特集論文

団塊ジュニア世代の東京居住

中澤 高志（明治大学経営学部 准教授）

1. はじめに団塊ジュニア世代の東京圏における居住の実像を把握することを目指す。

団塊の世代は、そのライフコースを通じて戦後大都市圏における居住に対するアプローチには、

日本の国土構造・都市構造の形成に深くかかわっさまざまな方法が考えられる。個人によって経験てきた。進学や就職に際しては、地方圏から大都され、内面化された「都市の住まわれ方」を、語

市圏への人口移動を通して農村の過疎と都市の過りや回想を通じて描き出すこともできよう（谷編密という社会問題を国土に刻印し、大都市圏内で2008: Ⅲ章; 津端・津端 1997など）。あるいは、住はライフステージの進展に伴う居住地移動によっ宅情報誌や広告、小説などに表象された「都市的て郊外というフロンティアを外側へと押し広げて生活」を分析することもできる（小田 1997; 成瀬

きた（荒井ほか編 2002）。数の力で戦後の日本社

2002; 由井 2004など）。これに対して本稿は、コ会に大きな影響を与えてきた団塊の世代も、順次ーホートという切り口で団塊ジュニア世代の東京

労働市場から引退する時期を迎えており、住宅市圏における居住に迫ってみたい。コーホートとは、場における需要者としても二義的な集団となりつ

出生時期を同じくする人口集団のことである。そつある。こうした現状を反映して、大都市圏の居れゆえ本稿では、団塊ジュニア世代の東京居住の住に関する議論の主題は、必然的に「ポスト団塊ありさまを集計量でとらえることになる。こうしの世代」をめぐるものへと移行してきている（江た手法をとる場合、東京圏における人々の「住ま崎 2006; 平山 2006; 大江・駒井編 2008など）。

い」や「暮らしぶり」、さらには「人生」を、割団塊の世代の子どもに相当する団塊ジュニア世

合や平均値などの数字に還元せざるをえない。そ代は、まさに現在の大都市圏の住宅市場においてれはある意味で、暴力的な行為であるとさえいえ主役の座にある。団塊ジュニア世代も団塊の世代る。しかし筆者は、細密画を描く前段階としてデに次ぐ人口規模を持っていることから、彼／彼女

ッサンが必要なように、団塊ジュニア世代に関しらの居住行動もまた、既存の都市構造を変えていて「経験された東京居住」や「書かれた東京居く可能性を有する。団塊ジュニア世代は、親であ住」を詳細に分析する準備作業として、定量的なる団塊の世代とは異なる社会的、経済的、家族的データを用いて団塊ジュニア世代というコーホー

資源を持ち、異なる住宅市場環境の下で、居住をトの東京居住を素描しておくことも必要であるとめぐる意思決定をすることになる。したがって団考える。なお本稿では、基本的に団塊の世代を

塊の世代の居住行動に関する既存研究の知見を、

1946〜50年出生コーホート、団塊ジュニア世代を団塊ジュニア世代にそのままあてはめることはで

1971〜75年出生コーホートとみなして論を進めてきない。そこで本稿では、団塊の世代との違いをいく。

浮き彫りにしながら、現在30歳代に到達している
22

団塊ジュニア世代の東京居住

図表--1 東京圏の団塊の世代と団塊ジュニア世代の人口学的特徴

30〜34歳の時点
世帯主が30〜34歳の世帯

団塊の世代（1980年時点）（1946〜1950年出生）
総数
男性
女性
人口
（全国）
（人） 10,771,731 5,421,545 5,350,186
人口（東京圏） （人） 2,884,725 1,471,342 1,413,383
東京圏割合
（％）
26.8
27.1
26.4
有配偶率
（％）
78.4
70.6
86.4
単独世帯
（％）
19.4
夫婦のみの世帯 （％）
11.4
夫婦と子供から成る世帯率（％）
58.0

団塊ジュニア世代（2005年時点）（1971〜1975年出生）
総数
男性
女性
9,754,857 4,933,265 4,821,592
2,993,775 1,544,210 1,449,565
30.7
31.3
30.1
52.5
45.5
60.0
42.8
17.2
31.6

