2019年7⽉23⽇
販売⽤資料
2020年4⽉14⽇

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）愛称︓EV⾰命

運⽤状況と今後の運⽤⽅針
平素より「グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）愛称︓EV⾰命」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。
以下、当ファンドのマザーファンドを実質的に運⽤しているロベコSAMエージーからの情報を基に、運⽤状況や運⽤⽅針等をご報告申し上げます。

⾜元の運⽤状況（2020年2⽉〜3⽉）〜2⽉下旬以降は値動きの⼤きい展開〜
 2020年2⽉〜3⽉のマザーファンドのパフォーマンスは、▲24.0%となり、世界株式の▲21.1%と同様に⼤幅な下落となりました。
 2⽉中旬は、⽶中貿易問題の改善期待や各国・地域の緩和的な⾦融政策などにより、世界の株式市場が上昇したことから、マザーファンドは概ね堅調に推移しました。
 しかしながら、新型肺炎の感染拡⼤による世界経済の後退懸念などにより、2⽉下旬以降は世界の株式市場が急落し、その後急反発するなど、マザーファンドは値動きの⼤きい展開となっています。
＜マザーファンド、世界株式、⽶ドル／円の推移＞（2018年1⽉23⽇（マザーファンド設定⽇の前⽇）〜2020年3⽉31⽇）（ポイント）
120
⽶ドル／円
世界株式（円ベース）
110
マザーファンドの基準価額

2⽉〜3⽉

2019年以降

100
908070※2018年1⽉23⽇を100として指数化

60
18/1 18/3 18/5 18/7 18/9 18/11 19/1 19/3 19/5 19/7 19/9 19/11 20/1 20/3（年/⽉）＜マザーファンドの期間別騰落率＞
2020年2⽉〜3⽉（ご参考）2019年~2020年3⽉▲24.0＜世界株式の期間別騰落率＞

（%）

▲21.1
3.2

0.1

（注1）マザーファンドは「グローバルEV関連株マザーファンド」。マザーファンドの推移は1万⼝当たり基準価額を指数化。マザーファンドに信託報酬はかかりません。（当ファンドは年率1.793%（税抜1.63%）の信託報酬がかかります。）（注2）世界株式はMSCI AC ワールドインデックス（配当込み、円ベース）。同インデックスはマザーファンドおよび当ファンドのベンチマークではありません。
（注3）騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
（注4）マザーファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の評価額は、基準価額算出⽇前⽇の株価と基準価額算出⽇の為替レートを使⽤しています。
世界株式は同様の計算⽅法により、基準価額算出⽇前⽇の指数値と基準価額算出⽇の為替レートから円換算値を算出し指数化しています。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※ 上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。
※ ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは6ページおよび投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。

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販売⽤資料パフォーマンス寄与度上位銘柄（2020年2〜3⽉）
企業名

国･地域

業種

平均構成⽐（%） 寄与度＊（%）

1

サイプレス・セミコンダクター

⽶国

情報技術

0.70.42

シュタッドラー・レール

スイス

資本財・サービス

0.50.2＊⽶ドルベース

世界株式下落によりプラス寄与は２銘柄のみ
 半導体メーカーのサイプレス・セミコンダクターは、2020年２⽉に全売却をしましたが、インフィニオン・テクノロジーズが買収計画を断念するとの懸念で株価が急落したことから2020年３⽉に買付けをしました。その後、CFIUS（対⽶外国投資委員会）が買収案を承認したことなどから、株価が急反発したため再び全売却をしました。
 鉄道エンジニアリング・製造会社のシュタッドラー・レールは、新規受注が好調であったことなどから、株価は概ね堅調に推移しました。
＜サイプレス・セミコンダクターの株価とEPSの推移＞
（⽶ドル）
40

（株価︓2017年12⽉末〜2020年3⽉末）

EPS（1株当たり利益）（右軸）

30

EPS予想（右軸）＜シュタッドラー・レールの株価とEPSの推移＞（⽶ドル）
4（スイスフラン） （株価︓2019年4⽉12⽇〜2020年3⽉末） （スイスフラン）
606EPS（1株当たり利益）（右軸）EPS予想（右軸）※EPS︓19/12〜22/12期株価（左軸）※EPS︓18/12〜21/12期
3株価（左軸）202101504402EPS予想
017/1218/1219/1220/12

EPS予想
021/12（年/⽉）

30
19/4

19/12

20/12

21/12022/12 （年/⽉）（注）2020年12⽉期以降のEPSは2020年3⽉現在のBloomberg予想。
（出所）ロベコSAMエージー、Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※上記は組⼊銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

