（別紙様式４）
令和5年11月22日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

仙台大原簿記情報
公務員専門学校

校長名

昭和61年4月1日

所在地
980-0021
宮城県仙台市青葉区中央四丁目2番25号
022-722-8621
所在地
980-0021〒（住所） 宮城県仙台市青葉区中央四丁目7番20号（電話） 022-217-8880
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

門田 勝

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人北杜学園

昭和56年3月31日

鈴木 一樹

分野

認定課程名

認定学科名

商業実務

商業実務専門課程

情報システム学科 (2年課程)(情報経理コース)

平成26(2014)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成28（2016)年度

学校教育法に基づき、職業人として必要な知識と技能の修得を基本理念とし、情報処理の実務者に必要な専門的かつ実践的な知識、思考、技術を修得した即戦力となる人材の育成を目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得可能な資格：経済産業省ＩＴパスポート試験、経済産業省基本情報技術者、
サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会主催Excel表計算処理技能認定試験1級
可能な資格、中退
サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会主催Accessﾋﾞｼﾞﾈｽﾃﾞｰﾀﾍﾞｰｽ技能認定試験2,3級率 等）
中退率：3.6%
修業年限

昼夜

2

昼夜
年

生徒総定員
40 人の内数

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

講義

演習

1,710 単位時間

5,540 単位時間

1,780 単位時間

450 単位時間

- 単位

- 単位

- 単位

- 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実験
0 単位時間- 単位

留学生割合(B/A)

0人
6人■卒業者数 (C)：3
■就職希望者数 (D)：1■就職者数 (E)：1
■地元就職者数 (F)1■就職率 (E/D)
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
100■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
33
■進学者数
1
■その他

（令和

実習

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

ＩＴ業界（ＳＥ職、ＰＧ職）、製造業（製造職）■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

ＵＲＬ：https://obs-sendai.ac.jp/gakka/joho/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,710 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

90 単位時間

うち必修授業時数

60 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

- 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数- 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数- 単位

うち必修授業時数- 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数- 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数- 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

- 単位

実技
120 単位時間- 単位

教員の属性（専任教員について記
入）① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

14 人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

17 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針①企業等と連携して教育課程の編成を行うことにより、事務職等の実務全般に必要な専門的かつ実践的な知識、思考、技術を修得した即戦力となる人材を育成する。
②商業実務分野における学修の中心となる簿記会計知識、情報パソコンスキル、ビジネスマナー等の教育内容に関して、教育課程編成委員会を通じて常に業界の最新の情報を反映させる。
③上記①および②に基づき編成された授業科目、内容が、職業に必要な実践的かつ専門的なものとなっているか、教育課
程編成委員会にて意見や提言をいただき、課題の抽出と改善を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記①位置付けについて
仙台大原簿記情報公務員専門学校会議及び委員会等規程第25条により、本校に教育課程編成委員会を設置し、教育課
程（授業科目、内容、手法）の編成について、関係業界および教育、研究に関わる学外有識者に意見や提言を受けている。
②意思決定の過程について
教育課程編成委員会の提言を教務運営会議にて検討し、次年度以降の教育カリキュラム、教材等に活用する。教育課程
編成委員会に教育現場の責任者である校長、教務統括、学科長も参加し、企業等の委員から提示された課題、改善案を速やかに次年度以降の教育課程の編成に反映させる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前
門田 勝

所
属
仙台大原簿記情報公務員専門学校

久保田 佳子

仙台大原簿記情報公務員専門学校

小関 哲也

仙台大原簿記情報公務員専門学校

髙橋 敬

仙台大原簿記情報公務員専門学校

小松 俊行

仙台大原簿記情報公務員専門学校

鈴木 秀俊

仙台大原簿記情報公務員専門学校

佐藤 弘章

仙台大原簿記情報公務員専門学校

佐々木 智也

仙台大原簿記情報公務員専門学校

薄葉 祐子

仙台青葉学院短期大学

白木 大作

株式会社白木屋佐々木 知香有限会社霞友会計事務所

須藤 啓充

株式会社教育計画

川村 暁

国立大学法人岩手大学

小岩 克弘

仙台通信機器株式会社

佐々木 亨

株式会社システムロード

岡 正彦

東北福祉大学佐々木 謙

一般社団法人航空宇宙技術振興財団

池田 東照

東北学院大学非常勤講師

佐瀬 義仁

株式会社宮城県建設会館

渡邊 秀己

宮城県中小企業団体中央会

木村 史彦

東北大学大学院

中塩 修司

霞友有限責任監査法人

植松 知幸

税理士法人植松会計事務所

佐藤 好彦

日高見税理士法人

佐藤 智春

日本みらい税理士法人

任期
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

種別
－
－
－
－
－
－
－
－
②
③
③
③
②
③
③
②
③
②
③
③
②
③
③
③
③

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （6月、1月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年6月22日 16：00～16：50
第２回 令和5年1月25日 14：00～14：50（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
第1回教育課程編成委員会（令和3年6月29日）
１）委員会での意見を受けて、引き続きセキュリティ分野の強化を掲げている。ビジネス系学科においては、SNSやメールを使用する際の注意点、業務上発生するデータの扱い方と情報漏洩などについて、継続的に講義に取り入れた。今後オンライン化が進むことが予想されるため、情報リテラシー教育と業務に携わる際のモラルに関する内容も必要であるとの指摘を受けた。著作権も含め、段階的に実施するよう授業内容を精査する。
2）仕事においてプレゼンテーション技能を必要とする場面は多くあるが、学生は基本的な文章力が備わっておらず、要約して適切に伝える力が不足している。時事研究を題材に、相手の立場に立った表現や工夫をさせることを検討したい。
第2回教育課程編成委員会（令和4年3月2日）
１）様々な科目においてプレゼン資料を作成しているが、目的を明確にして作成することが重要であるとのご意見をいただいた。基本的なことではあるが、内容や見やすさを考える上でも重要なことである。
２）卒業研究において、開発に使用するプログラム言語を自由に設定させたため、枝別れが多くなり、管理が煩雑になってしまった。委員からの意見を参考に、要件を細かく設定した中で自由度を持たせるよう検討したい。
３）情報システム学科においてベンター資格の導入について検討している。YAMAHAのネットワーク技術者認定資格やLinuCの導入について委員からご意見をいただいた。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針①商業実務分野における実習・演習は、教育社会福祉分野、工業分野等と異なり、企業等との連携の下、学内で行われる学習科目が多いことを考慮して、実習・演習の組立てを行う。
②企業等との連携による実習・演習を通じて学生のより実践的な知識・思考・技術の修得と、社会人としての意識改革を実現する。
③企業等から実習・演習の授業内容、手法に関して具体的な助言を仰ぎ、学生の知識・技術の修得状況に対して実践で活かせるレベルか否かを企業等の実務の視点から評価を仰ぐ。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

