）に対する損害、損傷等による法律上の損害賠償を補償する。
７．事前・事後における指導計画（１）幼稚園教諭一種免許状に係る実習
教育実習履修要件を満たした該当学生に対して、3年次前期から後期に開講する「幼稚園実習事前・事後指導」を通して事前及び事後指導を行う。
（２）小学校教諭一種免許状に係る実習
教育実習履修要件を満たした該当学生に対して、3 年次後期から4年次後期に開講する「小学校教育実習事前・事後指導」を通して事前及び事後指導を行う。

- 27 -

８．教員及び助手の配置並びに巡回指導計画
実習先（園・学校）1か所あたり1人以上の専任教員を担当者として配置し、実習生への事前・事中・事後の個別指導にあたる。また、巡回指導計画については、担当者が実習期間中に挨拶並びに訪問指導を行う。
全ての実習に関する巡回指導の内容は以下のとおりである。
① 実習担当教員が巡回計画を立案し、実習期間中に原則として最低1 回の巡回指導を行う。
② 実習先の実習指導担当者及び実習生との面談を行い、実習生の健康状態、実習態度、
学習状況について確認する。
③ 実習生に対しては、実習に関する指導を行い、その後の実習課題を明確にする。
④ 巡回指導終了後は、「巡回指導報告書」に実習生の状況、指導内容、実習先の担当者からのコメント等を記載する。
⑤ 欠席、事故等の対応については、事前に学生に周知するとともに、実習中は担当教員が中心となって電話及び巡回指導において実習先と話し合いをし、対応する。
９．実習施設における指導者の配置計画
実習先（園・学校）には本学の専任教員は配置せず、各施設の実習担当者と密接に連絡をとって実習の運営並びに実習生の指導にあたる。
１０．成績評価体制及び単位認定方法「教育実習事前・事後指導」担当者が実習校・園からの評価資料に基づき、勤務状態・研究授業の成果及び自己評価等、実習全般にわたり、事前指導内容と照らし合わせ、総合的に評価し、教職課程委員会の議を経て評価及び単位認定を行う。

ⅩⅠ

企業実習について

１．インターンシップの概要
本学は、全学共通の NGU 教養スタンダード科目において「インターンシップ」を設置し、企業、自治体、NPO 法人等での実習及び事前事後学習の成果を単位認定（2 単位）している。実習期間は夏季・春季休暇中の 10 日間を原則とし、プログラムの内容は下表のとおり、
70 時間の実習並びに 12 時間の事前学習及び 8 時間の事後学習（合計 90 時間）から構成される。

- 28 -

表 7 インターンシッププログラム概要
区分
事前学習

内

容

時間数

オリエンテーション・事前研究発表会

2 時間

ビジネスマナー講座・ビジネスマインド講座

6 時間

・リスクマネージメント講座
事前研究レポート・CCS 自学自習 100 題

4 時間

実習

実習先により異なる

70 時間

事後学習

実習レポート

4 時間

個人研究発表・グループワーク・全体発表

4 時間

２．実習先の確保の状況
実習先として 63 の企業等を確保しており、その内訳は愛知県（56）を中心に、岐阜県（4）、三重県（3）となっている。（資料 13）
３．実習先との連携体制
インターンシップの実施運営は、キャリアセンター長、課長、各学部教員によるキャリ
アセンター運営委員会が行う。実施運営に係る事務的事項に関しては、キャリアセンター
職員がキャリアセンター運営委員会を補佐する。委員会はインターンシップ前に、受け入れ企業との間で、実習の期間・場所・内容・スケジュール等について連絡調整した後、学生にインターンシッププログラムを公表する。
参加学生が確定次第、実習先との間で「インターンシップ実施にかかる覚書」を締結するとともに、キャリアセンター職員が実習先に出向き、事務的打合せを行う。
４．成績評価体制及び単位認定方法
学生は公開されたインターンシッププログラムから志望するプログラムを選択し、「イン
ターンシップ参加申込書」を提出する。キャリアセンター運営委員（教員）が、インターンシップ参加申込書を基に学生に個人面談を行い、参加の可否を選考する。選考された学生は、事前学習として、インターンシップ先事前研究レポート作成、一般常識問題の課題
実施、オリエンテーション、研究発表会とともに、ビジネスマインド講座・ビジネスマナ
ー講座・リスクマネージメント講座を受講する。併せて、学生は NGU 教養スタンダード科
目である「インターンシップ」の履修登録を行い、インターンシップ実習に参加する。実
習終了後、学生は実習成果報告書を提出するとともに、事後学習として、報告書の発表会、実習成果のグループワーク、全体発表会を行う。
成績評価及び単位認定について、キャリアセンター運営委員が事前研究発表及び事後学習の指導を行うとともに、個別学生の評価を行う。
「インターンシップ」の単位認定者であるキャリアセンター長（教員）は、事前学習の評価、実習先担当者の評価及び事後学習の- 29 -

評価を総合的に判断して、合格・不合格の成績評価を行う。

ⅩⅡ

管理運営

本学では、教学に関する管理運営体制として、大学全般にわたる学事を審議する「大学協議会」（学則第 45 条）、学部の教育研究に関する重要事項を審議する「教授会」（学則第46 条）、各学部間の連絡調整等を行う「学部長会議」、及び各種委員会を設置している。新設されるこどもスポーツ教育学科に関しても、現行の枠組みに基づいて管理運営を行う。
１．大学協議会
大学協議会は、大学全般にわたる学事を審議するための機関として設置するものであり、学長（議長）、各研究科長、各学部長、各学部教授会より選出されたそれぞれ 3 名の教員で構成する。 開催頻度は原則として月 1 回であり、次の事項を審議する。
(1) 学則その他重要な規程の制定改廃に関する事項(2) 学部、学科その他重要な施設の設置廃止に関する事項(3) 大学院、学部その他諸機関の連絡調整に関する事項(4) 教学予算に関する事項(5) 名誉教授に関する事項(6) その他大学の運営に関する重要事項

２．教授会
教授会は、学部の教育研究に関する重要事項についての審議機関として設置するものであり、教授、准教授、専任講師及び助教をもって構成する。開催は原則として月 1 回であり、次の事項を審議する。
(1) 教員の人事に関する事項(2) 学部に関わる規程の制定改廃に関する事項(3) 学部、学科、その他重要な施設の設置廃止に関する事項(4) 学部の教育及び研究に関する事項(5) 学生の入学・退学・転学部・転学科・休学・復学・再入学・編入学・除籍・卒業及び賞
罰に関する事項(6) その他学部に関する事項
３．学部長会議
学部長会議は、各学部間の連絡調整及び大学の運営に関する重要な事項について、学長- 30 -

の諮問に応じるために設置され、学長（議長）、各学部長で構成する。また、教学部門の部
長（宗教部、教務部、学生部、キャリアセンター、入学センター）が陪席する。開催頻度
は原則として 2 週間に 1 回である。
４．各種委員会
各教学部門の事項を調査審議させるため、宗教部、教務部、学生部、キャリアセンター、
入学センター、国際センター、学術情報センター、総合研究所の下に委員会を置き、教員部長、教授会より選出される委員で組織する。

ⅩⅢ

自己点検・評価

１．自己点検・評価の実施方法及び実施体制
本学は、『名古屋学院大学の現状と課題』と題する自己点検評価報告書を毎年刊行・公表している。実施にあたっては、全学点検評価委員会のもとに、大学院点検評価委員会、学部点検評価委員会、部門点検評価委員会を組織している。全学点検評価委員会は、大学協議会から 5 名、大学院各研究科から 2 名、各学部から 2 名、宗教部長、学術情報センター長、総合研究所長及び事務局長で構成され、委員長は委員の互選により選出する。大学院
点検評価委員会と学部点検評価委員会は大学院または学部の構成員の一部で組織し、部門
点検評価委員会は各部門の委員及び事務局役職者で組織する。
(1)全学点検評価委員会(2)大学院点検評価委員会
経済経営研究科/外国語学研究科/外国語学研究科通信教育課程(3)学部点検評価委員会
経済学部/商学部/法学部/外国語学部/人間健康学部/スポーツ健康学部/リハビリテーシ
ョン学部/留学生別科(4)部門点検評価委員会
宗教部/教務部/学生部/入学センター/キャリアセンター/学術情報センター/総合研究所/国際センター
２．点検・評価項目及び結果の活用
自己点検評価報告書『名古屋学院大学の現状と課題』における評価項目を以下に示す。
自己点検・評価の結果に基づく重要問題は、全学点検評価委員会を通して総括書として学長に提出された後、事業計画の策定に反映される。
①理念・目的、②教育研究組織、③教育・教員組織、④教育内容・方法・成果、⑤学生の受入れ、⑥学生支援、⑦教育研究等環境、⑧社会連携・社会貢献、⑨管理運営・財務、- 31 -

