特集論文

日本におけるスローフード運動の展開――食育政策との相互作用に注目して

中村 麻理（名古屋文理大学健康生活学部 准教授）

ヴィウムに加入するか、あるいは、新しいコンヴィ

1. はじめにヴィウムを設立することによって、人々はスローフ
21世紀の日本においては、「食の安全・安心」

ード運動に参加することができる（スローフードをめぐる問題が噴出している印象がある。BSE問協会 2005: 9-10）。世界各地にある1000以上のコ

題の国内発生、牛肉のブランド偽装、賞味期限表

ンヴィヴィウムはそれぞれにオリジナルな活動を

示改ざん、鳥インフルエンザの発生、冷凍餃子の行いながらも、「３つのミッション」――「生物多農薬混入、事故米の食品ルートへの流出など、新様性の保護」「生産者と消費者をむすぶ活動」「味聞やテレビをはじめとするメディアに取り上げら覚教育」によって構成される――を共有している。

れた事件・事故は数え切れないほどであり、消費第一のミッションである「生物多様性の保護」

者の食の安全性に対する不信感はつのるばかりでのための代表的な活動の一つに、「味の箱舟」プある。2000年以降のこうした状況を背景として、

ロジェクトがある。これは「絶滅の危機にある優スローフード運動という草の根の市民活動が注目

良な食品を記録し、忘れられた味覚を再発見し、を集めるようになっている。

カタログにする」（スローフード協会 2005: 22）こスローフード運動の発祥の地は、イタリアのブとを目的としている。要するに、「味の箱舟」プラという田舎町である。運動の創立メンバーであロジェクトというのは、食の世界遺産を守る活動

り、現在でもスローフード協会の会長を務めていとでも言うべきものである。第二のミッションはるカルロ・ペトリーニは「スローフードはひとつ「生産者と消費者をむすぶ」ことであり、具体的のまとまった思想だ」（Petrini 2001＝2002: 14）には「環境に優しく、友好的な方法で、美味しいと述べているが、この発言は「スローフード」と食品を作っている」（スローフード協会 2005: 29）

いう言葉の意味の複雑さをよく表現している。成生産者と消費者の出会いの場の提供である。そう功した世界市民運動へと成長していく過程で、運した取り組みの代表的なものが、イタリアのトリ動の掲げる「スローフード」というシンボルはさノで隔年開催されている「サローネ・デル・グス

まざまな意味を示すに至っている。後に述べるよト」というイベント――活動の理念に沿った食品

うに、田舎町の小さな運動としてスタートしたス

見本市のようなもの――である。このような生産

ローフード運動は、1989年の「スローフード宣者と消費者が出会う場においては、単に食品が販

言」以降は国際的な運動として展開するようにな売されるだけではなく、「味覚ワークショップ」

り、今では各国に1000を超えるコンヴィヴィウム

という大人向けの味覚教育も行われるのであり、

１）と10万人の会員を擁するまでに拡大してきた 。

この「味覚教育」こそが、第三のミッションであコンヴィヴィウムというのは、スローフード運動

る。スローフード運動は人々の感覚を呼び覚ま

における地域支部の呼称であり、既存のコンヴィ

し、訓練することを通じて、食べる楽しみを彼ら

26

日本におけるスローフード運動の展開に再発見させるとともに、食べ物の来歴――誰がであり、班を作り、注文を調整し、配送品を分けつくっていて、どのようにつくられているか――

合うという一連のプロセスが、組合員間の関係性に配慮することの重要性を理解させようとしていを構築し、地域づくりにつながっていった（天野２）る 。具体的な方法には、生産者や専門家の講義

1996: 194-195）。そして、食品の共同購入活動からをともなう試食を中心とした、前述の大人向け始まった生活協同組合運動は、次に代理人運動へ、「味覚ワークショップ」のほか、子ども向けの味

さらにはワーカーズコレクティブ活動へと運動内

覚教育プログラムと学校菜園の取り組みがある。

３）
容を拡大させていくことになる（天野 1996: 187）。

日本においては、2000年ごろから次第に「スロ有機農業運動については、日本における社会的ーフード」という言葉を人々が知るところとなり、な出発点が1971年の日本有機農業研究会結成時で2002年以降にコンヴィヴィウムの設立が相次いで、あるとされている。設立当初の日本有機農業研究2008年段階では全国に46のコンヴィヴィウムが存会は学識経験者を中心としていたが、有機農業に在し、総会員数は2,000人を超えるまでになってい従事する農業者やこれを支援する消費者が集結する。本稿においては、食をめぐる新しい運動としるようになり、次第に運動組織としての性格を持て注目が集まっているスローフード運動の日本に