選択必修科目「社会人総合実習Ⅳ」の授業運営に関して企業等と協定書を締結し打ち合わせを行い、下記の事項について
講義内容の質向上のために連携している。
①実習授業の内容構築②当該実習授業における評価ポイントの確認③授業方法に関する教員への指導④学生の学修習熟度の評価（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要システムエンジニアとしてプログラム言語やシステム開発
社会人総合実習Ⅳに必要な知識や技能を習得する。

連 携 企 業 等
仙台通信機器株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

専門的かつ実践的な知識・技能を有し即戦力となる人材を育成するためには、教員一人ひとりが常に実務に関する最新の知識を持ち、指導スキルを身に付けなければならない(教職員研修規定の第１条、第５条に基づいている)。そのために、下記のとおり教員研修の環境を整える。
①企業等から講師を招き、実践的な知識・指導スキルの研修②外部団体等が開催する研修会参加③知識技能習得のための教材等の補助④自己啓発に関する援助（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： プログラミング及び設計に関する研修期間：

連携企業等： (株)システムロード

令和3年12月14日(火)10:00～12:00

対象： 専任教員3名

ＩＴ業界の最新技術動向について
開発言語・開発フレームワーク・実行環境、テレワーク等の進行と見えてきた課題、
国内クラウドシフトとＷＥＢ化の急激な進行について などデータベースから見る顧客理解②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 宮城県発達障害者支援センター「えくぼ」研修名： Ｖineiand-Ⅱ (適応行動尺度) 研修会 オンライン
内容

期間：

令和3年6月27日 9:00～15:00

対象： 専任教員1名

内容

スコアリングの演習と解釈から支援計画

研修名：

就職指導研修期間：

令和3年8月5日(木)10:00～12:00 13:00～15:00

内容

履歴書指導の方法、面接指導(第一印象)の方法

研修名：

折れない学生の育て方 オンライン連携企業等： (株)ヒューマン・キャピタル・コンサルティング

期間：

令和3年10月14日(木)13:30～17:00

対象： 専任教員1名

内容

教員力を上げる ＰＳＡ診断＆ＰＳＡコーチングとは

研修名：

ＧＦＩ資格養成校研修会 オンライン期間：

令和3年10月15日（金）内容

実技実習・実技試験のポイント解説、ガイダンス例、フィットネス指導者の活動領域に関する最新の情報の
紹介

研修名：

労働法の教え方セミナー期間：

令和3年11月30日（火）14:00～16:00

内容

就職活動の注意点

研修名：

メンタルヘルス研修会

期間：

令和3年12月10日（金）15:00～17:00

内容

気づく、聴く、見守る、つなげるためのポイント 対応方法の実際について

研修名：

中堅教員研修会期間：

令和4年12月9日（木）13:30～16:30

内容発達障害について

研修名：

宮城県若者心の支援モデル事業 オンラインセミナー

期間：

令和４年2月28日（月）13:30～15:30

内容

コロナ禍の子供・若者のメンタルヘルスを支える ～子ども・若者の自死予防～

研修名：

管理職・教職員研修期間：

令和４年3月3日（木）14:15～16:00

内容

アクティブラーニング ～主体的で対話的な深い学び～ ついて

連携企業等： 学内研修 講師 千葉江里子
対象： 専任教員4名

連携企業等： 日本フィットネス協会
対象： 専任教員1名

連携企業等：

東京リーガルマインド 労働法教育に関する支援対策事業

対象： 専任教員1名
連携企業等：

認定ＮＰＯ法人Switch 仙台市青葉区障害高齢課地域支援係

対象： 専任教員1名
連携企業等： 宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 認定ＮＰＯ法人Switch
対象： 専任教員1名
連携企業等： 宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

プログラミング及び設計に関する研修連携企業等： (株)システムロード

期間：

令和3年12月14日(火)10:00～12:00

対象： 専任教員3名

内容

ＩＴ業界の最新技術動向について②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

自己点検・評価【共通的評価基準モデル2022】普及セミ
ナー

期間：

令和4年10月7日(金)内容

令和3年度に開発した、自己点検・評価モデルを普及することにより、専門学校における透明性の高い適切な自己点検・評価体制の整備について

研修名：

文章指導セミナー

期間：

令和4年10月7日(金)17:00～

内容

時間がなくてもできる文書指導 自学自習スタイルでの文章力を育成する方法、教員のフォロー方法、実践事例について

研修名：

ワークショップ体験型セミナー期間：

令和4年10月12(水)16:00～17:00

内容

多様な学生への向き合いかた～一人ひとりに合わせた最適化指導方法とは～

研修名：

ＧＦＩ資格養成校研修会 オンライン連携企業等： 日本フィットネス協会期間：

令和4年10月14日（金）9:10～12:20

対象： 専任教員1名

内容

実技実習・実技試験のポイント解説、ガイダンス例、フィットネス指導者の活動領域に関する最新の情報の
紹介

研修名：

メンタルヘルス研修会

期間：

令和4年12月16日（金）14:30～17:00

内容

気づく、聴く、見守る、つなげるためのポイント

研修名：

中堅教員研修会

期間：

未定

内容

未定

研修名：

管理職・教職員研修

期間：

未定

内容

未定

連携企業等： 一般社団法人 全国専門学校教育研究会
対象： 専任教員1名

連携企業等： 公益財団法人 日本漢字能力検定協会
対象： 専任教員3名

連携企業等： ㈱進研アド
対象： 専任教員1名

連携企業等：

認定ＮＰＯ法人Switch 仙台市青葉区障害高齢課地域支援係

対象： 専任教員1名
連携企業等： 宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名
連携企業等： 宮城県専修学校各種学校連合会
対象： 専任教員1名

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学園理念のもとに、本校の目的は、簿記会計・情報・ビジネス及び公務員の各分野で活躍していくための教育を通して、地域社会に貢献し得る有ためな人材を育成することである。その目的を実現するために、本校の教育活動を始めとする学校運営全般について、自らが客観的視点から点検・評価を行い、課題・改善点を見出し、組織的かつ継続的な改善を図る
ために、学校関係者評価委員会を設置して下記に示す評価項目から評価する。評価結果については、学校長を通じて即座に次年度の学校運営に反映させる。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目①学校理念・目的は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）。
②育成人材像は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）。
③学校における職業教育の特色は何か。
④社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
（１）教育理念・目標⑤理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが学生・関係業界・保護者等に周知がなされているか。
⑥各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けられているか。
⑦各学科の教育目標、育成人材像は、教職員・学生に浸透しているか。