資料：国勢調査（1980年、2005年）
により作成

2. 団塊の世代の東京居住世代に相当するコーホートは、東京圏出身者の割合が小さく、10歳代後半から20歳代前半にかけて

東京圏における団塊の世代の居住については、すでに数多くの研究蓄積があるが、ここでは団塊

東京圏への人口集中が一気に進んでいる一群として見いだすことができる。

ジュニア世代の東京居住を理解するための基準線

団塊の世代は、その人口規模ゆえに「多産少として、団塊の世代のライフコースと東京居住に子」世代の中でひときわ存在感を放つ構成メンバ

ついて整理する。

ーであり、まさに高度経済成長期のただなかに、団塊の世代は、2005年に行われた国勢調査の年

進学や就職の時期を迎えた。団塊の世代のうち、齢階級では55〜59歳に相当する。同年の国勢調査

中学校卒業以前の10〜14歳の時点で東京圏に居住では、団塊ジュニア世代は30〜34歳であり、団塊していたのは約16%であったが、この割合は５年の世代が同じく30〜34歳を迎えたのは、1980年の後の15〜19歳の時点では約23%、20〜24歳の時点

国勢調査の時であった。1980年の国勢調査におけでは約29%と急増している。このことは、地方圏

る30〜34歳の人口は約1077万人である（図表−出身の団塊の世代の多くが、進学や就職をきっか１）。団塊の世代は、団塊ジュニアを100万人以上

けとして東京圏に流入してきたことを示す。

も上回る巨大コーホートである。

東京圏を目指して地方圏から移り住んだ若き団

周知のように、高度経済成長期には多くの地方塊の世代は、その多くが都心周辺の、おそらくは圏出身者が地元を離れ、大都市圏へと移動した。

アパートや寮に住居を定めた。東京圏居住者割合

人口学的にみると、1930年代から1950年代までにが最も大きかった20〜24歳の時点では、都心から出生した人口は、「多産少死」世代という一つの10〜20km圏の居住者が最も多く、0〜10km圏がコーホートとみなすことができる（伊藤 1984）。

これに次いだ（図表−３a）。 20〜24歳の時点で東「多産少死」世代では、平均的にみて１組の夫婦

京都心（旧東京都庁）から70km圏内に住んでいの間に２人以上の子どもが成人したため、地方圏

た団塊の世代を100%とすると、55.7%が都心からではあとつぎになることのできない者たち、伊藤

20km以内に住んでいたことになる。都心から（1984）の言葉を借りれば「潜在的他出者」が多20kmというと、おおむね東京都区部の範囲に一数発生した。高度成長期には、農業の相対所得の致する。10〜14歳時点ですでに東京圏に居住して低下や農作業の省力化といった地方圏側のプッシ

おり、東京圏出身者とみなされる団塊の世代につュ要因と、経済成長に伴う労働力需要の拡大といいても、40.7％は東京都区部に居住していた。地った大都市圏側のプル要因が相まって、こうした方圏出身者であれ、東京圏出身者であれ、団塊の者たちの潜在的な他出者性が顕在化し、多数の若世代には都心周辺をふりだしとして、「住宅すご

年者が堰を切ったように地方圏から大都市圏へとろく」のコマを進めていった人が多かったのである。

移動したのである。図表−２からも、「多産少子」

団塊の世代のライフコースは、「団塊」の名に23

季刊家計経済研究 2010 SUMMER No.87

図表--2 コーホートごとにみた各年齢時点での東京圏居住者割合
（%）

35

30

25

20

15

10
0〜4

5〜9 10〜14 15〜19 20〜24 25〜29 30〜34 35〜39 40〜44 45〜49 50〜54 55〜59 60〜64 歳

出生コーホート ※括弧内は30〜34歳に達した年
1916-20（ 1950年）
1921-25（ 1955年）
1926-30（ 1960年）
1931-35（ 1965年）