⑩内部質保証
３．大学基準協会加盟評価と相互評価
本学は、平成 9 年度に財団法人大学基準協会への加盟登録が承認された。平成 16 年度には同協会に認証評価申請を行い、平成 17 年 3 月 22 日付けで「評価の結果、貴大学は本協会の大学基準に適合していると認定する。認証の期間は 2012（平成 24）年 3 月 31 日までとする。
」との認証を受けた。
さらに、2011 年度に第 2 期（2012 年 4 月～2019 年 3 月）の認証評価申請を行い、平成24 年 3 月 9 日付けで「評価の結果、貴大学は本協会の大学基準に適合していると認定する。
認定の期間は 2019（平成 31）年 3 月 31 日までとする。」との認証を受けている。
４．こどもスポーツ教育学科での取り組み
本学では既に全学的な自己点検・評価体制が構築されており、本学科もこれに基づいて自己点検・評価活動を推進する。

ⅩⅣ

情報の公表

本学は、教育研究活動に関する主要な情報について、公式ウェブサイト「情報公開」（http://www.ngu.jp/outline/johokokai.html）に集約し、公表している。概要は以下のとおりである。
（1）大学の教育研究上の目的について、学部の学科、研究科の専攻ごとに、理念と目的を公表している。
（2）教育研究上の基本組織について、大学の学部及び学科、大学院の研究科及び専攻の名称を公表している。
（3）教員組織について、学部ごとの職位別人数、年齢構成、男女数、教員 1 人あたり学生数を公表している。各教員の業績については、学歴・学位、研究分野・内容、研究業
績、学外活動の項目を設けて公表している。
（4）入学者に関する受入方針及び入学者の数、収容定員及び在学生数、卒業生・修了生の数、進学者数及び就職者数を公表している。
（5）大学及び大学院の授業科目、シラバス（授業の方法・内容）に加えて、学生生活に関する主要な年間行事も公表している。
（6）学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定の基準について、学部は、学則（試験、卒業）、履修要項（試験、卒業）、履修規程（試験、成績）、学位規程を公表している。
大学院については、大学院成績評価基準を公表している。
（7）キャンパスの校地面積、校舎及び運動施設の概要、課外活動に用いる施設、休息を行- 32 -

う環境その他の学習環境、主な交通手段の状況を公表している。
（8）学納金（入学登録料、授業料、施設設備費、自治会・父母会費）、学生寮費、教材購入費を公表している。
（9）大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関して、教育学習支援、学生生活支援、障がい者支援、奨学金・財政支援（大学）、修学支援制度（大学院）、保健・学生相談支援、就職支援、資格取得支援、留学支援の項目を設けて公表している。
（10）学部の学科ごとに、教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力、履修モデルを公表している。
上記のほか、公式ウェブサイトにおいて以下の情報を公表している。
・学則（http://www.ngu.jp/outline/gakusoku.html）
・自己点検・評価報告書（http://www.ngu.jp/outline/jikotenken.html）
・認証評価結果（http://www.ngu.jp/outline/ninshouhyouka.html）

ⅩⅤ

授業内容方法の改善を図るための組織的な取組み

１．組織体制
本学は、全学的な視点から教育の改善、教員の資質の向上を図るため、「FD 委員会」を設置している。FD 委員会の構成は、学長（委員長）、教務部長（副委員長）、各学部長、全学点検評価委員長、学術情報センター長、各学部教務主任、共通教育運営委員長、事務局
長、事務局次長及び教務課長である。さらに、下部組織として、学部長を委員長とする学部 FD が置かれている。FD 委員会では、FD 活動の計画策定を行うほか、各学部で実施されている活動報告の共有も行うなど、組織的に授業内容方法の改善を図っている。

２．全学的な取組み
現在、大学全体として行っている取組みを以下に説明する。学生による授業アンケート
は毎年学期毎に実施され、そのデータに基づいて、各学部・学科、科目グループで授業改
善に取り組んでいる。授業アンケートの集計結果については、学長、教務部長、各学部長が検討し、必要に応じ対策を講じることとなっており、授業参観や個別面談などが実施される。学内の FD 研修会として、ICT 講習会、ワークショップ、事例発表、新任者懇談会など様々な取組みを年に複数回開催しており、授業の質向上に努めている。また、学外研修会や他大学の参考事例などについても適宜学内に配信している。これまでに実施の FD 研修
会については別表にまとめる。
（資料 14）- 33 -

さらに、年に 1 回、建学の精神であるキリスト教主義教育をテーマに教職員研修会を開催している。
３．こどもスポーツ教育学科での取り組み
こどもスポーツ教育学科においても、既存学部における教員の教育・研究の水準を維持し、さらに向上できる環境づくりと条件整備に努める。全学 FD 委員会と連携する独自のFD 委員会を設け、教員の資質向上に対する年次的な計画を立案し、学内において全員参加型の FD 研修会を実施し、各教員からの成果報告をもとに見直しを進める。

ⅩⅥ

社会的・職業的自立に関する指導等及び体制

本学の既設学部において、全学的なキャリア形成支援プログラムを体系化しており、こどもスポーツ教育学科もその枠組みを活用する。
１．教育課程内の取組みについて（１）キャリアデザイン
NGU 教養スタンダード科目の中に、1 年次から 3 年時まで「キャリアデザイン」を設置している。
① キャリアデザイン 1a・1b （1 年次）
春学期では、キャリアの基本的な知識を身に着け、自分自身を分析することで学生時代のキャリアデザイン、卒業後のキャリアデザインを考える。秋学期では、「働くこと」に主眼を置いて、様々な角度から「働くこと」を考え、キャリアデザインと関連付けさせる。
・自己分析、他己分析、相互理解、他者理解、自己表現
・学生時代のキャリアデザイン
・卒業後のキャリアデザイン
・「働く意味」、「働き方」を考える
・「企業の仕組み」、「会社員」、「憧れの働き方」を考える② キャリアデザイン 2a・2b （2 年次）
キャリアデザイン 1a・1b の応用編と位置付け、春学期では学生のアイデンティテ
ィの確立を目指す。また、秋学期では、「人間関係形成能力」「情報活用能力」の向上を目指す。
・大学生活の振り返り
・先輩たちに学ぶ- 34 -

・アイデンティティを考える・キャリアと就職活動の基礎
・会社を考える・課題解決のためのグループワーク③ キャリアデザイン 3a・3b（3 年次）
キャリアデザイン 1・2 を踏まえて、就職活動を実践するためのノウハウを吸収する。
・筆記試験の言語・非言語問題の対策法を学ぶ
・業界・業種の分析・研究をする
・自己分析（自分の売りをみつける）・履歴書・エントリーシートの作成
・面接対策（個人・集団）、グループディスカッション（２）インターンシップ
NGU 教養スタンダード科目の中に「インターンシップ 1」「インターンシップ 2」を設置し、企業や官公庁などで例年 150 名の学生が就業体験している。ビジネス、ベンチャ
ー、行政、NPO などの各分野があり、事前・事後学習を徹底させ、業界と仕事への理解を深めている。
２．教育課程外の取組みについて（１）資格取得プログラム
資格取得を支援する部署として「資格センター」を設置し、実践的な資格取得対策講
座と、教員・公務員試験対策講座を開講している。講座はすべての学部生を対象としている。
（資料 15）（２）キャリアセンターによる就職支援
1 年次からの「キャリア形成支援プログラム」と合わせて、本格的な就職活動を控えた
3 年次後期からは、より実践的なキャリア支援を行っている。
① 就職活動全体ガイダンス(キャリアデザイン 3a・3ｂ)
3 年次生全員を対象に、就職活動の進め方や求人票・就職情報サイトの活用方法などを説明している。
② 就活スタート個人面談（3 年生）
3 年次生全員を対象に、卒業後の進路について一人ひとり個別に質問・相談に応じている。
全体ガイダンスでは質問できなかったことや、自分のやりたい職業に就くための方法、
とにかく何をやったらいいのか分からないといった漠然とした悩みなど、さまざまな相- 35 -

談に応じている。
③ 就活経過個人面談（4 年生）
4 年次生全員を対象に、就活の経過状況の確認のため面談し、ひとり毎に個別に質問・相談に応じている。就活で思い悩んでいることを、学生と一緒に解決の糸口を探っている。
④ 模擬筆記テスト（キャリアデザイン 3a）
一般常識・論作文などの模擬テストを行い、その評価を個別の就職支援に生かしている。
⑤ 各種就職活動スキルレベルアップ講座
筆記試験対策講座、新聞の読み方講座、スーツ着こなし講座、履歴書・エントリーシ
ート対策講座、業界・企業研究対策講座、面接対策講座、女子学生対象メイクアップ講
座等の就活対策レベルアップ講座を実施している。
⑥ キャリアセンター内イベント講座（8 名予約制）
8 名予約制のキャリアセンター内イベントを、時期より毎日開催している。履歴書対策「ネタだし」講座（11～12 月）、集団面接対策講座・グループディスカッション対策講座・
グループワーク対策講座・模擬筆記試験（2～5 月）を実施している。
⑦ 就活サポーター支援（3 年生対象）
10 月～翌年 3 月まで、4 年生で内定を獲得している学生に 1 日 1 名、キャリアセンターに常駐してもらい。3 年生の支援を行っている。就活サポーターは、毎年各学部から 3
名程度、合計 10 名程度で運用している。
⑧ 内定者報告会（3 年生対象）内定を得た 4 年次生の学生による就職活動報告会を開催し、実体験に基づく話から企業の採用状況までを後輩に伝えている。
⑨ 業界セミナー
本学就職先の上位 10 業界の 1 業界 3 社を呼んで、11 日間実施している。その業界を代表する企業に来てもらっており、学生達は業界内での企業の位置づけや、業界自身のことを学習できる機会となっている。また、他業界との比較もできるため、多数の学生が参加している。
⑩ 本学主催会社説明会（年 10 回開催）
例年、700 社以上の企業採用担当者と学生が直接話し合える説明会を、８ケ月に渡って開催している。
⑪ 専門カウンセラーによる支援
キャリアセンターでは、専門カウンセラーによる模擬面接や履歴書・エントリーシートの添削を予約制で実施している。