（２）学校運営①目的に沿った運営方針が策定されているか。
②事業計画に沿った運営方針が策定されているか。
③運営組織や意思決定機能は、規則等において明確化されているか。
④運営組織や意思決定機能は、有効に機能しているか。
⑤人事、給与に関する制度は整備されているか。
⑥教務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか。
⑦教育活動に関する情報公開が適切になされているか。
⑧情報システム化等による業務の効率化が図られているか。

（３）教育活動①教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
②教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。
③各学科において、カリキュラムの定期的な点検及び見直しが行われているか。
④各学科において、シラバスが適正に作成されており、学生への提示が行われているか。
⑤キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教
育方法の工夫・開発などが実施されているか。
⑥関連分野の企業・関係施設等、業界団体等の連携により、カリキュ
ラムの作成・見直し等が行われているか。
⑦関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターン
シップ、実技・実習等）が体系的に位置付けられているか。
⑧授業評価の実施・評価体制はあるか。
⑨職業に関する外部関係者からの評価を取り入れているか。
⑩定期試験に対する評価方法は明確になっているか。
⑪卒業・進級試験に対する評価方法は明確になっているか。
⑫資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置付けはあるか。
⑬人材育成目標に向けて授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
⑭教職員の能力開発のための研修等が行われているか。

（４）学修成果（５）学生支援①就職率の向上が図られているか。
②卒業者に占める就職者の割合の向上が図られているか。
③資格取得率の向上が図られているか。
④退学率の低減が図られているか。
⑤卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。また、卒業後のキャリア形成への効果を把握し、学校の教育活動の改善に活用されているか。
①就職に関する支援体制は整備されているか。
②大学編入・大学院進学等に関する支援体制は整備されているか。
③カウンセラーによる学生相談室は整備されているか。
④学生相談室の活用を積極的に学生に勧めているか。
⑤学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか。
⑥学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
⑦課外活動に対する支援体制は整備されているか。
⑧学生の生活環境への支援は行われているか。
⑨保護者と適切に連携しているか。
⑩卒業生の就職先等の意見聴取等を行ない活用しているか。
⑪関連分野における業界との連携による卒後の再教育プログラム等を行っているか。
⑫高等学校との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか。

（６）教育環境①施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか②学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修の場等について十分な教育体制を整備しているか。
③防災に対する体制は整備されているか。

（７）学生の受入れ募集①高等学校に対する情報提供等の取組みを行っているか。
②学生募集活動は、適正に行われているか。
③学生募集活動において、資格取得・就職状況等の情報は正確に伝えられているか。
④学生納付金は、在学中に支払う総額を表記しているか。
⑤学生納付金は、内訳を表記し妥当なものであるか。

（８）財務（９）法令等の遵守①中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか。
②予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
③財務について会計監査が適正に行われているか。
④財務情報公開の体制整備はできているか。
①法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
②個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
③自己評価の実施と問題点の改善に努めているか。
④自己評価結果を公開しているか。

（１０）社会貢献・地域貢献①学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
②学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。

（１１）国際交流－※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価結果は、校長や学科長を中心として課題や改善状況を学内の教職員に周知し、その内容を次年度以降の自己点検・評価項目に反映させて、継続的な評価・改善ができるように活用している。また「学校関係者評価報告」を作成し、それらをHP上で公表することで、外部の方にも当校の取組を理解していただけるように努めている。
＜具体的な活用状況＞①「iPad導入の際、個人の経済的な問題や入手方法の問題はどうか」との意見を受け、学内販売を実施した。
②｢『学生便覧』のデジタル化に早急に取り組む必要がある｣との意見を受け、デジタル版を作成し、令和5年度入学生より運用を開始した。
③「手帳を使用した指導内容の必要性を再考し、Web版のスケジュール管理ツールの利用を検討してほしい」との提言を受け、令和5年度に『学生手帳電子化協議会』を発足することとした。
④「新型コロナウイルス感染症の影響で中止になっている学校行事や校外活動の再開を検討してほしい」との意見を受け、今年度はこれらを再開する方向である。
⑤令和4年度入学生から開始したiPadの導入に伴い課題とした1.一般図書の電子化、2.電子教材ダウンロードの初期設定、
3.Wi-Fiの整備については、一部を除き解決した。
⑥「防災体制を整えることは大変重要であり、学校危機管理マニュアルの策定やデジタル化についても早急に取り組んでほしい。」との意見を受け、デジタル版学生便覧に防災マニュアル及び緊急連絡方法等を掲載した。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前

所

属

任期

佐々木 有実株式会社学園ファシリティーズ

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

村上 利

熱海建設株式会社

令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）

須藤 啓充

株式会社教育計画

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

佐々木 知香有限会社霞友会計事務所

令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）

池田 東照

東北学院大学非常勤講師

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://obs-sendai.ac.jp/disclosure/
公表時期：
令和5年11月22日

種別
企業等委員
卒業生
企業等委員
企業等委員
卒業生
企業等委員
卒業生
企業等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針①実践的な職業教育における成果を広く周知することにより、入学希望者の適切な学習機会の選択に資すること。そのために、学校関係者評価結果も含めて教育活動の状況や課題などの学校全体に関する情報を分かりやすく示すこと。
②また、上記①により企業等との連携による教育活動改善を活発にし、社会全体の信頼に繋げていくこと。
③情報の公表を通じて学校の教育の質の確保と向上を図ることを目的とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画①学校の概要、目標 ②特色 ③所在地、連絡先 ④沿革（２）各学科等の教育①カリキュラム、時間割、目指す資格 ②資格検定実績③卒業生の進路（３）教職員

担当科目教員紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育①実践的実習紹介 ②就職支援（５）様々な教育活動・教育環境①学校行事 ②クラブ活動（６）学生の生活支援

学校生活や学習に対する不安解消（高校生からの過去の質問回答を公開）（７）学生納付金・修学支援①学納金 ②奨学金、学費減免等の紹介（８）学校の財務

学園の財務状況（９）学校評価①自己点検評価結果 ②学校関係者評価結果（１０）国際連携の状況－（１１）その他－※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://obs-sendai.ac.jp/disclosure/
公表時期：
令和5年11月22日））

授業科目等の概要（商業実務専門課程 情報システム学科（2年課程）情報経理コース）令和5年度
分類
授業方法 場所 教員
配 授
企
実
当
単
業
験
年 業
必 選 自
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
次位と
授業科目概要択 由 授業科目名
実
・ 時
の
必 選
習
学
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
修 修 択
期 数
携
実
技
ビジネスの場で即戦力となる一般教養及び計算処理能力を身につけることを目的とする。また、様々な視点から自己分析を行い １
社会人基礎Ⅰ 自分に向いている業種、職業等の分析・確 ① 60 3 ○ △
○
○
1 ○
②
認を行う。

