びわこ成蹊スポーツ大学大学院の設置趣旨及び設置を必要とする理由等を記載した書類
目

次

１．設置の基本指針
1-1.趣旨及び必要性
1-2.教育研究上の目的と養成する人材
2. 研究科・専攻の特徴
3. 研究科・専攻の名称及び学位の名称
4. 教育課程編成の考え方および特徴
5. 教育組織の編成の考え方及び特徴
6. 教育方法、履修指導と研究指導の方法及び修了要件
7. 施設・設備の整備計画
8. 既設学部との関係
9. 入学者選抜の概要
10. 取得できる資格
11. 管理運営
12. 自己点検・評価
13. 情報の公表
14. 教員の資格の維持向上の方策

資料１；びわこ成蹊スポーツ大学大学院設立に関する学生アンケート
資料２；びわこ成蹊スポーツ大学大学院の設置に関する外部アンケート
資料３；びわこ成蹊スポーツ大学大学院インターンシップ
資料４；びわこ成蹊スポーツ大学大学院インターンシップ受入先一覧（予定）
資料５；履修モデル①～⑦
資料６；びわこ成蹊スポーツ大学 「鳥瞰図、院生研究室、研究室見取図」
資料７；既存学部との関係図
参考資料；学部科目・大学院科目関連表1１．設置の基本指針
1-1. 設置の趣旨及び必要性(1) 設置の趣旨
本学は、社会的に増大するスポーツや健康に対する要求に応えるべく、新しい
スポーツ文化の創造と地域社会への貢献を使命として 2003 年に誕生した。それにあたり、従来のスポーツの概念にとらわれずに、より広い範囲でスポーツを解釈していくためにスポーツ学を提唱し、それを学び、さらに構築することを柱に、既存の体育大学ではなく日本で唯一の新たなスポーツ大学として歩みだした。
当初は、1 学部 2 学科 6 コース、定員 180 人でスタートした。スポーツ学部には、
生涯スポーツ学科と競技スポーツ学科を設置した。
生涯にわたる老若男女・障がい者などの多く人びとのスポーツ活動を掲げた生涯スポーツ学科には、野外スポーツコース、地域スポーツコース、学校スポーツコー
スの 3 コースを設置した。
高度なスポーツパフォーマンスの追及を掲げた競技スポーツ学科には、トレーニ
ング・健康コース、コーチングコース、スポーツビジネスコースの 3 コースを配置した。
4 年後の 2007 年には競技スポーツ学科に新たにスポーツ情報戦略コースを加え、定員を 270 名に増やして今日に至っている。
本学は開設してまだ 8 年であるが、この間、コース・定員ともに拡充・拡大してきた。入学を希望する学生も関西地区だけでなく全国から集まっており、スポーツ大学としての本学の活躍に期待を寄せていることが理解できる。
また、本学では、スポーツ学を柱にして学んだ広い知識と豊富な経験を生かし、社会で活躍できる人材を輩出してきた。彼らは社会が求める働き手として、教師、
公務員、スポーツインストラクター、プロスポーツ選手、サービス業など様々な分
野に進出し、職場で高い評価を得ていきている。そのことからも、本学で学んだ知識と経験が多くの分野で役立ってきていることが分かる。
本学では、今日さらにスポーツに対して多様化・複雑化する人々の要求に応える人材を育成するために、これまで積み重ねてきた実績を踏まえて、新たに「びわこ成蹊スポーツ大学大学院（以下「本学大学院」という。）」を設置しようとするものである。
(2) 設置の必要性
前提としてのスポーツ高揚
今日は、世界的にも広い意味で健康を意識した社会となっている。エコといった言葉に代表されるように、経済・産業・文化などの全ての分野が人類の保全ための方向に動きだし、その中で健康で文化的な生活を営むことは、人類の一つの目的であり課題である。
日本における人びとの健康で文化的な生活に対する要求の一つは、人々が広い意
2

味でスポーツとの関わりを持つことであるといえよう。それは、今日の労働時間の短縮による余暇時間の増大、精神的な緊張を多く伴う労働増加、平均寿命の伸びと
少子高齢化といった社会への移行が、人々とスポーツの新しい関わり方を生み出してきていることから理解できる。
例えば、1960、70 年代には極めて少なかった小学生以下の子どもたち、高齢者、障がい者など幅広い人たちによるスポーツ活動が、今日では盛んに行われ、ますま
す彼らのスポーツ活動の場が求められている。また一方で、以前であればスポーツ
における高いパフォーマンスを求めることは、限られた一部の企業や大学で行われてきたにすぎなかったが、今日では体育・スポーツ系大学や質の高いスポーツクラブの増加によって、多くの若者に夢に近づくチャンスが与えられるようになった。
さらに、以前には存在しなかったサポーターと呼ばれる人たちが生まれる現象も生じてきた。例えば、サッカーであればゲームの勝敗に大きな影響を与えるとされる「12 番目の選手」として、観客席から組織的に声援を送る彼らの活動は、大勢の人びとを巻き込んだ存在となっている。
求められるスポーツ改革
スポーツが高揚する一方で、スポーツ活動の在り方に多くの変革が求められている。例えば、急速に変化する社会への対応に苦慮している教師たちには多様な仕事の負担が増加し、多くの時間を必要とする運動部の指導に十分関われない状況である。加えて、全国的な少子化の傾向によって、従来、学校で行われてきた課外教育活動としての運動部によるスポーツ活動の在り方について見直しが迫られている。
また、他方で、児童・生徒が中学校、高等学校、大学へと進む度に彼らのスポー
ツ指導は分断され、各生徒にあった一貫指導が行われ難いことから、バーンアウト
する者が目立つようになった。こういった状況から、スポーツ活動の中心が学校から地域のスポーツクラブへと移行する現象が起きている。
さらに、1990 年代のバブル経済の破綻によって大手企業がスポーツクラブの運営から手を引く方針を打ち出し、日本のトップスポーツを支えてきた実業団のスポーツクラブがたくさん廃部に追い込まれた。
これらの現象は、戦後から続いてきた生徒や学生の間、学校のクラブや部活でスポーツ活動に励み、卒業後は実業団のスポーツクラブで活動を行うというような、長い間の伝統的な日本式スポーツ選手育成方法が崩壊し、新しい形（システム）を取り始めたことを意味している。
また、社会の進歩とともに変化した生活習慣や複雑化した社会の仕組みは、便利
さと情報化をもたらし、その一方で学歴の偏重、個別化・差別化といった歪を生み出した。
その影響は、子どもたちの体力低下や社会的不適応児の増加となって大きな社会問題を生み出した。
しかしながら、それらの受け皿となる側の地域や社会での体制が、十分に確立されていない状況がある。地域でのスポーツ指導や問題解決が叫ばれながらも、核と
3

なる総合型地域スポーツクラブや地域行政におけるスポーツ振興が進んでいない。
それによって、プログラムサービスはもとより、子ども、高齢者、障がい者などのための幅広い指導者の発掘やその育成が遅れている。
その結果、地域住民によるトレーニング実践やコンディショニングの希求、生活習慣病の改善、高齢化に伴う健康問題の改善など高まる要求の原因となっている。
まさに、社会の複雑化にともない地域社会に混在するスポーツニーズは多様化し、個性化の一途を辿っている。そこで希求されているスポーツにおける変革者たる人材とは、より高度の問題解決能力を身につけた者であることは明らかである。
本学では 4 年間スポーツ学を基にした教育と実践によって、社会的なニーズに応えうる学生を育成してきているが、今日ではさらに優れた実践的な力を備えた学生の育成が求められていると言わねばならない。
1-2. 研究科・専攻の理念、教育研究上の目的、養成する人材（1）研究科・専攻の理念
びわこ成蹊スポーツ大学大学院スポーツ学研究科（以下「本研究科」という。）
は、スポーツ活動及びそれらを取り巻く地域・社会環境に関する理論的・実践的諸問
題を様々な視点から科学的に解明し、それらの諸問題の解決に寄与・貢献し、また新
たな当該研究分野を開拓し教授する。
スポーツは競技力向上の追求はもちろん、その語源が本来もつ、「楽しみ」を享受しつつ、高齢者、子ども、障がい者など生涯スポーツにかかる幅広い指導者の発掘・育成、生活習慣病の改善、高齢化に伴う健康問題の維持増進をさせるなど地域的・社会的ニーズに応えることをその目的とする。
スポーツ学の専門的知識と卓越した理論を修得した専門家を養成することで、スポーツを通じて寄与すべき、スポーツ・健康教育の制度やその社会的環境をより整備、発展させることが本研究科・専攻の理念である。
本研究科では、専攻の理念を踏まえて、個人レベルから集団（社会）レベルにわたる様々な身体運動の機制とその社会的意味に関する学術研究成果を発信する。また、その成果を習得、活用して、健康とスポーツの現代的諸問題の解決・実現に貢献する
高度専門的職業人、教育者等を育成することを教育研究上の目的とする。この目的を実現するために、身体の適応機構と運動行動を標的とする自然科学を背景とした学術
研究成果の発信と、社会におけるスポーツの総合的・包括的展開を目指す。
本研究科では、身体とその運動に関して個体、そして集団（社会）までの様々なレベルで、身体活動と健康との関係を基軸に競技力の向上等に関わる諸テーマを幅広く総合的に研究・教育するとともに、健常者はもちろん高齢者や障がい者を含むあらゆる人のスポーツと健康増進活動等に関わる諸問題について研究・教育する。
（2）教育研究上の目的本研究科では、専攻の理念を踏まえて「教育研究上の目的」について、びわこ成蹊スポーツ大学大学院学則で次のように明記している。
4

「びわこ成蹊スポーツ大学大学院は、人間の徳を涵養する成蹊の名を体し、創造的な知性と豊かな人間性を培うとともに、社会との自由かつ、緊密なる交流連係を深めながら、スポーツ学に関する教育・研究を行い、もってスポーツに関わる実践的な高度専門職業人の育成と学術文化の進展に寄与することを目的とする。」(3) 養成する人材養成する能力従来、本学では体育教師、スポーツインストラクター、プロスポーツ選手、一般
企業など多くの教育・スポーツを中心とする分野に卒業生を送り込んできたが、本研究科では学部で培った能力をさらに伸ばし、スポーツを発展させる上でのより高度な問題解決能力を持った人材を社会に輩出することを目指している。
ついては、本研究科で育成するより高度な問題解決能力とは何かと言えば、従来の教育や実践では解決できなかった複雑な問題に対する解決の糸口を見出す能力のことである。
従来本学の 4 年間の学習では解決できない問題に対しても、解決の糸口を見出すことができる能力を培うことである。例えば、スポーツクラブの指導者として指導に当たりながらも、多くの不満が生じる原因を長い間認識できないなどのよくある問題にも、解決の糸口を見出すことができる人材を育成することである。
つまり、本研究科では学部の授業をより発展させ、問題解決能力を育む教育を行うのである。本学の 1,2,3 年生時に行われるスポーツに関する基礎知識の学習
や、3 年生時に行われるインターンシップでは、指導や時間の制約などにより現場の水面下に存在する問題の核心に触れることが困難であった。それに対し、従来学んだスポーツ学に関する知識と経験を基に、本研究科における「インターン
シップ」を柱に据えて、実践に重きをおいた学習・実践・研究によって、水面下の問題に直接働きかける能力を育成するのである。
具体的には、本研究科に入学すると間もなく問題意識に従って、研究テーマとインターンシップ先を決定し、十分な準備を行ったうえで２年生前期にインターンシップに臨み、インターンシップ先の担当者と指導教員との密な協力指導によって、実際に適切な問題解決に取り組む。さらに、研究論文として実践の内容についてまとめあげるものである。本研究科では、学部の多岐にわたる教
育・実践をさらに充実・発展させ、スポーツを発展させる上での高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成することを目指した大学院スポーツ学研究科を設置しようとするものである。
このような高次の問題解決能力を身につけることで、文部科学省の「スポーツ振興基本計画」や厚生労働省の「21 世紀における国民健康づくり運動の推進について」に基づく生涯スポーツや競技スポーツの推進に寄与することができると考えている。
「高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成する」ことに関し教育課
程を具現化するために、下表１では各学年で以下のような目標を設定し、下表２5

ではそれを育成するためのカリキュラム内容を示す。
表１ 大学院１・２年次における「高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成する」ため
の教育課程
学

