（別紙様式４）
令和5年11月22日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

仙台大原簿記情報
公務員専門学校

校長名

昭和61年4月1日

所在地
980-0021
宮城県仙台市青葉区中央四丁目2番25号
022-722-8621
所在地
980-0021〒（住所） 宮城県仙台市青葉区中央四丁目7番20号（電話） 022-217-8880
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

門田 勝

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人北杜学園

昭和56年3月31日

鈴木 一樹

分野

認定課程名

認定学科名

商業実務

商業実務専門課程

ビジネス学科 (2年課程)(スポーツトレーナーコース)-

平成25(2013)年度

学校教育法に基づき、職業人として必要な知識と技能の修得を基本理念とし、販売職及び営業職等に必要な専門的かつ実践的な知識、思考、技術を修得した即戦力となる人材の育成を目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得可能な資格、中退
率 等）
修業年限取得可能な資格：宅地建物取引士、日本商工会議所主催簿記検定試験2級、全国経理教育協会経理実務士
サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会主催Excel表計算処理技能認定試験1級
サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会主催Word文書処理技能認定試験1級
リテールマーケティング2級、ＪＡＴＩトレーニング指導者認定試験、フィットネスクラブ・マネジメント技能検定
中退率：0%

昼夜

2

昼夜
年

生徒総定員
100 人の内数

就職等の状況

平成14(2002)年度

職業実践専門課程認定年度

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

講義

演習

1,710 単位時間

6,920 単位時間

2,050 単位時間

720 単位時間

- 単位

- 単位

- 単位

- 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実験
0 単位時間- 単位

留学生割合(B/A)

0人
5人■卒業者数 (C)：4
■就職希望者数 (D)：2■就職者数 (E)：2
■地元就職者数 (F)1■就職率 (E/D)
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
50■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
50
■進学者数
0
■その他

（令和

実習

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

サービス業 （接客職）■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

ＵＲＬ：https://obs-sendai.ac.jp/gakka/biz/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,710 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

210 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

60 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

- 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数- 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数- 単位

うち必修授業時数- 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数- 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数- 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

- 単位

実技
120 単位時間- 単位

教員の属性（専任教員について記
入）① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

15 人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

4人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

2人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

21 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針①企業等と連携して教育課程の編成を行うことにより、事務職、販売職及び営業職等に必要な専門的かつ実践的な知識、思考、技術を修得した即戦力となる人材を育成する。
②商業実務分野における学修の中心となる簿記会計知識、マーケティング、情報パソコンスキル等の教育内容に関して、教育課程編成委員会を通じて常に業界の最新の情報を反映させる。
③上記①、②により編成された授業科目、内容が実践修得されているかどうか、教育課程編成委員会による実践的視点で評価を受け、課題を浮き彫りにする事で、教育の質の確保ならびに更なる教育の向上に活用する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記①位置付けについて
仙台大原簿記情報公務員専門学校会議及び委員会等規程第25条により、本校に教育課程編成委員会を設置し、教育課
程（授業科目、内容、手法）の編成について、関係業界および教育、研究に関わる学外有識者に意見や提言を受けている。
②意思決定の過程について
教育課程編成委員会の提言を教務運営会議にて検討し、次年度以降の教育カリキュラム、教材等に活用する。教育課程
編成委員会に教育現場の責任者である校長、教務統括、学科長も参加し、企業等の委員から提示された課題、改善案を速やかに次年度以降の教育課程の編成に反映させる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前
門田 勝

所
属
仙台大原簿記情報公務員専門学校

久保田 佳子

仙台大原簿記情報公務員専門学校

小関 哲也

仙台大原簿記情報公務員専門学校

髙橋 敬

仙台大原簿記情報公務員専門学校

小松 俊行

仙台大原簿記情報公務員専門学校

鈴木 秀俊

仙台大原簿記情報公務員専門学校

佐藤 弘章

仙台大原簿記情報公務員専門学校

佐々木 智也

仙台大原簿記情報公務員専門学校

薄葉 祐子

仙台青葉学院短期大学

白木 大作

株式会社白木屋佐々木 知香有限会社霞友会計事務所

須藤 啓充

株式会社教育計画

川村 暁

国立大学法人岩手大学

小岩 克弘

仙台通信機器株式会社

佐々木 亨

株式会社システムロード

岡 正彦

東北福祉大学佐々木 謙

一般社団法人航空宇宙技術振興財団

池田 東照

東北学院大学非常勤講師

佐瀬 義仁

株式会社宮城県建設会館

渡邊 秀己

宮城県中小企業団体中央会

木村 史彦

東北大学大学院

中塩 修司

霞友有限責任監査法人

植松 知幸

税理士法人植松会計事務所

佐藤 好彦

日高見税理士法人

佐藤 智春

日本みらい税理士法人

任期
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

種別
－
－
－
－
－
－
－
－
②
③
③
③
②
③
③
②
③
②
③
③
②
③
③
③
③

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （6月、1月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年6月22日 16：00～16：50
第２回 令和5年1月25日 14：00～14：50（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

第1回教育課程編成委員会（令和4年6月22日）
1）委員からデータの活用や加工について自ら考え処理していけるとよいというご意見をいただき、パソコンスキル向上を課題としている。指示通り作成する検定試験ではなく、データの活用を考えられるExcelビジネススキル検定の実施を検討していきたい。
2）基本情報技術者試験がＣＢＴ化され、対策方法の変更等を課題としている。機械学習の方法など委員からのご意見を参考に試験対策を検討していく。
第2回教育課程編成委員会（令和5年1月25日）
1）就職試験等で文章力、国語力の向上が必要と考えている。文章読解・作成能力検定を取り入れて言葉や文章を意識させたい。委員からも様々なビジネスシーンにおける社員の文章力についての状況を聞くなどし、文章読解・作成能力検定導入について検討していく。
2）前年度から実施している実務講習会は今後も実施をしていきたい。事務系のみ実施であるため、営業、販売系でも、委員からの意見を参考に、今後の仕事内容を踏まえた内容の講演会を実施したい。
3）令和５年度より出題内容が改定となるため、カリキュラムの再編成が必要となる。科目B（旧午後試験）が情報セキュリ
ティとアルゴリズムに特化するため、プログラミング演習を早期から導入したい。演習の内容については、委員からの意見を参考にアルゴリズムの強化とセキュアプログラミングを取り入れて行きたいと考えている。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針①商業実務分野における実習・演習は、教育社会福祉分野、工業分野等と異なり、企業等との連携の下、学内で行われる学習科目が多いことを考慮して、実習・演習の組立てを行う。
②企業等との連携による実習・演習を通じて学生にとってより実践的な知識・思考・技術の修得と、就業後社会人として有益となる意識改革を実現する。
③企業等から実習・演習の授業内容、手法に関して具体的な助言を求め、学生の知識・技術の修得状況に対して就業先で実践的に活用できる水準に達しているかを企業等の実務の視点から評価を受ける。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

選択必修科目「社会人総合実習Ⅰ」、「社会人総合実習Ⅱ」の授業運営に関して企業等と協定書を締結し打ち合わせを行
い、下記の事項について講義内容の質向上のために連携している。
①実習授業の内容構築②当該実習授業における評価ポイントの確認③授業方法に関する教員への指導④学生の学修習熟度の評価（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
社会人として必要な基本的業務、経理実務業務について、有限会社霞友会計事務所
社会人総合実習Ⅰ
高いレベルでの対応ができる人材を育成する。
社会人総合実習Ⅱ

社会人として必要な基本的業務、接客やマーケティング等 株式会社白木屋について、高いレベルでの対応ができる人材を育成する。 イオン東北株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