2

3

4

5

6

7

8

○

○

○

○

○

○

○

一般社会常識及び仕事に必要な知識やビジネスマナーを学び、人間関係を良好に保つ
ために必要なコミュニケーション能力を身 １② 60
社会人基礎Ⅱ につけることを目的とする。
③
履歴書を作成するとともに、業界研究、業種研究等を行い自分にマッチングした仕事を見つけ、社会人として必要なビジネスス １
90
社会人基礎Ⅲ キル及び対人能力（協調性、リーダーシッ③
プ、傾聴力）を養うことを目的とする。
小規模会社を前提とした商業簿記を学習する。簿記の基本となる日々の取引の仕訳が複式簿記の原 できるようになること、さらには決算処理 １を行い帳簿記入ができるようになることを ① 90
理目的とする。
科目「複式簿記の原理」で履修した内容を基に、数多くの問題を科目教員と共に解答
し、解答のテクニックを習得する。そして １
90
株式会社会計 本試験レベルの問題に対応できる力を養う①
ことを目的とする。
科目「複式簿記の原理」及び「株式会社会計」で履修した内容を基に、本試験を意識
株式会社会計 して問題演習を行う。本試験に対応できる １30
能力を身に付けることを目的とする。
演習Ⅰ①
中小企業を前提とした商業簿記及び工業簿記を学習する。商業簿記については、日々
中小企業会計 の会計処理から決算処理を行い、損益計算 １
書及び貸借対照表の財務諸表を作成する知 ① 90
Ⅰ
識技術を習得する。
科目「中小企業会計Ⅰ」で履修した内容を前提とし、数多くの問題を科目教員と共に中小企業会計 解答し、解答のテクニックを習得する。
１
90
Ⅱ
①

3 ○ △

○

○

△ ○

○

3 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

2

○

○

○

3 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

3 ○

9

○

10

○

11

○

12

○

13

14

○

○

15

○

16

○

17

○

18

○

科目「中小企業会計Ⅰ」及び「中小企業会
計Ⅱ」を前提とし、数多くの問題を解いて中小企業会計 いく。その過程で、問題の内容を把握する １
読解力を養うことや、解法が1つではないこ ① 30
演習Ⅰとから正答を導き出すため自ら考え、判断する力を養成する。
大企業及び上場企業を前提とし、日々の取引から財務諸表作成までの簿記一巡の会計
公開企業会計 処理ができる商業簿記及び会計学の基礎知 １90
識を習得する。
Ⅰ
①

○

○

○

3 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

2

○

○

○

3 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

90

3 ○ △

○

○

90

3 ○ △

○

○

90

3 ○ △

○

○

40

1

○

○

科目「公開企業会計Ⅰ」を前提に、高度な商業簿記・会計学及び工業簿記・原価計算
公開企業会計 を習得し、会計基準や財務諸表等規則など １の企業会計に関する法規を踏まえて、経営 ① 90
Ⅱ
管 理 や 経 営 分 析 が で き る こ とを 目的 とする。
科目「公開企業会計Ⅰ」及び「公開企業会
計Ⅱ」を前提とし、ここまでに習得した知公開企業会計 識を活用し、商業簿記・会計学及び工業簿 １30記・原価計算の問題演習を行う。
演習Ⅰ①
科目「公開企業会計Ⅱ」を前提に、高度な商業簿記・会計学を習得し、会計基準や財務諸表等規則などの企業会計に関する法規 １
90
商業簿記上級 を踏まえて、財務諸表作成ができることを①
目的とする。
科目「公開企業会計Ⅱ」を前提に、高度な工業簿記・原価計算を習得し、経営管理や経営分析ができることを目的とする。
１90
工業簿記上級①
大企業及び上場企業を前提とし、日々の取引から財務諸表作成までの会計処理ができ
日商簿記１級 る商業簿記及び会計学の基礎知識を習得す １る。また、製造業の会計処理を行うための ①
Ⅰ
工業簿記及び原価計算の基礎知識を習得す
ることを目的とする。
科目「日商簿記１級Ⅰ」を前提に、商業簿記・会計学及び工業簿記・原価計算の知識
日商簿記１級 を深め、基礎的な内容の問題を自力で解け １
るようにする。また、総合力を問う問題に ①
Ⅱ
対し、どのように問題を解いていけばいいかなどの思考力を身につける。
大企業及び上場企業を前提とし、日々の取引から財務諸表作成までの会計処理ができ
日商簿記１級 る商業簿記及び会計学の基礎知識を習得す １る。また、製造業の会計処理を行うための ②
Ⅲ
工業簿記及び原価計算の基礎知識を習得す
ることを目的とする。
科目「日商簿記１級Ⅲ」を前提とし、ここまでに習得した知識を活用し、商業簿記・
日商簿記１級 会計学では日本ビジネス技能検定協会主催 １
簿記能力検定試験1級の問題演習を行う。
演習Ⅰ
①