つようになっていったのだという（中島 1998: 57-

おける実態に焦点をあてる。すでに述べたとおり、

59）。代表的な有機農業運動の実践に、1973年にスローフード運動はイタリアから受容された運動始まった首都圏の消費者グループである「安全なであり、世界市民運動としての特徴を持つが、食べ物を作って食べる会」と千葉県の「三芳村生2000年以降の日本における食の安全に関する問題

産グループ」による「提携」がある（松村 2002:

や2005年の食育基本法成立と絡み合って、スローフ

４）201）。有機農業運動の成立の背景には、当時にード運動の展開は日本に独特な様相を呈している。

おける食のリスク問題の顕在化があり、1970年代の有機農業運動は援農と不可分に結びついた「提2. 食をめぐる運動に関する先行研究

携」を中心に展開され、これによってオルタナテ
ィブな世界の実現が目指された。1980年代に入る

本題に入る前に、食をめぐる運動に関する先行と、日本有機農業研究会を中心とした提携型有機研究についておさえておきたい。社会学の領域に農業の展開の外側で、組織事業としての有機農業

おいては、生活クラブ生協運動と有機農業運動をへの取り組み、減農薬運動、有機農業の技術開中心に、多くの研究蓄積がある。生活クラブ生協

発、地域おこしとのつながりといった諸動向が出の活動は、地域に根ざした市民活動の創出を目指現した（中島 1998: 60-63）。このような、提携型

す青年活動家グループが、1965年に牛乳の共同購

有機農業とは性質の異なる、いわゆる環境保全型

入を主婦に呼びかけたことからスタートした。発

農業が発展していく一方で、1970年代の有機農業

足当時、牛乳の取扱本数は約300本、会員数は200

運動の主軸であった提携型有機農業は、生産物の人程度とごく小規模な活動であったが、その後、全量引き取りや、消費者会員の高齢化による援農取扱品目や会員数が増加し、1968年には生活協同の困難などの問題が生じ、1980年代の後半には衰組合として改めてスタートするに至った（佐藤退に向かっていった。そして、援農を重視する

1988: 19; 天野 1996: 184-185）。主婦たちの生活ク「提携」を離れたところでは、「差別化商品」「高

ラブへの加入動機は自分と家族のために安全でお付加価値商品」としての有機農産物が商品として

いしい食品や質の良い生活用品を安く入手するこ

一般化するようになる（松村 2002: 202-203）。ことであり、はじめから社会運動を志向して入会す

うして消費者は提携にコミットすることなく、簡単る者は少なかった（佐藤 1988: 221）
。しかし、主に有機農産物を入手できるようになり、1990年代

婦たちが商品（生活クラブでは「消費材」と称すの半ばごろになると、メニューに付加価値を付与る）を手に入れる手段は、班別予約共同購入方式する目的で外食産業も有機農産物を使用する段階
27

季刊家計経済研究 2009 SUMMER No.83に入っていった。こうした動向をうけ、政府は有るものとして「ファーストフード」をシンボリッ

機農産物表示・検査認証の制度化を進めるようにクに取り上げつつ、「食卓でスローフードを実践なる。1993年には有機農産物と特別栽培農産物のすることから始めよう。ファーストフードの没個

表示ガイドラインを提示し、その後、1999年にJAS性化に対抗し、郷土料理の豊かさと風味を再発見

法を一部改正して、有機農産物の表示・検査認証

しよう。生産性の名のもとに、ファーストライフを制度化するに至っている（桝潟 2002: 223-225）。

が私たちの生活を変貌させ、環境と景観を脅かし

佐藤は生活クラブ生協運動について「食の文化ているとすれば、スローフードこそ、今日の前衛

は人間生活の基本である。食の問題を中心におい的回答である」（Petrini 2001＝2002: 19）と述べて生活をトータルに把握し、現代産業社会の生産ており、現代社会に対するアンチテーゼとして効率主義のもたらしてきた人間の存在そのものに「スローフード」というスローガンを掲げている