専門的かつ実践的な知識・技能を有し即戦力となる人材を育成するためには、教員一人ひとりが常に実務に関する最新の知識を持ち、指導スキルを身に付けなければならない(教職員研修規定の第１条、第５条に基づいている)。そのために、下記のとおり教員研修の環境を整える。
①企業等から講師を招き、実践的な知識・指導スキルの研修②外部団体等が開催する研修会参加③知識技能習得のための教材等の補助④自己啓発に関する援助（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 中小企業BANTO認定試験セミナー期間：

令和4年11月24日（木）16：00～17：30

内容

中小企業BANTO認定試験について

研修名：

教員スキルアップ勉強会

期間：

令和4年12月13日（火）14：00～17：00

内容

社会保険及び税金の概要

研修名：

販売士セミナー 登録販売士等研修会

期間：

令和4年12月13日（火）19：00～20：40

若い販売士に学ぶ 札幌での活動事例と提言
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 自己点検・評価 共通的評価基準モデル2022普及セミナー

連携企業等： 公益社団法人全国経理教育協会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 大原学園
対象： 専任教員1名
連携企業等： 日本販売士協会
対象： 専任教員1名

連携企業等： 一般社団法人全国専門学校教育研究会

期間：

令和4年10月7日（金）13：30～15：00

対象： 専任教員1名

内容

自己点検・評価の説明、実際の運用について

研修名：

時間がなくてもできる文章指導 セミナー期間：

令和4年10月7日（金）17：00～17：30

内容

時間がなくてもできる文章指導 編

研修名：

多様な学生への向き合い方

期間：

令和4年10月12日（水）16：00～17：00

内容

一人ひとりに合わせた最適化指導

研修名：

GFI資格養成校研修会

期間：

令和4年10月14日（金）9：10～12：20

内容

GFI資格実技実習・実技試験について、フィットネス指導者の活動領域に関する最新情報の紹介

研修名：

中堅教職員研修期間：

令和4年12月2日（金）13：30～16：30

内容

学生理解と中堅職員の心と体のセルフケア

研修名：

メンタルヘルス研修会

期間：

令和4年12月16日（金）14：30～17：00

内容

気づく、聴く、見守る、つなげるためのポイント

研修名：

自己点検・評価 共通的評価基準モデル2022普及セミナー追加開催

期間：

令和5年2月7日（火）13：30～15：30

内容

自己点検・評価の説明、実際の運用について

研修名：

管理者・教職員研修期間：

令和5年3月3日（金）14：15～16：00

内容

専門学校の主体的入試改革

連携企業等： 公益社団法人日本漢字能力検定協会
対象： 専任教員3名
連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専任教員1名
連携企業等： 公益社団法人日本フィットネス協会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 一般社団法人宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 仙台市青葉区障害高齢課地域支援係
対象： 専任教員1名
連携企業等： 一般社団法人全国専門学校教育研究会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 一般社団法人宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名

研修名：

スポーツ心理学に学ぶ 部活動の新チームづくり

期間：

令和5年3月23日（木）16：00～17：00

連携企業等： 株式会社NOLTY
対象： 専任教員1名

逆算思考、役割性格など自主性やチーム全体の力を伸ばす仕組み
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 未定
研修名： 簿記会計研修
期間：

未定

内容

実践的な仕事の心構えを知るとともに、指導スキルの向上

研修名：

販売士セミナー 登録販売士等研修会

期間：

令和5年9月予定

未定
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 自己点検・評価共通的評価基準モデル普及セミナー

対象： 専任教員1名
連携企業等： 日本販売士協会
対象： 専任教員1名

連携企業等： 一般社団法人全国専門学校教育研究会

期間：

未定

対象： 専任教員1名

内容

自己点検・評価の説明、実際の運用について

研修名：

ＧＦＩ資格養成校研修会

期間：

未定

内容

GFI資格実技実習・実技試験について、フィットネス指導者の活動領域に関する最新情報の紹介

研修名：

メンタルヘルス研修会

期間：

未定

内容

気づく、聴く、見守る、つなげるためのポイント

研修名：

中堅職員研修

期間：

未定

内容

未定

研修名：

管理職・教職員研修

期間：

未定

内容

未定

連携企業等： 日本フィットネス協会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 仙台市青葉区障害高齢課地域支援係
対象： 専任教員1名
連携企業等： 一般社団法人宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 一般社団法人宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学園理念のもとに、本校の目的は、簿記会計・情報・ビジネス及び公務員の各分野で活躍していくための教育を通して、地域社会に貢献し得る有ためな人材を育成することである。その目的を実現するために、本校の教育活動を始めとする学校運営全般について、自らが客観的視点から点検・評価を行い、課題・改善点を見出し、組織的かつ継続的な改善を図る
ために、学校関係者評価委員会を設置して下記に示す評価項目から評価する。評価結果については、学校長を通じて即座に次年度の学校運営に反映させる。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目①学校理念・目的は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）。
②育成人材像は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）。
③学校における職業教育の特色は何か。
④社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
（１）教育理念・目標⑤理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが学生・関係業界・保護者等に周知がなされているか。
⑥各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けられているか。
⑦各学科の教育目標、育成人材像は、教職員・学生に浸透しているか。

（２）学校運営①目的に沿った運営方針が策定されているか。
②事業計画に沿った運営方針が策定されているか。
③運営組織や意思決定機能は、規則等において明確化されているか。
④運営組織や意思決定機能は、有効に機能しているか。
⑤人事、給与に関する制度は整備されているか。
⑥教務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか。
⑦教育活動に関する情報公開が適切になされているか。
⑧情報システム化等による業務の効率化が図られているか。

（３）教育活動①教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
②教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。
③各学科において、カリキュラムの定期的な点検及び見直しが行われているか。
④各学科において、シラバスが適正に作成されており、学生への提示が行われているか。
⑤キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教
育方法の工夫・開発などが実施されているか。
⑥関連分野の企業・関係施設等、業界団体等の連携により、カリキュ
ラムの作成・見直し等が行われているか。
⑦関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターン
シップ、実技・実習等）が体系的に位置付けられているか。
⑧授業評価の実施・評価体制はあるか。
⑨職業に関する外部関係者からの評価を取り入れているか。
⑩定期試験に対する評価方法は明確になっているか。
⑪卒業・進級試験に対する評価方法は明確になっているか。
⑫資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置付けはあるか。
⑬人材育成目標に向けて授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
⑭教職員の能力開発のための研修等が行われているか。

（４）学修成果（５）学生支援①就職率の向上が図られているか。
②卒業者に占める就職者の割合の向上が図られているか。
③資格取得率の向上が図られているか。
④退学率の低減が図られているか。
⑤卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。また、卒業後のキャリア形成への効果を把握し、学校の教育活動の改善に活用されているか。
①就職に関する支援体制は整備されているか。
②大学編入・大学院進学等に関する支援体制は整備されているか。
③カウンセラーによる学生相談室は整備されているか。
④学生相談室の活用を積極的に学生に勧めているか。
⑤学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか。
⑥学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
⑦課外活動に対する支援体制は整備されているか。
⑧学生の生活環境への支援は行われているか。
⑨保護者と適切に連携しているか。
⑩卒業生の就職先等の意見聴取等を行ない活用しているか。
⑪関連分野における業界との連携による卒後の再教育プログラム等を行っているか。
⑫高等学校との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか。

（６）教育環境①施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか②学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修の場等について十分な教育体制を整備しているか。
③防災に対する体制は整備されているか。

（７）学生の受入れ募集①高等学校に対する情報提供等の取組みを行っているか。
②学生募集活動は、適正に行われているか。
③学生募集活動において、資格取得・就職状況等の情報は正確に伝えられているか。
④学生納付金は、在学中に支払う総額を表記しているか。
⑤学生納付金は、内訳を表記し妥当なものであるか。