- 36 -

３．適切な体制の整備についてキャリアセンター運営委員会では、教育課程内の取組である「キャリアデザイン」の運用、インターンシップの運営に加え、教育課程外の就職支援の企画運営を行っている。キャリアデザインの運用については、共通教育運営委員会の配下のキャリアデザイン分科会と連携し、学生に効果的な授業実施を行っている。
委員会はキャリアセンター長（学長指名）、各学部より 2 名、キャリアデザイン担当教員
2 名のほか、キャリアセンター事務局で構成している。
キャリアセンター長は、教学部門の部長（宗教部、教務部、学生部、キャリアセンター、
入学センター）として、学部長会議の構成員である。したがって、キャリアセンター運営委員会と学部長会議の連携が保たれるため、全学的な視点で、学生のキャリア形成に関わる課題を討議できる体制を整えている。

- 37 -

平成24年度体力・運動能力調査結果の概要（抜粋）資料１

資料２
子どもの体力向上のための総合的な方策について（答申）（抜粋）
平成 14 年 9 月 30 日
中央教育審議会
Ⅰ 子どもの体力向上に向けてⅡ 体力の意義と子どもの体力低下の原因
Ⅲ 子どもの体力向上のための総合的な方策
１～３ 略
４ 学校の取組の充実－創意工夫をこらした体力つくりと地域社会との連携－【ポイント】◇ 学校においては，始業前や休み時間の活用など学校教育全体で創意工夫をこらした体力つくりの取組が期待される。また，体育の授業の複数の指導者による指導等も有効であり，外部指導者の活用が効果的である。
◇ 運動部活動については，子どものニーズに応(こた)えるため，外部指導者の一層の活用，
複数校合同運動部活動，総合運動部の推進，地域のスポーツクラブとの連携・融合などが重要である。
◇ 幼稚園等においては，運動を重視した指導が重要である。また，家庭と連携して，家庭で積極的に外遊びの機会を作るなど体を動かす習慣を付ける取組が求められる。
(1)学校の取組の充実
学校では，児童生徒に積極的に体を動かす意識を持たせるとともに，体を動かす機会を定期的に提供し，生涯にわたってスポーツに親しむ契機となるよう，体育・保健体育の授業，特別活動，総合的な学習の時間，運動部活動など学校教育全体で体力の向上に取り組むことが期待される。
また，できるだけ児童生徒が体を動かす時間を多く確保できるよう，始業前や休み時間を活用して全校で体を動かす時間を設定するなどの工夫が求められる。その際，児童生徒がより運動することを楽しみ，体力の向上に積極的に取り組むことができるようにすることが重要である。
このため，特に幼稚園や小学校の教員については，子どもの発達段階に応じて，外遊びを促したり，体を動かす楽しさや喜びを体験させる指導ができるよう，実技研修などを充実することが求められる。
また，体育・保健体育の授業に複数の指導者を配置することにより，個に応じたきめ細かな指導が可能となる。複数による指導は，教員だけで行うことも考えられるが，地域のスポーツ
指導者や教員養成系，体育系の大学生など外部指導者を教諭の補助者として活用することも効果的であり，このような取組を学校に促すため，国による支援を一層充実する必要がある。
さらに，小学校では，地域や学校の実情に応じて体育専科教員の配置に積極的に取り組むこ-1-

とが期待される。中学校の保健体育の教員が小学校の体育を指導するなど異なる校種間の連携協力も効果的である。また，地域のスポーツ指導者を特別非常勤講師としてより一層活用することも求められる。
(2)運動部活動の充実－スポーツにおける学社連携・融合の推進－
略(3)幼児教育の充実
幼児期は，体力を培う上で，非常に大切な時期であり，この時期に運動や遊びの中で十分に体を動かすことが必要である。このような経験により体力が培われることは，生涯にわたって
健康を維持し，積極的に学習活動や社会的な活動に取り組み，豊かな人生を送るための重要な要素となる。幼児期の体力は，一人一人の幼児の興味や生活経験に応じた遊びの中で，幼児自らが十分に体を動かす心地よさや楽しさを実感することでつくられることから，幼稚園など幼児教育において，幼児が体を動かす機会や環境を充実することが必要である。
心と体の健康が相互に密接な関連をもち，体を動かすことで意欲も出てくることから，幼児期には運動を重視した指導を行うことが重要である。その際，幼児が自発的に体を動かすようになるための指導の工夫が重要である。
また，体を動かすことが幼稚園などで一過性のものにならないよう，子どもの体力向上について保護者の意識を高め，家庭と連携して，家庭において積極的に外遊びの機会をつくるなど体を動かす習慣をつけるようにすることも重要である。このため，幼稚園などにおいて，保護者を対象に親子でふれあう運動や生活のリズムを整えるといった体力向上に関する講座や勉強会を開くなどの取組が期待される。
施設・設備においても，幼児が体を動かしたくなったり，戸外に興味・関心を持ったりする
よう，幼稚園などにおいては，土や芝生の前庭などを整備したり，遊具を工夫することなどが重要である。
（以後、略）-2-資料５

44,412

101,019

0.17

%

0.3
2%

2.74

%

23,60045,6501.24%

29,20135,88927,662

21,29022

Information and Communication Technology

22

23

3

1 9 75
80

19 80
1 08

1 985
114

1990
130

1995
170

2000
207

2005
298

200 9
367

OECD, “Education at a Glance 2011” Box C3.1

2009

2010

1

127,628

157,55821.8

2

104,897

103,895

14.4

3

72,15373,35110.1

428,14527,5463.8

526,685

24,8183.4

615,81022,7043.1

724,842

21,2902.9

813,112

14,8882.1

690,923

723,227

The Institute of International Education IIE

Open doors 2011 “Fast Facts”

資料６

資料７○学校法人名古屋学院大学教員定年規程(昭和 50 年 2 月 3 日 制定)
第 1 条

本大学に在職する専任教員の定年は、本規程に定めるところによる。

第 2 条

専任教員の定年は、満 70 才とする。

第 3 条

定年に達した教員は、定年に達した日の属する学年の末日限り退職する。

第 4 条

大学長たる教授が定年に達したときは、その職務に従事する間は、在職期間を延長することができる。
第 5 条
附

本規程の改訂は、理事会の議を経なければならない。
則

第 1 条

本規程は、昭和 50 年 2 月 28 日から施行する。

第 2 条

昭和 50 年 3 月 31 日現在で定年に達している教員についての経過措置は別途

考慮する。

資料８
こどもスポーツ教育学科履修モデル【進路：小学校教員】
1年

科目区分
N
G
U
教
養
ス
タ
ン
ダ
ー
ド
科
目

前期

前期

キリスト教 キリスト教概説

2 キリスト教学

自己開発と 基礎セミナー
自己理解 キャリアデザイン1a

2

日本国憲法
社会的教
スポーツ初級A
養2 哲学

21 スポーツ初級B

1

日本語表現
言語とコ 基礎英語1
ミュニケー
英会話1
ション

2

情報処理 情報処理基礎

2

健康科学概論1

1 英会話2

1

2 スポーツ科学概論

2

スポーツ心理学ｽﾎﾟｰﾂ実技11（ｱｳﾄﾄﾞｱｽﾎﾟｰﾂ）

2

こどもスポーツ教育論

2 初等教育原理

発育発達とスポーツ

2

こどもの運動遊び（伝承あそびを含む）

こどもス
ポーツ・教
育科目
教育心理学1

2 教育心理学2

教師論

2

保育内容総論ｽﾎﾟｰﾂ実技9（ﾊﾞﾚｰ
ﾎﾞｰﾙ）

4年
後期

前期

合計

卒業
要件

4

4

4

4

6

6

6

6

2

2

10

10

13

13

91

91

5 136

136

後期

運動指導法Ⅱ（陸上運動，水泳）1 生涯発達心理学

こどもと健康2 こどものからだの発育発達

2 こどもの生活と健康行動

2

健康フィールドワーク

1 教育・体力測定評価

2

学校保健・安全論

2

健康レクリエーション実習

1

2

1

2

特別活動の理論と方法

2 進路指導・生徒指導論

2 初等算数22

運動指導法Ⅰ（器械運動，ボール運動）

2

2 道徳教育の理論と方法

演習科目

1

保育原理
レクリエーション・
ニュースポーツ

2 教育課程の意義と編成

教育の制度と経営

2

教育方法・技術論

2

教育相談の基礎体育科教育法(初等)2 理科教育法

2 家庭科教育法

国語科教育法2 社会科教育法

2

算数科教育法2

生活科教育法

22 保育課程論

2

1

2

2

幼児教育
科目

21

スポーツ社会学

1

初等教育
科目

注）アミカケは必修科目

前期2

1 基礎英語2

学科基礎科目

合計

3年
後期

2

学部共通科目

学
科
専
門
科
目

2年
後期

2 初等国語（書写を含む）

2 初等音楽22 初等図画工作

2

初等体育

2

2 音楽科教育法

2

図画工作科教育法2

教育実習１（小学校）

1 教育実習２（小学校）研究演習

2 卒業研究3 小学校教育実習事前・事後指導

1

2

保育内容指導法(言葉)2 保育内容指導法(人間関係)