かかわる危機的位相に立ち向かって、〈もうひとことがわかる。このように、スローフード運動はつ（オルタナティブ）の社会〉の実現に向かって

産業社会に支配的なライフスタイルへの抵抗運動

運動している生活クラブ生協」と定義し（佐藤として始まったのであり、基本的には「新しい社1988: 8）
、さらに、階級や労働者による旧タイプ

会運動」の系譜に属する。

の社会運動とは異なり、高度産業社会における周

しかし、有機農業運動に関する先行研究の知見辺的存在である女性を主たる担い手としているこ

からもわかるように、運動のあり方や運動をめぐと、運動のテーマを生産にかかわる諸問題に置くる環境は変動するものである。例えば、社会運動

労働運動とは違ってライフスタイル――ここでは論の研究者であるフリードマンとマカダムは、運

特に食の安全――を中心的な問題としていること

動の第1段階においては、運動は既存の制度や組などから、生活クラブ生協の運動を、いわゆる織から成長し、それに依存しつづけるが、第２段「新しい社会運動」の系譜に位置づけている（佐階に入ると既存の集団の誘因構造には依存できな

藤ほか 1995: 6-8）。
「新しい社会運動」の論者とくなり、新しい選択的誘因――特に集合的アイデンしてよく知られているA.メルッチは「……産業的ティティが重要である――が必要になるとしてい紛争の時代は終わった。市民権闘争が完結したかる。さらに第３段階では、集合的アイデンティテ

らでも、民主主義が実現され、もはや克服すべき

ィは安価に提供できる選択的誘因から公共財のよ空間が存在しないからでもない。集合行為がさまうなものに変化し、フリーライダー問題が発生す

ざまな局面へと急速に分裂したからである。今日

ると、運動のプロセスを３段階に区切って分析しの複合社会では、支配的な社会関係に影響を与えている（Friedman and McAdam 1992: 162-168）。

る紛争や市民権拡張のための闘争は、もはや身近

このように運動をプロセスとしてとらえる観点から、なものではなくなり、それはより多様な要素を内

次節以降では日本のスローフード運動の活動実態包する傾向にある。そのうえ、新しい集合的抵抗に関する調査データをもとに、オルタナティブ運動との様式として、地球規模で広がりを見せる近代産

しての基本性質を有するスローフード運動が日本

業社会の生活様式への抵抗運動が惹き起こされてでいかにして受容され、運動をめぐる環境――本いる」（Melucci 1989＝1997: 6）と新しい社会運動

稿では特に食育政策に注目する――と相互作用しについて説明している。したがって、オルタナティ

ながら、どのように展開してきたかを明らかにする。

ブな世界の実現を意図した提携型有機農業運動も、
生活クラブ生協運動と同様に「新しい社会運動」の流れの中に位置づけることができるだろう。

3. 日本におけるスローフード運動の初期の展開

以上のような観点から、1989年に発表された「スローフード宣言」を眺めると、ここでは工業文明化やスピード重視の生産・生活様式を代表す
28（1）イタリアのスローフード運動の歴史的経緯
日本の運動について述べる前に、予備的な知識

日本におけるスローフード運動の展開

として、イタリアにおけるスローフード運動の歴

向性を打ち出すことで、環境運動としてのスロー史的展開をたどっておきたい。運動の創始者であフード運動を自認するようになっていく。次第にるペトリーニによれば、発生期のスローフード運運動が成功をおさめていくと、公的機関の後援を

動は1970年代から存在したブラの左派知識人グル得るようになり、食品産業もスローフード的なコープを母体としていたという。1980年代に入るとンセプトを模倣するようになる。こうして、「ス

地域の食文化をテーマとした活動が展開されるよ

ローフード」という運動のシンボルは広く消費さうになる。スローフード運動の始まりは、1986年

れる公共財のようなものになっていった（中村にスローフード協会の直接の前身であるアルチゴ

2008a）。

ーラが設立された時点であるとされている。この頃、ローマにマクドナルドが出店して反対運動が起きるという事件が勃発した。デモ活動を展開す（2）日本のスローフード運動における初期の活動実態――2004年の調査データからるグループもあったなか、スローフード運動にコすでに述べたとおり、日本においては、2000年

ミットする人々は、食の画一化に対抗するには地頃にスローフード運動の存在が知られるようにな域の多様性で対抗するしかないとして、地域の食り、2002年以降に次第にコンヴィヴィウムが増加