2

○

19

20

21

22

23

24

○

○

○

○

○

○

25

○

26

○

27

28

○

○

科目「日商簿記１級演習Ⅰ」を前提とし、ここまでに習得した知識を活用し、日本商
日商簿記１級 工会議所主催簿記検定試験1級の商業簿記・ １
会計学及び工業簿記・原価計算の問題演習 ② 40
演習Ⅱを行う。
科目「日商簿記１級演習Ⅱ」を前提とし、更なる知識の定着を図るため、難易度の高
日商簿記１級 い商業簿記・会計学及び工業簿記・原価計 １40算の問題演習を行う。
演習Ⅲ②
科目「日商簿記１級演習Ⅲ」を前提とし、ここまでに習得した知識を活用し、商業簿
日商簿記１級 記・会計学では日本ビジネス技能検定協会 １
主催簿記能力検定試験1級の問題演習を行 ② 40
演習Ⅳう。
中小企業を前提とした商業簿記及び工業簿記を学習する。商業簿記については、日々
日商簿記２級 の会計処理から決算処理を行い、損益計算 １
書及び貸借対照表の財務諸表を作成する知 ① 90
Ⅰ
識技術を習得する。
科目「日商簿記２級Ⅰ」で履修した内容を前提とし、数多くの問題を科目教員と共に
日商簿記２級 解答し、解答のテクニックを習得する。そ １
して、中小企業の実務における各取引の会 ① 90
Ⅱ
計処理ができることを目的とする。
科目「日商簿記２級Ⅱ」で履修した内容を前提とし、数多くの問題を科目教員と共に
日商簿記２級 解答し、解答のテクニックを習得する。そ １
して、中小企業の実務における各取引の会 ② 90
Ⅲ
計処理ができることを目的とする。
科目「日商簿記２級Ⅰ」及び「日商簿記２級Ⅱ」を前提とし、数多くの問題を解いて
日商簿記２級 いく。その過程で、問題の内容を把握する １
読解力を養うことや、解法が1つではないこ ① 30
演習Ⅰとから正答を導き出すため自ら考え、判断する力を養成する。
科目「日商簿記２級Ⅱ」を前提とし、数多くの問題を解いていく。その過程で、問題
日商簿記２級 の内容を把握する読解力を養うことや、解 １法が1つではないことから正答を導き出すた ② 30
演習Ⅱめ自ら考え、判断する力を養成する。
科目「日商簿記2級演習Ⅱ」を前提とし、ここまでに習得した知識を活用し、日本商工
日商簿記２級 会議所主催簿記検定試験２級の商業簿記及 １30び工業簿記の問題演習を行う。
演習Ⅲ②
科目「日商簿記２級演習Ⅲ」を前提とし、数多くの問題を解いていく。その過程で、
日商簿記２級 問 題 の 内 容 を 把 握 す る 読 解 力を 養う こと １や、解法が1つではないことから正答を導き ② 30
演習Ⅳ
出 す た め 自 ら 考 え 、 判 断 す る力 を養 成す
る。

1

○

○

○

1

○

○

○

1

○

○

○

3 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

3 ○ △

○

○

1

○

○

○

1

○

○

○

1

○

○

○

1

○

○

○

29

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33

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37

38

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ系 「基 礎理 １
90
テクノロジⅠ 論」の知識の習得を目的とする。
①
高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に マ ネ ジ メ ント 系「 プロ１60
マネジメント ジェクトマネジメント」の知識の習得を目
①
Ⅰ
的とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付けさせるためにストラテジ系「システム １
60
ストラテジⅠ 戦略」の知識の習得を目的とする。
①
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにテクノロジ系「基 １90
テクノロジⅠ 礎理論」の知識の習得を目的とする。
①
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系
１60
マネジメント 「プロジェクトマネジメント」の知識の習①Ⅰ得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにストラテジ系「シ １60
ストラテジⅠ ステム戦略」の知識の習得を目的とする。 ①

国内旅行Ⅰ

国内旅行Ⅱ

旅行業に関する法律について理解することや各都道府県の観光資源（寺院・山岳・名産品・祭りなど）を覚え、旅行業に役立つ １60
知識を学ぶことを目的とする。
②
科目「国内旅行Ⅰ」を前提とし、旅行業に関する法律と運賃計算・料金計算の計算方法について理解することや、各都道府県の １
観光資源を覚え、旅行業に役立つ知識を学 ② 60
ぶことを目的とする。

「国内旅行Ⅰ」、「国内旅行Ⅱ」で履修した内容を基に問題演習や、やり直しを繰り返し、本試験の問題に対応できる力を養う １
60
国内旅行演習 ことを目的とする。
②
年金・保険・不動産・金融資産・税金・相続など、お金の知識を総合的に身につけるフ ァ イ ナ ン ことを目的とする。
１40
シャル・プラ
②
ンニングⅠ

3 ○

○

○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

3 ○

○

○ ○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

○

○

○

○

2

2 ○

○

39

40

41

42

43

○

○

○

○

○

44

○

45

○

46

47

48

○

○

○

科 目 「 フ ァ イ ナ ン シ ャ ル ・ プラ ンニ ング
Ⅰ」を前提に、さらに幅広い知識を学習す
フ ァ イ ナ ン る 。 自 己 の ラ イ フ プ ラ ン （ キャ ッシ ュフ１40
シャル・プラ ローの作成）ができることを目的とする。
②
ンニングⅡ
科 目 「 フ ァ イ ナ ン シ ャ ル ・ プラ ンニ ング
Ⅱ」を前提とし、日本FP協会主催3級ファイフ ァ イ ナ ン ナンシャル・プランニング技能検定の問題
１60
シャル・プラ 演習を行い、知識の定着を図ることを目的②
ンニング演習 とする。
賃貸不動産の管理業務にかかわる幅広い分
野を学習するとともに、日常生活に大きく
賃貸不動産経 関わる住まいの知識を得ることを目的とす １
60
る。
営管理士
②
主として外来の診療報酬算定とレセプト記
載の知識と機能を習得する。基本的な医療関連知識を習得し、受付窓口関連業務から １
60
医療請求事務 請求業務に対応できることを目標とする。
②
パソコンを用いて基礎的な技能を習得し、簡単なビジネス文書を作成できるようにする。また、タイピングソフトを使い、入力 １
40
文書処理技能 速度の向上を図り、ブラインドタッチが出②
来るようにする。
パソコンを用いて基礎的な技能を習得し、会議や講演などでプレゼンテーションを行
プレゼンテー うときに必要な資料作成ができるようにす １
40
ション技能 る。また、タイピングソフトを使い、入力 ②速度の向上を図り、ブラインドタッチが出来るようにする。
ファイナンシャル・プランナーとは、お金の知識を総合的に身につけて、ライフプラ
フ ァ イ ナ ン ンの実現に向けたアドバイスをする専門家
シャル・プラ である。年金・保険・不動産・金融資産・ １
60
ンニング応用 税金・相続など、様々な種類のお金の知識 ③
Ⅰが必要不可欠となる。それぞれの内容を理解することを目的とする。
自己のライフプラン（キャッシュフローのフ ァ イ ナ ン 作成）ができることを目的とし、最終的にシャル・プラ は日本FP協会主催2級または3級ファイナン １
60
ンニング応用 シャル・プランニング技能検定に合格する ③ことを目標とする。
Ⅱ
日本FP協会主催3級ファイナンシャル・プラフ ァ イ ナ ン ンニング技能検定の問題演習を行う。数多
シャル・プラ くの問題を解くことで、知識の定着を図る １
60
ンニング応用 ことを目的とする。また、FP2級または3級 ③に合格することを到達目標とする。
演習
高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ 系 「 コ ン １
60
テクノロジⅡ ピュータシステム」の知識の習得を目的と ②
する。