年

１年次

２年次

「高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成する」ための時間的目標
自分の専門分野に深く通じ、その研究分野における専門家を目指す。「共通科目（特別研究Ⅰ及びⅡ他）・必修」「専門科目（講義・演習）・選択」
実践・現場と交流しながら研究（修士論文）をまとめ上げる。「共通科目（特別研究Ⅲ及びⅣ、インターンシップ）・必修」「専門科目（講義・演習）・選択」

表２ 「高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成する」ためのカリキュラムの内容
科目

共通科目

内

容

専門家として理論的な枠組みを持つための論文までにまとめる。そのためのカ
リキュラム（必修）として、スポーツ学研究法、特別研究（Ⅰ～Ⅳ）、インターンシップを開講する。
スポーツ学研究法は、高度な専門職業人を養成すべく、スポーツ学における先駆的・実践的研究を理解するとともに、それらの研究実施に当っての、研究計画の立案とその設計に関する知識を深める。
特別研究（Ⅰ～Ⅳ）は、自分の研究テーマについて研究し、修士論文にまとめる。或いは、課題研究を実施する。そのために、１年生の時から担当教員と適切な研究計画を立て、指導を受けながら計画的に先行研究の調査、調査、実験、考察などを実施し、修士論文を完成する。或いは、課題研究を実施する。
インターンシップは、２年生の前学期にインターンシップ実習を実施する。より実践的な問題解決能力を育成するために、指導教員の指導のもと、学外の学校・団体・組織等で実践的な経験をつむ。1 年生で学んだ知識・技能を、２年生において現場で実践し、理論と実践を融合させる。さらに、インターンシップ先で得た課題・成果を持ち帰り、自分の研究に役立たせる。

専門科目

自らがその研究分野の専門家となるように各系（生涯又は競技スポーツ系）の内容を学部のとき以上に講義と演習を通して深く学ぶ機会を提供する。
生涯又は競技スポーツ系専門科目（講義及び演習）は、各系の教員が個々の専門分野で行う研究遂行にあたり、院生としての学力水準を高める母体となる部分
であり、実践力・研究力を養う重要な専門科目を開講する。

修士論文

研究分野で専門家を育成するために実践的な修士論文を作成する。
指導教員のもとで１年次前学期から論文作成の指導を受け、授業として特別研
究Ⅰ～Ⅳを設けている。

高度の専門性教育に必要な「スポーツ学研究法（共通必修科目）」「特別研究Ⅰ～Ⅳ（共通必修科目）」と、スポーツ学の基礎知識に裏打ちされた人材育成を目指した、全指導教員が担当する「インターンシップ（共通科目・必修）」を開講している。加えて、専攻分野に関連する分野の基礎的素養を涵養するため、自由に選択できる講義科目と演習科目を設けている。
修了以後の進路との関係で、「高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成する」ことを具体的な例で示すと以下のようになる。
6

進路は大きく「学校の教員となる者」、「一般企業で働く者」、「スポーツ系企業で働く者」に分けられる。下表３では、「教員の場合」、「一般企業の場合」、「スポーツ系企業の場合」についての事例を示す。
表３ 「高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成する」の事例
修了後「高次の問題解決能力を備えた高度職業人を育成する」場合の事例内容

小学校・中学校・高等学校などにおいて、授業やクラブ指導などの専門家となり、各現場で抱える課題を見つけ出し対応できる能力を持つ。
例えば、今日、小学校の授業であれば、「クラスでの授業崩壊」や「クラス教員の場合
内の能力格差のある場合」などが多い。それらの課題に対して、子どもの体育・
スポーツ指導について、技術的、心理的、体力的、健康的な専門的な知識と指導力量を持ち、課題の克服に役立つ人材を育成する。

一般企業
で働く場合

一般企業であれば、会社や団体のなかで抱える課題を見つけ出し対応できる能力を持つ。
例えば、会社や団体のなかで抱える課題に対して、体育・スポーツ界で培ったマンパワーとスポーツマネジメント、スポーツビジネスなどのスポーツ学について学んだ能力によって、課題の克服に役立つ人材を育成する。

スポーツ
企業系で働
く場合

フィットネスなどのスポーツ企業の場合、それらの企業で抱える課題に対応できる能力を持つ。
例えば、子供や老人に対して、優れたスポーツ指導やサービスに問題を抱える企業が多い。それらの課題に対して、幅広い人々へのスポーツ指導能力、またプログラムサービス能力、さらに企画運営能力などを育成し、課題の克服に役立つ人材を育成する。

(4) 大学院と学部との理念の違い
設置の趣旨等については本文で説明しているが、大学院と学部の違いを明確にするために、改めて下表にまとめて説明する。
事

項

理念・目的

大学院の内容学部と大学院との違い

スポーツ活動及びそれらを取り巻く
地域・社会環境に関する理論的・実践的
諸問題を様々な視点から科学的に解明し、それらの諸問題の解決に寄与・貢献
し、また新たな当該研究分野を開拓し教授する。
学部の多岐にわたる教育・実践をさらに充実・発展させ、スポーツを発展させる上での高次の問題解決能力を備えた高度専門職業人を育成することを目指す。

学部では，現代社会におけるスポー
ツに対する多様な期待と要望に応える
ため，当該分野における専門知識と実践能力をもった人材の養成を目指す。
また，本学で得た豊富な知識と経験を基に，卒業後の職場においても新しいフィールドの開発を目指し，スポーツ
を通して社会に貢献できる人材を世に送り出すことを教育の基本とする。
よって、大学院では学部で育成しようとする能力よりさらに高度の能力を身につけた人材を育成する。

7

特

色

教育・研究
テーマ

学部では、授業科目をこれまでに確カリキュラムは、学部教育の特色をさらに発展させた内容である。それは、学 立されている「スポーツ医・科学」，「スポーツ文化学」，「スポーツ教育部で培った能力をさらに伸ばすことによって、スポーツを発展させる上でのよ 学」を総合的・体系的に整理統合し，それらの内容から新しい理論を導き出り高度な問題解決能力の育成を目指しているからである。とりわけ、「総合的・ しながら，専門科目を組み立てている。
よって、大学院では学部の基本・共学際的理論の研究」、「実践重視のカリ
通科目を基礎にし，現代社会におけるキュラム」といった点が特色である。
スポーツ状況を反映させている。
学部では，スポーツに関する理論を「総合的・学際的理論の研究」では、「スポーツ学」という概念で総合的に国民の生涯にわたるスポーツを対象にして教育・実践・研究を進める生涯スポ 体系化されたものとして認識し，このーツ系と、スポーツ競技のパフォーマン 「スポーツ学」を柱として，専門知識
ス向上を対象にして教育・実践・研究を と実践能力を有する人材を養成する。
よって、大学院では「スポーツ医・進める競技スポーツ系の二つの系を柱科学」，「スポーツに関する文化学」，としている。
また、各系の中において、できるだけ 「スポーツ教育学」などの研究成果を幅広い科目を選択し、修得するものとし 基に，生涯スポーツと競技スポーツの両側面から現代社会に対応できるようている。
「総合的・学際的理論の研究」では、 な学問の体系である。
学部では、教育方針の重要な柱とし国民の生涯にわたるスポーツを対象にして教育・実践・研究を進める生涯スポ て，社会のニーズに対応できるようなーツ系と、スポーツ競技のパフォーマン 実践力のある人材の育成を掲げていス向上を対象にして教育・実践・研究を る。それを実現するため，インターン
シップ実習（3 年次・必修）を行い，進める競技スポーツ系の二つの系を柱
学校・企業・スポーツクラブなど様々としている。
また、各系の中において、できるだけ な職種の実際的な職務を体験し，その幅広い科目を選択し、修得するものとし 中から学生自身が志向するスポーツ関連の職業について深く理解することをている。
目的に行う。
「実践重視のカリキュラム」では、スポーツを発展させる上での高次の問題解
決能力を身に付けた人材を育成するために、本研究科の特長であるインターン
シップ（2 年次・前学期・必修）の義務化を中心に据えた実践重視の内容としている。
高次の問題解決能力については、座学
中心の内容から育成されないことは自
明である。

8

しかし、まだこの時点では、就業体験として現場に慣れることや目指す進路を探すことに主眼がおかれている。
よって、大学院では、インターンシ
ップの経験・体験を基に、一つのテー
マについての専門家を育成しようとしている。

・本研究科への進学希望
本学に研究科を設置するにあたり、どれほどの進学希望者が見込めるのか調査を実施した。これまで本学に研究科が存在しなかったことが原因で、毎年数名の学生が他大学の大学院に進学していた現状があったこともあり、今回、本学に研究科を設置するにあたり学部学生の意識を調査するため「大学院に関す
るアンケート」を実施した。結果は［資料 1］に示している。
アンケートは、本学の３年生以下の学生 343 名に実施し、そのうち 180 名から回答があり、その結果、本学の学生は、大学院への「進学に大変興味がある・・・（9％）」と「進学に少し興味がある・・・（28%）」を合わせると 37%にのぼり、その中で「本学の研究科への進学を希望している」と答えた学生は 32
名（18％）にのぼっている。
また、卒業生の中にも研究科への進学希望が存在している。本学で開催された学園祭・対外試合等のイベントに際して、本学を訪れる卒業生達から「本学に研究科が設置されれば、母校の大学院でさらに高度な専門知識や経験を積み、職場の仕事に役立てたい」との声を幾度となく耳にする。そのことから、卒業
生の中からも本研究科への進学者を期待できる。
以上のアンケートの結果と卒業生の声から、今後研究科が本学に設立された
場合、学生達や卒業生のなかに進学を希望している学生が、一定数存在することが分かる。

9

・ 修了後の進路
本学の就職支援、修了後の進路の確保等については、次のとおり対応しています。
指導教員及び就職課は、就職の氷河期、東日本大震災による採用減、一流企業においても採用計画の再検討など特に就職環境が厳しい、3・4 年次生に対する個別支援に力を入れており、大学院が設置された場合も同様に個別支援体制
を継続・強化します。
本研究科院生の修了後の進路は、本学学部生の従来の就職先とほぼ同じ方向と考えられる。つまり、本研究科は学部教育を基にして、その上に新しいスポーツ文化の創造に寄与し、地域社会のスポーツニーズに応え得る専門知識と実践力を備えた高度専門職業人を育成することを目指している。
このことから、従来の学部の卒業生たちが就いた就職先とほぼ同じ方向になると予想される。例えば、体育教師、スポーツインストラクター、プロスポーツ選
手、一般企業などである。
そこで、従来の学部生の就職先である組織・会社などは、本研究科の設立についてどのように考えているのか「びわこ成蹊スポーツ大学（BSSC）大学院
設置に関するアンケート」を実施するとともに、大学院生用インターンシップ
受入先として県内外の公的機関、各種企業、病院、NPO 法人、学校、スポーツ施設等を訪問し、意見交換を行うなどして調査した。
なお、本学スポーツ学部の卒業生の就職率は、2008 年度（平成 21 年 3 月）
【96.8％】、2009 年度（平成 22 年 3 月）【97.7％】、2010 年度（平成 23 年3 月）【98.8％】という高い就職率であり、就職の氷河期、東日本大震災による採用減、一流企業においても採用計画の再検討がされる等厳しい就職状況にもかかわらず、100％に迫る高就職率を達成しており、本学学生を採用いただ
いた企業・機関等からは高評価を得ています。
アンケート及び訪問調査を行った対象は、これまでに本学の卒業生が就職している又は本学学生の採用を検討している、或いは学部学生のインターンシッ
プを引き受けてもらっている会社・企業等を中心に調査し、教師やプロスポー
ツ選手については、含まれていない。結果は［資料 2］に示している。
アンケートに関しては、62 社に協力を依頼し、そのうち 44 社（回収率約 71％）から回答を得、大学院生用インターンシップ受入先への訪問調査に関しては、
29 社等の協力により、全 91 社中、72 社等から回答を得た。
また、インターンシップを通して本学及び本学大学院への様々な意見･要望を聴取することができた。
アンケートや訪問調査を集計・分析したところ、次のような結果が得られた。
＊【Q 1．スポーツの高度な専門知識をもった人材の必要性】について
スポーツの高度な専門知識をもった人材の必要性について、企業、関係機関の担当者からは、「必要とされている・・・（65％）
」と「大変必要・・・
（15％）
」
10