2

保育内容指導法(環境)

2 保育内容指導法(表現・音楽)2

保育内容指導法(健康)2 保育内容指導法(表現・造形)

2

専門演習

2
24

研究演習
24

13

18

9

卒業研究

2

教職実践演習2

資料９
こどもスポーツ教育学科履修モデル【進路：小学校教員＋幼稚園教員】
1年

科目区分
N
G
U
教
養
ス
タ
ン
ダ
ー
ド
科
目

前期

前期

キリスト教 キリスト教概説

2 キリスト教学

自己開発と 基礎セミナー
自己理解 キャリアデザイン1a

2

日本国憲法
社会的教
スポーツ初級A
養2 哲学

21 スポーツ初級B

1

日本語表現
言語とコ 基礎英語1
ミュニケー
英会話1
ション

2

情報処理 情報処理基礎

2

健康科学概論

3年
後期

前期

1

1 英会話2

1

2 スポーツ科学概論

2

スポーツ心理学ｽﾎﾟｰﾂ実技11（ｱｳﾄﾄﾞｱｽﾎﾟｰﾂ）

2

こどもスポーツ教育論

2 初等教育原理

発育発達とスポーツ

2

こどもの運動遊び（伝承あそびを含む）

こどもス
ポーツ・教
育科目

スポーツ社会学ｽﾎﾟｰﾂ実技9（ﾊﾞﾚｰ
ﾎﾞｰﾙ）

1

合計

卒業
要件

4

4

4

4

6

6

6

6

2

2

10

10

13

13

91

91

5 136

136

後期

運動指導法Ⅱ（陸上運動，水泳）2

2

教育心理学1

2 教育心理学2

教師論

2

保育原理
レクリエーション・
ニュースポーツ

2

こどもと健康2 こどものからだの発育発達

保育内容総論2 道徳教育の理論と方法

2

特別活動の理論と方法

2 進路指導・生徒指導論

2 初等算数

幼児教育
科目

演習科目
21

22

運動指導法Ⅰ（器械運動，ボール運動）

教育の制度と経営

2

教育方法・技術論

2

2 教育・体力測定評価

1 生涯発達心理学

2

2 理科教育法

2 家庭科教育法

国語科教育法2 社会科教育法

2

算数科教育法2

生活科教育法22

1
教育相談の基礎体育科教育法(初等)2 保育課程論1

1

2 教育課程の意義と編成

初等教育
科目

2

1

健康フィールドワーク

注）アミカケは必修科目

前期2

1 基礎英語2

学科基礎科目

合計

4年
後期

2

学部共通科目

学
科
専
門
科
目

2年
後期

2 初等国語（書写を含む）

2 初等音楽22 初等図画工作

2

初等体育

2

2 音楽科教育法

2

図画工作科教育法2

教育実習１（小学校）

1 教育実習２（小学校）

幼稚園実習事前・事後指導

1

1 教育実習２（幼稚園）33 小学校教育実習事前・事後指導

1

2

保育内容指導法(言葉)2 保育内容指導法(人間関係)

2

保育内容指導法(環境)

2 保育内容指導法(表現・音楽)2

保育内容指導法(健康)2 保育内容指導法(表現・造形)

2 教育実習１（幼稚園）

専門演習

2
24

研究演習
24

研究演習
11

2 卒業研究
20

9

卒業研究

2

教職実践演習2

資料１１

こどもスポーツ教育学科時間割
時限/学年

月
春学期
スポーツ初級A

1G

秋学期

火
春学期

スポーツ初級B

体育館 医学一般（概論）

A2

日本国憲法

403

日本史

A3

臨床心理学

講13

基礎セミナー

統計学
現代社会と経済

403
B3

心身関係論
現代社会と経済
環境科学

B2
B3
A2

化学

A2

日本文化史
会計入門

A2
B2

生態学

国語科教育法A3

こどもと健康

A3

専門演習

609～
保育原理
616

A3

初等教育原理家庭科教育法家庭科
教育相談の基礎
実習室2

1年

1

2年

スポーツ生理学A2

特別活動の理論と方法

A3

障害児の保育と教育

B3

3年

社会科教育法初等国語（書写を含む）A2

第9 運動指導法Ⅱ
講義室 （陸上運動，水泳）

水
春学期

秋学期

2G/ﾌﾟｰﾙ こどものこころの発達

B3

木
春学期

秋学期

B3

初等図画工作4年
地域商業まちづくり学
歴史観光まちづくり学
1年

基礎英語1
英会話1

スポーツ社会学22年 上級まちづくり演習
こどもの表現運動

3年

学校保健・安全論

A2
地域商業まちづくり学
A2
数学
B3
歴史観光まちづくり演習
B3
社会学入門
203他2
203他
基礎英語2
教室
2教室
201/202 英会話2
201/202 現代社会と法律
保育内容総論B3
暮らしと法律A3

理科科教育法402 上級まちづくり演習
体育館
401

初等体育

理科
体育科教育法（初等）
実験室
402

A3

初等社会

309
A3
A2
B3
401

402

生命倫理
教師論

英会話1

202他2
英会話2
教室

A3

健康レクリエーション論

A3

2年

3年

こども運動指導論
初等算数

401

スポーツ上級B

1G

教職実践演習JG

JE他
情報英語演習2
4教室

1LL

4年
情報処理基礎
1年

2年

3年

生涯発達心理学

こどもの運動遊び（伝承
遊びを含む）

A3

情報英語演習1

1LL

こどもの食と栄養

B3

スポーツ実技13（ウォー
キング）

健康心理学

F3

アダプテッドスポーツ

栄養学概論

A3

発育発達とスポーツ

B3

講8

キャリアデザイン2b

F2

特別活動論

講13

体育館 初等理科
1G

スポーツ上級A

理科
実験室
体育館

進路指導・生徒指導論

A3

A3

キャリアデザイン1a

F2

キャリアデザイン1b

F2

203/2LL 宗教社会学
402
基礎英語2
203/2LL
B3
レクリエーション・ニュー
体育館
スポーツ
A3
地域スポーツ論
B3
道徳教育論
403
キャリアデザイン3b

A2

A3

B3

初等音楽

音楽
実習室2

こども健康
教育論

A3

こどものからだの発育発
達B3

保育内容指導法(環境)B3

こどもスポーツ
教育論
教育原理

A3

音楽科教育法

1G
音楽
実習室2

A2
A3

陶芸館 心理学概論

402

講9

算数科教育法

A3

実用英語演習1

2LL

物理学
陶芸演習
スポーツ科学概論
スポーツ実技12（アクアビクス）
実用英語演習2

講8
陶芸館
A2
ﾌﾟｰﾙ
2LL

キリスト教人間学

B2

F3

スポーツ上級B

体育館

健康科学概論A2

日本語表現上級

310

保育内容指導法(言葉)A3

生涯スポーツ論A3

こどもと地域社会B3

第3 健康レクリエーション実端末室 習
こどもの生活と健康行動
A2
障害者福祉論

現代福祉まちづくり学

教育の制度と経営

B3

A3

体育館

キリスト教学
倫理学

教育・体力測定評価

保育内容指導法(健康)A2

保育内容指導法（表現・
造形)

講9
講12
402
B2

A2
講13

地球環境学

G2

A2

地球物理学概論
生物学
文化人類学入門
陶芸論
スポーツ実技9（バレー2G
ボール）
体育館 スポーツ中級Ｂ

講9
講12
402
B2

キリスト教概説
哲学
陶芸演習

スポーツ実技15（コン体育館 救急処置の理論と実習
ディショニング）
地域商業まちづくり演習 401 キャリアデザイン2a
歴史商業まちづくり演習 402

キリスト教学

B3

A2
B3

A3

秋学期
A2

こども家庭福祉論

A3

初等家庭科

体育館 教育課程論

図画
工作室
402
児童の体つくりと動きつくり
A3

現代社会と法律
暮らしと法律

キャリアデザイン3a

教育心理学1

B3

スポーツ心理学

教育心理学2
基礎英語1

保育課程論

4

202他
2教室

A3

講義室1
キリスト教概説～5
B3
地球科学概論401 生物学402 人類学
陶芸論
スポーツ実技10
道徳教育の理論と方法
A3（ソフトボール）
生徒・進路指導論
403 スポーツ中級Ａ
図画 健康レクリエーション実
図画工作科教育法
工作室 習

308
403

スポーツ上級A

1年

講義室
基礎セミナーⅡ
1～5
402 死生学
現代社会と福祉
地域生態論

哲学史
日本国憲法

4年

3

こどもの医学

金
春学期

秋学期

B3

404

保育内容指導法(表現・音楽)