2 ○

○

○

○

○

○

2 ○ △

○

○

2 ○ △

○

○

2 ○ △

○

○

2 ○ △

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

○

○

○

○ ○

2

2

2 ○

○

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58

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に マ ネ ジ メ ント 系「 プロ１60
マネジメント ジェクトマネジメント」の知識の習得を目
②
Ⅱ
的とする。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に ス ト ラ テ ジ系 「経 営戦 １
60
ストラテジⅡ 略」の知識の習得を目的とする。
②
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにテクノロジ系「コ １60
テクノロジⅡ ンピュータシステム」知識の習得を目的と ②する。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系
１60
マネジメント 「プロジェクトマネジメント」の知識の習②Ⅱ得を目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにストラテジ系「経 １60
ストラテジⅡ 営戦略」の知識の習得を目的とする。
②
一次救命処置と応急手当を身に付け、赤十字救急法救急員取得を目指す。またテーピ
スポーツ社会 ング技術を学び傷病者への適切な処置を習 １得する。また、社会の中でのスポーツの位 ① 60
学
置づけを学ぶ。
JAFA公認GFI資格（AD・RE・SE）取得を目標に、健康・体力づくりのための運動指導に
フィットネス 必要な専門知識を習得する。また、参加者 １の健康レベルの維持・向上を図る運動指導 ① 60
理論の基礎を構築する。
フィットネスクラブでの演習、インターン
シップでの学習を通してトレーナーとして
フィットネス の役割・資質等を身につける。
１
90
実技
①
フ ィ ッ ト ネ ス ク ラ ブ で の ト レー ニン グや様々な運動・身体活動を通し、自身の健康管理に関心を持ち、トレーニング習慣を身 １
90
スポーツ実技 に付けることを目指す。
①

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○

3

3

フィットネスクラブマネジメント技能検定3級の取得を目標に、経営・運営に関する幅
フィットネス 広い知識と実務能力を学び、体系的なマネ
１
120 4 ○
クラブマネジ ジメント力の向上を目指す。
①
メント論

○ ○

○

○ ○

○

○

○

○

59

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○

○

○

○

○

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○

65

○

66

○

67

○

68

○

フィットネスクラブマネジメント技能検定3級の取得を目標に、経営・運営に関する幅
フィットネス 広い知識と実務能力を学び、体系的なマネ
１
120 4
クラブマネジ ジメント力の向上を目指す。
①
メント実技
ス ク ー バ ダ イ ビ ン グ ラ イ セ ンス （Ｎ ＡＵＩ）の取得を目標とし、安全にダイビング
スポーツ実習 をするために必要な知識や技術の習得と、 １30
環境保全の重要性について学ぶ。
Ⅰ①
キ ャ ン プ イ ン ス ト ラ ク タ ー の取 得を 目指
し、キャンプでの活動や生活を共に行うグスポーツ実習 ループ指導者としての知識・技術を身につ １
30
ける。
Ⅱ
②
スキーとスノーボードの技能検定合格を目的とする。また、技術習得のみならず安全
スポーツ実習 に 上 達 す る た め の ノ ウ ハ ウ 、ゲ レン デマ １
30ナーなども併せて学習する。
Ⅲ
③

経営学

○ ○

○ ○

1

○ ○

○

1

○ ○

○

1

○ ○

○

○

○ ○

3 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

6 ○ △

○

○

2

○

○

経 営 学 の 基 本 的 な 論 点 と 専 門用 語を 習得
し、現実の経営現象を考察する能力を身に付けることを目的とする。
１
180 8 ○②

職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち，情報技術に携
情報処理入門 わる業務に就くか，担当業務に対して情報 １
60
テクノロジ 技術を活用していこうとする人材育成のた ②
めに「テクノロジ系」の知識の習得を目的とする。
職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち，情報技術に携
情報処理入門 わる業務に就くか，担当業務に対して情報 １
60
マネジメント 技術を活用していこうとする人材育成のた ②
めに「マネジメントジ系」の知識の習得を目的とする。
職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち，情報技術に携
情報処理入門 わる業務に就くか，担当業務に対して情報 １
60
ストラテジ 技術を活用していこうとする人材育成のた ②
めに「ストラテジ系」の知識の習得を目的とする。
経理知識や技能の証明となり就職活動にも有利になる資格「経理実務士」の取得を目
指し、認定要件である資格のうち、全国経 １
経理実務
理教育協会主催計算実務能力検定試験と全 ② 120
国経理教育協会主催簿記能力検定試験の合格を目指す。
『経理実務』で学習した基礎的な知識を基に、問題演習を通して、全国経理教育協会
主催計算実務能力検定と全国経理教育協会 １
60
経理実務演習 主催法人税法能力検定に合格できる能力を②身につける。

○

69

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71

72

73

74

○

○

○

○

○

○

不動産の取引に関連する代表的な法律(民法 、 宅 地 建 物 取 引 業 法 （ 以 下、 「宅 建業法」という。）)の基礎を理解してもらうことを目的とする。民法では、意思表示、代理、売買、時効（取得時効）、対抗要件に
宅地建物取引 ついて学習する。宅建業法では、免許、宅 １40
士入門
地建物取引士、8種制限、媒介契約について ②学習する。その上で、本講義終了後の科目「宅地建物取引士Ⅰ」に積極的に取り組め
るようにする。
宅地や建物の売買・賃貸等を取り扱う不動産 業 者 が 不 正 を し な い よ う 規制 する 法律（宅地建物取引業法）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。不動産取引の種類に応じて必要となる法律が選別でき
宅地建物取引 ること、宅地建物取引士資格試験に出題さ １
60
士Ⅰれる宅地建物取引業法の問題が解答できる ②
知識を身につけることを到達目標とする。

売買契約や賃貸借契約等に関する法律、契約 か ら 発 生 す る 権 利 ・ 義 務 に関 する 法律（民法、借地借家法等）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。特に不動産取引においては不利益を被る可能性の高
宅地建物取引 い買主や借主の立場となり、その権利を守 １
60
士Ⅱるための考え方ができるようになること、 ②
宅地建物取引士資格試験に出題される権利関係の問題が解答できる知識を身につけることを到達目標とする。
土地の利用方法や土地の区域により建築でき る 建 物 の 種 類 に 関 す る 法 律（ 都市 計画法、建築基準法等）を基礎から学び理解してもらうことを目的とする。実際に不動産取引の買主または借主の立場となった際に宅地建物取引 不利益を被ることのないよう法律の内容を １
60
士Ⅲ
理解すること、宅地建物取引士資格試験に ②出題される法令上の制限の問題が解答できる 知 識 を 身 に つ け る こ と を 到達 目標 とする。
宅建物取引士Ⅰ～Ⅲのまとめとして宅地建物取引業法、権利関係、法令上の制限の各
種法律の相関関係を把握し、体系的な理解と知識の定着を図ることを目的とする。過去に宅地建物取引士資格試験に出題された
宅地建物取引 問題を解答することができ、宅地建物取引 １30
士Ⅳ士資格試験に合格できる知識を身につける ②
ことを到達目標とする。