とする回答が大半で、二つを合わせると約 80％にのぼり、多くのところでス
ポーツの高度な専門知識をもった人材が必要とされていることが分かる。
＊【Q 2．大学院修了者の積極的採用】について
大学院修了者について積極的に採用されているかについて、企業、関係機関の担当者からは、「積極的に採用している・・・（5％）」、「特に区別をしてい
ない・・・
（84％）
」とする回答が大半で、二つを合わせると約 90％になり、多くのところで本学学生・院生が必要とされていることが分かる。
＊【Q3．修了者に学部卒以上に期待すること（複数回答可）】について
修了者に学部卒以上に期待されることがあるかについて、企業、関係機関の担当者からは、「高度な実践能力・・・（36％）
」と「高度な専門知識・・・（32％）」を期待するという回答が上位にあり、二つを合わせると約 70％にのぼった。続いて「研究の知識・能力・・・（14％）」、「高度専門的資格・・・（13％）
」が期待されるなど、多くのところで高度職業人としての資質が必要とされていることが分かる。
＊【Q 4．びわこ成蹊スポーツ大学大学院修了者の採用】」について
本学大学院修了者の採用について、企業、関係機関の担当者に尋ねたところ、「条件が整えば採用を検討する・・・（89％）
」と「是非採用したい・・・（7％）
」とするとする回答が大半で、二つを合わせると約 96％になり、多くのところ
で本学大学院修了者が必要であると期待されていることが分かる。
これは、本研究科が追求する人材の能力と一致しており、本研究科を修了後、会社・企業等で活躍できる可能性が高いことを意味しているといえよう。
さらに、自由記述やフリートークにおける本学及び本学大学院への意見･要望等に関しては、次のようなものがあった。
（抜粋）
・貴学部卒業生が頑張っていますので、大学院生にも期待しています。
・従来より、大学院・学部にかかわらず幅広い人材を求めています。
・より人間性の成長と人間的な成長を期待します。
・大学院・学部共にこれからも宜しくお願いしたい。大学・NPO 法人が共同して、地域貢献活動をしていきたい。
・カリキュラムは大学で問題意識を持って取り組ませ、実習期間についてもお互いがすり合わせて、実習できる日を設定する。
・インターンシップに関し全面的に協力する。他のグループ会社もあるた
め、要望があればそちらへの参加も可能である。その場合は、グループ会
社に話を通す。
・出来るだけ滋賀県在住の学生（院生）を派遣して欲しい。インターンシッ
プ受入等に関し、今後も全面的に協力・連携する。
・インターンシップで受入れている学部生は、何事にも積極的で大変好評であり、院生に関しては、テーマ（問題意識）をもって来てもらえればよい。
11

以上のように、体育教師やスポーツ選手・インストラクター以外の職種でも、研究科で培った高度な問題解決能力を十分発揮して活躍することが望まれていることが分かる。
また、本研究科で行う学習・実践・研究は、将来、教師を目指す学生にとっても望ましい方向である。
例えば、今後、教師になるには教員養成課程６年制化が検討されている、或いは、専門的・長期的な研修（長期インターンシップ等）の必要が言われている現状があり、単なる就業体験の学部インターンシップではなく理論に裏打ちされた
大学院インターンシップでは、課題発見・解決能力の醸成と実践に基づき高度専
門職業人として成長し、本研究科修了時における能力は教師にとって高度で適切な能力と判断され、教育界からの期待も大きい。
以上のことから、本研究科を修了した場合においても、多くの会社・企業等が彼らの受け入れ口になる可能性が高いといえる。また、修了して体育教師を目指す場合も、現状の教育目的に沿っており、将来的に有効である。
2.研究科・専攻の特色
本研究科・専攻の特色は、学部教育の特色をさらに発展させた内容である。それは、学部で培った能力をさらに伸ばすことによって、スポーツを発展させる上でのより高度な問題解決能力の育成を目指しているからである。とりわけ、「総合的・学際的理論の研究」、「実践重視のカリキュラム」といった点が特色である。
（1） 総合的・学際的理論の研究① 本研究科では、国民の生涯にわたるスポーツを対象にして教育・実践・研究を進める生涯スポーツ系と、スポーツ競技のパフォーマンス向上を対象にして教育・実践・研究を進める競技スポーツ系の二つの系を柱としている。
② 本研究科のカリキュラムとしては、大きく「共通科目」と「系科目」の二つに分けられている。
「共通科目」は、修士論文を作成する上で、基盤となる研究力量を養うためのス
ポーツ学研究法、生涯スポーツ研究法、競技スポーツ研究法などが開設されている。
また、「系科目」は本研究科で学ぶ院生の学力水準を高める母体となる部分であり、しっかりとした土台の上に成り立った、実践力・研究力を養う重要な基礎科目である。
生涯スポーツ系科目では、スポーツ文化論、発育発達、地域スポーツ、野外ス
ポーツ、スポーツ環境衛生、学校スポーツ、健康教育に関する特論と演習を開講する。
競技スポーツ系科目では、臨床スポーツ医学、スポーツマネジメント、トレー
ニング科学、コーチング、スポーツ栄養、スポーツ心理、スポーツバイオメカニ
12クスに関する特論と演習を開講する。
（2） 実践重視のカリキュラム
本研究科のカリキュラムは、スポーツを発展させる上での高次の問題解決能力を身に付けた人材を育成するために、本研究科の特長であるインターンシップ（2 年
生・前学期・必修）の義務化を中心に据えた実践重視の内容としている。
高次の問題解決能力は、座学中心の内容から育成されないことは自明である。
すでに本学では、学部教育の特徴として 3 年次に学校・企業・スポーツクラブなどでインターンシップ（3 年次・必修）を行ってきており、理論と実践を一致させてきている。
しかし、まだこの時点では、就業体験として現場に慣れることや目指す進路を探すことに主眼がおかれている。
本研究科では、学部の経験を基にして高次のインターンシップを実施する。
修士論文作成のため「特別研究<理論>」を「インターンシップ<実践>」で検証することにより修士論文を完成させる。
２年次前学期の「インターンシップ」により「特別研究」の課題を実践することなどを踏まえ、修士論文を完成させる。時間軸については、本文 23 頁に記載（3)
研究指導方法、1)指導の時間軸により指導を行う。
また、「インターンシップ」に関しては、実践を重視するカリキュラムである。
下表で「特別研究（Ⅰ～Ⅳ）」、「インターンシップ」科目の関係を明確にし、「修士論文｣の作成につながることを説明します。

13

修士論文作成に係る特別研究（Ⅰ～Ⅳ）及びインターンシップとの関連特別研究（Ⅰ～Ⅳ）
実施時期
事

項

内容・担当者・ 委
員会等

インターンシップ

修 士 論 文 作 成
事

項

内容・担当者・委員会等

４月 指導教員の決定・指導計 指導教員
画の検討
【特別研究Ⅰ】履修届の提出（学生）
研究課題・研究計画に対 指導教員する指導論文テーマの検討（学生）
5月 研究計画に対する指導指導教員【特別研究Ⅰ】

論文テーマの検討（学生）
6月 主指導教員と副指導教員 研究科委員会を決定
論文テーマの決定・提出
（学生）
１

年

7月 研究計画に対する指導指導教員

８月 研究計画に対する指導指導教員＊修士論文作成における研究
計画の具体化及び課題等の検討を行う。
＊文献等を調査する。
＊データ収集の検討及び実施計画を策定する。

9月 研究課題・研究計画に対 研究計画の具体化（指導教員）する再指導
10月 【特別研究Ⅱ】履修届の提出（学生）

インターンシップの事前 派遣候補先等の指導（指導教員）
相談次生

研究課題に関する指導・
助言

指導教員

11月 研究課題に関する指導・
助言

指導教員

12月 研究課題に関する指導・
助言

指導教員

【特別研究Ⅱ】

１月 修士論文に関する指導・ 指導教員
助言
修士論文の第一次中間審
審査委員会
査＊各種データの収集・分析及びまとめを行う。
＊文献等の調査を継続する。
＊課題の検討(発見)を行う。
＊第一次中間審査に向けて修士論文 (案)を作成する。

2月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言
3月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言

14

４月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言
【特別研究Ⅲ】履修届の提出（学生）①.課題提示と学生公募①.研究課題の提示、公募開始②.課題説明会②.説明会開催③.インターンシップ登録（学生）④.派遣先・研究課題と④.課題と参加学生のマッ 派遣学生とのマッチン
チング
グ
③.応 募

【特別研究Ⅲ】5月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言

6月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言
修士論文の第二次中間審
審査委員会
査＊特別研究Ⅰ・Ⅱを踏まえ、課題を発見し、デー タを収集・分析して得た研究実績をイン
ターンシンップを通して実践する。
＊第二次中間審査に向けて修士
論文（案）を作成する。

⑤.事前研修⑤.知的財産教育、守秘義務等の研修⑥.インターンシップ指導（受入先指導担当者と本学指導教院との協同による指導）２7月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言

【インターンシップ】
年

8月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言
9月 修士論文作成に関する指 指導教員
導・助言

次
10月 修士論文に対する修正・ 指導教員
加筆等指導

生

＊課題解決能力の向上に資するため、院生・受入先指導担
当者・本学大学院指導教員の三者の連携により実習を実施する。 自らの課題解決や地域社会（実社会）における課題を発見し、解決に取り組む
ことにより、座学に裏打ちされた学問に加え、インターン
シップ・体験することにより高度専門職業人として成長するとともに修士論文作成に寄与する。

【特別研究Ⅳ】履修届の提出(学生)⑦.インターンシップ中間 ⑦.実習先における指導（指導教員）
指導⑧.報告書等により単位⑧.単位認定認定（指導教員）⑨.成果報告会

11月 修士論文に対する修正・ 指導教員
加筆等指導
12月 修士論文に対する修正・ 指導教員
加筆等指導

1月 修士論文に対する修正・ 指導教員
加筆等指導審査委員会及び指導
修士論文発表会（公開）
教員
修士論文最終試験
審査委員会【特別研究Ⅳ】＊特別研究Ⅰ～Ⅲ及びインターンシップを踏まえ、各種データをまとめるなど、指導教員の指導・助言を得て修士論文を完成せる。

修士論文完成２月 研究科委員会に修士論文 審査委員会
判定結果報告修士論文合否判定⑥.インターンシップ実施

研究科委員会15＊実施期間：原則として夏季休業期間の8月初旬～9月中旬の期間に実施する。
＊実習時間：1日8時
間以内かつ通算180
時間以上とする。

⑩.事後研修⑨.インターンシップ参加大学院２年次生、受入先指導担当者、本学指導教員、大学院１年
次生（次年度実習予定者）等の参加による実習成果報告⑩.研究課題発展セミナー実施期間は、原則として夏季休業期間（８月初旬～９月中旬）を中心とする。
なお、受入機関の都合により夏季休業期間前から実施する場合は、履修に支障のない曜日に参加するよう指導し、受入機関にも理解を得るなど、学生の履修に支障の無い様対応する。実習時間は、１日８時間以内かつ通算で１８０時間以上とする。
そのため、実習先として県体育協会、県教育委員会・スポーツ関連企業・スポーツクラブ（プロ又はアマチア）など連携し、早期から院生の問題意識を明確にし、実習前・実習中・実習後にわたり院生と指導教員・実習先の担当者との連絡を密にすることにより、課題解決能力の醸成し、修士論文の作成につなげる。
【資
料 3】
【資料４】
例えば、保健体育の教師希望の院生には、単なる学校現場の就業体験的な 5 日
から 10 日間程度の学部インターンシップではなく、理論と実践に裏打ちされた
大学院インターンシップでは、5 週間から 6 週間を目途に長期にわたるスケジュールで、滋賀県教育委員会、各市町村教育委員会、当該学校教職員等と本学指導教員が連携して院生への指導にあたり、課題発見・解決能力を醸成させることに
より修士論文テーマの発見・研究と高度専門職業人（教師）として成長が見込まれる。
また、スポーツ選手等の指導者を希望する院生には、単なる就業体験的な 5 日
から 10 日間程度の学部インターンシップではなく、理論と実践に裏打ちされた
大学院インターンシップでは、5 週間から 6 週間を目途に長期にわたるスケジュールで、プロスポーツチームの監督、コーチ等関係職員と本学指導教員が連携して院生への指導にあたり、課題発見・解決能力を醸成させることにより修士論文
テーマの発見・研究と高度専門職業人（スポーツ選手指導者）として成長が見込まれる。
3．研究科、専攻の名称及び学位の名称
本研究科の名称、専攻の名称、学位の名称は、以下のように定める。
（1） 日本語による研究科・専攻・学位の名称①本研究科では、スポーツを発展させる上での高次の問題解決能力を育成するために、スポーツ学を学び、実践し、研究に結びつける。そこで、スポーツにおける広い分野に関する科学をスポーツ学として捉え、包括的に学ぶことから、名称をスポーツ学研究科としている。
②専攻の名称は、上記の本研究科の目的やスポーツ学の内容を考慮して、スポーツ学専攻としている。
③修士の名称は、上記で示しているように、本研究科においてスポーツ学について
学習・実践・研究することから、スポーツ学修士とする。