1956-60（ 1990年）
1961-65（ 1995年）
1966-70（ 2000年）
1971-75（ 2005年）

1936-40（ 1970年）
1941-45（ 1975年）
1946-50（ 1980年）
1951-55（ 1985年）

注）1945年には国勢調査が行われていないため，1947年に実施された臨時国勢調査の値を代用している
資料：国勢調査により作成

図表--3 東京圏における団塊の世代と団塊ジュニア世代の距離帯別分布
a.団塊の世代

万人
120
100

100

80

80

60

60

40

40

20

20

0

b.団塊ジュニア世代

万人
120

0
0〜
10

10〜 20〜 30〜 40〜 50〜 60〜 km
20
30
40
50
60
70

■ 1970年（20〜24歳） 総数313.9万人■ 1975年（25〜29歳） 総数304.4万人■ 1980年（30〜34歳） 総数295.1万人

0〜
10

10〜 20〜 30〜 40〜 50〜 60〜 km
20
30
40
50
60
70

■ 1995年（20〜24歳） 総数316.6万人■ 2000年（25〜29歳） 総数306.8万人■ 2005年（30〜34歳） 総数305.3万人

資料：国勢調査により作成

ふさわしい均質性を有していた。結婚や出産などた。団塊の世代は、戦後民主主義の申し子としての世帯形成にかかわるライフイベントは、 20歳代

新しい若者文化を築いた一方で、一定の年齢まで

から30歳代前半の時期に集中していた。30〜34歳に結婚し子どもを生み育てるという家族規範の強時点における東京圏に居住する団塊の世代の有配

い影響下にあったといえる。

偶率は、男性で70.6%、女性では86.4%に達した

団塊の世代の30〜34歳時点における東京圏居住■（図表−１）。結婚した女性はそのほとんどが出産者割合は、20歳代に比べて若干減少している。こを経験し、子ども数２人の世帯が標準的であっ

れは、地方圏出身者のある部分が出身地にUター

■
■

24

団塊ジュニア世代の東京居住ンするなどして東京圏を去ったため（江崎ほか

京圏に流入し、そこに定着したことを反映して、

2000）であるが、それでも多くは東京圏に残っ出生時点から４人に１人以上が東京圏に居住してた。東京圏内についてみると、20〜24歳から25〜

いたことの底上げ効果による。

29歳、30〜34歳と年齢を重ねるに従って、都心か

20〜24歳の時点で東京圏に居住していた団塊ジら20km以内の居住者が急減し、対照的に20〜

ュニア世代のうち、都心から20km以内に居住し50km圏が居住者を増やしている。独り身であれていた者は36.1%である。この値は団塊の世代よば四畳半一間でも生活できるかもしれないが、結りも20ポイントほども少なく、その裏返しとして、婚し、１人、２人と子どもが生まれ、そしてその団塊ジュニア世代は東京圏内の20〜50kmの範囲

子どもたちが成長すれば、より広い住居が必要にに分厚く分布している。向都離村の言葉通り、団なるし、より良好な居住環境を得たいと願うよう

塊の世代にとって東京圏をはじめとする大都市圏にもなる。こうした居住空間に対する欲求は、若は目的地であり、大都市圏の中において戸建て持い家族が都心周辺を離れ、郊外へと向かう大都市

ち家の典型的な取得場所となった郊外は、「住宅

圏内での外向的移動として表れ、実際に多くの団

すごろく」の「あがり」であった。いっぽう東京

塊の世代は、持ち家の取得をきっかけとして郊外圏に暮らす団塊ジュニア世代の多くにとって、東に移り住んだ（谷 1997; 中澤・川口 2001）。

京圏はまさに人生の出発地であり、郊外は「住宅大都市圏が外延的に拡大し、戸建て住宅が立ちすごろく」の「ふりだし」である。

並ぶ郊外住宅地が形成された原因は、煎じつめれ団塊ジュニア世代の東京居住に関するもっともば個々の世帯がよりよい住まいを求めて行った居重要な論点は、彼／彼女らが郊外を「ふりだし」

住地移動に行きつく。特に団塊の世代は、大規模として、どのような住居遍歴をたどりつつあるのなコーホートであり、しかもライフコースの均質かという点にある。改めて図表−３を見ると、団性が強かったため、それが都市構造に与えた影響

塊ジュニア世代では加齢に従って0〜10km圏の居はきわめて大きかったのである。

住者が増加するとともに40〜50km圏の居住者が減少しており、団塊の世代にとっての「あがり」3.「あがり」からの出発と世帯形態の多様化であった郊外を離れ、都心方向に向かって逆走する動きが確認できる。これは、いわゆる「人口の団塊ジュニア世代に相当する2005年国勢調査に都心回帰」（矢部 2003; 宮澤・阿部 2005）に対応

おける30〜34歳の人口は、約975万人である（図する変化として注目される。とはいえ、東京圏内

表−１）。伊藤（1984）の分類では、団塊ジュニア

における団塊ジュニア世代の分布変動は、加齢に世代は「少産少死」世代に当たるが、団塊の世代伴って顕著な郊外化がみられた団塊の世代に比べのほとんどが結婚し、夫婦が平均２人の子どもをれば小さい。

もうけたので、団塊の世代に次ぐ大規模なコーホ

ライフコースの出発地の違いが団塊の世代と団ートとなっている。団塊ジュニア世代は、30〜34

塊ジュニア世代の住居経歴に大きな差異をもたら歳の時点で30.7%に当たる約299万人が東京圏に居していることは間違いないが、それに加えて重要住していた。団塊ジュニア世代においても、10歳であるのが、世代間の家族歴の著しい相違であ代後半から20歳代前半にかけて、地方圏出身者のる。団塊の世代の多くは、加齢に従って単独世帯