文化を守る活動の重要性を唱えたのだという。３するようになって、2003年５月にリーダーたちが年後の1989年、アルチゴーラは「スローフード協

初会合を持ち、連絡協議会が発足した。翌2004年

会」に名称を変更し、パリで「スローフード宣の４月のリーダー会議を経て、ついに、６月には言」を発表する。
「スローフード宣言」以来、ス

全国組織であるスローフードジャパンが誕生した。

ローフード運動は国際運動に発展していく。1996

この後は、それまでイタリアの本部と直結してい年には「生産者と消費者をむすぶ」取り組みとした各コンヴィヴィウムが、国内レベルでつながりて、前述の「サローネ・デル・グスト」の第１回を持つこととなった。筆者が関東圏の５つのコンが開催される。その際、「味の箱舟」プロジェク

ヴィヴィウムを対象とした聞き取り調査を実施しトもスタートし、この時期あたりから、持続可能

たのは、2004年の２月から８月にかけてのことでな生産を強調することを通して、「環境」が一つあり、この段階では全国的な統一行動は未だ行わのロジックとして掲げられるようになっていく。

れておらず、各コンヴィヴィウムはそれぞれに独次の段階では、スローフード運動は一般普及期に立した活動を行っていた。図表−１は、５つのコ入っていく。州政府は「サローネ・デル・グス

ンヴィヴィウムを対象とした聞き取り調査のデート」に初めから非常に協力的であり、最初は左派

タの概要を一覧表にまとめたものである５）。

的な運動だったものが徐々に政策と立場が一致しスローフード運動においては、「地域」が重要ていくようになる。1998年の第２回「サローネ・なキーワードであることから、言説レベルではどデル・グスト」には世界中から120,000人が訪れ、のコンヴィヴィウムの中核会員からも地域主義的

その結果として、食品産業からも注目されるような食の消費スタイルを称える発言が聞かれた。しになり、「スローフード」という言葉が一般用語

かし、活動レベルにおいては、地域密着型実践志化、マーケティング用語化する段階に入っていっ

向と全国型情報発信志向という２つの傾向があらた（Petrini 2001＝2002）。要約すると、次の通り

われた。BコンヴィヴィウムとCコンヴィヴィウム

である。運動の初期においては、あくまでブラととDコンヴィヴィウムは、具体的な地域に密着しいう特定の地域の食文化に関する活動であるといたスタイルの実践活動を、Aコンヴィヴィウムとう特徴があり、そこでは特に「食の快楽」が重視

Eコンヴィヴィウムは全国を対象とした情報発信された。世界運動への発展以降は、「食の快楽」

事業を志向していることがわかった。

と「地域主義」をグローバルに展開するようにな

さらに、BコンヴィヴィウムとCコンヴィヴィウ

る。その次の段階では、「エコグルメ」という方

ムとDコンヴィヴィウムは、共通して私的なネッ
29

季刊家計経済研究 2009 SUMMER No.83

図表--1 ５つのコンヴィヴィウムの概要（2004年調査）
コンヴィヴィウム

A

B

C

D

E

回答者

広報担当者

会長

会長

会長

広報担当者

設立年

2001年

2001年

2002年

2001年

2003年

会員数

約900名

7名

17名

20名

10名

会長の職業

環境雑誌編集長

ケータリング経営

会社員

幼稚園経営

農政ジャーナリスト（スローフードは雑 （スローフードがコ （ 環 境 や ア ー ト の （スローフードな給誌のテーマのひとつ） ンセプト）

NPOにもコミット） 食を提供）

動員のための中核→雑誌を中心とし 私的

私的

私的

食生活指針関連事業

ネットワーク

た職業的ネットワーク ネットワーク

ネットワークネットワークをめぐる職業的ネッ
トワーク

一般→雑誌、インター
ネットによる媒介主たる活動内容

雑誌による情報発信、 うどんづくり、ブラ 小 学 校 で の 味 覚 教 生産体験と調理体験 情報発信
雑誌と連動した企業協 インドテイスティン 育、生産者交流会・ を組み合わせたイベ

活動志向性
食育の評価

賛型ワークショップ

グなどの教室

勉強会

ント

全国型

地域密着型

地域密着型

地域密着型

全国型

情報発信志向

実践志向

実践志向

実践志向

情報発信志向

連携を志向

距離を置く

距離を置く

距離を置く

完全一致

トワークを通じてメンバーが加入している一方で、ィウムとCコンヴィヴィウムとDコンヴィヴィウム

AコンヴィヴィウムとEコンヴィヴィウムの場合の中核会員の発言には、管理や統制に対する拒絶は、職業的・専門的ネットワークによってメンバが見受けられたことも共通点である。