（８）財務（９）法令等の遵守①中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか。
②予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
③財務について会計監査が適正に行われているか。
④財務情報公開の体制整備はできているか。
①法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
②個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
③自己評価の実施と問題点の改善に努めているか。
④自己評価結果を公開しているか。

（１０）社会貢献・地域貢献①学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
②学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。

（１１）国際交流－※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価結果は、校長や学科長を中心として課題や改善状況を学内の教職員に周知し、その内容を次年度以降の自己点検・評価項目に反映させて、継続的な評価・改善ができるように活用している。また「学校関係者評価報告」を作成し、それらをHP上で公表することで、外部の方にも当校の取組を理解していただけるように努めている。
＜具体的な活用状況＞①「iPad導入の際、個人の経済的な問題や入手方法の問題はどうか」との意見を受け、学内販売を実施した。
②｢『学生便覧』のデジタル化に早急に取り組む必要がある｣との意見を受け、デジタル版を作成し、令和5年度入学生より運用を開始した。
③「手帳を使用した指導内容の必要性を再考し、Web版のスケジュール管理ツールの利用を検討してほしい」との提言を受け、令和5年度に『学生手帳電子化協議会』を発足することとした。
④「新型コロナウイルス感染症の影響で中止になっている学校行事や校外活動の再開を検討してほしい」との意見を受け、今年度はこれらを再開する方向である。
⑤令和4年度入学生から開始したiPadの導入に伴い課題とした1.一般図書の電子化、2.電子教材ダウンロードの初期設定、
3.Wi-Fiの整備については、一部を除き解決した。
⑥「防災体制を整えることは大変重要であり、学校危機管理マニュアルの策定やデジタル化についても早急に取り組んでほしい。」との意見を受け、デジタル版学生便覧に防災マニュアル及び緊急連絡方法等を掲載した。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前

所

属

任期

佐々木 有実株式会社学園ファシリティーズ

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

村上 利

熱海建設株式会社

令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）

須藤 啓充

株式会社教育計画

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

佐々木 知香有限会社霞友会計事務所

令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）

池田 東照

東北学院大学非常勤講師

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://obs-sendai.ac.jp/disclosure/
公表時期：
令和5年11月22日

種別
企業等委員
卒業生
企業等委員
企業等委員
卒業生
企業等委員
卒業生
企業等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針①実践的な職業教育における成果を広く周知することにより、入学希望者の適切な学習機会の選択に資すること。そのために、学校関係者評価結果も含めて教育活動の状況や課題などの学校全体に関する情報を分かりやすく示すこと。
②また、上記①により企業等との連携による教育活動改善を活発にし、社会全体の信頼に繋げていくこと。
③情報の公表を通じて学校の教育の質の確保と向上を図ることを目的とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画①学校の概要、目標 ②特色 ③所在地、連絡先 ④沿革（２）各学科等の教育①カリキュラム、時間割、目指す資格 ②資格検定実績③卒業生の進路（３）教職員

担当科目教員紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育①実践的実習紹介 ②就職支援（５）様々な教育活動・教育環境①学校行事 ②クラブ活動（６）学生の生活支援

学校生活や学習に対する不安解消（高校生からの過去の質問回答を公開）（７）学生納付金・修学支援①学納金 ②奨学金、学費減免等の紹介（８）学校の財務

学園の財務状況（９）学校評価①自己点検評価結果 ②学校関係者評価結果（１０）国際連携の状況－（１１）その他－※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://obs-sendai.ac.jp/disclosure/
公表時期：
令和5年11月22日））

授業科目等の概要（商業実務専門課程 ビジネス学科 (2年課程)
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

1 ○

2

○

3

○

4

○

5

○

6

○

7

○

8

○

9

○

10

○

授業科目名

スポーツトレーナーコース)

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

ビジネスの場で即戦力となる一般教養及び計算処理能力を身につけることを目的とす １
社会人基礎Ⅰ る。また、様々な視点から自己分析を行い ①
自分に向いている業種、職業等の分析・確 ②認を行う。
一般社会常識及び仕事に必要な知識やビジネスマナーを学び、人間関係を良好に保つ １
社会人基礎Ⅱ ために必要なコミュニケーション能力を身 ②③につけることを目的とする。
履歴書を作成するとともに、業界研究、業種研究等を行い自分にマッチングした仕事
１
社会人基礎Ⅲ を見つけ、社会人として必要なビジネスス
キル及び対人能力（協調性、リーダーシッ ③
プ、傾聴力）を養うことを目的とする。
小規模会社を前提とした商業簿記を学習する。簿記の基本となる日々の取引の仕訳が複式簿記の原 できるようになること、さらには決算処理 １
理を行い帳簿記入ができるようになることを ①目的とする。
科目「複式簿記の原理」で履修した内容を基に、数多くの問題を科目教員と共に解答
１
株式会社会計 し、解答のテクニックを習得する。そして本試験レベルの問題に対応できる力を養う ①ことを目的とする。
科目「複式簿記の原理」及び「株式会社会株式会社会計 計」で履修した内容を基に、本試験を意識 １
して問題演習を行う。本試験に対応できる ①
演習Ⅰ能力を身に付けることを目的とする。
中小企業を前提とした商業簿記及び工業簿記を学習する。商業簿記については、日々
中小企業会計 の会計処理から決算処理を行い、損益計算 １
Ⅰ書及び貸借対照表の財務諸表を作成する知 ①
識技術を習得する。
科目「中小企業会計Ⅰ」で履修した内容を中小企業会計 前提とし、数多くの問題を科目教員と共に １
Ⅱ①
解答し、解答のテクニックを習得する。
科目「中小企業会計Ⅰ」及び「中小企業会
計Ⅱ」を前提とし、数多くの問題を解いて中小企業会計 いく。その過程で、問題の内容を把握する １
読解力を養うことや、解法が1つではないこ ①
演習Ⅰとから正答を導き出すため自ら考え、判断する力を養成する。

令和5年度
授業方法 場所 教員
授
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技

60

3 ○ △

○

○

60

3 ○ △

○

○

90

3 ○

△ ○

○

90

3 ○ △

○

○

90

3 ○ △

○

○

30

2

○

○

○

90

3 ○ △

○

○

90

3 ○ △

○

○

30

2

○

○

○

3 ○ △

○

○

大企業及び上場企業を前提とし、日々の取公開企業会計 引から財務諸表作成までの簿記一巡の会計 １
処理ができる商業簿記及び会計学の基礎知 ① 90
Ⅰ
識を習得する。

11

3 ○ △

○

○

30

2

○

○

○

90

3 ○ △

○

○

90

3 ○ △

○

○

90

3 ○ △

○

○

○

科目「日商簿記１級Ⅰ」を前提に、商業簿記・会計学及び工業簿記・原価計算の知識
日商簿記１級 を深め、基礎的な内容の問題を自力で解け １
るようにする。また、総合力を問う問題に ① 90
Ⅱ
対し、どのように問題を解いていけばいいかなどの思考力を身につける。

3 ○ △

○

○

○

大企業及び上場企業を前提とし、日々の取引から財務諸表作成までの会計処理ができ
日商簿記１級 る商業簿記及び会計学の基礎知識を習得す １る。また、製造業の会計処理を行うための ② 90
Ⅲ
工業簿記及び原価計算の基礎知識を習得す
ることを目的とする。

3 ○ △

○

○

40

1

○

○

○

40

1

○

○

○

40

1

○

○

○

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1

○

○

○

90

3 ○ △

○

○

○

12

○

13

○

14

○

15

○

16

17

科目「公開企業会計Ⅰ」を前提に、高度な商業簿記・会計学及び工業簿記・原価計算
公開企業会計 を習得し、会計基準や財務諸表等規則など １の企業会計に関する法規を踏まえて、経営 ① 90
Ⅱ
管 理 や 経 営 分 析 が で き る こ とを 目的 とす
る。