流入による東京圏居住者割合の上昇がみられるから夫婦のみの世帯を経て夫婦と子供から成る世が、その程度は団塊の世代に比べると弱い。それ帯へと至る単線的なライフコースをたどった。そでも同じ30〜34歳時点で比較すると、東京圏居住

して単独世帯は寮や賃貸住宅、夫婦のみの世帯は者の絶対数も、コーホート全体に占める東京圏居社宅や賃貸住宅、あるいは集合持ち家、夫婦と子住者の割合も、団塊ジュニア世代が団塊の世代を供から成る世帯は持ち家（典型的には戸建て持ち上回っている。これは、親である団塊の世代が東家）というように、それぞれのライフステージと25

季刊家計経済研究 2010 SUMMER No.87

図表--4 東京圏における世帯類型別住宅の種類の世代間比較（単位：%）
団塊の世代
団塊ジュニア世代（1983年住宅統計で世帯主30〜34歳） （2003年の住宅・土地統計で世帯主30〜34歳）
世帯人員 世帯人員
夫婦のみの 夫婦と子供
総数
総数
単独世帯
1人の世帯 4人の世帯世帯から成る世帯
持ち家
36.6
10.1
43.3
28.4
11.3
30.0
47.4
公営の借家
3.7
0.3
5.9
1.7
0.3
0.6
2.6
都市機構・公社の借家１）
6.5
4.2
7.7
3.8
2.5
5.1
4.6
民営借家
42.0
81.4
27.5
57.1
78.9
53.2
33.9
給与住宅
10.6
4.0
14.8
7.2
5.2
10.0
9.8
間借り２）
0.6
0.0
0.8
1.8
1.8
1.1
1.7
総数
（％）
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
世帯
1,180,900
232,300
339,700 1,270,556
523,051
224,405
413,066

１）1983年住宅統計については公団・公社の借家
２）1983年住宅統計については同居世帯と住宅以外の建物に居住する世帯の合計
資料：1983年住宅統計および2003年住宅・土地統計により作成

住居形態がよく対応していた。30歳代前半を迎え応は維持されている。やや世代との対応関係にずた団塊の世代の多くは、働き手である夫と専業主

れがあり、しかも1983年住宅統計では世帯形態別

婦、子どもからなる核家族を形成し、持ち家の取の集計がなされていないために厳密な比較にはな

得へと動き出しており、それが郊外化という地理らないが、1983年の住宅統計における世帯人員１的現象と密接に結びついていた。

人の世帯を単独世帯とみなし、世帯人員４人の世これに対して団塊ジュニア世代では、同じ30歳

帯の主要構成要素が夫婦と子供から成る世帯であ代前半であっても、属している世帯形態の多様性

ったとみなして世代間比較を試みると、対応するが団塊の世代に比べてはるかに大きい。晩婚化・カテゴリー同士では居住する住宅の種類に大きな非婚化の進展により、東京圏における団塊ジュニ

差はないことがわかる（図表−４）。子細にみるア世代の30〜34歳時点の有配偶率は52.5%と団塊と、公営の借家、都市機構・公社の借家および給の世代に比べて25ポイント以上も低く、ことに男与住宅の割合が減少していることなど、値として性については有配偶率が50%を下回っている（図は小さいながら重要な変化も存在する。しかし団表−１）。未婚率の高さを反映して、 世帯主が30塊の世代でも、団塊ジュニア世代でも、30〜34歳〜34歳の世帯の中では、単独世帯が最も多くなっの時点で一人暮らしをしていた者のほとんどは民ている。また団塊ジュニア世代では、東京圏出身

営借家に住んでおり、結婚して子どもがいる者

者が多いことを反映して、依然として親と同居

は、持ち家の取得を盛んに行う時期に差しかかっし、世帯主とはなっていない未婚者（世帯内単身ていた。

者）も数多く存在する。しかも団塊ジュニア世代

2005年国勢調査を用いて各世帯形態について30

では、既婚者であっても３人に１人以上は、夫婦〜34歳の世帯構成員の特化係数を計算し、それにのみの世帯を構成している。

よって居住地の分布を世帯形態間で比較すると、かりに未婚の団塊ジュニア世代も、その多くがライフステージの進展に伴う居住地の郊外化を思早晩結婚して子供を生み育てるというライフコー

わせる結果が得られる（図表−５）。単独世帯構成スをたどり、最終的には戸建て持ち家を取得して員は相対的に都心周辺に多く、特に東京都区部の郊外へと定着するのであれば、こうした世帯形態