ーが動員されていた。Aコンヴィヴィウムの場合以上のことから、日本のスローフード運動におは雑誌を中心としたネットワークが、Eコンヴィ

いては、「スローフード」というひとつのシンボ

ヴィウムにおいては、食生活指針関連事業にコミルを掲げながらも、運動の志向性や活動内容、栄ットする人々のネットワークが、それぞれコンヴ

養学への見解など、運動の傾向がかなり異なるコィヴィウムの母体となっている。

ンヴィヴィウムが混在していることが明らかにな後述するが、2004年段階で食生活指針は食育政った。このことは、スローフード運動がイタリア策と一体化しており、食育すなわち栄養学的知見から日本に受容された段階で、「スローフード」に基づいた食生活指針であるというのが当時の一という運動のシンボルがすでにマーケティング用

般的な理解であった。こうした前提のうえで、食語として日本で流通しはじめていたことと関係が育に対する見解を聞いたところ、食生活指針関連あると考えられる。イタリアにおいては、左派的事業にコミットするメンバーの多いEコンヴィヴ

なオルタナティブ運動として始まった運動が段階

ィウムの中核会員は、食育とスローフードの方向を経て制度化していったのであるが、日本におい性を完全に一致させてとらえていた。Aコンヴィては、運動の初期段階としてのスタートとマーケ

ヴィウムについては、政府の食育政策には直接的

ティング用語としてのシンボルの流通――シンボに関わってはいないが、農林水産省から複数回のルの公共財化――が同時に起こっていたために、ヒアリングを実際に受けており、食育政策に協力運動に対する見解が著しく異なるアクターが一斉したいという姿勢を示していた。残りの３つのコに加入したものと推測される。

ンヴィヴィウムは、「感覚」（Bコンヴィヴィウム）

その後の各コンヴィヴィウムの状況を簡単に記や「ほんとうの味」（Cコンヴィヴィウム）、「純粋しておくと、Aコンヴィヴィウムについては雑誌な味」（Dコンヴィヴィウム）などのキーワードでのテーマが次第に「スローフード」ではない方向

食を語る傾向があり、栄養学ではなく五感を強調へ移行していき、所属会員が激減するとともに、する傾向が見られ、食育とスローフードは異なる

コンヴィヴィウム名称を変更した。Bコンヴィヴという見解を共有していた。また、Bコンヴィヴ

ィウムの場合は、組織化の過程でスローフード運30

日本におけるスローフード運動の展開

動の組織からは撤退し、独自の活動に向かう。

換といった、世界のコンヴィヴィウムとの交流に「小さいところの声が聞かれない状況」へとスロも積極的である。また、中央線文化をコンセプト

ーフード運動の性質が変化していくのを感じたとに掲げ、対抗文化とスローフード運動を関連づけいう。
「本来のスローフードは小さな地域活動だるとともに、活動の完全非営利を強調する点に特ったはず。会員の増加ノルマとか、活動ノルマ、徴がある７）。

遠方の会合参加など、小さな支部では無理。もち

図表−１にあるとおり、Cコンヴィヴィウムの活

ろん、運動に重要なことなのはわかる。社会に声動には生産者との交流会や勉強会もあるが、ここを届かせる上ではそれが必要なことも。でも、小では「親子で見つけよう！ ほんとうの味」といさなところの声が聞いてもらえないなと。２つのうタイトルの味覚教育に注目する。この活動は、方向を両立するのは難しいと思った」のだと、元地元の公立小学校の生徒と保護者を対象としてお会長は当時を振り返っている。Dコンヴィヴィウ

り、主催をPTAとし、Cコンヴィヴィウムが共催

ムは、その後しばらくの間、スローフードジャパ

して講義を担当するという形式を採用している。

ンの組織運営とは距離を置いたまま地域での活動

Cコンヴィヴィウムのリーダーによれば、味覚教を継続していく。Eコンヴィヴィウムはメンバー

育の実施にあたっては、小学校にプログラムを受多忙のため、ほぼ活動休止の状態となる。最後

け入れてもらうための有力な窓口を見つけることに、Cコンヴィヴィウムの動向については、次節が一番困難であったという。Cコンヴィヴィウム

で詳しく述べる。

の場合もその作業は難航し、試行錯誤の末、最終的にはPTAを通じてようやくコンタクトをとるこ

4. スローフード運動の組織化の進展と食育政策への接近とができた。
「親子で見つけよう！

ほんとうの味」の内容は、基本的に子どもを対象としている
ため、はじめに興味を喚起するクイズなどのゲー

2004年にスローフードジャパンという全国組織

ム的要素を持つ活動、次いで料理教室という構成が発足すると、2005年末には初の公式イベントがになっている。例えば、「トマトと季節野菜をつ開催され、日本国内の「味の箱舟」認定品が発表