18

○

19

○

20

○

21

○

22

○

科目「公開企業会計Ⅰ」及び「公開企業会
公開企業会計 計Ⅱ」を前提とし、ここまでに習得した知 １
識を活用し、商業簿記・会計学及び工業簿 ①
演習Ⅰ
記・原価計算の問題演習を行う。
科目「公開企業会計Ⅱ」を前提に、高度な商業簿記・会計学を習得し、会計基準や財
１
商業簿記上級 務諸表等規則などの企業会計に関する法規を踏まえて、財務諸表作成ができることを ①目的とする。
科目「公開企業会計Ⅱ」を前提に、高度な
１
工業簿記上級 工業簿記・原価計算を習得し、経営管理や①
経営分析ができることを目的とする。
大企業及び上場企業を前提とし、日々の取引から財務諸表作成までの会計処理ができ
日商簿記１級 る商業簿記及び会計学の基礎知識を習得す １る。また、製造業の会計処理を行うための ①
Ⅰ
工業簿記及び原価計算の基礎知識を習得す
ることを目的とする。

科目「日商簿記１級Ⅲ」を前提とし、ここ
日商簿記１級 までに習得した知識を活用し、商業簿記・ １
会計学では日本ビジネス技能検定協会主催 ①
演習Ⅰ
簿記能力検定試験1級の問題演習を行う。
科目「日商簿記１級演習Ⅰ」を前提とし、ここまでに習得した知識を活用し、日本商
日商簿記１級 工会議所主催簿記検定試験1級の商業簿記・ １
演習Ⅱ
会計学及び工業簿記・原価計算の問題演習 ②を行う。
科目「日商簿記１級演習Ⅱ」を前提とし、
日商簿記１級 更なる知識の定着を図るため、難易度の高 １
い商業簿記・会計学及び工業簿記・原価計 ②
演習Ⅲ算の問題演習を行う。
科目「日商簿記１級演習Ⅲ」を前提とし、ここまでに習得した知識を活用し、商業簿
日商簿記１級 記・会計学では日本ビジネス技能検定協会 １
演習Ⅳ
主催簿記能力検定試験1級の問題演習を行 ②う。
中小企業を前提とした商業簿記及び工業簿記を学習する。商業簿記については、日々
日商簿記２級 の会計処理から決算処理を行い、損益計算 １
Ⅰ書及び貸借対照表の財務諸表を作成する知 ①
識技術を習得する。

23

○

24

○

25

○

26

○

27

○

28

○

29

○

30

○

31

○

32

○

33

○

34

○

35

○

科目「日商簿記２級Ⅰ」で履修した内容を前提とし、数多くの問題を科目教員と共に
日商簿記２級 解答し、解答のテクニックを習得する。そ １
90Ⅱ
して、中小企業の実務における各取引の会 ①
計処理ができることを目的とする。
科目「日商簿記２級Ⅱ」で履修した内容を前提とし、数多くの問題を科目教員と共に
日商簿記２級 解答し、解答のテクニックを習得する。そ １
90
Ⅲ
して、中小企業の実務における各取引の会 ②
計処理ができることを目的とする。
科目「日商簿記２級Ⅰ」及び「日商簿記２級Ⅱ」を前提とし、数多くの問題を解いて
日商簿記２級 いく。その過程で、問題の内容を把握する １
読解力を養うことや、解法が1つではないこ ① 30
演習Ⅰとから正答を導き出すため自ら考え、判断する力を養成する。
科目「日商簿記２級Ⅱ」を前提とし、数多くの問題を解いていく。その過程で、問題
日商簿記２級 の内容を把握する読解力を養うことや、解 １30
演習Ⅱ法が1つではないことから正答を導き出すた ②
め自ら考え、判断する力を養成する。
科目「日商簿記2級演習Ⅱ」を前提とし、こ
日商簿記２級 こまでに習得した知識を活用し、日本商工 １
会議所主催簿記検定試験２級の商業簿記及 ② 30
演習Ⅲ
び工業簿記の問題演習を行う。
科目「日商簿記２級演習Ⅲ」を前提とし、数多くの問題を解いていく。その過程で、
日商簿記２級 問 題 の 内 容 を 把 握 す る 読 解 力を 養う こと １や、解法が1つではないことから正答を導き ② 30
演習Ⅳ
出 す た め 自 ら 考 え 、 判 断 す る力 を養 成する。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
テクノロジⅠ 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ系 「基 礎理 ①論」の知識の習得を目的とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に１
マネジメント 付 け さ せ る た め に マ ネ ジ メ ント 系「 プロジェクトマネジメント」の知識の習得を目 ①
Ⅰ的とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
ストラテジⅠ 付けさせるためにストラテジ系「システム ①戦略」の知識の習得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方 １
テクノロジⅠ 向性を確立させるためにテクノロジ系「基 ①礎理論」の知識の習得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
１
マネジメント 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系「プロジェクトマネジメント」の知識の習 ①
Ⅰ得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方 １
ストラテジⅠ 向性を確立させるためにストラテジ系「シ ①ステム戦略」の知識の習得を目的とする。
旅行業に関する法律について理解することや各都道府県の観光資源（寺院・山岳・名 １
国内旅行Ⅰ 産品・祭りなど）を覚え、旅行業に役立つ②
知識を学ぶことを目的とする。

3 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

1

○

○

○

1

○

○

○

1

○

○

○

1

○

○

○

90

3 ○

○

○

60

2 ○

○

○ ○

60

2 ○

○

○ ○

90

3 ○

○

○ ○

60

2 ○

○

○

60

2 ○

○

○

60

2 ○

○

○

36

○

37

○

38

○

39

○

40

○

41

○

42

○

43

○

44

○

45

46

47

○

○

○

科目「国内旅行Ⅰ」を前提とし、旅行業に関する法律と運賃計算・料金計算の計算方
１
国内旅行Ⅱ 法について理解することや、各都道府県の観光資源を覚え、旅行業に役立つ知識を学 ②
ぶことを目的とする。
「国内旅行Ⅰ」、「国内旅行Ⅱ」で履修した内容を基に問題演習や、やり直しを繰り １
国内旅行演習 返し、本試験の問題に対応できる力を養う②
ことを目的とする。
フ ァ イ ナ ン 年金・保険・不動産・金融資産・税金・相１
シャル・プラ 続など、お金の知識を総合的に身につける②
ンニングⅠ ことを目的とする。
科 目 「 フ ァ イ ナ ン シ ャ ル ・ プラ ンニ ング
フ ァ イ ナ ン Ⅰ」を前提に、さらに幅広い知識を学習す１
シャル・プラ る 。 自 己 の ラ イ フ プ ラ ン （ キャ ッシ ュフ②
ンニングⅡ ローの作成）ができることを目的とする。
科 目 「 フ ァ イ ナ ン シ ャ ル ・ プラ ンニ ング
フ ァ イ ナ ン Ⅱ」を前提とし、日本FP協会主催3級ファイ１
シャル・プラ ナンシャル・プランニング技能検定の問題②
ンニング演習 演習を行い、知識の定着を図ることを目的とする。
賃貸不動産の管理業務にかかわる幅広い分
賃貸不動産経 野を学習するとともに、日常生活に大きく １
関わる住まいの知識を得ることを目的とす ②
営管理士
る。
主として外来の診療報酬算定とレセプト記
載の知識と機能を習得する。基本的な医療 １
医療請求事務 関連知識を習得し、受付窓口関連業務から②
請求業務に対応できることを目標とする。
パソコンを用いて基礎的な技能を習得し、簡単なビジネス文書を作成できるようにす
１
文書処理技能 る。また、タイピングソフトを使い、入力速度の向上を図り、ブラインドタッチが出 ②来るようにする。
パソコンを用いて基礎的な技能を習得し、会議や講演などでプレゼンテーションを行
プレゼンテー うときに必要な資料作成ができるようにす １
ション技能 る。また、タイピングソフトを使い、入力 ②速度の向上を図り、ブラインドタッチが出来るようにする。