西部への集中が顕著である。夫婦のみの世帯構成の多様化は、単にライフイベントの経験年齢にば

員は東京都区部のすぐ外側で都心へのアクセスがらつきが出たことによるものとして片づけること

良い地域や、近年多くのマンションが供給されたができる。確かに団塊ジュニア世代においても、

東京都江東区などにおいて卓越している。人口のライフステージと住居の種類および居住地との照都心回帰がみられるとはいえ、夫婦と子供から成26

団塊ジュニア世代の東京居住

図表--5 所属する世帯形態ごとにみる団塊ジュニア世代（30〜34歳時点）の分布

京圏のシングル女性の労働と住宅にまつわる諸事象を多角的に分析している。図表−４が示すように、現状では30歳代前半における単独世帯の持ち家率は低位であり団塊の世代と同程度である。しかしもう少し上の世代では、特に女性において、このま

a.単独世帯（未婚）

１）
b.世帯内単身者（未婚）

まシングルでの生活を続け、高齢期を迎えることを想定し、持ち家に住むことがもたらす安心感を求めてマンションの購入を決意する未婚者が増えている（由井 2002, 2004; 平山2006）。今後は団塊ジュニア世代でも持ち家の取得を目指す単独世帯が登場してくるであろう。単独世帯や夫c.夫婦のみの世帯（既婚）

d.夫婦と子供から成る世帯（既婚）

婦のみの世帯は、団塊の世代にとってはいずれ夫婦と子供から成る世帯

１）親族世帯の世帯人員である30〜34歳の未婚者を指す
２）凡例は各世帯形態の世帯人員の特化係数を示している。
特化係数＝（市区町村Aにおける世帯形態Xの人員である団塊ジュニア世代の数／市区町村Aにおける団塊ジュニア世代の全世帯人員）
÷（東京圏全体における世帯形態Xの人員である団塊ジュニア
世代の全世帯人員／東京圏全体における団塊ジュニア世代の全世帯人員）であり、特化係数が１以上であれば、市区町村Aでは東京圏全体に比べて世帯形態Xの人員の構成比が大きいことを示す
資料：国勢調査により作成へと移行する過渡的な形態とみなされてきたが、団塊ジュニア世代にとっては定常的な世帯のあり方として定着しているのである。
団塊の世代は、家族歴においても、る世帯構成員の卓越地域は、団塊ジュニア世代に居住歴においても、大規模なコーホートが似通っ

おいても郊外に面的な広がりをみせる。試みに世たライフコースをたどったため、その合成ベクト

帯内単身者の特化係数を地図化すると、夫婦と子ルとしての郊外化は大きなトレンドとなった。一供から成る世帯の構成員よりもさらに外側の郊外

方、団塊ジュニア世代については、団塊の世代の外延部に特化係数が高位の地域が位置する。

ような発展段階論的なライフステージの連鎖から

このように、団塊ジュニア世代においても、結なる単線的なライフコースを設定しがたい。しか婚や子どもの誕生・成長に伴って、借家から持ちも単独世帯や夫婦のみの世帯は、もはや次なるス

家へと住宅の所有形態は移行するし、居住地も郊テージの前段階ではなく、それ自体が一つの到達外化する傾向がある。しかし団塊ジュニア世代に点であり、定常状態でありうる。東京圏に限れとっての「単独世帯」や「夫婦のみの世帯」は、

ば、団塊ジュニア世代は団塊の世代を凌駕するほ団塊の世代にとっての「単独世帯」や「夫婦のみどのコーホート規模を誇るが、そのライフコースの世帯」と同じ意味を持っているとは考えづら

は幾筋にも分岐しているうえに、長期的にみればい。特に男女雇用機会均等法の施行以降、職業キ同様のライフコースをたどる世帯同士でも、進度ャリアの形成に重きを置く女性が増加したことにのばらつきが団塊の世代に比べて大きい。そのたより、旧来の発展段階論的なライフサイクル観はめ、コーホートという単位でみても、それを構成

妥当性を失いつつある。結婚後も共に仕事を持っする個々のライフコースがなす合成ベクトルに明て夫婦のみの生活を続ける世帯を指すDINKs

確な方向性を検出することは難しい。空間的側面（Double Income No Kids）という言葉は、すででは、せいぜい人口の都心回帰が比較的明瞭なトに広く浸透している。若林ほか編（2002）は、東レンドとして見いだされるにすぎない。
27