かったナポリタン」というタイトルの味覚教育活

６）された 。また、毎年２月に定例的に全国リーダ

動の場合は、メンバーが栽培した野菜を用いたー会議が開催されるようになり、2006年２月には「野菜あてゲーム」から始まった。段ボール箱の沖縄でリーダー会議が開催された。ここでは、上部に手を差し込むための円い穴を開け、その中2005年に食育基本法が成立した影響から、スローにトマト、茄子、ピーマン、トウモロコシといっ

フードジャパンの国内委員会として、はじめて食た野菜を入れておく。子どもたちが円い穴から手育委員会が設置される。そして、図表−１の「主を入れ、触覚だけで中に入っている野菜を推測すたる活動内容」にも記述があるように、小学校にるというゲームである。ゲームの後は、自家栽培

おける味覚教育の実績から、Cコンヴィヴィウム

の野菜とスーパーで売っている野菜を比較し、子のリーダーが食育委員長に任命されて2006年からどもたちが両者の違いを言葉で表現したあと、食2008年にかけてスローフードの食育の方向性を模

べ比べを行った。最後は料理教室で、地元の商店索していくこととなった。

街のシェフによる「包丁の扱い方講座」を受けた

筆者は、2004年の聞き取り調査以降、全国的な活動についてのヒアリングを継続するとともに、後、子どもたちが自分たちの手でサラダとパスタを調理した。

Cコンヴィヴィウムを対象とした参与観察を開始

ところで、前節で述べたように、Cコンヴィヴ

した。Cコンヴィヴィウムの会員の職業は会社員、

ィウムは2004年段階では食育とは距離を置く態度

NPO主宰者、主婦、料理教室の先生などさまざまを見せていた。図表−２は食育基本法成立以前のである。海外からの活動参加の受け入れや情報交

食育政策の領域を図で示したものである。当時の31

季刊家計経済研究 2009 SUMMER No.83

図表--2 食育基本法成立以前の食育政策の領域

といった活動を推進することが、これらの課題に貢献すると考えられていた８）。したがって、政策【取り組み内容】【目標】

日本型食生活健康増進

において食生活指針の占める割合が大きく、当時のスローフード側の認識では「食育」と「栄養学」はほぼ同じものであり、地域密着型実践志向のコンヴィヴィウムは共通して食育に無関心であ

伝統的な

食料自給率

食文化

向上

食育

った。しかし、2005年の食育基本法制定後の食育ブームをうけ、スローフード全体として食育に注目するようになって、スローフードリーダー会議

体験活動

食の
安全・安心

で本格的に議論されることになる。このことの背景には、食育の内容の変化も関係している。食育基本法の成立以後では、各省ごとに実施されてき

地産地消

たさまざまな食育政策の内容が、「豊かな人間形成」という言葉で括られるようになったからである（図表−３）。

スローフード2006年７月に第１回食育委員会ミーティングが開催され、日本のスローフード運動としての食育

図表--3 食育基本法成立以後の食育政策の領域

への取り組みについての話し合いが始まった。11
月には2006年から2008年にかけてのビジョンが決【取り組み内容】
心身の
健康増進

【目標】
健康増進

定され、
「栄養学的ではない、総合的な人間形成の『味覚教育』を行っていこう」という方向性が打ち出された。その内容は、①健康志向に食を狭めることのない、食本来の楽しみや喜びを分かち