高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ系 「技 術要 １
60
テクノロジⅢ 素」の知識の習得を目的とする。
②

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

1 ○

○

○

4 ○

○

○ ○

75

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77

78

79

80

81

82

83

○

○

○

○

○

○

○

○

○

高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付けさせるためにマネジメント系「サービ１60
マネジメント スマネジメント」の知識の習得を目的とす②
Ⅲる。
高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に ス ト ラ テ ジ系 「経 営戦 １
60
ストラテジⅢ 略」の知識の習得を目的とする。
②
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにテクノロジ系「技 １60
テクノロジⅢ 術要素」の知識の習得を目的とする。
②
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系
１60
マネジメント 「サービスマネジメント」の知識の習得を②
Ⅲ目的とする。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにストラテジ系「経 １60
ストラテジⅢ 営戦略」の知識の習得を目的とする。
②

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

4 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

○

○

○

○

2 ○

○

○ ○

2 ○

○

○ ○

将来、販売士・営業職を希望する学生を対象に、小売店舗を運営するための基本的な仕組み、売場の販売員としての基礎知識を
マーケティン 学ぶことを目的とする。日本商工会議所主 １
120 4 ○
グ基礎
催リテールマーケティング検定試験３級の ③
範囲の理解を到達目標とする。

税務会計

秘書基礎Ⅰ

秘書基礎Ⅱ

消費税・所得税の基本的な税務処理及び源
泉徴収や確定申告の書類作成ができることを目的とする。また、消費税・所得税の計算及び理論体系を学ぶことで全国経理教育 １ 120 4 ○協会主催消費税法能力検定３級または２級 ③及び、所得税法能力検定２級に合格できる能力を身につける。
秘書実務、一般知識の内容を理解し、組織人としてマナー・技能の基本を習得する。
実務技能検定協会主催秘書検定2級の実務、一般知識の内容を理解することで実務技能 １ 60
検定協会主催秘書検定準1級の取得を目指 ③
す。
科目「秘書基礎Ⅰ」に引き続き、マナー・技能を習得する。実務技能検定協会主催秘書検定2級の実務、一般知識の内容を理解することで実務技能検定協会主催秘書検定準1 １ 60③
級の取得を目指す。

84

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90

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92

93

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

主として外来の診療報酬算定とレセプト記
載の知識と機能を習得する。基本的な医療医療請求事務 関連知識を習得し、受付窓口関連業務から １
請求業務に対応できることを目標とする。 ③ 60
２級
高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付 け さ せ る た め に テ ク ノ ロ ジ系 「開 発技 １
60
テクノロジ 術」の知識の習得を目的とする。
③
高度IT 人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付けさせるためにマネジメント系「システ １
30
マネジメント ム監査」の知識の習得を目的とする。
③
高度ＩＴ人材となるために必要な基本的知
識・技能をもち，実践的な活用能力を身に情報処理基礎 付けさせるためにストラテジ系「企業と法 １
30
ストラテジ 務」の知識の習得を目的とする。
③
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにテクノロジ系「開 １60
テクノロジ 発技術」の知識の習得を目的とする。
③
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向 性 を 確 立 さ せ る た め に マ ネジ メン ト系 １30
マネジメント 「システム監査」の知識の習得を目的とす ③る。
高度 IT 人材となるために必要な応用的知
識・技能をもち，高度 IT 人材としての方
情報処理応用 向性を確立させるためにストラテジ系「企 １30
ストラテジ 業と法務」の知識の習得を目的とする。
③

2 ○ △

○

○

2 ○

○

○ ○

1 ○

○

○ ○

1 ○

○

○ ○

2 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

○

○ ○

○

○

○

○

フィットネスクラブでの演習、インターン
シップでの学習を通してトレーナーとしてス ポ ー ツ ト の役割・資質等を身につける。
１
120 4
レーナー演習
③
Ⅰ

公務員対策

会計学上級

公務員の職種や仕事、採用試験についての基礎的な理解を深める。また、国語や数的の試験対策実施、並びに体力検査に向けて １のトレーニングを行い、公務員試験受験に ③ 120 4 ○向けての準備を整え、学習習慣をつける。
科目「日商簿記１級Ⅲ」を前提に、会計専
門職（税理士・公認会計士等）を目指すもの と し て 高 度 な 商 業 簿 記 ・ 会計 学を 習得
し、会計基準や財務諸表等規則などの企業会計に関する法規を踏まえて、財務諸表作 １ 90③
成ができることを目的とする。

3 ○

○

94

○

パソコンを用いて簡単なワークシートの作成とデータの入力ができるようにする。まExcel 表 計 算 た、タイピングソフトを使い、入力速度の １○向上を図り、ブラインドタッチが出来るよ ③ 30
技能
うにする。

95

96

○ 簿記速修

97

○

98

○

99

100

科目「日商簿記１級Ⅲ」を前提に、会計専
門職（税理士・公認会計士等）を目指すものとして高度な工業簿記・原価計算を習得 １90
原価計算上級 し、経営管理や経営分析ができることを目
③
的とする。

○

○

3 ○

○

1 ○ △

○

簿記の基本用語や複式簿記の仕組みを理解
し 、 経 理 事 務 に 活 用 で き る こと を目 的とし、日本商工会議所主催簿記検定試験３級 １に合格する能力を身につけることを到達目 ① 120 4 ○ △標とする。

就職試験における出題頻度の高い漢字に対応するため読む、書く力をつけるとともに
日 本 ビ ジ ネ ス 技 能 検 定 協 会 主催 漢字 検定
１・２級の取得も目指す。時事に興味関心
社会人基礎知 を持ち、基本的な時事用語を覚えることを ２
90
識Ⅰ
習慣化し、就職活動で活用できるようにす ①る。また、旬なテーマに対して情報を収集し、自分の考えや意見を持つことができる
ようにする。
就職活動および授業をとおして自己の向上させるべき能力に気付かせ、習得した知識を 実 践 に 変 え る 力 を 養 う 。 時代 の変 化にあっても、多様な人々と関わりながら社会
社会人基礎知 で活躍し続けることのできる、バランスの ２
60
識Ⅱ①
よい人材を育成する。

システム開発の基礎的な知識をもとに開発
におけるワークフローを実践し、小規模なシステム開発 システムを構築する。
２
90
演習
①
データ分析手法やデータ分析フレームワー
クを用いたデータ分析を行い、意思決定を行う。
２
90
ＡＩ開発演習
①