60

2 ○

○

○

60

2

○

○

40

2 ○

○

○

40

2 ○

○

○

60

2

○

○

○

60

2 ○ △

○

○

60

2 ○ △

○

○

40

2 ○ △

○

○

40

2 ○ △

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

○

○

ファイナンシャル・プランナーとは、お金の知識を総合的に身につけて、ライフプラ
フ ァ イ ナ ン ンの実現に向けたアドバイスをする専門家
シャル・プラ である。年金・保険・不動産・金融資産・ １
60
ンニング応用 税金・相続など、様々な種類のお金の知識 ③が必要不可欠となる。それぞれの内容を理Ⅰ解することを目的とする。
自己のライフプラン（キャッシュフローのフ ァ イ ナ ン 作成）ができることを目的とし、最終的にシャル・プラ は日本FP協会主催2級または3級ファイナン １
60
ンニング応用 シャル・プランニング技能検定に合格する ③ことを目標とする。
Ⅱ
日本FP協会主催3級ファイナンシャル・プラフ ァ イ ナ ン ンニング技能検定の問題演習を行う。数多
シャル・プラ くの問題を解くことで、知識の定着を図る １
60
ンニング応用 ことを目的とする。また、FP2級または3級 ③に合格することを到達目標とする。
演習

2

○

○

48

○

49

○

50

○

51

○

52

○

53

○

54

○

55

○

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○

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○

58

○

59

○

60

○

61

○

高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ 系 「 コ ン １
60
テクノロジⅡ ピュータシステム」の知識の習得を目的と ②する。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に１
60
マネジメント 付 け さ せ る た め に マ ネ ジ メ ント 系「 プロジェクトマネジメント」の知識の習得を目 ②
Ⅱ的とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
60
ストラテジⅡ 付 け さ せ る た め に ス ト ラ テ ジ系 「経 営戦 ②略」の知識の習得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにテクノロジ系「コ １60
テクノロジⅡ ンピュータシステム」知識の習得を目的と ②する。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
１
60
マネジメント 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系「プロジェクトマネジメント」の知識の習 ②Ⅱ得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方 １
60
ストラテジⅡ 向性を確立させるためにストラテジ系「経 ②営戦略」の知識の習得を目的とする。
一次救命処置と応急手当を身に付け、赤十字救急法救急員取得を目指す。またテーピ
スポーツ社会 ング技術を学び傷病者への適切な処置を習 １
60
学得する。また、社会の中でのスポーツの位 ①
置づけを学ぶ。
JAFA公認GFI資格（AD・RE・SE）取得を目標に、健康・体力づくりのための運動指導に
フィットネス 必要な専門知識を習得する。また、参加者 １
60
理論の健康レベルの維持・向上を図る運動指導 ①の基礎を構築する。
フィットネスクラブでの演習、インターン
フィットネス シップでの学習を通してトレーナーとして １90①
実技の役割・資質等を身につける。
フ ィ ッ ト ネ ス ク ラ ブ で の ト レー ニン グや様々な運動・身体活動を通し、自身の健康 １
90
スポーツ実技 管理に関心を持ち、トレーニング習慣を身①に付けることを目指す。
フィットネスクラブマネジメント技能検定3
フィットネス 級の取得を目標に、経営・運営に関する幅
１120
クラブマネジ 広い知識と実務能力を学び、体系的なマネ①
メント論
ジメント力の向上を目指す。
フィットネスクラブマネジメント技能検定3
フィットネス 級の取得を目標に、経営・運営に関する幅
１120
クラブマネジ 広い知識と実務能力を学び、体系的なマネ①
メント実技 ジメント力の向上を目指す。
ス ク ー バ ダ イ ビ ン グ ラ イ セ ンス （Ｎ ＡＵ
スポーツ実習 Ｉ）の取得を目標とし、安全にダイビング １をするために必要な知識や技術の習得と、 ① 30
Ⅰ
環境保全の重要性について学ぶ。
キ ャ ン プ イ ン ス ト ラ ク タ ー の取 得を 目指
スポーツ実習 し、キャンプでの活動や生活を共に行うグ １
ループ指導者としての知識・技術を身につ ② 30
Ⅱ
ける。

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○

3

3

4 ○

○ ○

○

○ ○

○

○

○

○

4

○ ○

○ ○

1

○ ○

○

1

○ ○

○

62

○

63

○

64

○

65

66

67

○ ○

○

○

○ ○

○

○ ○

○

職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち，情報技術に携
情報処理入門 わる業務に就くか，担当業務に対して情報 １
60
マネジメント 技術を活用していこうとする人材育成のた ②
めに「マネジメントジ系」の知識の習得を目的とする。

2 ○

○

○ ○

○

職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち，情報技術に携
情報処理入門 わる業務に就くか，担当業務に対して情報 １
60
ストラテジ 技術を活用していこうとする人材育成のた ②
めに「ストラテジ系」の知識の習得を目的
とする。

2 ○

○

○ ○

○

○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

○

68

○

69

○

70

スキーとスノーボードの技能検定合格を目
スポーツ実習 的とする。また、技術習得のみならず安全 １に 上 達 す る た め の ノ ウ ハ ウ 、ゲ レン デマ ③ 30 1
Ⅲ
ナーなども併せて学習する。
経 営 学 の 基 本 的 な 論 点 と 専 門用 語を 習得
し、現実の経営現象を考察する能力を身に １ 180 8 ○経営学②
付けることを目的とする。
職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち，情報技術に携
情報処理入門 わる業務に就くか，担当業務に対して情報 １
60 3 ○
テクノロジ 技術を活用していこうとする人材育成のた ②
めに「テクノロジ系」の知識の習得を目的
とする。

○

経理実務

経理知識や技能の証明となり就職活動にも有利になる資格「経理実務士」の取得を目
指し、認定要件である資格のうち、全国経 １
理教育協会主催計算実務能力検定試験と全 ② 120 6 ○ △国経理教育協会主催簿記能力検定試験の合格を目指す。

『経理実務』で学習した基礎的な知識を基に、問題演習を通して、全国経理教育協会
１60
経理実務演習 主催計算実務能力検定と全国経理教育協会
主催法人税法能力検定に合格できる能力を ②身につける。
不動産の取引に関連する代表的な法律(民法 、 宅 地 建 物 取 引 業 法 （ 以 下、 「宅 建業法」という。）)の基礎を理解してもらうことを目的とする。民法では、意思表示、代宅地建物取引 理、売買、時効（取得時効）、対抗要件に １
ついて学習する。宅建業法では、免許、宅 ② 40
士入門
地建物取引士、8種制限、媒介契約について学習する。その上で、本講義終了後の科目「宅地建物取引士Ⅰ」に積極的に取り組め
るようにする。
宅地や建物の売買・賃貸等を取り扱う不動産 業 者 が 不 正 を し な い よ う 規制 する 法律（宅地建物取引業法）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。不動産取引
宅地建物取引１の種類に応じて必要となる法律が選別でき60
士Ⅰ②
ること、宅地建物取引士資格試験に出題される宅地建物取引業法の問題が解答できる知識を身につけることを到達目標とする。