体験活動

食の
安全・安心

合える活動、②スローフード協会の「味覚教育」
メソッドに依拠しながらも日本固有の地域的特徴を十分考慮したユニークな活動、③人と地域・コ

食
育

豊
か
な
人
間
形
成

伝統的な
食文化

感謝の念

ミュニティや生産と消費とのつながりの回復、④
スローフードの理念の参加者へのアピール、⑤食

地産地消

食料自給率
向上

材を選ぶ力を養っていけるような活動などをすすめていくというものだった９）。このように食育基本法が成立し、「豊かな人間形成」がその課題と環境

生産者と消費者をつなぐなってからは、スローフード運動全体が能動的なアクターとして食育政策に接近していくことになったのであるが、スローフード運動が食育政策に

情報提供・

農山漁村

おける重要な役割を果たしていたのは、実は食育

意見交換

活性化

の政策化の初期段階のことであった。

食育は基本的に「食の安全・安心」の確保と、

5. 食育政策とスローフード運動の相互作用「食料自給率の向上」と「健康増進」を主内容とする食生活指針から構成されており、「地産地消」

食育という語が政策に登場した契機は、2001年「日本型食生活」「体験活動」「伝統的な食文化」の日本国内におけるBSE問題発生である。同年1132

日本におけるスローフード運動の展開

図表--4 2002年次における農林水産大臣によるスローフードに関連した国会発言（国会議事録より抜粋）
日付

発言内容（※下線は筆者による）

3月28日

最近、スローフードなんというのがはやっています。……知育、徳育、体育に、食品ジャーナリストの砂田さんという人は、食育という言葉を使っているんですね。知育、徳育、体育、食育、私はこれは本当に大事なことだと。もう離乳食をたべるころからアメリカ
あたりではそういうことをやっているそうです。

4月16日……いわゆるスローフードというようなことや地産地消というようなことや、子供の食文化、食育ですね、知育、徳育、体育、食育というような分野など……。

4月25日……これからは野菜に限らず、地産地消でありますとか、スローフードでありますとか、食文化でありますとか、そういった生産者と消費者の顔の見える関係というものをより積極的につくり上げていくというのが大事だと思います。

5月30日

地産地消というようなことを別の言葉で言いますと、最近はやりのスローフードということが、スローフード、スロータウンというようなことからも、今後、都市と農山漁村というものはどんどん接近していくんじゃないかと。

月、この事態に対応すべく「BSE問題に関する調ます」の第二項目は「『農場から食卓へ』顔の見

査検討委員会」が組織され、翌年４月に同委員会

える関係の構築――トレーサビリティシステムのは「BSE問題に関する調査検討委員会報告」を提平成15年度導入――」であったが、このことは出、そこに食育が登場したのが、政府公式文書へ「顔の見える関係」というものがトレーサビリテの初出である。そして、同月に農林水産省はィシステムによって代表される「食の安全・安「『食』と『農』の再生プラン」を発表、食育は政心」を確保するための生産者と消費者の距離を縮策の中に正式に位置づけられることとなった。こめる取り組みを象徴する言葉であることを意味しの時期、当時の武部勤農林水産大臣は、「食育」ている10）。そして、５月30日の発言では、明確にと「スローフード」を結びつける発言を国会で繰

「地産地消」と「スローフード」を置換可能と位り返している（図表−４）。国会にスローフードと置づけ、両者が都市と農村の距離を縮める、言いいう言葉が初登場したのは、2002年３月28日のこ

換えれば、生産と消費の距離を縮める役割を果たとであり、ここで武部農林水産大臣は「スローフすものと期待している。食の画一化に対抗するたード」を流行の言葉として紹介したうえで、これめに地域の食文化を守る活動を草の根的に継続に「食育」を結びつけており、知名度の低い食育し、すでに世界運動として人気を博すようになっという言葉と流行の言葉であるスローフードを関ていたスローフード運動のシンボルである「スロ連づけることで、「食育」を「スローフード」にーフード」という言葉と、かねてから農林水産省

よって説明しようとする意図が読み取れる。さらが食料自給率向上の目標達成のために用いてきたに、４月16日には「スローフード」
「食育」
「食文

「地産地消」というタームは、ここで明確に代替化」「地産地消」という４つの言葉が横並びに位可能とされた。

置づけられている。次の４月25日の発言では「地前述のとおり、以上の発言はすべて、４月11日

産地消」と「スローフード」および「食文化」との「『食』と『農』の再生プラン」発表前後にないったものが、「顔の見える関係」の構築に役立されている。何度も述べているように、「『食』とつという文脈で列記されている。
「『食』と『農』 『農』の再生プラン」はBSE問題への対処のための再生プラン」の第一の柱である「食の安全と安の農林水産行政変革を目指したものであり、心の確保：消費者第一のフードシステムを確立し「BSE問題に関する調査検討委員会報告」を受け33