16

（2） 英文名による研究科・専攻・学位の名称①スポーツ学を Sports Study とせずに Sport Study としたのは、本研究科がス
ポーツ大学に開設した研究科であること、また、スポーツ学に包摂され内容を専門的に学ぶからである。
そのため、スポーツ学研究科を Graduate School of Sport Study と表記する。
②専攻の意味として、本研究科の場合 Major が適切である。
そのため、スポーツ学専攻を Major in Sport Study と表記する。
③学位としての修士の意味としては Master of Science が適切である。
そのため、スポーツ学修士を Master of Science in Sport Study と表記する。
4. 教育課程編成の考え方および特徴
本学では、学部教育において社会でのスポーツ要求に応えうる優れた能力を備えた人材を育成してきたが、本研究科ではスポーツを発展させる上でのさらに高次の問題解決能力を育成することを目指している。
学部では、生涯スポーツと競技スポーツの分野を柱にして教育・実践を重視してきたが、本研究科では教育・実践を継承しつつ、その上に研究を積み上げる形をとる。
学部では、スポーツ学について生涯スポーツと競技スポーツの分野から学んできたが、本研究科では生涯スポーツ系と競技スポーツ系に置き換えて、さらに内容をミク
ロ・マクロのレベルで専門的に学び、実際の学校・企業・クラブなどで実践して、さらに自己の研究にまとめることを目指している。

17

（1） 教育課程編成の考え方
本研究科では、系の名称を生涯スポーツ系と競技スポーツ系とする。
生涯スポーツ系
学部の生涯スポーツ学科では、「アウトドア、コミュニティー、学校といった様々な場面で、生涯を通じてスポーツを楽しむ人々をサポートするための理論を学び、実践力を身につける」ことを目的にしてきた。そして、学校、野外、地域の 3 つのコースを教育の柱にして取り組んできた。
しかし、本研究科の生涯スポーツ系が目指すものは、「・・・スポーツを楽しむ人々をサポートするための理論を学び、実践力を身につける」に止まらず、各自の職場・組織の状況下で、少しでも現状を改善するために何ができるのか、その場の問題を明らかにし、適切な解決の方向を示せる能力を養成することである。そのために、学校、野外、地域の分野で発生する問題点や改善策を学習・実践・研究するプログラムを展開する。
学校に関する分野では、保健体育科教育のスペシャリスト（体育教師）育成に特化した科目として、発育発達特論・同演習、学校スポーツ特論・同演習、健康教育特論・同演習等があり、学習・実践・研究のプログラムを展開する。
野外に関する分野では、自然と、人と向き合い活躍する野外教育指導者の推進に特化した科目として、野外スポーツ特論・同演習、スポーツ環境衛生特論・同演習等があり、学習・実践・研究のプログラムを展開する。
地域に関する分野では、実践を通して地域のスポーツ活動の指導者等の育成、学校以外での広いスポーツ活動の促進に特化した科目として、地域スポーツ特論・同演習、
スポーツ環境衛生特論・同演習等があり、学習・実践・研究のプログラムを展開する。
競技スポーツ系
従来、学部の競技スポーツ学科では「競技スポーツに関わる選手、観戦者、組織をサポートするためのトレーニング、コーチング、マネジメントに関する最新の理論と実践力を身につける」ことを目的としてきた。そして、トレーニング・健康、コーチ
ング、情報戦略、マネジメントの 4 つのコースを教育の柱にして、それに関する教
育と実践に取り組んできた。
しかし、本研究科の競技スポーツ系が目指すものは、「・・・に関する最新の理論と実践力を身につける」だけに止まらず、従来のトレーニング・健康、コーチング、
ビジネス、情報戦略よりさらに広い枠から、分析的に捉える能力を養成する。
トレーニング・健康の分野では、競技スポーツに精通し生理学・栄養学・医学分野など多岐にわたる自然科学的知見を深め、競技スポーツトレーニングが実践できるよ
う、トレーニング科学特論・同演習、 臨床スポーツ医学特論・同演習、スポーツ栄養特論など人材育成に特化した学習・実践・研究のプログラムを展開する。
コーチングの分野では、個人レベルの競技から集団レベルの競技にわたり優れたコーチングができるようコーチング特論・同演習、スポーツマネジメント特論、トレー18

ニング科学特論、スポーツ心理特論など人材育成に特化した学習・実践・研究のプログラムを展開する。
情報戦略の分野では、次代のスポーツ文化を担うアナリストを養成し、心理学・ス
ポーツバイオメカニクス分野など知見を深めるため、スポーツ心理特論・同演習、スポーツバイオメカニクス特論・同演習、臨床スポーツ医学特論など科学的な分析力を向上させることにより、情報操作の高度化に伴う国際競技力を開発・保持していける
人材育成に特化した学習・実践・研究のプログラムを展開する。
マネジメントの分野では、スポーツ関係産業界で活躍できるよう、スポーツ文化論
特論・同演習、スポーツマネジメント特論・同演習などで知見を深め、創造性とアイデアに富み、広い視野を備え、実践的で生きたスポーツビジネスを習得した人材育成に特化した学習・実践・研究のプログラムを展開する。

19

（2）教育課程の特徴
1） 科目区分
教育課程は、科目で区分すると共通科目と系科目に分けられる。各科目の特徴は次のとおりである。
共通科目の特徴
スポーツ学研究法では、修士論文を作成する上で基盤となる先行研究や最新の研究などについて学ぶ。
特別研究Ⅰ～Ⅳでは、修士論文の作成から完成までを指導する。
インターンシップでは、学外の学校・企業・クラブで現場の仕事に直接触れながら、問題解決能力を育む。
つまり、共通科目は本研究科で目的とする学習・実践・研究を全て網羅した内容となっている。スポーツ学を学習し、学校・企業・クラブで実践を積み、新しい知見を見出す修士論文の作成を目指している。
系科目の特徴系科目は、院生の学力水準を高める母体となる学びの部分であり、大きくしっか
りした土台の上に成り立った実践力・研究力を養う重要な基礎科目である。
生涯スポーツ系は、生涯スポーツ研究法（各分野共通）と教育に関する分野、野外に関する分野、地域に関する分野について学ぶことを目指している。
競技スポーツ系は、競技スポーツ研究法（各分野共通）とトレーニング・健康に関する分野、コーチングに関する分野、情報戦略に関する分野、マネジメントに関する分野について学ぶことを目指している。
2） 教育課程の概要
共通科目の概要
共通科目は、「スポーツ学研究法」、「特別研究Ⅰ～Ⅳ」、「インターンシップ」で構成している。
○スポーツ学研究法

講義（2 単位）

本大学院で担当する○合教員 4 人が、スポーツ学についてオムニバスでそれぞれの分野から講義する。
○特別研究Ⅰ～Ⅳ

演習（各 2 単位）研究指導担当教員が、修士論文作成の指導を行う。
○インターンシップ

実習（4 単位）

研究指導担当教員が、インターンシップの実施前・実施中・実施後での指導を行いながら、学生は学外の企業・学校・クラブ等で実践的に学ぶ。
20

系科目の概要
生涯スポーツ系における科目は、生涯スポーツ研究法〔生涯スポーツ系で修士論文の作成を目指している学生に対して、同系を担当する○合教員２名が、それぞれの専門分野からスポーツ学に関する研究の方法をオムニバスで講義（2 単位・必修）〕と７科目において特論（2 単位）と演習（2 単位）が開講されている。
スポーツ文化論特論と同演習、発育発達特論と同演習、地域スポーツ特論と同演習、野外スポーツ特論と同演習、スポーツ環境衛生特論と同演習、学校スポーツ特論と同演習、健康教育特論と同演習から構成されている。
また、競技スポーツ系における科目は、競技スポーツ研究法〔競技スポーツ系で修士論文の作成を目指している学生に対して、同系を担当する○合教員２名が、それぞれの専門分野からスポーツ学に関する研究の方法をオムニバスで講義（2 単位・必修）〕と７科目において特論（2 単位）と演習（2 単位）が開講されている。
臨床スポーツ医学特論と同演習、スポーツマネジメント特論と同演習、トレーニン
グ科学特論と同演習、コーチング特論と同演習、スポーツ栄養特論と同演習、スポー
ツ心理特論と同演習、スポーツバイオメカニクス特論と同演習から構成されている。
5.

教育組織編成の考え方及び特徴
本研究科の教育組織編成の考え方と特徴は、次のとおりである。

（1）教員組織編成の考え方
教員組織編成の考え方の主眼は、本研究科の目的達成するために作られたカリキュラムを、十分に担える力量を持つ教員を配置することである。その基本は、各教員が自己の研究分野において、十分な研究力量を持っていることである。
また、人材育成のための指導力量を持っていることである。つまり、普段から積極的に研究に取り組み、実践的な学習指導を行っていなければならない。
その点で、本研究科の専任教員は１４名を予定しているが、いずれの教員も日々研究・研鑽を重ね１４名の専任教員のうち１０名が博士号を取得している。
また、全員がインターンシップの実習指導・卒業論文指導など、実践に対応した人材育成に関わる教育指導を行っている。
（2） 設置科目と教員の編成構成する専任教員は、生涯スポーツ系に６名、競技スポーツ系に 8 名を配している。
また、学習・実践・研究面において、特に優れた実績を持つ研究指導教員を生涯スポーツ系に 2 名、同様に競技スポーツ系にも 2 名の研究指導教員を配置している。

21

（3） 職位・年齢の構成
専任教員の年齢構成と職位は、６０歳代２名、５０歳代５名、４０歳代３名、３０
歳代 4 名であり、全体的なバランスがとれている。また、男性教員と女性教員の割合は、男性教員１１名、女性教員 3 名となっている。
（完成年度 2013 年 3 月末時）

教 授
准教授
講 師
合 計

30 歳代
－
1 名（1）
3 名（1）
4 名（2）

40 歳代
2名
1 名（1）－
3 名（1）

50 歳代
4名
1名
－
5名

60 歳代
1名
1名
－
２名
※（

計
７名
4 名（2）
3 名（1）
14 名（3））内の数字は女性教員を示す。

6. 教育方法、履修指導と研究指導の方法及び修了要件（1） 教育方法
スポーツを発展させる上での高次の問題解決能力を身に付けた人材を育成するた
めには、学習・実践・研究が常に結びついた教育が必要とされる。そのための教育方法における特徴は、次のようである。
○系科目では、特論と演習が対になった形となっており、特論で理論的な解説を行い、演習では出来るだけ現場に即した内容で、より実践的な方法を学んでいく。
○生涯スポーツ系と競技スポーツ系の授業から偏りなく授業が受けられるシステムを利用して、総合的に学んでいく。
○現場でのインターンシップによって、実際的な問題に取り組み、問題解決の能力をつけていく。
○修士論文の作成においては、インターンシップや自分の自主的な活動を通して見つけた現場における実際的な課題をテーマにして、論文の完成を目指していく。
（2） 履修指導方法
入学後のオリエンテーション期間と各セメスターの期末に、次の内容で履修指導等を行う。オリエンテーション期間では、本研究科の研究指導教員が中心となり、入学者に履修指導を行う。それらは、学習面と生活面について履修要項や大学院要覧を基に行う。
学習面については、教育課程の概要、修了要件、履修方法、修士論文作成のプロセ
ス、受講登録、定期試験、学業成績、研究支援、図書館・テータベースの使用法などについて説明を行う。
また、学生生活面においては、キャンパスライフ、学籍、窓口、各種証明、学費、通学、奨学金、下宿、課外活動、医療・保健制度、オフィスアワー、ライブラリー、アルバイト、健康管理、学生相談、就職、大学の施設などについて説明を行う。
各セメスターの期末では、成績の発表とガイダンスを実施する。そこで、履修の状況に応じて、個別に必要な助言や指導を行う。
さらに、学習面や生活面で困難を抱えた学生については、何時でも担当教員を中心にきめ細かな対応を行う。加えて、科目の授業担当者が学生の履修状況を把握し、22