2

○

71

72

73

○

売買契約や賃貸借契約等に関する法律、契約 か ら 発 生 す る 権 利 ・ 義 務 に関 する 法律（民法、借地借家法等）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。特に不動宅地建物取引 産取引においては不利益を被る可能性の高 １
い買主や借主の立場となり、その権利を守 ② 60
士Ⅱるための考え方ができるようになること、
宅地建物取引士資格試験に出題される権利関係の問題が解答できる知識を身につけることを到達目標とする。

2 ○

○

○

○

土地の利用方法や土地の区域により建築でき る 建 物 の 種 類 に 関 す る 法 律（ 都市 計画法、建築基準法等）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。実際に不動産
宅地建物取引 取引の買主または借主の立場となった際に １
不利益を被ることのないよう法律の内容を ② 60
士Ⅲ
理解すること、宅地建物取引士資格試験に出題される法令上の制限の問題が解答できる 知 識 を 身 に つ け る こ と を 到達 目標 とす
る。

2 ○

○

○

○

宅建物取引士Ⅰ～Ⅲのまとめとして宅地建物取引業法、権利関係、法令上の制限の各
種法律の相関関係を把握し、体系的な理解
宅地建物取引 と知識の定着を図ることを目的とする。過 １
去に宅地建物取引士資格試験に出題された ② 30
士Ⅳ
問題を解答することができ、宅地建物取引士資格試験に合格できる知識を身につけることを到達目標とする。

1 ○

○

○

4 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

4 ○

○

○

2 ○

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○

2 ○

○

○

4 ○

○

○

74

○

75

○

76

○

77

○

78

○

79

○

80

○

高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
60
テクノロジⅢ 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ系 「技 術要 ②素」の知識の習得を目的とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に１
60
マネジメント 付けさせるためにマネジメント系「サービスマネジメント」の知識の習得を目的とす ②
Ⅲる。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
60
ストラテジⅢ 付 け さ せ る た め に ス ト ラ テ ジ系 「経 営戦 ②略」の知識の習得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方 １
60
テクノロジⅢ 向性を確立させるためにテクノロジ系「技 ②術要素」の知識の習得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
１
60
マネジメント 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系②「サービスマネジメント」の知識の習得をⅢ目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方 １
60
ストラテジⅢ 向性を確立させるためにストラテジ系「経 ②営戦略」の知識の習得を目的とする。
将来、販売士・営業職を希望する学生を対象に、小売店舗を運営するための基本的なマーケティン 仕組み、売場の販売員としての基礎知識を １学ぶことを目的とする。日本商工会議所主 ③ 120
グ基礎
催リテールマーケティング検定試験３級の範囲の理解を到達目標とする。

81

82

○

○

83

○

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○

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○

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○

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○

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○

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○

90

○

91

○

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○

93

○

税務会計

消費税・所得税の基本的な税務処理及び源
泉徴収や確定申告の書類作成ができることを目的とする。また、消費税・所得税の計算及び理論体系を学ぶことで全国経理教育 １ 120 4 ○協会主催消費税法能力検定３級または２級 ③及び、所得税法能力検定２級に合格できる能力を身につける。

○

○

秘書基礎Ⅰ

秘書実務、一般知識の内容を理解し、組織人としてマナー・技能の基本を習得する。
実務技能検定協会主催秘書検定2級の実務、 １
一般知識の内容を理解することで実務技能 ③ 60
検定協会主催秘書検定準1級の取得を目指
す。

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

2 ○ △

○

○

2 ○

○

○ ○

1 ○

○

○ ○

1 ○

○

○ ○

2 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

○

○ ○

4 ○

○

○

3 ○

○

○

科目「秘書基礎Ⅰ」に引き続き、マナー・技能を習得する。実務技能検定協会主催秘１60
秘書基礎Ⅱ 書検定2級の実務、一般知識の内容を理解することで実務技能検定協会主催秘書検定準1 ③級の取得を目指す。
主として外来の診療報酬算定とレセプト記
医療請求事務 載の知識と機能を習得する。基本的な医療 １
関連知識を習得し、受付窓口関連業務から ③ 60
２級請求業務に対応できることを目標とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
60
テクノロジ 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ系 「開 発技 ③術」の知識の習得を目的とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
30
マネジメント 付けさせるためにマネジメント系「システ ③
ム監査」の知識の習得を目的とする。
高度ＩＴ人材となるために必要な基本的知
情報処理基礎 識・技能をもち，実践的な活用能力を身に １
30
ストラテジ 付けさせるためにストラテジ系「企業と法 ③務」の知識の習得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方 １
60
テクノロジ 向性を確立させるためにテクノロジ系「開 ③発技術」の知識の習得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系 １30
マネジメント 「システム監査」の知識の習得を目的とす ③る。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
情報処理応用 識・技能をもち，高度 IT 人材としての方 １
30
ストラテジ 向性を確立させるためにストラテジ系「企 ③
業と法務」の知識の習得を目的とする。
フィットネスクラブでの演習、インターン
スポーツト
１
120
レーナー演習 シップでの学習を通してトレーナーとして③の役割・資質等を身につける。
Ⅰ
公務員の職種や仕事、採用試験についての基礎的な理解を深める。また、国語や数的
１120
公務員対策 の試験対策実施、並びに体力検査に向けてのトレーニングを行い、公務員試験受験に ③
向けての準備を整え、学習習慣をつける。
科目「日商簿記１級Ⅲ」を前提に、会計専
門職（税理士・公認会計士等）を目指すもの と し て 高 度 な 商 業 簿 記 ・ 会計 学を 習得 １90
会計学上級 し、会計基準や財務諸表等規則などの企業③
会計に関する法規を踏まえて、財務諸表作成ができることを目的とする。

4

○

94

95

96

97

98

科目「日商簿記１級Ⅲ」を前提に、会計専
門職（税理士・公認会計士等）を目指すも
１90○
原価計算上級 のとして高度な工業簿記・原価計算を習得
し、経営管理や経営分析ができることを目 ③的とする。
パソコンを用いて簡単なワークシートの作成とデータの入力ができるようにする。まExcel 表 計 算 た、タイピングソフトを使い、入力速度の １30○技能向上を図り、ブラインドタッチが出来るよ ③
うにする。
簿記の基本用語や複式簿記の仕組みを理解
し 、 経 理 事 務 に 活 用 で き る こと を目 的とし、日本商工会議所主催簿記検定試験３級 １ 120○ 簿記速修に合格する能力を身につけることを到達目 ①
標とする。
就職試験における出題頻度の高い漢字に対応するため読む、書く力をつけるとともに
日 本 ビ ジ ネ ス 技 能 検 定 協 会 主催 漢字 検定
１・２級の取得も目指す。時事に興味関心
社会人基礎知 を持ち、基本的な時事用語を覚えることを ２
90○
識Ⅰ
習慣化し、就職活動で活用できるようにす ①る。また、旬なテーマに対して情報を収集し、自分の考えや意見を持つことができる
ようにする。

○

99

○

100

○

101

○

102

○

103

○

104

○

105

○

就職活動および授業をとおして自己の向上させるべき能力に気付かせ、習得した知識
社会人基礎知 を 実 践 に 変 え る 力 を 養 う 。 時代 の変 化に ２あっても、多様な人々と関わりながら社会 ① 60
識Ⅱで活躍し続けることのできる、バランスのよい人材を育成する。