季刊家計経済研究 2010 SUMMER No.87

以上の考察からわかるように、団塊ジュニア世

が団塊の世代に比べて強まっていることは明らか

代の東京居住の実相を描きだし、それをもとに今である。神谷ほか（2002）が東京圏のシングル女

後を展望するカギは、世帯形態の多様化、より一性を対象として描き出しているように、いわゆる般的にはライフコースの多様化にあるといえる。

ポスト青年期（宮本 2004）にある未婚の団塊ジ問われるべきは、こうした多様性が何によってもュニア世代は、親との関係、恋愛、仕事などの間たらされているのかである。すなわち、社会規範で揺れ動きながらも、シングルとしてのライフス

や経済的制約が緩和されたことにより、人々が自タイルを自分なりに確立しているようである。

らのライフコースを自由に設計できるようになり、

図表−５で示したように、単独世帯の居住地は結果として東京居住のあり方が多様化しているの

既婚者の世帯に比べて東京圏の中心近くに分布しか、それとも経済格差が拡大するなかで社会階層ている。したがって晩婚化・非婚化が進展し、単の各セグメントと実現可能なライフコースとの対独世帯が増加すれば、それだけで人口分布は都心

応関係が固定化し、それによって見かけの上で居方向に引き寄せられる。図表−２において、団塊

住の多様化が起こっているのかという問題である。

ジュニア世代においては20歳代から30歳代前半に

次節では、この点について掘り下げて考えてみよう。

かけて郊外化がほとんど見られず、むしろ都心部への人口回帰が見られた背景には、単独世帯の増

4. 自由度の増大か、階層分化か加があるとみてよいであろう。
DINKs世帯の大部分は、夫婦双方の職業キャリウルリッヒ・ベックは、ライフコースを律してアを尊重するデュアル・キャリア世帯であるといきた伝統的な社会規範が希薄化し、個人の選択とえる２）。平等主義的な意識の強いデュアル・キャ

責任に任される部分が増大する社会的プロセスをリア世帯においても、やはり家事（子どもがいる

個人化と規定し、個人が自らのライフコースを自場合はこれに加えて育児）は女性が負担する場合らの責任で設計し、構築していかなければならなが多いため、通勤時間を短縮させ、都市の利便性

い社会を個人化社会と呼んだ（Beck 1986=1998;

を最大限に享受するために都心居住が選ばれる傾Beck et al. 1994=1997）。それだけが理由ではない

向にある（ Rose and Villeneuve 1998; 松信にせよ、未婚率の上昇や単独世帯の増加、夫婦の

1996）。図表−５の夫婦のみの世帯には、選び取っ

みの世帯の増加などの背景には、ベックのいう個たライフスタイルとしてのDINKs世帯と、過渡的人化のプロセスが進展したことがあるとみてよい

な「子どもなし世帯」が混在しているが、今後、であろう。すなわち団塊ジュニア世代は、シング「子どもなし世帯」には子どもの誕生や成長に伴ルとしての生き方を続けることや、夫婦双方が仕って郊外に居を移す世帯が少なくないのに対し、事を続けながら夫婦のみの世帯を維持することを、

DINKs世帯はそのまま都心周辺にとどまるであろ自らの意思に基づいて一つのライフスタイルとしうと予想される３）。

て選択することができる。

個人化と呼ばれる社会潮流の下では、過去の社

2005年に国立社会保障・人口問題研究所が実施

会規範から自由に、自分の望む世帯形態を実現した『第13回出生動向基本調査（独身者調査）』１）し、そこで営まれる理想のライフスタイルにふさによれば、30〜34歳の未婚者のうち、男性ではわしい居住地・住居形態を選択することができる

28.9％が、女性では19.4％が、１年以内の結婚に余地は確かに拡大する。単独世帯やDINKs世帯とついて、「まだ結婚するつもりはない」と回答しいった、団塊の世代にしてみれば非典型であったている。同じ調査からは、生涯の結婚意思として世帯は、加齢とともに居住空間の拡大を求めて郊「一生結婚するつもりはない」と答えた30〜34歳