よりよい学習環境の維持に努める。
（3） 研究指導方法
本研究科では修士論文の作成を行うことによって、学部で培ってきた能力を、さらに高度なレベルで理論化して自分の力とする。そのために、研究課題を見つ
けだし、課題を解決していくプロセスを修士論文にまとめる。修士論文のテーマ決定、研究方法の確定、論文作成を決められた時間軸で遂行する。
このことについては、本文 14 頁から 15 頁に記述の「修士論文作成に係る特別研究（Ⅰ～Ⅳ）及びインターンシップとの関連」で既に示しているが、要約すると以下のようである。
1） 指導の時間軸①入学以前
本研究科に入学を希望する学生は、事前に希望する生涯スポーツ系或いは、競技
スポーツ系の担当教員との面談を実施する。
②入学試験
③入学直後
研究指導教員を決定し、研究の方向性について相談する。また、履修するカリキ
ュラムについてはシラバスを参考に、また、担当教員と相談の上で決定していく。
④1 年次 6 月
主指導教員と副指導教員を決定する。指導教員と相談して論文のテーマを決定し、提出する。
⑤1 年次 10 月
インターンシップの事前相談を行う。
⑥1 年次 1 月
主査 1 名と副査 2 名で構成する審査委員会を決定して、修士論文の第一次中間審査を実施する。
⑦2 年次 6 月
既定の主査 1 名と副査 2 名で構成する審査委員会による、修士論文の第二次中間審査を実施する。
⑧2 年次 8 月
インターンシップの中間指導を行う。
⑨2 年次 11 月
インターンシップの事後指導を行う。
⑩2 年次 1 月
公開による修士論文の発表会を行う。続いて、審査・口頭試問による修士論文の最終試験を実施する。
⑪2 年次 2 月
審査委員会は、論文の要旨、書面審査及び口頭試問の結果に関する要旨と合否に23

ついて、研究科委員会に報告する。
研究科委員会では、審査委員会の報告をもとにして、合否判定を実施する。
2） 研究の倫理審査体制
研究に関する倫理審査については、「びわこ成蹊スポーツ大学研究倫理委員会規定（平成 22 年 3 月 23 日制定）
」により審査を実施する。
研究の対象が人間である場合、本人や保護者、所属の責任者に対し事前の説明を行い、調査・研究への参加の意思を確かめてから実施する。インフォームド・コンセン
トを重視して行う。
（4） 修了要件、履修方法及び履修モデル
1） 修了要件
本研究科に 2 年間以上在籍して、なおかつ履修の規定に従い 30 単位以上の単位を修得し、さらに作成した修士論文が最終試験に合格した場合に限る。
2） 履修方法
共通科目と専門系科目について、所定の単位を修得しなければならない。
共通科目では、6 つの必修科目【スポーツ学研究法（2 単位）、特別研究Ⅰ～Ⅳ（各2 単位）、インターンシップ（4 単位）の合計 14 単位】を修得しなければならない。
自分が所属する系の科目では、専門科目として生涯又は競技スポーツ研究法（2
単位・必修）を習得するとともに、特論科目及び演習科目を 4 単位以上習得し、合せて 6 単位以上修得しなければならない。
さらに、生涯スポーツ系科目及び競技スポーツ系科目の選択科目の中から、特論科目と演習科目を合せて 10 単位以上を修得しなければならない。
修了するためには、合計で 30 単位以上を習得しなればならない。
3） 履修モデル
本研究科では、スポーツ学に関する総合的な知識を修得し、スポーツを取り巻く
社会的必要性に対応でき得る能力を育成することを基本としている。そのため本研
究科として実践的な「インターンシップ」（4単位）を必修とし、実習体験を通じて各自の専門分野の深化を図る。
本研究科では、上記の基本方針に則り、各個人の研究テーマを首尾一貫して掘り下げ、それについての知見と理論を系統的に学べるように、「生涯スポーツ系」「競技スポーツ系」のいずれかの分野の「特別研究Ⅰ～Ⅳ」を、原則として同一指導教員のもとで履修すること（各2単位）を必須とする。
また、上記2分野のそれぞれにスポーツ研究法（2単位・必修）を開講し、基本的な講義科目としての「特論」（2単位）を置くが、「特論」に連続して履修することを要求する科目は、「演習」（2単位）とする。
この選択科目の履修において、例えば「競技スポーツ」を専攻する学生は、同一分野内の「臨床スポーツ医学特論」、「トレーニング科学特論」、「スポーツ栄養24

特論」、「スポーツ栄養特論」、「スポーツ心理特論」のみならず、隣接分野の「スポーツ環境衛生特論」、「健康教育特論」、「健康教育特論」等を学ぶことで、ス
ポーツ学に関する広い視野と統合的な問題把握能力を身につけることが期待される。
そこで、次に示した本修士課程が養成しようとする人材像を想定した履修モデル
を具体的に説明する。〔資料５〕＊履修モデル①【学校】「学校教育における保健体育科教育のスペシャリスト教員
としての人材養成」
学校教育において要望の強い、スポーツ科学や体育に関する高度な知識と技能を備えた保健体育教員を養成するための履修モデルである。
また、教育現場では多様な知識が必要とされるため他分野の専門科目からも履修する。
＊履修モデル②【野外】「野外教育における指導者を目指す人材の養成」
地域スポーツクラブ、民間スポーツクラブ、スポーツ行政、スポーツ団体等からの強い要請として、スポーツビジネスに関する高い実践力を身につけた人材（
スポーツ・マネジメント・スタッフ）が求められており、コミュニティ・スポー
ツビネスに関する高度な専門知識、実践能力・技能、マネジメント能力等を有する人材の養成を目指す。
＊履修モデル③【地域】「地域のスポーツ活動の指導者及び学校以外における生涯
スポーツ活動のリーダーを目指す人材の養成」
地域における老若男女、高齢者、障がい者を含めすべて人々のスポーツ活動をサポートするため、より高度な専門知識、実践能力、技能、マネジメント能力、論理的研究能力の育成を図り、社会から要請される人材の育成を目指す。
＊履修モデル④【トレーニング・健康】「競技スポーツトレーニングを実践できる人材の養成」
フィットネススタッフとして専門的知識の深化を図るため、スポーツトレーニ
ングを中心とした健康増進に関する実践技能の開発、更に、生理学・栄養学・医学分野など多岐にわたる自然科学的知見を深め、競技スポーツトレーニングを実践できる人材の育成を目指す。
＊履修モデル⑤【コーチング】「コーチングスタッフ・スポーツコーチを目指す人
材の養成」
プロ又はアマチュアスポーツのコーチングスタッフとして専門的知識の深化及びマネジメント能力を開発し、実践力と理論的研究能力の育成を図ることにより、
トップスポーツ界で要請される人材の育成を目指す。
＊履修モデル⑥【情報戦略】「次代のスポーツ文化を担うアナリストを目指す人材の養成」
スポーツアナリストとして、高度化した情報の収集・分析力を育成し、試合状25況や相手チームなどを調査・分析し、コーチや選手に情報を提供する専門的知識の深化を図り、国際競技力を開発・保持していける理論的研究能力の育成を図る
ことにより、社会から要請される人材の育成を目指す。
＊履修モデル⑦【マネジメント】「スポーツ産業界においてスポーツビジネスを目指す人材の養成」
プロ・アマチュアを問わず各種のスポーツ産業スタッフとして専門的知識の深化及びマネジメント能力を開発し、実践力と理論的研究能力の育成を図ることにより、スポーツビジネス界で要請される人材の育成を目指す。
7. 施設・設備の整備計画
本研究科に関する施設・設備は、本学内の現有施設・設備を利活用する。収容予定（収容定員）の 20 名（入学定員 10 名）の院生が日常的に研究等で利用する場所については、
第 1 講義棟 2 階の学部講義室を転用した研究室等を予定しており、机、椅子、書棚などの什器類についても学部と共用する予定である。［資料６］
図書館
研究に利用される本学の図書館は、院生にとって十分な研究条件を備えている。先ず、体育・スホーツ・健康に関係する図書関係は、幅広いテーマで集められ、和書・洋書合
わせて現在約 35,000 冊以上所蔵している。
体育・スポーツ・健康に関する図書として約 13,000 冊以上、学校に関する図書も約1,000 冊程度あり、その他、各研究分野の学会誌をはじめ、各種スポーツ種目類の専門雑誌も広く網羅している。
洋雑誌についても、各研究分野とスポーツ種目分野に関する多彩で多くのものを揃えている。
さらに、随時、図書・雑誌・CD・ビデオの購入を進めている。また、オンラインサ
ービスの設備も充実しており、国内外の文献検索や収集に幅広い機能を果たしている。
図書館での利用に関しては、専門図書、推薦図書や研究書を系統的に配置し、院生と学部学生が共用することとしている。また、文献検索や情報検索用の情報端末機器を配置した「閲覧コーナー」についても院生と学部学生が共用して利活用することとしている。
スポーツ研究施設
院生が研究に使用するスポーツ施設は、現有施設の体育館、トレーニングルーム、
陸上競技場、球技場、テニスコート、温水プール、各種野外活動施設、各種測定機器など現有の施設を利活用することで十分な研究環境に対応している。
施

設

名

体 育 館 棟 １
（メインアリーナ）

施

設

概

要

【球技公式戦も可能な本格的体育館】バスケットボール、バレーボール、バドミントンなどの公式戦にも対応する体育館。上階にはアリーナを回遊するスタイルのランニングコース（1 周150m）を設置
26

体 育 館 棟 ２
トレーニングルーム（マルチアリーナ）

陸上競技場（びわこフィールド）

球

技

場

（マルチフィールド）テニスコート

温水プール棟（アクアセンター）

野外活動施設「湖岸地倉庫、屋外炊事棟、バンガロー棟」（アウトドアフィールド）【トレーニング、格技・ダンス用アリーナ】1 階は、国際仕様の柔道場や剣道場・ダンスに使用できる道場、最新のトレーニ
ングマシーンを備えたトレーニングルームを完備。2 階は、あらゆる種目の練習が行える多目的スタイルのアリーナで、地域の子供を対象としたプログラムを実施【ナイター設備を完備した全天候型競技場（3 種公認陸上競技場）】400ｍトラック「8 レーン：全天候型の 6 レーン（内側）とクレー仕様の 2 レーン（外側）」、天然芝を備えたフィールド【ナイター設備を完備した多目的に使える人工芝のフィール
ド】天然に近い人工芝を全面に設置したフィールドで、J リー
グ規格サイズに合わせたサッカーピッチのほか、さまざまな球
技が使用可能なフィールド【ナイター設備を完備したハイパフォーマンスを支える最新コート】膝や腰への負担を考慮し人工芝の上に細かい砂をまくな
ど最新仕様のオムニコート（3 面）【室内型 25m 温水プール】6 コースの槽内に水深 3m の部分を設け、ダイビングや救助法を学ぶことができる。2 コースには可動式の床を設け、幼児、高齢者及び障がい者の利用も可能な
プール【全国屈指の野外活動設備】公設キャンプ場などの一般的なコテージや炊飯場を完備、野外活動の演習を行うほか、キャンパスから徒歩 5 分の琵琶湖の水辺はプライベートビーチが設置され、艇庫やキャンプゾーンを整備

8. 既設学部との関係
本研究科は、学部の上に積み上げられた研究機関であり、進学、研究・研究成果、教育、教員組織などにおいて深い関係を持っている。

【資料７】

例えば、進学についても、本研究科と学部は深い関係がある。学部の教育分野は、2 学科
7 コースからなる。学部の生涯スポーツ学科は、野外スポーツコース、地域スポーツコー
ス、学校スポーツコースの 3 コースが設置されている。競技スポーツ学科は、トレーニン
グ・健康コース、コーチングコース、スポーツビジネスコース、スポーツ情報戦略コースの4 コースが設置されている。
本研究科では、生涯スポーツ学科に関する分野を発展させた形で生涯スポーツ系、競技ス
ポーツ学科を発展させた形で競技スポーツ系が存在している。そのため、生涯スポーツ学科から生涯スポーツ系へ、競技スポーツ学科から競技スポーツ系へ進学する学生が一般的な進路と推測される。
また、研究・教育成果についても、本研究科と学部は深い関係がある。当然、本研究科でもたらされた研究成果や教育成果は、学部の教育内容などに大きな影響を及ぼすことが想定される。また、大学院生による学習・実践・研究が、学部生の学習・実践に大きな刺激をもたらすことになることが見込まれる。
教員組織も学部と研究科間において、整合性を持って配置されている。学部の生涯スポ
27