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販売⽤資料パフォーマンス寄与度下位銘柄（2020年2〜3⽉）
企業名

国･地域

業種

平均構成⽐（%） 寄与度＊（%）

1ONセミコンダクター

⽶国

情報技術

4.3-2.2

2

ルネサスエレクトロニクス

⽇本

情報技術

3.3

-1.7

3

NXPセミコンダクターズ

オランダ

情報技術

4.0

-1.5

4

アプティブ

アイルランド

⼀般消費財・サービス

2.5

-1.3

5

STマイクロエレクトロニクス

フランス

情報技術

3.3

-1.2
＊⽶ドルベース

半導体関連銘柄のパフォーマンスがマイナス寄与
 新型肺炎の感染拡⼤への懸念などを背景に、ONセミコンダクターやルネサスエレクトロニクスなどの半導体関連銘柄は、株式市場のボラティリティが⾼まるなか、⼤きく下落しマイナス寄与となりました。
＜ONセミコンダクターの株価とEPSの推移＞
（⽶ドル）
40

＜ルネサスエレクトロニクスの株価とEPSの推移＞（株価︓2017年12⽉末〜2020年3⽉末）（⽶ドル）
82,000

6

1,500

20

41,000100

1025005030（株価︓2017年12⽉末〜2020年3⽉末）

EPS（1株当たり利益）（右軸）EPS予想（右軸）※EPS︓18/12〜22/12期
株価（左軸）（円）

EPS（1株当たり利益）（右軸）※EPS︓18/12〜22/12期
EPS予想（右軸）株価（左軸）

EPS予想
017/1218/1219/1220/1221/12（円）200150EPS予想
022/12（年/⽉）

017/12

18/12

19/12

20/12

21/12

022/12（年/⽉）（注）2020年12⽉期以降のEPSは2020年3⽉現在のBloomberg予想。
（出所）ロベコSAMエージー、Bloombergのデータを基に委託会社作成

市場⾒通しおよび運⽤⽅針について ⾜元の世界株式は、新型肺炎の感染拡⼤などにより、急落した後も値動きが⼤きい展開が続いています。⽶国が利下げや過去最⼤の経済対策を発表し、主要各国も⾦融政策や財政政策を打ち出していることから、今後の世界経済を下⽀えするとみられますが、世界株式が落ち着きを取り戻すまでには時間を要すると考えます。
 世界経済の後退懸念などから、⾃動⾞産業は不透明な状況となっていますが、ガソリン⾞がEVへシフトする動きに変化はないと考えられることから、株価の回復局⾯で恩恵を受ける銘柄を中⼼に組み⼊れるなど、株式市場の変動を捉えた機動的な運⽤を継続する⽅針です。

※上記は過去の実績、将来の予想、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。今後、予告なく変更する場合があります。
※上記は組⼊銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

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販売⽤資料

基準価額・純資産総額の推移（2018年１⽉24⽇（設定⽇）〜2020年3⽉31⽇）（円）
11,000＜為替ヘッジあり＞
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

10,0009,000（億円）
200

8,000（2020年3⽉31⽇現在）

100

7,000

基準価額
7,306円

06,00018/1 18/4 18/7 18/10 19/1 19/4 19/7 19/10 20/1 （年/⽉）（円）
11,000＜為替ヘッジなし＞
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

10,000

（億円）
2,000

9,000

1,500

8,000

1,000 （2020年3⽉31⽇現在）
500

7,000
6,000

基準価額
7,174円

018/1 18/4 18/7 18/10 19/1 19/4 19/7 19/10 20/1 （年/⽉）（注1）基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）当ファンドは2020年3⽉31⽇現在において分配を⾏っておりません。
※ 上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは6ページおよび投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。

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販売⽤資料ファンドの⽬的
当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主に世界の株式に投資することにより、信託財産の成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
１．マザーファンドへの投資を通じて、EV（電気⾃動⾞）関連企業の株式に実質的に投資することで、信託財産の成⻑を⽬指します。
 「グローバルEV関連株マザーファンド」への投資を通じて、EV（電気⾃動⾞）の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資します。
 銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成⻑性や株価のバリュエーションを考慮します。
 マザーファンドにおける運⽤指図にかかる権限を、ロベコSAMエージーへ委託します。
２．『為替ヘッジあり』と『為替ヘッジなし』の2つのファンドからお選びいただけます。
■為替ヘッジあり
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏い、為替変動リスクの低減を⽬指します。
ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※ ⼀部の通貨について、為替ヘッジが困難等と判断された場合、為替ヘッジを⾏わないまたは他の通貨で代替した為替取引を⾏うことがあります。
■為替ヘッジなし
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
※ 販売会社によっては、各ファンド間でスイッチングが可能です。スイッチングのお取扱いについては、各販売会社までお問い合わせください。
３．毎年1⽉、7⽉の23⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、原則として分配を⽬指します。
 分配対象額の範囲は、経費控除後の利⼦・配当収益および売買益（評価損益を含みます。）等の範囲内とします。
 分配⾦は、基準価額⽔準、市況動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額な場合等には分配を⾏わないことがあります。
 将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではありません。
※資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