外へと移動する必然性が弱く、むしろ都心居住をの未婚者がごく少数であることを知ることもでき志向する。したがって現下の世帯形態の多様化

るが、結婚を先延ばししようとする未婚者の意識

は、団塊の世代が居住の郊外化によって押し広げ28

団塊ジュニア世代の東京居住

図表--6 30歳代男性の未既婚および親との同別居別平均年収
出生年月（調査時年齢）

未既婚と
世帯形態
子どもあり
既婚
子どもなし
単独世帯
未婚
親と同居
子どもあり
既婚
子どもなし
単独世帯
未婚
親と同居

1967年4月〜
1973年3月（30〜34歳）
1963年3月〜
1967年3月生（35〜40歳）

平均年収
（万円）
708.3
575.0
574.6
474.1
850.5
795.0
633.6
558.3

きく引き離して最大の理由となっている。
かつて筆者は、東京圏のある公立高校の卒業生

N
46
14
24
23
58
19
14
15

資料：アンケート調査（中澤ほか 2005を参照）
により作成を対象に、ライフコースに関するアンケート調査を実施した（中澤ほか 2005）。対象者の生年は1963年４月〜1973年３月であるから、本稿のいう
団塊ジュニア世代よりも年長の者が大部分を占めるが、所得と世帯形態について興味深い分析結果が得られたのでそれを示そう（図表−６）。対象者が属する世帯形態ごとに年収をみると、未婚で親と同居の場合の平均年収が最も低く、続いて未婚てきた東京圏のフロンティア・ラインに対する求の単独世帯、既婚の子どもなし世帯、既婚の子ど心力として働き、既存の都市構造を変えていく力もあり世帯の順に平均年収が高い傾向にある。アとなりうる。

ンケート対象者の通っていた高校は進学校であ

しかし素朴な疑問として残るのは、非典型とさり、対象者もほぼすべてが大学などに進学していれる世帯を形作っている団塊ジュニア世代のどのる。このような同質性の高い集団においても、30程度が、主体的な意思決定によって今の世帯形態

歳代前半の時点で世帯形態によって平均値ベースを選び取ったのか、ということである。すでに述で200万円を超える年収の違いがみられることは、

べたとおり、生涯の結婚意思として「一生結婚す

現在の大都市圏においては、収入の多寡が世帯形るつもりはない」と答えた30〜34歳の未婚者はご成と密接に関連していることを示唆する。

４）

く少数であった 。このことから判断して、一人暮

個人化社会は、制度的・集合的な危機回避機能

らしを選んだ団塊ジュニア世代も、その多くは生涯に寄りかかることのできないリスク社会でもある

未婚を貫くことを理想とはしていないはずである。

（Beck 1986=1998）。それは住宅に関しても該当『第13回出生動向基本調査（夫婦調査）』をみるする。図表−４に戻ってみると、団塊ジュニア世と、30〜34歳の妻の理想子ども数が平均2.42人で代では団塊の世代に比べて公営の借家と都市機あるのに対し、予定子ども数は2.13人、平均出生構・公社の借家に居住する世帯の割合が少ないこ

子ども数は1.47人である。もちろん、今後の出生とがわかる。詳述するだけの紙幅は残されていなによって予定子ども数と平均出生子ども数との懸いが、これは1990年代後半以降に顕在化した、住隔は狭まるであろうが、出産可能な期間を残した

宅政策を後退させ、生じた余地に市場領域を拡大

時点で理想子ども数と予定子ども数の間にかなりさせようとする動きの表れである（本間 2004,の乖離があることから、理想と実現可能な現実と2009; 平山 2006, 2009; 中澤 2006）。

の間にギャップがあるとみることができる。

給与住宅に居住する世帯の割合も団塊の世代に多くの団塊ジュニア世代が結婚や出産を望んで比べて減少している。バブル経済崩壊以降、民間

いながらも、それを実現できずにいる大きな理由

企業は大都市圏内に保有する社宅・寮用地を次々の一つとして、雇用の不安定化や所得の伸び悩みと売却した。大手デベロッパーは、こうして供給がある。
『第13回出生動向基本調査（独身調査）』された大都市圏内のまとまった土地を買収し、そによれば、30〜34歳の未婚男性にとって結婚の最れをタワーマンションなどの大規模集合住宅へと大の障害となっているのは、結婚資金の不足であ変えていった。家賃が低廉な給与住宅に居住する５）った 。また、妻の年齢が30〜34歳で、予定子ど

期間は、持ち家取得のための資金準備期間と位置も数が理想子ども数を下回る夫婦にその理由を尋づけられてきた（大本 1996）が、その恩恵を受ねたところ、「子育てや教育にお金がかかりすぎけられる可能性は低下している。こうして団塊ジるから」との回答（78.7％）が、ほかの項目を大ュニア世代は、字義通り市場原理が貫徹する住宅
29