ーツ学科の教員が、本研究科の生涯スポーツ系を担当する。また、学部の競技スポーツ学科の教員が、本研究科の競技スポーツ系を担当する。

9. 入学者選抜の概要
本研究科に進学を希望する学生としては、本学部の生涯スポーツ学科と競技スポーツ学科を卒業する学内進学者が多く見込まれる。さらに、本学部の既卒業生や他大学を卒業した希望者も存在すると考えられる。
（1） 受け入れたい人材
本研究科は、スポーツ学に関する学習・実践・研究を積み、生涯スポーツや競技スポーツの現場で活躍する高度職業人の養成を目指している。そのため、真のスポーツの技と知恵を社会に発信し、実現することを通じて、わが国および世界に貢献できる人間になりたいと考えている者を選ぶ。
（2） 入学資格
入学資格者は、本研究科の学則第 13 条に以下のように記している。
第13条

本大学院に入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。

（1）学校教育法に定める大学を卒業した者（2）学校教育法施行規則の規定により大学を卒業したと同等以上の学力があると認められた者（3） 大学院において、大学を卒業したと同等以上の学力があると認められた者で、22歳に達した者（3） 入学者の選抜方法
入学者の選抜は、以下のような内容で実施する。
①

書類による審査・・・提出書類に記された「志望した動機」、「研究科の研究計画書」、「調査書」、「運動部活動」、「ボランティア活動」などを評価する。

②

小論文・・・スポーツ学の内容について、適切な小論文を出題する。

③

口述試験・・・将来についての構想、学習の意識・意欲、院生中の生活設計などについて口述試験を実施する。

（4） 入学定員及び収容定員
入学定員は 10 名、収容定員は 20 名とする。入学定員数を 10 名とした理由は、学部からの学内進学者が多いと想定され、さらに学部は 2 学科 7 コースで構成されていることから、各学科・各コースからの 1 名以上の進学者を想定して、割り出したものである。
また、学内の 3 年生、2 年生に対して実施した大学院入学希望アンケート調査の結果から、10 名を超える希望者があったことから決定した。
28

10. 取得できる資格
すでに学部での教育において、中学校教諭一種免許状（保健体育）と高等学校教諭一種免許状（保健体育）を所有している者は、本研究科で新たに 24 単位以上を取得することによって、保健体育の専修免許状を取得することができる。
11. 管理運営
本研究科の管理運営は、「びわこ成蹊スポーツ大学大学院研究科委員会規程」に基づき行われる。研究科委員会（以下「委員会」という。
）の組織及び運営について、研究科委員会規程（抜粋）は次のように定めている。
（組織）
第2条

委員会は、研究科長（以下「研究科長」という。
）及び研究科の専任の教授をもって組織する。
2

前項の規定にかかわらず、研究科長が必要と認めたときは、委員会の議を経て、准教
授その他の教員を委員会の構成員に加えることができる。

（審議事項）
第3条

委員会は次の各号に掲げる事項について審議する。

（1）研究科の教育研究に関すること。
（2）研究科の教育課程に関すること。
（3）研究科学生の入学、退学、除籍、休学、復学及び修了に関すること。
（4）研究科学生の福利厚生に関すること。
（5）研究科における諸規程の制定又は改廃に関すること。
（6）その他研究科運営に関する重要事項（委員会の運営等）
第4条

研究科長は委員会を主宰し、その議長となる。ただし、研究科長に事故あるとき、また研究科長から要請があったときは、研究科長が指名した研究科の専任の教授が議長となる。
2

専門的な事項を審議するため、委員会に専門委員会を置くことができる。

（定足数）
第5条

委員会は、構成員の過半数の出席により成立する。

（議決）
第６条

委員会の議事は、出席者の過半数により決し、可否同数のときは、議長の決するところによる。
以上のように、本研究科における管理運営について研究科委員会規程で規定しているが、本研究科内での運営をスムーズに運ぶために、運営委員会（研究科長、系長、委員で構成）や、必要な特定の事項を処理する小委員会を置くことができる。

29

12. 自己点検・評価
本学では、平成 15 年 4 月に「びわこ成蹊スポーツ大学自己点検・評価委員会規定」を制定し、自己点検・評価を進めてきた。また、平成 21 年度に開学 6 年を迎えたことから、本学は（財）日本高等教育評価機構による認証評価を受け、大学基準に適合していることを認定された。
本研究科においても今後学部の自己点検・評価に準じた「びわこ成蹊スポーツ大学
大学院スポーツ学研究科自己点検・評価委員会規定」（仮称）を制定し、さらに「びわこ成蹊スポーツ大学大学院スポーツ学研究科自己検討・評価委員会」（仮称）を設置して、以下のような点検項目について検討する。
（1）建学の精神・大学院の基本理念及び使命・目的に関する事項（2）教育研究組織に関する事項（3）教育課程に関する事項（4）学生に関する事項（5）教員に関する事項（6）職員に関する事項（7）管理運営に関する事項（8）財務に関する事項（9）教育研究環境に関する事項（10）社会連携に関する事項（11）社会的責務に関する事項
本研究科は、生涯スポーツ系と競技スポーツ系における教育研究組織、教育課程、学生、教育研究環境などについて、具体的で客観的な自己評価を実施していく。そして、自己評価結果を検証するとともに、常に他大学大学院の状況も視野に入れながら、改善を図る。
13. 情報の公表
本学では、開学以来、情報公開・公表を重視している。学習や学生生活などに関して構築された豊富なデータベースから、学生に必要な情報を随時提供し公表している。
講義概要及びシラバスなどは、カリキュラムに関する豊富な内容が盛り込まれ、学生の受講をサポートしている。
また、大学と学生一人一人の間を結びつけるモバイルシステムは、迅速かつ明瞭に学生の学習や生活に役立つ情報を提供している。
一方、各教員による日々の教育・研究活動もテータベース化され、広く公表している。
勿論、学生にとっての情報や教員に関する情報は、ウェッブ上で一般に公表されている。
本研究科では学部で重視してきたように、学習や学生生活にわたる広い内容をデータベース化して、随時情報として学生に提供し公表していく作業を丹念に行っていく。
また、本研究科では、研究科の教育研究上の理念と目的、人材養成の指針、カリキュ
30

ラム、教員組織、学位取得のプロセス、入学者選抜方法等が記載された、研究科設置認
可申請書類や設置計画履行状況報告書を本学のホームページに公開して、社会に対する約束を遵守していく。【 本学のホームページ

http://www.bss.ac.jp 】

14. 教員の資質の維持向上の方策（1） 学部における教員の資質の維持・向上
本学部では、教員の資質の維持向上のために、教育・研究環境の整備と各教員の意識向上を目指す取り組みを行ってきた。
教育・研究環境の整備①本学では、毎年教員の共同研究の推進をサポートしている。サポートの対象となった共同研究は、研究の成果を論文として研究誌に掲載する或いは、大学の紀要に公表するなど義務化されている。また、学術委員会を設置し、研究条件の整備ために科学研究費に代表される研究助成に関する情報の提供、研究助成取得に関する情報交換などを組織的に実施している。
②FD 委員会による取り組みによって、全学的なレベルの向上が図られている。平
成 21 年 4 月に「びわこ成蹊スポーツ大学ファカルティ・ディベロップメント(FD）
委員会規定」が決められ、FD 委員会は「教員がより質の高い教育を提供することを目的とした組織的な取り組みを」（趣旨）行ってきた。教職員の意識向上のための話し合い、研究授業、授業アンケートなどを実施して改善に取り組んできている。
各教員の意識向上を目指す取り組み①本学では、各教員の意識向上を目指す取組として学術委員会を設置し、学術の振興に努めている。公開による研究発表会の開催や教育・研究業績の開示やデータベース化を推進している。例えば、学術委員会主催による「アカデミックアワー」を毎月開催（学内外公開）している。
「アカデミックアワー」では、全教員が教育・研究に関する成果を順番に発表している。教員、学生、市民を含めてデスカッショ
ンをすることで、相互に大きな刺激となっている。
また、教員相互の研究交流の機会となり、教員個々の研究が共同研究に発展する
或いは、新たな研究が創生される環境を作り出している。
②全教員には、毎年の研究成果をデータ化することが義務付けられている。それにより、教育・研究が個々の教員に強く意識され、教育・研究成果を生むという相乗効果に結びついている。
（2） 研究科における教員の資質の維持・向上
本研究科においても教員の資質の維持・向上のために、教育・研究環境の整備と各教員の意識向上を目指す取り組みを行う。
教育・研究環境の整備
31

①教育・研究の推進をサポートする仕組を整える。サポートされた教育・研究の成果は、論文として研究誌或いは、大学の紀要に公表する。また、関連して研究条件の整備ために研究助成に関する情報の提供、研究助成取得に関する情報交換などを積極的に行う。
②本研究科に FD 委員会を設置し、委員会による充実した取り組みを実施する。
FD 委員会は推進計画を作成し、教職員の意識向上のための話し合い、研究授業、授業アンケートなどを実施する。
各教員の意識向上を目指す取り組み①学内外を対象にした研究発表や教育・研究業績の開示、データベース化を行う。
毎月、市民にも公開して開催している「アカデミックアワー」では、全教員が順番に教育・研究に関する成果を発表する。
②全教員には、毎年の研究成果をデータ化することが義務付けられている。

32

びわこ成蹊スポーツ大学大学院設立に関する学生アンケート
２００８年度入学生１８０名（52.4％、343名中）
Q1.進学への興味
a 大変興味がある
b 少し興味がある
c あまり興味がない
d 全く興味がない
計
Q2. 希望進学先
a 他大学へ興味
b ＢＳＳＣ大学院
c まだ考えていない
d 無回答
計

17
50
54
59
180

9%
28%
30%
33%
100%

資料１

Q1.進学への興味
大変興味があるa, 17, 9%
全く興味がないd, 59, 33%
少し興味があるb, 50, 28%

あまり興味がない
c, 54, 30%

15
32
45
88
180

8%
18%
25%
49%
100%

Q2.希望進学先
他大学へ興味a, 15, 8%
ＢＳＳＣ大学院b, 32, 18%

Ｑ３進学目的（複数回答含む）
a 専門知識習得
82
b 高度な実践能力
50
c 研究
12
d 資格取得60
e 競技継続
15
f その他
2
計
221

37%
23%
5%
27%
7%
1%
100%

まだ考えていない

c, 45, 25%

Q3.進学目的
競技継続
e, 15, 7%

Q4進学の障害（複数回答含む）
a 入学試験
32
b 授業料
134
c 生活費
50
d 時間的拘束19e 修士論文25
f 終了後の進路
13
計
273

12%
49%
18%
7%
9%
5%
100%

Q5家族のサポートa 賛成
b 自力ならc 反対
d わからない
計

19%
37%
18%
25%
100%

34
65
32
44
175

無回答
d, 88, 49%

その他
f, 2, 1%

専門知識習得a, 82, 37%

資格取得
d, 60, 27%

研究c, 12, 5%

高度な実践能力b, 50, 23%

Q4.進学の障害
終了後の進路f, 13, 5%
修士論文
e, 25, 9%

入学試験
a, 32, 12%

時間的拘束d, 19, 7%

びわこ成蹊スポーツ大学大学院に期待すること（自由記述）
世界に通用する大学院を
特色を活かし、他にはない大学院を
スポーツ大学らしい高度なスポーツの学びの環境
より学部も活性化することを期待
独自の研究
社会への貢献修了後の進路の安定
より専門的知識を持ったスポーツ指導者の育成
より高度な資格や免許の取得