B3

減災福祉まちづくり演習

402
発達障害と特別支援教
育

A2

B3

運動指導法Ⅰ（器械運動，ボール運動）

体育館

家庭科
実習室2
A3

B3

現代福祉まちづくり学

A2

スポーツ原理A3

保育内容指導法(人間関係)

B3

スポーツ初級A

体育館 スポーツ初級B

1G

日本語表現

310他2
日本語表現
教室

310/307

スポーツ実技14（エアロビクスダンス）体育館 教育方法・技術論

研究演習

609～
研究演習
616

A3

4年
1年
2年
5

3年
4年 卒業研究

609～
卒業研究
616

秋学期

春学期

スポーツ実技11（アウトドアスポーツ）

国際スポーツ健康事情
日本語表現上級
1年 手話
手話上級
インターンシップ
集
ボランティア演習
中 2年 初等生活
講
看護学概論
義
3年

健康フィールドワーク
教育実習1(幼稚園)

4年 教育実習2(小学校)

609～
616

310
203
瀬戸
未定

インターンシップ

白鳥学舎 ボランティア演習

B3
A3
A2

生活科教育法幼稚園実習事前・事後
指導

1G

未定
白鳥学舎

B3
A3

教育実習2(幼稚園)
教育実習1(小学校)
小学校教育実習事前・
事後指導

A2

609～
616

資料１２
こどもスポーツ教育学科教育実習受け入れ先一覧
＜幼稚園＞
受入学生数
3前 3後

№

幼稚園名

1 学校法人光和学園

瀬戸幼稚園

3

3

瀬戸市すみれ台4-40-5

2 学校法人神戸学園

瀬戸ひなご幼稚園

22

瀬戸市紺屋田町93-41

33

瀬戸市八幡台4-14-1

3 学校法人愛知児童文化学園

はちまん幼稚園所在地

4 学校法人河合塾学園

真貴幼稚園

3

3

瀬戸市原山台2-23-2

5 学校法人マリア学園

マリア幼稚園44

瀬戸市苗場町86 学校法人名古屋カトリック学園 雪の聖母幼稚園

33

瀬戸市東長根町91

7 学校法人若宮学園

しらぎく幼稚園

11尾張旭市北本地ケ原町3-38

8 学校法人英正学園

東春暁幼稚園33

尾張旭市旭前町西新田5103-11

9 学校法人つくし学園

小牧幼稚園

3

3

小牧市中央２－２００

10 学校法人ナザレ学園

ナザレ幼稚園33

春日井市桃山町１－３０－２

33

名古屋市西区枇杷島町４丁目８番２号

33春日井市鳥居松町７－４１

13 聖テレジア幼稚園

33

名古屋市熱田区大宝４－５－１７

14 のぞみ幼稚園

33

名古屋市中川区五女子１－５－５

15 あけの星幼稚園

2

2

名古屋市緑区ほら貝１－５２

23

23

65

65

11 学校法人枇杷島キリスト教学園
12 学校法人美園学園

枇杷島幼稚園

美園幼稚園

16 名古屋市教育委員会（幼稚園

23）

合計

―

＜小学校＞
№

受入学生数
3後 4前

幼稚園名

1 名古屋市教育委員（小学校
合計

263）

263

263

263

263

所在地
―

名古屋市立幼稚園一覧
№

幼稚園名

所 在 地

1

第二幼稚園

名古屋市千種区千種三丁目4－1

2

第一幼稚園

名古屋市東区泉一丁目1番42号

3

大幸幼稚園

名古屋市東区砂田橋五丁目6番20号

4

報徳幼稚園

名古屋市北区平安二丁目21番61号

5

楠西幼稚園

名古屋市北区会所町82－1

6おりべ幼稚園名古屋市北区織部町1ー9

7

第三幼稚園

名古屋市西区那古野二丁目15－1

8

比良西幼稚園名古屋市西区清里町39

9

吹上幼稚園

名古屋市昭和区吹上町1－27

10

高田幼稚園

名古屋市瑞穂区直来町3ー20

11

常盤幼稚園

名古屋市中川区小本一丁目15－2

12

荒子幼稚園

名古屋市中川区中郷四丁目234

13

春田幼稚園

名古屋市中川区東春田二丁目143

14

はとり幼稚園名古屋市中川区服部三丁目601

15

ニ城幼稚園

名古屋市守山区鳥神町248

16

鳴子幼稚園

名古屋市緑区鳴子町1ー54

17桶狭間幼稚園名古屋市緑区南陵102番地

18

大高幼稚園

名古屋市緑区森の里1－107

19

神の倉幼稚園名古屋市緑区神の倉4－21020

西山台幼稚園名古屋市名東区亀の井二丁目41

21

猪高幼稚園

名古屋市名東区丁田町33

22

梅森坂幼稚園名古屋市名東区梅森坂三丁目210

23

植田幼稚園

名古屋市天白区植田本町一丁目1201-1-

名古屋市立小学校一覧
№
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50
51
52
53
54
55
56
57

小学校名
内山小学校
春岡小学校
千種小学校
千石小学校
高見小学校
大和小学校
田代小学校
自由ヶ丘小学校
上野小学校
富士見台小学校
東山小学校
星ヶ丘小学校
宮根小学校
見付小学校
千代田橋小学校
旭丘小学校
明倫小学校
筒井小学校
東桜小学校
矢田小学校
山吹小学校
東白壁小学校
葵小学校
砂田橋小学校
飯田小学校
大杉小学校
清水小学校
杉村小学校
名北小学校
金城小学校
東志賀小学校
城北小学校
光城小学校
六郷小学校
楠小学校
味鋺小学校
西味鋺小学校
六郷北小学校
楠西小学校
川中小学校
宮前小学校
如意小学校
辻小学校
榎小学校
幅下小学校
栄生小学校
上名古屋小学校
城西小学校
児玉小学校
枇杷島小学校
南押切小学校
江西小学校
那古野小学校
庄内小学校
稲生小学校
山田小学校
平田小学校

学級数
8
13
8
7
16
13
29
16
23
30
32
14
15
15
19
16
8
13
11
16
15
11
8
11
17
9
17
7
17
15
13
21
19
6
26
24
13
7
14
12
15
12
13
8
7
8
14
13
12
14
8
6
6
22
19
29
16

所 在 地
名古屋市千種区内山1-4-15
名古屋市千種区春岡2-5-38
名古屋市千種区千種三丁目2番5号
名古屋市千種区千種1-1-52
名古屋市千種区高見一丁目7番1号
名古屋市千種区松軒1-4-9
名古屋市千種区観月町2丁目41番地
名古屋市千種区自由ｹ丘2-15-24
名古屋市千種区上野2-6-1
名古屋市千種区富士見台2-1
名古屋市千種区橋本町3丁目20番地
名古屋市千種区星ヶ丘1-4
名古屋市千種区宮根台2-10-19
名古屋市千種区見附町3-1-3
名古屋市千種区千代田橋二丁目3番7号
名古屋市東区徳川町1601番地
名古屋市東区出来町1-8-1
名古屋市東区筒井1-15-28
名古屋市東区東桜1-13-1
名古屋市東区矢田南4-4-1
名古屋市東区橦木町2-24
名古屋市東区白壁5-7
名古屋市東区葵1丁目5番1号
名古屋市東区砂田橋3-1-13
名古屋市北区平安2-7-14
名古屋市北区大杉三丁目9-21
名古屋市北区清水5-3-1
名古屋市北区長田町3-62
名古屋市北区下飯田町1-34
名古屋市北区金城3-11-6
名古屋市北区志賀町4-60
名古屋市北区鳩岡2-8-43
名古屋市北区光音寺町4-1
名古屋市北区大曽根三丁目15番82号
名古屋市北区池花町309
名古屋市北区楠味鋺3丁目126番地
名古屋市北区西味鋺2-526
名古屋市北区山田4-14-56
名古屋市北区会所町89
名古屋市北区福徳町5-52
名古屋市北区上飯田南町4-1-2
名古屋市北区如意3丁目131
名古屋市北区辻町1丁目32番地の4
名古屋市西区押切1-12-25
名古屋市西区幅下1丁目7-17
名古屋市西区栄生1-27-26
名古屋市西区上名古屋3-4-18
名古屋市西区城西3-14-25
名古屋市西区児玉二丁目3番33号
名古屋市西区枇杷島3-16-33
名古屋市西区則武新町二丁目14-3
名古屋市西区菊井2-12-32
名古屋市西区那古野2-14-1
名古屋市西区新福寺町二丁目5の1
名古屋市西区香呑町2-84
名古屋市西区八筋381-1
名古屋市西区西原町88-1-名古屋市立小学校一覧
№
58
59
60
61
62
63
64
65
66
67
68
69
70
71
72
73
74
75
76
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78
79
80
81
82
83
84
85
86
87
88
89
90
91
92
93
94
95
96
97
98
99
100
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102
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105
106
107
108
109
110
111
112
113
114