季刊家計経済研究 2010 SUMMER No.87

市場の中で、住居費負担力に応じた住居形態と居コースのルート設定をできるようになった。しか住地に割り振られることになる。

し自分が設定したとおりのライフコースをたどれ

園部（2001）は都市住民の分極化について論じるか否かは、多かれ少なかれその人の社会階層にるにあたり、ブラウ（Blau 1975=1982）の社会構規定される。団塊ジュニア世代の東京居住の背後造論を参照している。それによると、複数の社会で作用するプロセスとしてわれわれが見るべきは、分化の次元が「交差」していればいるほど、すな

社会規範からの自由度の増大よりも、むしろライ

わち操作概念に置き換えていえば社会分化を表す

フコースの階層分化であるのかもしれない。

パラメータ間の独立性が高ければ高いほど、諸集

本稿の執筆を通じて感じたことは、団塊ジュニ

団間の関係量は多くなり、社会は統合される。反ア世代の東京居住の典型的な姿を描き出すこと

対に、社会分化の次元が「個化」している場合、は、団塊の世代を対象に同じことを試みるのに比すなわちパラメータ間の相関が高い場合には、集べてはるかに難しいということである。本稿では、団間の社会的障壁は高くなり、社会統合の程度が両世代の30〜34歳の時点を基準としているが、団低くなる。図表−４に示したように、世帯形態と塊ジュニア世代が引退の時期を迎える25年後に同住宅の所有形態の間には、明瞭な対応関係がみら様の比較を行ったとしても、団塊ジュニア世代のれた。さらに図表−６が示すように、世帯形態とライフコースが持っていた多様性が収束し、団塊

経済的地位が緊密に結びつく傾向が広くみられるの世代と同程度に明確な像を結ぶようになっていとすれば、団塊ジュニア世代の大都市圏居住をめる可能性は小さいであろう。

ぐる諸次元は「個化」する方向にあることになる。

5. おわりに団塊の世代であれば、30歳代前半のころといえば、夫婦と子供から成る世帯を構成し、より広い
居住空間を求めて郊外にマイホームを探している時期であろうと予想がついた。これに対して団塊
ジュニア世代では、一人暮らしをする者あり、未婚のまま親と同居する者あり、DINKs世帯を構成する者あり、そして夫婦と子供から成る世帯を構成する者ありと、属する世帯形態は多様である。
当然、世帯形態ごとに住居の種類や居住地に対するニーズは異なるので、団塊ジュニア世代の居住
行動が都市構造に及ぼす影響は、おのずと分散される。もちろん人口の「都心回帰」は、団塊ジュ
ニア世代の居住行動と結びつけられる部分を持っている。しかし団塊の世代にとっての「郊外化」と同じレベルで、「都心回帰」を団塊ジュニア世
代というコーホート全体の東京居住を特徴づける
キーワードとすることは、適切であるかどうか疑
わしい。
ベックのいう個人化のプロセスによって、団塊ジュニア世代は社会規範から自由に自らのライフ30

注1）後に使用する『第13回出生動向基本調査（夫婦調査）』
とも、主要な集計表は国立社会保障・人口問題研究
所のウェブサイトからダウンロードできる（h t t p : / / w w w . i p s s . g o . j p / s i t e - a d / D a t a b a s e /database.html, 2010.4.23）。
2）デュアル・キャリア世帯の居住行動に関する研究は、
中澤（1999）において整理されている。
3）これに関連してWarde（1991）は、ジェントリフィケーションの背景には、家事・育児と仕事を両立する女性が増え、世帯内のジェンダー関係が変化したことがあるとしている。なお、Warde（1991）に対しては、階級の重要性を過小評価しているとの批判が、Butler
and Hamnett（1994）によってなされた。
4）1982年に実施された第8次出産力調査における30〜34
歳を団塊の世代とみなすと、未婚者のうち、結婚の意
志として「一生結婚しない」と答えた割合は、男性が5.1％であったのに対し、女性では23.6％と高い値を示している（厚生省人口問題研究所 1983）。当時の状況
に鑑みれば、シングルという生き方を自ら選ぶ女性が多かったというよりは、当時の結婚適齢期規範の強さを反映したものと解するべきであろう。当時の30〜34
歳の未婚女性の中には、結婚適齢期から「逸脱」してしまったという意識を強く持っている者が少なからずいたのではないだろうか。
5）結婚に障害があると回答した30〜34歳の男性のうち、33.9％は結婚資金の不足を最大の障害とした。第二の障害として挙げた者を加えると、30〜34歳の男性では55.9％が結婚資金の不足を結婚の障害と認識している。
一方、同年齢層の女性では、結婚資金の不足を最大の団塊ジュニア世代の東京居住障害とした者は18.4％であり、第二の障害として挙げたものを加えると33.3％となる。
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