生活費
c, 50, 18%

授業料b, 134, 49%

Q5.家族のサポート
賛成a, 34, 19%
わからないd, 44, 25%

反対c, 32, 18%

自力ならb, 65, 38%

資 料 ２びわこ成蹊スポーツ大学大学院の設置に関する外部アンケート
第１回アンケート実施日：2010年 8月、依頼社数：34社、回答社数：24社、回収率：70.6%（学部卒就職先を含む企業に依頼）
第２回アンケート実施日：2010年12月、依頼社数：28社、回答社数：20社、回収率：71.4%（学部卒就職先を含む企業に依頼）
インターンシップ受入企業訪問調査 ： 2010年12月～2011年4月、企業等数：29社 （重複している企業等の場合は、担当部署が相違のため算入）＊（第1回）回答企業名：（財）近畿健康管理センター、㈱モリヤスポーツ、㈱いずみ21、㈱モンベル、つるや㈱、小泉産業㈱、㈱エスエスケイ、古川運輸㈱、㈱ビバ、㈱学情、トヨタカローラ大阪㈱、（財）滋賀保険研究センター、㈱スズキ自販滋賀、㈱トレジャーボックス、㈱バープワイヤー、三和ペイント㈱、NPO法人 巧志会、
太陽精機㈱、㈱オージースポーツ、（財）京都キリスト教青年会、トヨタカローラ滋賀㈱、㈱河合楽器体育事業部、（社）竹栄会、㈱ファミリー＊（第2回）回答企業名：㈱滋賀銀行、ＮＰＯ法人アミティエ･スポーツクラブ、神戸ＹＭＣＡ、㈱遠藤照明、㈱ウエストコースト、㈱魚国総本社、㈱ザ・ビッグスポーツ、㈱アクセスヒューマネクスト、㈱イモト、㈱ジャクバ、㈱ハークスレイ、㈱ウエルネスサプライ、㈱イモト、佐川印刷㈱、近畿日本ツーリスト㈱、大阪トヨペット㈱、ホーム㈱、㈱家族亭、ミズノ㈱、大倉㈱＊インターンシップ受入訪問調査企業名：㈱ガンバ大阪、三菱重工㈱広島製作所、びわ湖放送㈱、㈱トーアスポーツ、㈱岡山スポーツ会館、（財）大津市体育協会、（医）緑生会 中山病院、大津市立志賀中学校、大津市立小松小学校、㈱京都パープルサンガ、佐川印刷㈱、（国法）奈良教育大学特別支援教育研究センター、㈱いずみ２１大津イトマンスポーツクラブ、NPO法人フィールド オブ ドリームス（OBC高島）、（財）守山市文化体育事業団、㈱モンベル、（財）滋賀県体育協会、
滋賀県教育委員会スポーツ推進課・学校教育課、（財）ひばり高島市今津総合運動公園、（医）青志会 北村整形外科、大津赤十字病院、㈱阪神タイガース、（財）滋賀県立希望が丘文化公園スポーツ館、大津市立葛川少年自然の家、アイアイ㈱、佐川急便㈱、(独法）国立スポーツ科学センター、大塚製薬㈱大津出張所

Q1．スポーツの高度な専門知識をもった人材の必要性
事

記号

項

合

計

第1回アンケート調査 第2回アンケート調査

インターンシップ
受入訪問調査a 大変必要

11

15%

4

17%

1

5%

6

21%

b 必要とされている

47

65%

13

54%

11

55%

23

79%

c 必要とされていない

14

19%

7

29%

7

35%

0

0%

1

1%

0

0

1

5%

0

0%

73

100%

24

100%

20

100%

29

100%

無回答
計

Q1.スポーツの高度な専門知識をもった人材の必要性

19%

1%

15%

65%

Q2．大学院修了者の積極的採用
記号

事

項

合

計

第1回アンケート調査 第2回アンケート調査

インターンシップ
受入訪問調査a 積極的に採用している

4

5%

3

13%

0

0%

1

3%

b 学部卒をより積極的に採用

8

11%

3

13%

4

20%

1

3%

c 特に区別をしていない

61

84%

18

75%

16

80%

27

93%

73

100%

24

100%

20

100%

29

100%

計

Q2.大学院修了者の積極的採用
5%

84%

11%

Q3．修了者に対し学部卒以上に期待すること（複数回答を含む）
事

記号

項

合

計

第1回アンケート調査 第2回アンケート調査

インターンシップ
受入訪問調査a 高度専門知識

55

32%

9

25.0%

7

24%

39

37%

b 高度専門資格

22

13%

2

6.0%

1

3%

19

18%

c 高度な実践力

62

36%

18

50.0%

13

45%

31

30%

d 研究の知識・能力

23

14%

6

17.0%

2

7%

15

14%

e その他

7

4%

1

2.0%

5

17%

1

1%

1

1%

0

0

1

3%

0

170

100.0%

36

100%

29

100%

105

無回答
計

100.0%

Q3.修了者に対し学部卒以上に期待すること
1%
4%
14%

32%

36%

13%

Q4．びわこ成蹊スポーツ大学大学院修了者の採用
記号

事

項

合

計

第1回アンケート調査 第2回アンケート調査

インターンシップ
受入訪問調査a 条件が整えば検討する

65

89%

24

100%

16

80%

25

86%

b 是非採用したい

5

7%

0

0

2

10%

3

10%

c わからない

3

4%

0

0

2

10%

1

3%

73

100%

24

100%

20

100%

29

100%

計

Q4.本学大学院修了者の採用について
7% 4%

89%

その他

本学及び本学学生に対するご意見・ご要望等

・貴学部卒業生が頑張っていますので、期待しています
・従来より、大学院・学部にかかわらず幅広い人材を求めています・より人間性の成長と人間的な成長を期待します・大学院・学部共にこれからも宜しくお願いしたい。大学・NPO法人が共同して、地域貢献活動をしていきたい。
・カリキュラムは大学で問題意識を持って取り組ませ、期間もお互いがすり合わせて、実習できる日を設定する。
・来てもらって助かるという関係がありがたい。院生には、テーマ（問題意識）をもってきてもらえれば指導はできる。
・全面的に協力する。他のグループ会社もあるため、要望によりそちらへの参加も可能。その場合は、グループ会社に話を通す。
・他大学との関係から、夏休み時期は混雑する。出来れば外したほうが良い。カリキュラムをどこまで用意できるか心配である。
何をしたいか目的意識をはっきりして、大学院での知識をスポーツ関連の報道の方にもレクチャーしてもらえればありがたい。
・現在受入れている学部生は、何事にも積極的で大変好評であり、院生に関しては、テーマ（問題意識）をもって来てもらえればよい。
・インターン受入希望時期について（１２月，３月が時間が空く。他の月は忙しく、特に夏場が一番利用が多い。）
指導の観点から、カリキュラムの関係も踏まえ、出来れば派遣時期を柔軟に対応していただけたら助かる。
・出来るだけ滋賀県在住の子を派遣して欲しい。インターンシップの受入等に関し、今後も全面的に協力・連携する。
・一定期間にびっしりと実習をおこなう（教育実習のように）とキツイ。学校側の受入条件に合わせてもらえれば全然問題はない。
スポーツ医学の対応・注意等を先生・生徒向けに話してほしい。

資 料 ３

研究課題の設定から、実習実施、課題解決・成果報告と評価までを受入機関と大学の緊密な協力の下で実施

受入機関＊研究課題決定
＊実習指導
＊成果評価

大 学

学 生

＊課題設定指導＊事前・中間・
事後指導＊成果評価＊具体課題設定・実施計画策定＊実習実施＊成果報告

受入機関における先端的 ・実践的課題に挑戦する
１．将来を担う研究者・指導者等に必要な、幅広い視点からの課題発見・設定能力と問題解決能力を養成
２．社会の要請に応える研究開発に直ちに参加でき、実践力、企画力、リーダーシップのある 人材を育成
３．研究成果が受入機関の持つ課題解決へのブレークスルーとなる、更に副次効果も期待
実践的な成果、視野の拡大
自分の研究に密接に関連するテーマに、専門能力を生かし、幅広い視点から取り組む。
自己の専門能力と、受入機関の研究・開発現場で必要な能力のギャップを認識する。
企画力、独創性受入機関・大学が設定した基本テーマに基づき、学生自らが課題設定と実施計画を策定する。
実践力、リーダーシップ
実施の過程で生じる様々な課題・問題を、学生自ら発見・解決する能力を醸成する。
産学連携、社会の要請する人材像を正しくキャッチ
実施の過程で受入機関職員と大学教員が協同で、実習学生の指導に当たる。
インターンシップ終了後、受入機関側指導員、大学側指導教員及び実習参加学生等により「成果報告会」を開催する。

スポーツ学研究科所属の修士課程２年生
1～2 ヶ月 集中又は分散実施も可能な柔軟な形態
事
項①.課題提示と学生公募②.課題説明会③.応 募④.課題と参加学生のマッチング⑤.事前研修
⑥.実 施
⑦中間指導
⑧単位認定
⑨成果報告
⑩.事後研修（事後指導）

時
期
4 月初旬
4 月中旬～ 4 月下旬
5 月初旬～ 5 月中旬
5 月下旬～ 5 月中旬
5 月中旬～ 5 月下旬
8 月初旬～ 9 月中旬
8 月下旬頃
前学期末
10 月下旬～１１月頃

内容等
研究課題の提示、公募開始
説明会開催
インターンシップ登録
派遣先・研究課題と派遣学生マッチング
全派遣学生対象（知的財産教育、守秘義務）
受入機関側と大学との協同指導
実習先における指導教員による指導
実習報告書等により単位認定（４単位）受入機関を含め成果報告会開催
研究課題発展セミナー

資料５

履修モデル①

履修モデル②【学校】学校教育における保健体育科教育のスペシャリスト教員としての人材養成【野外】野外教育における指導者を目指す人材の養成
地域スポーツクラブ、民間スポーツクラブ、スポーツ行政、スポーツ団
体等からの強い要請として、スポーツビジネスに関する高い実践力を身につけた人材（スポーツ・マネジメント・スタッフ）が求められており、コミュニティ・スポーツビジネスに関する高度な専門知識、実践能力・技能、
マネジメント能力等を有する人材の養成を目指す。
下記モデルは、生涯スポーツ分野を選択した学生のモデルである。

学校教育において要望の強い、スポーツ科学や体育に関する高度な知識と技能を備えた保健体育教員を養成するための履修モデルである。
また、教育現場では多様な知識が必要とされるため他分野の専門科目からも履修する。
下記モデルは、生涯スポーツ分野を選択した学生のモデルである。
■：必修科目
科
目
区
分

共
通
科
目

●：主たる専門分野における選択科目▲：他専門領域からの選択科目

主たる分野
分

野

学

生涯スポーツ系

年

授業科目の名称

1年次単位

スポーツ学研究法

2

インターンシップ

4

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

前学期 後学期 前学期 後学期

生涯スポーツ研究法

■

共
通
科
目

ツ
系
科
目

学校スポーツ特論22

健康教育特論2

健康教育演習2

発育発達特論2

発育発達演習

2

2

6

●

●
●

●

修士論文提出者合計（合計単位）

インターンシップ

4

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

生涯スポーツ分野

生涯スポーツ研究法

2

野外スポーツ特論

2

野外スポーツ演習

2

スポーツ環境衛生特論

2

スポーツ環境衛生演習

2

スポーツ文化論特論

2

地域スポーツ特論

8
競
技
ス
ポ

10
22

6

2
8

■
■
■
■
■
■
4

2

6

2

■
●
●
●
●
●

2

●
6

スポーツ心理特論

2▲

スポーツマネジメント特論

2

▲

6

2

6

8

競技スポーツ分野

ツ
系
科
目

2

2年次

前学期 後学期 前学期 後学期

2

取得単位数

▲

12
30単位以上

2

取得単位数

ー

ー

取得単位数
前学期又は後学期取得単位数小計

単位

共 通 分 野

ツ
系
科
目

●

1年次

スポーツ学研究法

特別研究Ⅳ

生
涯
ス
ポ

●

生涯スポーツ系

年

授業科目の名称

■

6

学

2

競技スポーツ分野

ツ
系
科
目

野

■
4

2
取得単位数

スポーツ心理特論■ーー

生涯スポーツ分野■▲：他専門領域からの選択科目

主たる分野
分

■

2

学校スポーツ演習科
目
区
分●：主たる専門分野における選択科目

■

2
取得単位数

競
技
ス
ポ

2年次

共 通 分 野

特別研究Ⅳ

生
涯
ス
ポ

■：必修科目

取得単位数
前学期又は後学期取得単位数小計
修士論文提出者合計（合計単位）

41430単位以上20

210

履修モデル③

履修モデル④【地域】地域のスポーツ活動の指導者及び学校以外における生涯スポーツ活動【トレーニング・健康】競技スポーツトレーニングを実践できる人材の養成のリーダーを目指す人材の養成
地域における老若男女、高齢者、障がい者を含めすべて人々のスポーツ活動をサポートするため、より高度な専門知識、実践能力、技能、マネジメント能力、論理的研究能力の育成を図り、社会から要請される人材の育成を目指す。
下記モデルは、生涯スポーツ分野を選択した学生のモデルである。