小学校名
比良小学校
大野木小学校
浮野小学校
比良西小学校
中小田井小学校
中村小学校
豊臣小学校
牧野小学校
米野小学校
日比津小学校
諏訪小学校
柳小学校
稲葉地小学校
稲西小学校
日吉小学校
千成小学校
岩塚小学校
八社小学校
ほのか小学校
笹島小学校
名城小学校
御園小学校
栄小学校
新栄小学校
松原小学校
橘小学校
平和小学校
老松小学校
千早小学校
大須小学校
正木小学校
鶴舞小学校
吹上小学校
村雲小学校
松栄小学校
御器所小学校
広路小学校
川原小学校
八事小学校
滝川小学校
白金小学校
伊勝小学校
弥富小学校
御劔小学校
堀田小学校
汐路小学校
高田小学校
瑞穂小学校
井戸田小学校
穂波小学校
豊岡小学校
陽明小学校
中根小学校
高蔵小学校
旗屋小学校
千年小学校
船方小学校

学級数
14
21
7
14
21
10
6
14
8
14
13
14
21
14
13
14
17
18
17
8
12
6
7
7
9
14
7
8
6
7
12
7
14
14
28
17
15
16
14
23
6
10
23
10
13
23
13
18
11
16
13
27
20
13
14
12
21

所 在 地
名古屋市西区比良2-175
名古屋市西区大野木3ｰ17
名古屋市西区浮野町98
名古屋市西区玉池町347番地
名古屋市西区中小田井2丁目189番地
名古屋市中村区中村町1-72
名古屋市中村区森末町2-1
名古屋市中村区竹橋町3-4
名古屋市中村区権現通1-28
名古屋市中村区高道町2-1-30
名古屋市中村区諏訪町2-6-7
名古屋市中村区烏森町2-25
名古屋市中村区靖国町3-20
名古屋市中村区稲西町88番地
名古屋市中村区城主町1-1
名古屋市中村区日ﾉ宮1-120
名古屋市中村区岩塚町4ｰ17
名古屋市中村区八社一丁目199番地の2
名古屋市中村区松原町5-5
名古屋市中村区名駅四丁目19番1号
名古屋市中区丸の内3-3-35
名古屋市中区錦1-9-1
名古屋市中区栄1-28-1
名古屋市中区新栄3-15-51
名古屋市中区松原3-5-3
名古屋市中区橘1-13-12
名古屋市中区平和1-14-3
名古屋市中区千代田1-9-36
名古屋市中区新栄1-44-36
名古屋市中区大須1-31-4
名古屋市中区正木1ｰ17ｰ33
名古屋市昭和区鶴舞1-1-85
名古屋市昭和区吹上町1-22
名古屋市昭和区村雲町26-16
名古屋市昭和区長戸町2-1
名古屋市昭和区明月町1-32
名古屋市昭和区川原通り8-21-2
名古屋市昭和区萩原町2-1
名古屋市昭和区五軒家町25
名古屋市昭和区滝川町131
名古屋市昭和区白金2-2-5
名古屋市昭和区伊勝町2-100
名古屋市瑞穂区日向町4-23-1
名古屋市瑞穂区亀城町5-4-1
名古屋市瑞穂区新開24-13
名古屋市瑞穂区御莨町1-2
名古屋市瑞穂区宝田町4-1
名古屋市瑞穂区牧町2-46
名古屋市瑞穂区姫宮町1-46
名古屋市瑞穂区河岸一丁目1番38号
名古屋市瑞穂区膳棚町3-60
名古屋市瑞穂区密柑山町1の1
名古屋市瑞穂区井の元50
名古屋市熱田区花町7ｰ33
名古屋市熱田区夜寒町5番1号
名古屋市熱田区千年2-38-26
名古屋市熱田区四番2-10-43-2-名古屋市立小学校一覧
№
115
116
117
118
119
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161
162
163
164
165
166
167
168
169
170
171

小学校名
白鳥小学校
野立小学校
大宝小学校
広見小学校
露橋小学校
愛知小学校
八熊小学校
昭和橋小学校
常磐小学校
八幡小学校
荒子小学校
正色小学校
篠原小学校
戸田小学校
豊治小学校
千音寺小学校
長須賀小学校
万場小学校
野田小学校
明正小学校
玉川小学校
赤星小学校
中島小学校
西中島小学校
五反田小学校
春田小学校
西前田小学校
東築地小学校
中川小学校
成章小学校
大手小学校
港西小学校
稲永小学校
小碓小学校
西築地小学校
高木小学校
南陽小学校
港楽小学校
明徳小学校
西福田小学校
野跡小学校
東海小学校
当知小学校
福田小学校
正保小学校
神宮寺小学校
福春小学校
豊田小学校
明治小学校
伝馬小学校
呼続小学校
白水小学校
柴田小学校
桜小学校
菊住小学校
道徳小学校
笠寺小学校

学級数
14
15
14
6
13
13
14
18
29
22
32
6
21
22
22
28
16
17
17
14
13
20
19
14
17
17
12
22
8
10
20
18
18
19
9
18
17
16
16
7
12
11
18
22
14
14
16
20
15
15
16
8
7
13
17
15
16

所 在 地
名古屋市熱田区白鳥2-13-12
名古屋市熱田区青池町2-21
名古屋市熱田区大宝3-8-43
名古屋市中川区広住町4-41
名古屋市中川区露橋1-9-41
名古屋市中川区豊成町1-35
名古屋市中川区八熊1-8-30
名古屋市中川区中野新町7-51-1
名古屋市中川区小本一丁目15-2
名古屋市中川区八熊通5-4
名古屋市中川区中郷四丁目234番地
名古屋市中川区下之一色町字権野107
名古屋市中川区丸米町1-55
名古屋市中川区戸田二丁目2114
名古屋市中川区かの里1-2501
名古屋市中川区富田町千音寺三の坪4666
名古屋市中川区前田西町1-1001
名古屋市中川区万場4-1106
名古屋市中川区野田1丁目545
名古屋市中川区戸田明正3丁目1001
名古屋市中川区玉川町2-1
名古屋市中川区富田町千音寺西五反田1560
名古屋市中川区中島新町2-401
名古屋市中川区西中島2-301
名古屋市中川区一色新町1-601
名古屋市中川区東春田2-243
名古屋市中川区前田西町3-1001
名古屋市港区東築地町26番地
名古屋市港区辰巳町37-6
名古屋市港区東土古町1-3
名古屋市港区大手町3ｰ28
名古屋市港区十一屋三丁目55番地
名古屋市港区稲永町4-6-35
名古屋市港区土古町4-59
名古屋市港区浜1-2-33
名古屋市港区高木町3-20
名古屋市港区東茶屋2-328
名古屋市港区港楽2-3-36
名古屋市港区小碓3-259
名古屋市港区西福田5-1601
名古屋市港区野跡1-4-11
名古屋市港区九番町1-1-3
名古屋市港区当知3-2401
名古屋市港区七反野一丁目1207番地
名古屋市港区正保5-22
名古屋市港区神宮寺2-501
名古屋市港区春田野1-2901
名古屋市南区豊田1-19-23
名古屋市南区明治二丁目3番50号
名古屋市南区豊二丁目38番9号
名古屋市南区呼続4-17-10
名古屋市南区松下町2-1
名古屋市南区白水町19
名古屋市南区桜台2-13-38
名古屋市南区駈上1-12-37
名古屋市南区道徳新町5-43
名古屋市南区本星崎町本城765-3-名古屋市立小学校一覧
№
172
173
174
175
176
177
178
179
180
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185
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187
188
189
190
191
192
193
194
195
196
197
198
199
200
201
202
203
204
205
206
207
208
209
210
211
212
213
214
215
216
217
218
219
220
221
222
223
224
225
226
227
228

小学校名
星崎小学校
大生小学校
宝小学校
大磯小学校
千鳥小学校
春日野小学校
笠東小学校
宝南小学校
守山小学校
小幡小学校
廿軒家小学校
大森小学校
瀬古小学校
鳥羽見小学校志段味東小学校
志段味西小学校
白沢小学校
苗代小学校
本地丘小学校
二城小学校
天子田小学校
森孝東小学校
森孝西小学校
西城小学校
大森北小学校
小幡北小学校
吉根小学校
下志段味小学校
鳴海小学校
緑小学校
鳴海東部小学校
東丘小学校
平子小学校
鳴子小学校
大高小学校
有松小学校
片平小学校
太子小学校
戸笠小学校
浦里小学校
旭出小学校
黒石小学校
長根台小学校
神の倉小学校
桶狭間小学校
相原小学校
桃山小学校
南陵小学校
大高北小学校大高南小学校
徳重小学校
滝ノ水小学校
大清水小学校
常安小学校
小坂小学校
熊の前小学校
猪高小学校

学級数
12
8
13
8
10
15
15
16
19
21
24
15
29
15
22
21
20
28
8
18
13
10
14
9
13
18
27
20
21
14
25
22
15
15
22
26
20
15
15
8
22
11
19
26
30
16
19
16
13
17
16
20
32
12
25
34
20