投資リスク（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）
 当ファンドは、マザーファンドを通じて、実質的に株式など値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産は、為替の変動による影響も受けます。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
 信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
 投資信託は預貯⾦と異なります。
 基準価額を変動させる要因として主に、○株価変動に伴うリスク ○為替リスク ○カントリーリスク ○新興国への投資のリスク○信⽤リスク ○流動性リスク があります。
ただし、上記はすべてのリスクを表したものではありません。

その他の留意点■ 分配⾦に関する留意事項
分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、投資信託の純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。
その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇の基準価額と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
■ クーリング・オフについて
当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。

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販売⽤資料

お申込みメモ（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）
購⼊

単位 お申込みの販売会社までお問い合わせください。

購⼊

価額 購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦

単位 お申込みの販売会社までお問い合わせください。

換⾦

価額 換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦

代⾦ 換⾦申込受付⽇から起算して、原則として６営業⽇⽬からお⽀払いします。

購 ⼊ ・ 換 ⾦ ニューヨーク証券取引所、英国証券取引所、ニューヨークの銀⾏またはロンドンの銀⾏の休業⽇と同⽇の場合はお申込
申 込 受 付 不 可 ⽇ みできません。
信

託決
収期

⽇ 毎年1⽉、7⽉の23⽇（該当⽇が休業⽇の場合は翌営業⽇）

算
益間 2018年1⽉24⽇から2028年1⽉24⽇までです（約10年）。

分

配 年2回の決算時に分配を⾏います。

ファンドの費⽤（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）①投資者が直接的に負担する費⽤購⼊価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社毎に定めた率を乗じて得た額とします。
※ 購⼊時⼿数料（スイッチングの際の購⼊時⼿数料を含みます。）については、お申込みの各販売会社までお問い合わ
購 ⼊ 時 ⼿ 数 料せください。
購⼊時⼿数料は、販売会社による商品・投資環境の説明および情報提供、ならびに販売の事務等の対価です。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。

②投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
毎⽇、信託財産の純資産総額に年率1.793%（税抜1.63％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は⽇々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から⽀払われます。
＜運⽤管理費⽤（信託報酬）の配分＞
運 ⽤ 管 理 費 ⽤（ 信 託 報 酬 ）委託会社

年率0.85％（税抜）

ファンドの運⽤等の対価

販売会社

年率0.75％（税抜）

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

年率0.03％（税抜）

運⽤財産の管理、委託会社からの指図の実⾏の対価※ 委託会社の報酬には、ロベコSAMエージーへの投資顧問報酬が含まれます。投資顧問報酬の額は、信託財産に属するマザーファンドの時価総額に対して、年0.50％以内の率を乗じて得た⾦額とし、委託会社が報酬を受け取った後、当該報酬から⽀払います。
財務諸表の監査に要する費⽤、有価証券売買時の売買委託⼿数料、外国における資産の保管等に要する費⽤等は信そ の 他 の 費 ⽤ ・ 託財産から⽀払われます。
⼿数
料 ※ 監査報酬の料率等につきましては請求⽬論⾒書をご参照ください。監査報酬以外の費⽤等につきましては、運⽤状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。

※上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。

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販売⽤資料

委託会社およびその他の関係法⼈■委託会社（ファンドの運⽤の指図を⾏う者）
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会︓⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会■受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を⾏う者）三井住友信託銀⾏株式会社■販売会社（ファンドの募集・販売の取扱い等を⾏う者）

販売会社名

⼤和証券株式会社

⾦融商品取引業者

登録番号

関東財務局⻑（⾦商）第108号

⼀般社団法⼈
⼀般社団法⼈
⼀般社団法⼈⽇本証券業協会 ⽇本投資顧問業 ⾦融先物取引業 第⼆種⾦融商協会
協会
品取引業協会○〇○〇■投資顧問会社（マザーファンドの運⽤指図に関する権限の⼀部委託を受け、信託財産の運⽤を⾏う者）
ロベコSAMエージー【重要な注意事項】
 当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機
関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および⽬論⾒書補完書⾯等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、⽬論⾒書補完書⾯等は販売会社にご請求ください。
 当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本⽂とは関係ない場合があります。
作成基準⽇︓2020年3⽉末

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