■：必修科目
科
目
区
分

共
通
科
目

●：主たる専門分野における選択科目▲：他専門領域からの選択科目

主たる分野
分

野

学

共 通 分 野1年次単位

スポーツ学研究法

2

インターンシップ

4

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

特別研究Ⅳ

2
取得単位数

生涯スポーツ分野

ツ
系
科
目

2

地域スポーツ特論

2

地域スポーツ演習

2

スポーツ環境衛生特論

2

スポーツ環境衛生演習2

学校スポーツ特論2

前学期 後学期 前学期 後学期

共
通
科
目

■
■

2

6

生
涯
ス
ポ

●

授業科目の名称

1年次単位

スポーツ学研究法

2

インターンシップ

4

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

特別研究Ⅳ

2

2年次

前学期 後学期 前学期 後学期■■■

共 通 分 野
■
■
■

取得単位数

4

スポーツ環境衛生特論

2▲

健康教育特論

2

▲

取得単位数

4

2

6

2

6

2

生涯スポーツ分野

ツ
系
科
目

●
●

4

トレーニング科学特論

2

▲

4

2

2

競
技
ス
ポ

ツ
系
科
目

競技スポーツ系科目

競技スポーツ分野

競技スポーツ研究法

2

トレーニング科学特論

2

6
18

8

4
12

■
●

トレーニング科学演習

2

臨床スポーツ医学特論

2

臨床スポーツ医学演習

2

スポーツ栄養特論

2

●

取得単位数

6

6

14

8

4
12

30単位以上

競技スポーツ系

年●●▲

修士論文提出者合計（合計単位）

学

2

■

2

前学期又は後学期取得単位数小計

野■4▲：他専門領域からの選択科目

主たる分野
分

■
■

取得単位数

取得単位数

●：主たる専門分野における選択科目■

スポーツマネジメント特論

ツ
系
科
目

科
目
区
分

ー

ー

競
技
ス
ポ

生涯スポーツ研究法

2年次

ー

ー

生
涯
ス
ポ

■：必修科目

生涯スポーツ系

年

授業科目の名称

フィットネススタッフとして専門的知識の深化を図るため、スポーツトレー
ニングを中心とした健康増進に関する実践技能の開発、更に、生理学・栄養学
・医学分野など多岐にわたる自然科学的知見を深め、競技スポーツトレーニン
グを実践できる人材の育成を目指す。
下記モデルは、競技スポーツ分野を選択した学生のモデルである。

前学期又は後学期取得単位数小計
修士論文提出者合計（合計単位）

30単位以上

●
●
●

22

8

履修モデル⑤

履修モデル⑥【コーチング】コーチングスタッフ・スポーツコーチを目指す人材の養成【情報戦略】次代のスポーツ文化を担うアナリストを目指す人材の養成

プロ又はアマチュアスポーツのコーチングスタッフとして専門的知識の深化及びマネジメント能力を開発し、実践力と理論的研究能力の育成を図ることにより、トップスポーツ界で要請される人材の育成を目指す。
下記モデルは、競技スポーツ分野を選択した学生のモデルである。

■：必修科目
科
目
区
分

共
通
科
目

●：主たる専門分野における選択科目▲：他専門領域からの選択科目

主たる分野
分

野

学

共 通 分 野1年次単位

スポーツ学研究法

2

インターンシップ

4

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

特別研究Ⅳ

学校スポーツ特論

2

地域スポーツ特論

2

ツ
系
科
目

取得単位数
競技スポーツ研究法

ツ系
科
目

競技スポーツ分野■

コーチング特論

2
2

■

2

野

2

授業科目の名称●●

スポーツ心理特論

2

●

取得単位数

8

4

14

6

ツ
系
科
目

20

スポーツ学研究法

2
4

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

8

2
10

2年次

前学期 後学期 前学期 後学期
■
■
■
■
■

2

■

取得単位数

4

スポーツ文化論特論

2▲

野外スポーツ特論

2

▲

取得単位数

4

2

6

2

6

2

生涯スポーツ分野

競技スポーツ研究法
競
技
ス
ポ

単位

共 通 分 野■●1年次

インターンシップ

ツ
系
科
目

●

競技スポーツ系

年

特別研究Ⅳ

生
涯
ス
ポ

2

2

学

2

▲

2

30単位以上6▲

スポーツマネジメント特論

前学期又は後学期取得単位数小計

分■4

トレーニング科学特論

修士論文提出者合計（合計単位）

共
通
科
目

■

▲：他専門領域からの選択科目

主たる分野

■

2

コーチング演習●：主たる専門分野における選択科目

■

ー

ー

競
技
ス
ポ

前学期 後学期 前学期 後学期

科
目
区
分

ー

ー

生涯スポーツ分野

2年次

2
取得単位数

生
涯
ス
ポ

■：必修科目

競技スポーツ系

年

授業科目の名称

スポーツアナリストとして、高度化した情報の収集・分析力を育成し、試合状況や相手チームなどを調査・分析し、コーチや選手に情報を提供する専門的知識の深化を図り、国際競技力を開発・保持していける理論的研究能力の育成を図ることにより、社会から要請される人材の育成を目指す。
下記モデルは、競技スポーツ分野を選択した学生のモデルである。

競技スポーツ分野

2

スポーツバイオメカニクス特論2

スポーツバイオメカニクス演習

2

■
●
●

スポーツ心理特論

2

スポーツ心理演習

2

臨床スポーツ医学特論

2

●

取得単位数

6

6

14

8

前学期又は後学期取得単位数小計
修士論文提出者合計（合計単位）

30単位以上●●228

履修モデル⑦【マネジメント】スポーツ産業界においてスポーツビジネスを目指す人材の養成
プロ又はアマチュアを問わず各種のスポーツ産業スタッフとして専門的知識の深化及びマネジメント能力を開発し、実践力と理論的研究能力の育成を図る
ことにより、スポーツビジネス界で要請される人材の育成を目指す。
下記モデルは、競技スポーツ分野を選択した学生のモデルである。
■：必修科目
科
目
区
分

共
通
科
目

●：主たる専門分野における選択科目▲：他専門領域からの選択科目

主たる分野
分

野

学

競技スポーツ系

年

授業科目の名称

1年次単位

スポーツ学研究法

2

インターンシップ

4

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

学校スポーツ特論

2■■■

地域スポーツ特論

2

■
4

2

6

2

▲
▲

ー

生涯スポーツ分野

ツ
系
科
目

ー

ツ
系
科
目

■

2
取得単位数

競
技
ス
ポ

■

共 通 分 野

特別研究Ⅳ

生
涯
ス
ポ

2年次

前学期 後学期 前学期 後学期

取得単位数

競技スポーツ分野

2

競技スポーツ研究法

2

スポーツマネジメント特論

2

スポーツマネジメント演習

2

スポーツバイオメカニクス特論

2●

トレーニング科学特論

2●

スポーツ心理特論

2

●

取得単位数
前学期又は後学期取得単位数小計
修士論文提出者合計（合計単位）

30単位以上

2
■

●
●

8

4

14

6
20

8

2
10

びわこ成蹊スポーツ大学 鳥瞰図≪大学院施設≫

＝講義棟１

資料６

院生研究室<講義棟１： ２Ｆ>

Gs
WC

講義室

資料６

講義室
小講義室
C 207

小講義室
C 208

小講義室
C 209

Ls
WC

ＥＶ

院生
研究室①

院生
研究室②

資料６

院生研究室①（71㎡）室内見取図

ロッカー

ホワイトボード

書架

窓

窓

競技
スポーツ系
生涯
スポーツ系

スポーツバイオメカ二クス

スポーツ心理スポーツ マネジメント

コーチング

トレーニング科学
スポーツ栄養臨床スポーツ医学

野外スポーツ地域スポーツスポーツ 文化論
スポーツ環境衛生
発育発達

学校スポーツ
健康教育

スポーツ情報戦略コース

スポーツビジネスコース

野外スポーツコース

トレーニング・健康コース

コーチングコース

競技スポーツ学科

学校スポーツコース

地域スポーツコース

生涯スポーツ学科

資料７
既存学部との関係図

スポーツ学研究科
スポーツ学研究科

学部科目・大学院科目関連表
共
学

部

科

通

科

目

生涯スポーツ学研究法
競技スポーツ学研究法

参考資料

目
大学院科目

→

スポーツ学研究法
特別研究Ⅰ

卒業研究

→

特別研究Ⅱ
特別研究Ⅲ
特別研究Ⅳ

インターンシップ実習→

インターンシップ

生 涯 ス ポ ー ツ 系 科 目
学

部

科

大学院科目

目

生涯スポーツ学研究法→

生涯スポーツ研究法

スポーツ文化論
スポーツ倫理競 技 ス ポ ー ツ 系 科 目
学

部

科

目

競技スポーツ学研究法

スポーツ文化論特論

スポーツ生理学Ⅱ**

スポーツ文化論演習

スポーツ医学概論Ⅱ

身体発育発達論→

発育発達特論スポーツ生理学概論

こどものあそびと運動→

発育発達演習スポーツ医学概論Ⅰ

体育・スポーツ史*

地域スポーツの理論と実際

スポーツイベントマネジメント

地域社会とスポーツ

スポーツ施設マネジメント

地域スポーツ特別講義→

地域スポーツ特論

スポーツビジネス基礎演習
スポーツビジネス演習

生涯スポーツと地域保健

体力トレーニング法

地域スポーツ基礎演習

水中運動法

地域スポーツ専門実習Ⅰ→

地域スポーツ演習

トレーニング・健康基礎演習
トレーニング・健康演習

地域スポーツ専門実習Ⅱ

スポーツコーチング理論Ⅰ

野外スポーツの理論と実際

スポーツコーチング理論Ⅱ

キャンプ指導法

スポーツコーチング理論Ⅲ

野外スポーツ指導法Ⅰ

コーチング特別講義

野外スポーツ指導法Ⅱ→

野外スポーツ特論

コーチング演習

野外スポーツプログラム

コーチング基礎演習

キャンプマネジメント

コーチング専門実習Ⅰ→

野外スポーツ演習

野外スポーツ専門実習Ⅱ*

保健授業構成論→

スポーツ環境衛生特論

身体開発専門実習Ⅰ*

スポーツ環境衛生演習

スポーツメンタルトレーニング
スポーツ心理学概論→

学校スポーツ特論

体育授業分析評価法
健康教育・管理論
体育授業構成論学校スポーツ演習→

学校スポーツ演習

学校スポーツ専門実習Ⅱ
教材開発演習(保健)教材開発演習(集団種目)
教材開発演習(個人種目)
健康教育・管理論**
スポーツバイオメカニクス*

学校スポーツ基礎演習

学校スポーツ専門実習Ⅰ

実践スポーツ栄養学
スポーツ栄養学概論

学校スポーツの理論と実際
体育科教育課程論

臨床スポーツ医学特論*

臨床スポーツ医学演習→

スポーツマネジメント特論→

スポーツマネジメント演習→

トレーニング科学特論→

トレーニング科学演習→

コーチング特論→

コーチング演習→

スポーツ栄養特論→

スポーツ栄養演習→

スポーツ心理特論*

スポーツ心理演習

コーチング専門実習Ⅱ

野外スポーツ演習

衛生・公衆衛生学→

コーチングシステム論

野外スポーツ特別講義

野外スポーツ専門実習Ⅰ

競技スポーツ研究法

スポーツマネジメント概論

女性と生涯スポーツ

地域スポーツ演習→

スポーツ生理学Ⅰ→

障害者スポーツ地域指導論

大学院科目

→

健康教育特論*

健康教育演習→スポーツバイオメカニクス特論*

スポーツバイオメカニクス演習