3 ○

○

1 ○ △

○

4 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

2 ○ △

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

流通・小売業における専門知識を身につけることを目的とし、販売員としての接客の２
120 5 ○
販売士２級 みならず、売場や店舗管理者としての知識も学習する。日本商工会議所主催リテール ①
マーケティング検定２級取得を目指す。
科目「販売士２級」を前提とし、更なる知販売士２級演 識の定着を図るため、学習範囲を振り返る ２
問題演習並びに過去問題演習に取り組むこ ① 90 4 △ ○習とを目的とする。
流通・小売業で必要な基礎知識・技能を理解し、販売担当として必要な知識・技術を学習することを目的とする。学習内容の理 ２
120 5 ○
販売士３級 解を到達目標とし、日本商工会議所主催リ①
テールマーケティング検定３級取得を目指す。
科目「販売士３級」を前提とし、更なる知販売士３級演 識の定着を図るため、学習範囲を振り返る ２
問題演習並びに過去問題演習に取り組むこ ①
習とを目的とする。
「国内旅行Ⅰ」、「国内旅行Ⅱ」で履修した内容を基に問題演習や、やり直しを繰り ２
国内旅行演習 返し、本試験の問題に対応できる力を養う①
ことを目的とする。
秘 書 準 １ 級 の 内 容 を 理 解 し 秘書 技能 として、より上級な態度、立ち居振る舞い、言 ２
秘書準１級Ⅰ 葉遣い、話し方、職場の常識を理解し実践①
できることを目標とする。
科目「秘書準１級Ⅰ」を前提とし、更なる秘書準１級演 知識の定着を図るため、問題演習を中心に ２
習Ⅰ
①
学習する。

○

○

90

4 △ ○

○

○ ○

60

2

○

○

60

2 ○

○

○ ○

90

5

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○ ○

○

○

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○

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○

120

○

121

○

秘書検定準１級の内容を理解し、秘書技能としてより上級な態度、立ち居振る舞い、 ２
秘書準１級Ⅱ 言葉遣い、話し方、職場の常識を理解し、①実践できることを目標する。
主として外来の診療報酬算定とレセプト記
医療請求事務 載の知識と技能を習得する。基本的な医療 ２
関連知識を習得し、受付窓口関連業務から ①
２級 演習
請求業務に対応できることを目標とする。
パソコンおよびExcelの基本的な用語と基本
表計算ソフト 操作を習得し、サーティファイ主催Excel表 ２①
基礎Ⅰ
計算技能認定試験３級の取得を目指す。
パソコンおよびExcelの応用的な用語と操作
表計算ソフト を習得し、サーティファイ主催Excel表計算 ２
基礎Ⅱ①
技能認定試験２級の取得を目指す。
パソコンおよびWordの応用的な用語と操作
文書処理ソフ を習得し、サーティファイ主催Word文書処 ２①
ト基礎
理技能認定試験２級の取得を目指す。
パソコンおよびExcelの高度な用語と操作を
表計算ソフト 習得し、サーティファイ主催Excel表計算技 ２
応用①
能認定試験１級の取得を目指す。
パソコンおよびWordの高度な用語と操作を文書処理ソフ 習得し、サーティファイ主催Word文書処理 ２
ト応用①
技能認定試験１級の取得を目指す。
全国経理教育協会主催コンピュータ会計能力検定試験に合格できる技能を習得することで、会計システムを理解し、会計ソフト ２
会計ソフト を操作する能力とシステムに集約された情①報を帳票化し的確な情報を経営管理者へ提供できる能力を習得する。

60

2 ○

○

○ ○

60

4

○

○

60

2 ○

△ ○

○ ○

90

4 ○

△ ○

○ ○

60

3 ○

△ ○

○ ○

60

2

○ △ ○

○ ○

60

2

○ △ ○

○ ○

60

2 ○ △

高度ＩＴ人材に必要な基本的知識や技能を
情報処理基礎 身に付けるため、情報技術全般の基本的な ２90演習①
知識を学習する。
パソコンおよびPowerPointの基本的な用語と 操 作 か ら 応 用 的 な 操 作 ま でを 習得 し、
プレゼンテー サ ー テ ィ フ ァ イ 主 催 PowerPoint プ レ ゼ ン ２
60
ションソフト テーション技能認定試験上級の取得を目指 ①す。
公務員試験の受験に必要な文章理解・国語の基礎項目を理解し、基本的問題を確実に ２
基礎国語得点できる能力を身に付けることを目的と ① 30する。
公務員試験に出題される分野である数的処
理 （ 数 的 推 理 、 判 断 推 理 、 図形 ・資 料解釈）のうち、特に数的推理と判断推理につ ２ 120
基礎数学
いて、基礎的な知識の習得を図ることが授 ①
業目的となる。
公務員試験に出題される分野である社会科
学（政治・経済）及び人文科学(日本史・世界史)について、基礎的な知識の習得を図り ２ 90
基礎社会今後の演習授業においてさらなる知識の習 ①
熟を目指す。
公務員試験に出題される文章理解、国語の ２
基礎国語演習 標準レベルの問題を確実に得点できる能力 ① 30を習得することを目的とする。
②
公務員試験に出題される分野である数的処
理 （ 数 的 推 理 、 判 断 推 理 、 図形 ・資 料解 ２
基礎数学演習 釈）の問題の傾向をつかみ、様々な問題に ① 90対応できるようになることが授業目的とな ②る。
模擬試験形式の教材を用い、実際の公務員 ２
基礎社会演習 試験に対応可能な幅広い知識と解法を身に ① 60
付けることを目的とする。
②

5

○

○

○

○ △ ○

○ ○

2 ○

△ ○

○ ○

1 ○

○

○

4 ○

○

○

3 ○

○

○

1

○

○

○

3

○

○

○

2

○ △ ○

○

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○

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○

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○

133

○

134

○

社会人になるにあたって必要な、他者との相互理解やコミュニケーション能力を身に ２
公務員基礎知 付けること、そして自分の意見を相手に伝①
識Ⅰ
え ら れ る よ う に な る こ と が 授業 目的 とな ②る。
社会人になるにあたって必要な、他者との相互理解やコミュニケーション能力を身に ２
社会人基礎Ⅰ 付けること、そして自分の意見を相手に伝 ①
え ら れ る よ う に な る こ と が 授業 目的 とな ②る。
社会人、特に公共のために働く公務員とし
社会人総合演 て必要な倫理に関わる規則やルールなどの ２
知識を理解し、行動することができるよう ②
習Ⅰにすることを授業目的とする。
就 職 試 験 に お け る 適 性 検 査 の演 習を 通して、基礎的な対応力の養成を図ることを目
適性検査演習 的とする。複数の試験形式や特徴に関する ２
Ⅰ
理解とその基本問題における解法手順の習 ①得を目標とする。
適性検査演習Ⅰに引き続き、行政事務に携わる者の基本となる「事務処理能力」を向 ２
適性検査演習 上させ、事務官として職務を遂行すること①
Ⅱができる能力を身に付けることを目的とす ②る。
年金・保険・不動産・金融資産・税金・相
ファイナン
２
シャル・プラ 続 な ど 、 お 金 の 知 識 を 総 合 的に 身に つけ
①
る。
ンニング
科目「ファイナンシャル・プランニング」
フ ァ イ ナ ン を前提に、日本FP協会主催3級ファイナン
２
シャル・プラ シャル・プランニング技能検定の合格に向①
ンニング演習 け問題演習を行い、知識の定着を図ることを目的とする。
ファイナンシャル・プランナーとは、お金の知識を総合的に身につけて、ライフプラ
ンの実現に向けたアドバイスをする専門家
ファイナン
２である。年金・保険・不動産・金融資産・
シャル・プラ①
税金・相続など、様々な種類のお金の知識
ンニング応用②が必要不可欠となる。それぞれの内容を理解することを目的とする。