所 在 地
名古屋市南区南野3-163
名古屋市南区西又兵ヱ町3-76
名古屋市南区中割町2-5
名古屋市南区北内町5-1
名古屋市南区三吉町6-1
名古屋市南区春日野町9-1
名古屋市南区芝町113
名古屋市南区堤起町3-48
名古屋市守山区西島町6-27
名古屋市守山区小幡1-3-4
名古屋市守山区更屋敷16番16号
名古屋市守山区大森4-401
名古屋市守山区瀬古東三丁目1303番地
名古屋市守山区鳥羽見二丁目17番6号
名古屋市守山区大字上志段味字道光306
名古屋市守山区深沢2-177
名古屋市守山区白沢町233番地
名古屋市守山区苗代2-10-6
名古屋市守山区本地が丘908
名古屋市守山区鳥神町248番地
名古屋市守山区天子田2-1501
名古屋市守山区森孝東1-442
名古屋市守山区森孝1-1108
名古屋市守山区西城2-14-3
名古屋市守山区御膳洞321
名古屋市守山区小幡北1801
名古屋市守山区吉根1-1601
名古屋市守山区下志段味字島ノ口1825番地
名古屋市緑区鳴海町字矢切98番地
名古屋市緑区鳴海町前之輪24
名古屋市緑区平手北二丁目901
名古屋市緑区鳴海町字有松裏9
名古屋市緑区平子が丘236番地
名古屋市緑区鳴子町2-69
名古屋市緑区大高台3-2601
名古屋市緑区有松2803番地
名古屋市緑区鳴海町字片平18
名古屋市緑区太子2-242
名古屋市緑区相川3-60
名古屋市緑区浦里1-77
名古屋市緑区旭出1-101
名古屋市緑区黒沢台2-1533
名古屋市緑区古鳴海2丁目161-1
名古屋市緑区神の倉2-198
名古屋市緑区有松町桶狭間巻山30
名古屋市緑区若田1-301
名古屋市緑区桃山4-327
名古屋市緑区桶狭間森前1348番地
名古屋市緑区大高町字町屋川1
名古屋市緑区大高町字阿原35番地
名古屋市緑区徳重2-801
名古屋市緑区滝ﾉ水1-1901
名古屋市緑区大清水西901
名古屋市緑区乗鞍1-2101
名古屋市緑区小坂1-1001-2
名古屋市緑区亀が洞1-901
名古屋市名東区丁田町32番地-4-

名古屋市立小学校一覧
№
229
230
231
232
233
234
235
236
237
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241
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243
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250
251
252
253
254
255
256
257
258
259
260
261
262
263

小学校名
香流小学校
高針小学校
西山小学校
名東小学校
藤が丘小学校
猪子石小学校
蓬来小学校
梅森坂小学校
本郷小学校
貴船小学校
上社小学校
引山小学校
極楽小学校
平和が丘小学校
豊が丘小学校
前山小学校
牧の原小学校
北一社小学校
天白小学校
野並小学校
高坂小学校
八事東小学校
平針小学校
植田小学校
表山小学校
しまだ小学校
山根小学校
平針南小学校
相生小学校
大坪小学校
原小学校
植田南小学校
平針北小学校
植田北小学校
植田東小学校

学級数
20
16
37
32
19
14
13
8
14
24
19
14
16
13
11
17
8
17
28
18
8
21
23
21
20
14
20
13
6
16
24
16
12
18
26

所 在 地
名古屋市名東区香流二丁目1201
名古屋市名東区高針2-1103
名古屋市名東区西山本通2-35
名古屋市名東区亀の井3-134
名古屋市名東区藤が丘54
名古屋市名東区猪子石2-1201
名古屋市名東区よもぎ台1-501
名古屋市名東区梅森坂4-201
名古屋市名東区本郷1丁目237番地
名古屋市名東区貴船3-2301
名古屋市名東区上社五丁目1002番地
名古屋市名東区引山1-1105
名古屋市名東区高針台3-901
名古屋市名東区平和が丘1-1
名古屋市名東区豊が丘1501番地
名古屋市名東区牧の里2-1501
名古屋市名東区牧の原三丁目401
名古屋市名東区上菅1-101
名古屋市天白区池場2-1109
名古屋市天白区野並1-60
名古屋市天白区高坂町89
名古屋市天白区音聞山1801
名古屋市天白区向ヶ丘1-620
名古屋市天白区植田本町1-1201
名古屋市天白区表山二丁目701
名古屋市天白区御前場町351
名古屋市天白区山根町189
名古屋市天白区平針南四丁目402番地
名古屋市天白区境根町36
名古屋市天白区大坪2-1601
名古屋市天白区原5-601
名古屋市天白区植田3-301
名古屋市天白区平針1-501
名古屋市天白区焼山2-1302
名古屋市天白区植田東3-1003-1