○

○

○

○

3 ○ △

○

○

2 ○ △

○

○ ○

4 △ ○

○

○ ○

4

○

○

○ ○

4

○

○

○ ○

4

○

○

○ ○

ネットワーク機器を用いて小～中規模程度のネットワークを構築する。

101

102

○

○

ネットワーク
開発演習

２
90
①

プ ロ グ ラ ム 言 語 の ラ イ ブ ラ リや フレ ーム
ワークを活用し、GUIアプリケーションの開ア プ リ ケ ー 発を行う。
２
90
ション開発演①
習Ｃ言語の学習からパソコン技術の応用レベルまで幅広く実習する。

103

○

Ｃ言語

２
60
①

2 △ ○

○

○ ○

２
60
①

2 △ ○

○

○ ○

2 △ ○

○

○ ○

2 △ ○

○

○ ○

1 △ ○

○

○ ○

1 △ ○

○

○ ○

1 △ ○

○

○ ○

2 ○

△ ○

○ ○

3 ○

△ ○

○ ○

2 ○

△ ○

○ ○

ＪＡＶＡ言語の学習からパソコン技術の応
用レベルまで幅広く実習する。

104

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112

○

○

○

○

○

○

○

○

○

ＪＡＶＡ言語

Ｐｙｔｈｏｎの基礎的な記述方法、および動作方法、アルゴリズムを学習しＰｙｔｈ
Ｐｙｔｈｏｎ ｏｎを用いたプログラミングをおこなう。 ２60
言語①
プログラム言語を用いて小規模なシステムの開発ワークフローを実践し、プロジェク
プログラム言 トにおける一連の流れを学習する。
２
60
語
①

企画立案Ⅰ

企画立案Ⅱ

企画立案Ⅲ

開発業務における業務モデルを学習し、実践する。自ら要件定義を行い、設計・開発
する。
３
30
①
開発業務における業務モデルを学習し、実践する。自ら要件定義を行い、設計・開発
する。
３
30
①
開発業務における業務モデルを学習し、実践する。自ら要件定義を行い、設計・開発
する。
３
30
①

パソコンおよびExcelの基本的な用語と基本操作を習得し、サーティファイ主催Excel表
表計算ソフト 計算技能認定試験３級の取得を目指す。
２
60
基礎Ⅰ
①
パソコンおよびWordの応用的な用語と操作を習得し、サーティファイ主催Word文書処
文書処理ソフ 理技能認定試験２級の取得を目指す。
２
60
ト基礎
①
パソコンおよびPowerPointの基本的な用語と 操 作 か ら 応 用 的 な 操 作 ま でを 習得 し、
プレゼンテー サ ー テ ィ フ ァ イ 主 催 PowerPoint プ レ ゼ ン ２
60
ションソフト テーション技能認定試験上級の取得を目指 ①
す。

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119

120

○

○

○

○

○

○

○

○

データベースソフトを理解し、操作する能力を身に付ける。また、業務上必要となる
データベース データベースを構築し管理・運用するスキ ２
60
ルを学習する。
ソフト
①

2 ○ △

情報処理に関する基礎的な知識の習熟度を国家試験過去問題を用いて確認をし、フォ２
情報処理基礎 ローアップを通して基礎力の向上をおこな② 120 5 △ ○う。
演習③
情報処理に関する応用的な知識の習熟度を国家試験過去問題を用いて確認をし、フォ２
情報処理応用 ローアップを通して応用力の向上をおこな② 120 5 △ ○う。
演習③
システム開発およびシステム管理における情報セキュリティの知識を用いて、実際の
２
高度セキュリ セ キ ュ リ テ ィ 事 案 等 に 対 す るデ ィス カッ② 120 5 △ ○ションをおこなう。
ティ演習③
システム開発およびシステム管理におけるデータベースの知識を用いてデータベース
２
高 度 デ ー タ の要件定義をおこない、構築する。
② 120 5 △ ○ベース演習③
システム開発およびシステム管理におけるネットワークの知識を用いて、ネットワー
２
高 度 ネ ッ ト クの要件定義と評価、構築をおこなう。
② 120 5 △ ○ワーク演習③
社会人に必要な知識をバランスよく学習するとともに、パソコンでのビジネス文書作成と基本的な関数を利用した表やグラフの作成・編集ができるＰＣ操作や電話応対な
ど 、 状 況 に 応 じ た オ フ ィ ス 業務 、売 上事
社会人総合演 務、仕入事務の流れを理解し、必要書類が ２120 7習作成できるなど、レベルの高い応対ができ ②
る社員を目指す。また、最近のニュースに興味・関心を持ち、様々な媒体から情報収集・分析を行い、自分の考えを述べることができる能力を身に付ける。

○

社会人に必要なパソコンスキルを身に付ける。Word、PowerPoint、Excelを使い、業務に役立つ関数およびデータベース機能を活用し、状況に合った集計および資料作成ができる様になる。
・ビジネス文書の知識の習得とＷｏｒｄの２
ビジネスパソ 基本操作。
② 120 4 ○ △コンスキル ・データ入力と計算式の作成及び、表の作③
成、編集。
・売上事務、仕入事務の流れを理解し、必要書類が作成できるようにする。
・状況に応じた基本的な接客応対がスムー
ズに行うことができるよう演習する。

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

121

○

122

○

システムエンジニアとしてプログラム言語
やシステム開発に必要な知識や技能を習得するとともに、社会人として必要なＰＣ操
作、電話応対､接客等について、入社初日から２～３年目の先輩に負けない、レベルの ２
社会人総合実 高い対応ができる新入社員を目指す。
② 90
習Ⅳ
・プログラム言語やシステム開発に必要な ③
知識や技能を習得する。

卒業制作

情報処理の体系的な知識をもとにシステム
やゲームプログラムの要件定義、設計などのワークフローを実践し、システムおよび ２60
ゲームプログラムを構築する。
③

合計

109

科目

3 ○ △

○

○ ○ ○

2 ○ △

○

○ ○

64（1,710） 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
卒業は学則および履修規定に従い、卒業認定会議を経て校長が決定する。
１．各学年の各授業科目開講実数の３分の２以上の受講をしていること。
２．各学年の各授業科目の成績評価において不合格の判定を受けていない
卒業要件： こと。
１学年の学期区分
３．各学科の修得科目の合計授業時間数を満たしていること。
４．「社会人総合実習Ⅳ」を履修していること。

3期

各授業科目の授業計画（シラバス）に従い履修する。
履修方法： 履修認定は、各授業科目の授業時間数を履修し、成績評価において合格の １学期の授業期間 平均10 週

判定を受けなければならない。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。