90

4 ○

○

○

90

4 ○

○

○

30

1

○

○

○

30

2

○

○

○

60

2

○

○

○

60

3 ○

○

○

60

2

○

○

60

3 ○

○

○

○

○

○

60

2 ○ △

○

○

60

2 ○ △

○

○

60

2

○

○

○

60

2

○

○

○

日本FP協会主催3級ファイナンシャル・プラフ ァ イ ナ ン ンニング技能検定の問題演習を行う。数多２
シャル・プラ くの問題を解くことで、知識の定着を図る① 60
ンニング応用 ことを目的とする。また、FP2級または3級②に合格することを到達目標とする。
演習
トレーニング指導者が、対象や目的に応じトレーニング た科学的根拠に基づいて活動するために必 ２
要な理論を学び、適切な身体運動を効果的 ①
論Ⅰに指導・運営できる知識の習得を目指す。
トレーニング指導者が、対象や目的に応じトレーニング た科学的根拠に基づいて活動するために必 ２
要な理論を学び、適切な身体運動を効果的 ②
論Ⅱに指導・運営できる知識の習得を目指す。
ト レ ー ニ ン グ に 関 す る 基 礎 的な 知識 のも
トレーニング と、各種トレーニングの実技を通してデモ ２
ンストレーション技能の習得・向上を目標 ①
実践Ⅰとする。
トレーニング指導者として高いプログラミ
トレーニング ン グ 能 力 と 実 技 能 力 を 身 に つけ 、各 種ト ２
レーニングを実演、指導することできるこ ②
実践Ⅱとを目指す。

2

○

135

○

136

○

137

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○

○

○

○

○

○ ○

○

給与に係る税金(所得税、個人住民税)、社
会保険の基礎および日常業務に関する仕訳を理解し、証憑書類(領収書、小切手帳)の
社会人総合実 作成等ができる。 P／L、B／Sを読むこと ２60ができ、基本的な財務分析を理解する。
習Ⅰ②
所 得 税 法 の 基 礎 お よ び 源 泉 徴収 、給 与計
算、年末調整の事務手続きを理解し、申告書等の作成ができる。

2

○ ○

○ ○ ○

○

社会人に必要なビジネスマナーを身に付け
マ ナ ー 実 習 る。オフィスでの通常業務や、電話応対お ２（ オ フ ィ ス よび受付応対など、臨機応変な対応を行う ② 90③
ワーク）ことができる様になる。

3

○ ○

○ ○

4

○ ○

○ ○

5

○ ○ ○ ○ ○ ○

2

○ ○

○ ○

2

○ ○

○ ○

139

○

140

○

141

○

142

○

143

ス ポ ー ツ ト フィットネスクラブでの演習、インターン
２
30 1
レーナー演習 シップでの学習を通してトレーナーとして①の役割・資質等を身につける。
Ⅱ
社会人に必要な知識をバランスよく学習するとともに、パソコンでのビジネス文書作成と基本的な関数を利用した表やグラフの作成・編集ができるＰＣ操作や電話応対な
ど 、 状 況 に 応 じ た オ フ ィ ス 業務 、売 上事
社会人総合演 務、仕入事務の流れを理解し、必要書類が ２120 7習作成できるなど、レベルの高い応対ができ ②
る社員を目指す。また、最近のニュースに興味・関心を持ち、様々な媒体から情報収集・分析を行い、自分の考えを述べることができる能力を身に付ける。

○

社会人に必要なパソコンスキルを身に付けビジネスパソ る。Word、PowerPoint、Excelを使い、業務 ２
コンスキル実 に役立つ関数およびデータベース機能を活 ② 120
用し、状況に合った集計および資料作成が ③
習できる様になる。
卒業研究として、企業と連携し、店舗を見
学 し て 問 題 点 を 見 つ け 新 し い企 画を 立案 ２
社会人総合実 し、発表する。最新のニュース等に興味・② 150
習Ⅱ
関心を持ち、様々な媒体から情報収集を行 ③
い幅広い知識が身に付ける。
基本的な接客応対、訪問先のアポイントメ
マ ナ ー 実 習 ント、名刺交換、取り扱う商品の説明をス ２
60（セールス） ムーズに行うことができる様になる。
②
マ ー ケ テ ィ ン グ の 必 要 性 お よび 「顧 客満足」を前提とした各種戦略を理解し、企業
マーケティン データに基づいて、簡単なマーケティング ２
分析ができる様になる。また、課題につい ② 60
グ実習てグループで話し合い、改善案の企画書を作成する。
不動産の取引に関連する代表的な法律(民法 、 宅 地 建 物 取 引 業 法 （ 以 下、 「宅 建業法」という。）)の基礎を理解してもらうことを目的とする。民法では、意思表示、代理、売買、時効（取得時効）、対抗要件に
宅地建物取引２40
ついて学習する。宅建業法では、免許、宅士入門②
地建物取引士、8種制限、媒介契約について学習する。その上で、本講義終了後の科目「宅地建物取引士Ⅰ」に積極的に取り組め
るようにする。

2 ○

○

○

144

○

145

○

146

○

147

○

148

宅地や建物の売買・賃貸等を取り扱う不動産 業 者 が 不 正 を し な い よ う 規制 する 法律（宅地建物取引業法）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。不動産取引
宅地建物取引 の種類に応じて必要となる法律が選別でき ２60
士Ⅰること、宅地建物取引士資格試験に出題さ ②れる宅地建物取引業法の問題が解答できる知識を身につけることを到達目標とする。
売買契約や賃貸借契約等に関する法律、契約 か ら 発 生 す る 権 利 ・ 義 務 に関 する 法律（民法、借地借家法等）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。特に不動産取引においては不利益を被る可能性の高
宅地建物取引い買主や借主の立場となり、その権利を守 ２ 60
士Ⅱるための考え方ができるようになること、 ②
宅地建物取引士資格試験に出題される権利関係の問題が解答できる知識を身につけることを到達目標とする。
土地の利用方法や土地の区域により建築でき る 建 物 の 種 類 に 関 す る 法 律（ 都市 計画法、建築基準法等）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。実際に不動産
宅地建物取引 取引の買主または借主の立場となった際に ２不利益を被ることのないよう法律の内容を ② 60
士Ⅲ
理解すること、宅地建物取引士資格試験に出題される法令上の制限の問題が解答できる 知 識 を 身 に つ け る こ と を 到達 目標 とする。
宅建物取引士Ⅰ～Ⅲのまとめとして宅地建物取引業法、権利関係、法令上の制限の各
種法律の相関関係を把握し、体系的な理解
宅地建物取引 と知識の定着を図ることを目的とする。過 ２
去に宅地建物取引士資格試験に出題された ② 30
士Ⅳ
問題を解答することができ、宅地建物取引士資格試験に合格できる知識を身につけることを到達目標とする。

○ 販売士１級

日本商工会議所主催リテールマーケティン
グ検定２級の学習項目を掘り下げて学習す
ることを目的とする。出題内容について、
正 し い 解 答 を 選 ぶ こ と が で きる だけ でな ２ 60
く 、 自 ら 説 明 ・ 解 説 で き る こと を目 標と ②
し、リテールマーケティング検定１級受験につなげる。

合計

148

科目

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

1 ○

○

○

2 ○

○

○

63（1,710） 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
卒業は学則および履修規定に従い、卒業認定会議を経て校長が決定する。
１．各学年の各授業科目開講実数の３分の２以上の受講をしていること。
２．各学年の各授業科目の成績評価において不合格の判定を受けていない
卒業要件： こと。
１学年の学期区分
３．各学科の修得科目の合計授業時間数を満たしていること。
４．「社会人総合実習Ⅰ」、「社会人総合実習Ⅱ」のいずれかを履修していること。

3期

各授業科目の授業計画（シラバス）に従い履修する。
履修方法： 履修認定は、各授業科目の授業時間数を履修し、成績評価において合格の １学期の授業期間 平均10 週

判定を受けなければならない。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。