-5-

資料１３
名古屋学院大学インターンシップ受け入れ先一覧
連番 受入数

受

入

先

住

所

業 種

1

1

岩間造園株式会社

名古屋市瑞穂区中山町6-3-222

モード被服 株式会社

愛知県丹羽郡扶桑町柏森辻田4番地

3

1

株式会社 藤栄

名古屋中区丸の内3-6-14

4

1

トヨタＬ＆Ｆ中部 株式会社

名古屋市昭和区白金3-7-12

産業車両販売5

2

株式会社 松本

名古屋市中区栄2-15-8

かばん総合卸名古屋市中区錦3-21-18

小売業

6

制限なし 株式会社坪井花苑

造園業
婦人服企画製造
販売
家具・家庭用品卸売

71

加茂商事 株式会社(サッカーショップ加茂）

名古屋市中区栄3-15-4

小売業

8

10

サンポッカサービス 株式会社

名古屋市守山区小幡宮ﾉ腰8-21

小売業

9

1

丸善株式会社 名古屋支店

名古屋市中区栄1-24-15
ＪPR名古屋伏見ビル5Ｆ

小売業

10

1

株式会社 津松菱

三重県津市東丸之内4-10

小売業（百貨店）

111

岐阜トヨペット株式会社

岐阜県羽島郡岐南町八剣4-1

自動車販売

12

1

トヨタカローラ中京 株式会社

名古屋市東区葵1-2-13

自動車販売

13

1～2

トヨタカローラ名古屋 株式会社

名古屋市中区松原1-6-2

自動車販売

14

1～2

名古屋トヨペット 株式会社名古屋市熱田区尾頭町2番22号

自動車販売

15

1

ネッツトヨタ中部株式会社

名古屋市名東区一社1-68

自動車販売

16

2

ＡＴグループ

名古屋市中村区名駅5-25-8
第2友豊ビル４Ｆ

自動車販売

17

2

株式会社 エアスト

名古屋市昭和区檀溪通4-20

自動車販売

18

2

株式会社 レンタリース東海

名古屋市東区代官町38-15

自動車販売業、
レンタル・リース

19

1

株式会社 名鉄百貨店

名古屋市中村区名駅1-2-1

百貨店

20

1

株式会社 ヤナゲン

岐阜県大垣市高屋町1-56

百貨店

21

1

株式会社 エフビー

名古屋市中村区鳥居通2-36-2

婦人服製造卸業

221

知多信用金庫愛知県半田市星崎町3-39-18

金融

23

1

豊田信用金庫愛知県豊田市元城町1丁目48番地

金融

24

2

尾西信用金庫愛知県一宮市篭屋1-4-3

金融

名古屋市中区栄3-8-21

証券

25

他校含め
木村証券 株式会社
抽選

26

2

野村證券株式会社

名古屋市中区錦2-19-22

証券

27

1

三重交通 株式会社

三重県津市中央1-1三重会館

運輸業

28

1

株式会社 瀬古写真館

名古屋市中区大須1-20-24

営業写真

29

1

株式会社 三重平安閣

三重県四日市市元町8-5

冠婚葬祭

30

2

株式会社アクトス

岐阜県多治見市希望ヶ丘4-75-3

スポーツクラブ-1-

連番 受入数

受

入

先

住

所

業 種

31

5～6

名古屋オーシャンズ 株式会社

名古屋市港区金城ふ頭2-7

ﾌﾟﾛﾌｯﾄｻﾙﾁｰﾑ運
営

32

2

株式会社 名古屋観光ホテル

名古屋市中区錦1丁目19番30号

ホテル業

33

2

株式会社ホテルグランコート名古屋

名古屋市中区金山町1-1-1

ホテル業

34

1

日本私立学校振興・共済事業団 愛知会館
名古屋ガーデンパレス

名古屋市中区錦3-11-13

ホテル業

35

2

株式会社 ナゴヤキャッスル

名古屋市西区樋の口町3-19

ホテル業

36

1

日中平和観光 株式会社 名古屋支店

372

株式会社 日本旅行 中部営業本部

381

株式会社 クイックス

愛知県刈谷市幸町2-2

印刷

39

1

東洋プリディア 株式会社

名古屋市北区八竜町1-25-2

印刷

40

2

駒田印刷 株式会社

名古屋市中区平和ニ丁目9-12

印刷

41

1

竹田印刷 株式会社

名古屋市昭和区白金1-11-10

印刷・半導体関連422

一般社団法人共同通信社

名古屋市中区三の丸1-6-1 中日新聞社
内

報道

43

2

株式会社尾張東部放送 ＲＡＤＩＯ ＳＡＮＱ ＦＭ84.5 愛知県瀬戸市栄町45 パルティせと 1F

ラジオ放送

44

1

株式会社 ピコ・ナレッジ

名古屋市中村区名駅南1-19-29

情報サービス業

45

2

株式会社 システムサーバー

名古屋市中区錦1-7-1楠本第9ﾋﾞﾙ

情報サービス業

46

2～3

47

3

株式会社 エスワイシステム

48

2

有限会社ケイフィールド49

2

衆議院議員 古川元久事務所

名古屋市千種区内山3-8-16 ﾄｷﾜﾋﾞﾙ2Ｆ

議員事務所

50

1

岡崎商工会議所

愛知県岡崎市竜美南1-2

経済団体

51

1

足助商工会

愛知県豊田市足助町西町48

経済団体

52

1

公益財団法人名古屋まちづくり公社
名古屋都市センター

名古屋市中区金山町1-1-1

地方行政

53

1

株式会社 都市研究所スペーシア

名古屋市中区栄5-1-32
久屋ワイエスビル8Ｆ

都市計画コンサ
ルタント

54

3

財団法人 多治見市文化振興事業団

岐阜県多治見市豊岡町1-55

文化事業

55

2～4

NPO法人 岡崎まち育てセンター・りた

愛知県岡崎市六供町字杉本78-1

まちづくり

56

1

特定非営利活動法人 エンド・ゴール

57

1

コミュニティ・ユース・バンクmomo

58

2～3

一般社団法人日本福祉協議機構

名古屋市緑区姥子山2丁目1517

介護・福祉

59

2

瀬戸市役所 健康福祉部こども家庭課
交通児童遊園愛知県瀬戸市上松山町2-466

児童館

60

1

熱田区役所

名古屋市熱田区神宮3丁目1番15号

地方行政

61

1

瀬戸市役所 経営課

愛知県瀬戸市追分町64-1

地方行政

62

1

瀬戸市役所 交流活力部交流学び課

愛知県瀬戸市栄町45 パルティせと 4F 地方行政63

名古屋市中区錦2-15-22
りそな名古屋ビル1F
名古屋市中区栄2丁目11番30号
ｾﾝﾄﾗﾙﾋﾞﾙ6F

名古屋市中村区名駅5-28-1
名駅イーストビル5F
名古屋市東区代官町35-16
第一富士ビル2階
名古屋市千種区仲田2-15-12
ワークビル５F

株式会社スターシステム

愛知県半田市広小路町90
クラシティ半田1F
名古屋市東区代官町39-18
日本陶磁器センタービル5F 5-D号室愛知県一宮市本町2-5-6
一宮市役所企画部人事課

他校含め
一宮市役所
19名

-2-

旅行業
旅行業

情報サービス業
ソフトウェア開発
ソフトウェア開発

NPO
NPO・金融地方行政資料１４
名古屋学院大学 ＦＤ研修会実施一覧（平成23年度～25年度）
平成23年度
① 種類
テーマ
日時
講師

講演会
「大学生の発達と学士課程教育の役割 ―初年次教育を中心に―」
6月29日
大阪市立大学 大学教育研究センター准教授 西垣順子氏
学生が「書くこと」から得る発達について、自身の専門である教育心理学的見地の裏
概要
づけと、実践から得られた結果に基づき、大学の初年次教育の役割と実践における工夫についてご教示いただいた。
参加者数 １５名

② 種類
テーマ
日時

ワークショップ「学生をのせる授業」
11月9日
１．商学部准教授 林淳一 ２．リハビリテーション学部教授 藤森 修
発表者
３．外国語学部教授 樋口勇夫 ４．スポーツ健康学部教授谷口 篤
５．経済学部講師 秋山太郎
事例発表とグループ討議
概要
参加者数 ６４名

③ 種類
テーマ
日時
講師

学外研修会参加「グローバル企業の英語力強化」、「大学淘汰時代のブランド戦略」
11月10日株式会社内田洋行主催 大学実践ソリューションセミナー（株）楽天での社内公用語を英語にしている理由、中小規模大学が生き残るため
概要の重要課題と戦略
参加者数 １名を派遣

ＩＴ講習会
④ 種類
「クラウドコンピューティングの活用講座」
テーマ
２０１２年３月１日、１４日
日時
講師
株式会社プロンプト研修企画課長酒井葉子氏（インストラクター）
概要
教材作成・提供・共有のための一例として
参加者数 １７名、１８名-1-平成24年度① 種類

学外研修会参加

テーマ

学生が『自ら学ぶ場つくり』のために～教育現場の現状から考える～
2012年6月1日
株式会社ラーニングバリュー主催 大学トップセミナー
第一部 学生の成長を促す教育力とは
概要
第二部 自己理解を深めることで学びの意欲が高まるプロセスを体感する
参加者数 4名（教員2名、職員2名）
日時
講師

② 種類

ワークショップ
学生の主体的な学びのためにテーマ「ファシリテーションを考える～主体的な学びを支援するために～」日時
2012年 9月5日
講師
株式会社ラーニングバリュー 加藤久氏（ファシリテーター）
概要
ファシリテーターチェック・ツール紹介・グループワーク体験
参加者数 ６２名③ 種類
学外研修会参加
テーマ
新任専任教員向けＦＤ推進ワークショップ「大学教員の職能開発とＦＤ」
日時
８月８日～９日
講師
社団法人日本私立大学連盟教育研究委員会主催
概要
パネルディスカッション・グループ討議・ワークシート作成・模擬授業・懇親会
参加者数 1名④ 種類
新任者懇談会テーマ
私大連主催新任者研修参加報告 ・ ディスカッション
日時2012年11月21日
講師
報告者：スポーツ健康学部助教 沖村多賀典
概要
私大連主催新任者研修参加報告 ・ ディスカッション
参加者数 １２名⑤ 種類
学外研修会参加
テーマ「グローバル人材育成と学部教育の質的転換」
日時
2012年11月26日
講師
東海地区大学教育研究会主催 研究大会
概要
基調講演・事例報告（グローバル化の取り組みと葛藤・留学を通じた人材育成）
参加者数 3名
⑥ 種類
テーマ
日時
講師

ＩＣＴ講習会「授業参加と学習データを意識したＩＣＴ活用事例」
2013年2月14日、18日
経済学部教授 児島完二
① ICTを使った授業マネジメント‐授業参加と学習データの管理‐
概要② クリッカーアプリの活用‐スマホ時代の到来‐③ CCS2.0での学修支援システムの活用（準備・実践）‐予習を前提とした講義‐
参加者数 １８名、１１名

⑦ 種類
テーマ
日時

ワークショップ「学生を授業に参加させる私の工夫」
2013年3月5日
１．経済学部講師 山下匡将 ２．商学部教授 松永公廣
講師
３．スポーツ健康学部教授 山本 親
概要
事例発表3件 ・ グループ討議
参加者数 ５１名-2-平成25年度
① 種類
テーマ
日時
講師

ＩＣＴ講習会
法学部対象ＣＣＳ（学内ネットシステム）利用講習会
2013年5月8日
本学学術情報センター ＳＥ
シラバス・スタッフガイドの編集、履修者名簿作成、出席カードの利用
概要
授業アンケート所感入力の方法、その他のメニューの実践
参加者数 ９名② 種類

講演会
第一部 「教員と学生との間でのハラスメント問題」
テーマ
第二部 「学生相談室を訪れる学生の特徴―かかわりの中から思うこと―」日時
2013年9月4日
第一部 草野勝彦弁護士(本学顧問弁護士・理事）
講師
第二部 村上麻己子カウンセラー（本学相談室相談員）
第一部 学生との間のハラスメント事例を交えた学生との接し方、指導の留意点
概要
第二部 本学相談室のカウンセラーによる、精神疾患や発達障害を持つ学生に対する理解と、指導の際の留意点について、事例を交えた報告
参加者数 ９０名③ 種類
学外研修会参加
テーマ
新任専任教員向けＦＤ推進ワークショップ「大学教員の職能開発とＦＤ」
日時
2013年8月７日～8日
講師
一般社団法人日本私立大学連盟主催
概要
パネルディスカッション・グループ討議・ワークシート作成・模擬授業・懇親会
参加者数 １名④ 種類

新任者懇談会
第一部 私大連主催新任者研修参加報告
テーマ
第二部 懇談会（グループディスカッション） テーマ：「授業」をどうデザインする
日時
2013年11月6日
講師
報告者：スポーツ健康学部講師 小林記之
概要
大連主催新任者研修参加報告・ディスカッション
参加者数 １７名⑤ 種類
学外研修会参加
テーマ「学生が主体的に考える力を育てる」
日時
2013年11月29日
講師
東海地区大学教育研究会主催 研究大会
概要
基調講演・シンポジウム
参加者数 １名
⑥ 種類
テーマ
日時

事例発表会
特色ある授業への試み ～地域と連携した授業運営の取組～
2014年3月3日
事例１ 商学部准教授 伊藤昭浩
講師
事例２ スポーツ健康学部准教授 中野貴博
事例１ 「大学生によるICTを活用した魅力あるまちづくり－瀬戸市・名古屋市におけるゼミ活動を事例に―」概要
事例２ 「周辺行政と連携した子どもの体力向上への取り組み～学生と協働した地域への貢献～ 」
参加者数 ６５名-3-資料１５