季刊家計経済研究 2009 SUMMER No.83

図表--5 「『食』と『農』の再生プラン」
策定段階前後の食育政策の領域【取り組み内容】【目標】

な理解の増進を図る」という記述が設けられた12）。
このように、2005年に食育基本法が成立すると、スローフードの知名度より食育のそれのほうが高くなり、「スローフード」というシンボルがかつ食文化て果たしていた役割は必要性を失いつつある。

（伝統）
食の安全・安心食育（顔の見える関係）

6. 結論

地産地消

本稿では、食をめぐる新しい運動としてのスロ
ーフード運動に焦点をあて、特に食育政策の形成
スローフード過程との相互作用による変容に注目してきた。
2000年以降、食のリスク問題が頻発する日本においては、「食の安全・安心」を確保するための方て「『食』と『農』の再生プラン」が策定された策として、生産者と消費者の間に「顔の見える関

時点では、「食育」の目的は「顔の見える関係」係」を構築することの重要性が謳われた。時を同構築に代表される「食の安全・安心」確保への対

じくして、「スローフード」という言葉がマーケ

応に限定されていた。このとき、当時は知名度がティング用語として流通し始めるとともに、スロ低かった「食育」という言葉を説明するために、ーフードの運動としての展開が国内でスタートし食育に資する取り組み内容のひとつである「地産ていた。スローフード運動における「生産者と消地消」という既存のシンボルに、すでに流行語と費者をむすぶ」活動の本質は生産者の支援であるなっていた「スローフード」というイタリアの食一方、初期の食育政策が目指した「顔の見える関の運動由来のシンボルがあてはめられたと考えら係」構築の目的は「食の安全・安心」確保であっれる（図表−５）。しかし、その後、食育の範囲がたことから、主体によるそれぞれの活動への意味

拡大し、「食の安全・安心」の確保が突出した課

づけは異なっていたのであるが、地域の食文化を

題でなくなると同時に、食育政策にとってのスロ守るために「生産者と消費者をむすぶ」活動に力ーフード運動の重要度は下がっていく。食育基本を注ぐスローフード運動が、「顔の見える関係」

法成立を受けて開催された食育推進基本計画検討

構築に役立つものと解釈され、食のリスク問題へ

会で、食育における代表的なオピニオンリーダの対処法のひとつとして食育あるいは地産地消とーのひとりである服部幸應氏は「 今まで同列視されることとなったのである。イタリアで『MOTTAINAI』という言葉とか『TUNAMI』のスローフード運動の展開は、オルタナティブ運とかいうのがみんな外国語になっています。食育

動からスタートし、徐々に商業的価値を見出さをぜひ世界に発信していただきたいと思っていま

れ、政策と一致していくという経過をたどったが、す。
『スローフード』とか外国のものばかり日本

日本における受容においては、オルタナティブ運

人は取り入れるんですけれども、 むしろ動としてのスタートと、マーケティング用語とし『SHOKU-IKU』を世界に広めるべき時だと私はての流行、政策からの接近という状況がほぼ同時

11）

思っています」と発言している 。その結果、食期に出揃っていた。そのために、スローフード運育推進基本計画の「食育の海外展開と海外調査の動の内部には、それぞれの状況に対応する志向性

推進」という項目で、「……食育の理念や取組等を持つコンヴィヴィウムが共存しており、その当について海外に発信し、『食育（Shokuiku）』という時、政策への態度には温度差があった。日本にお言葉が通用することを目指すとともに、このようける運動拡大にともなう組織化の進展過程では、な活動を通じて我が国の食文化等に対する国際的食育基本法が成立するとともに、その後の食育ブ

34日本におけるスローフード運動の展開

ームが発生し、この段階では「豊かな人間形成」
が食育の最重要課題に位置づけられたこともあって、スローフード運動全体として食育推進の方向に向かっている。
注1）Slow Food International / About us（http://www.
slowfood.com/about̲us/eng/who.lasso）参照。
2）Slow Food International / Our mission（http://www.
slowfood.com/about̲us/eng/mission.lasso）参照。
3）生活クラブは1978年に政治団体グループ「生活者」（後の生活者ネットワーク）を東京都練馬区で結成、翌年の統一地方選挙では代理人を地方議会に送り出した（佐藤ほか 1995: 55-58）。また、ワーカーズコレクティ
ブ活動は、雇う―雇われる関係ではなく、働くもの同士が共同で出資し、それぞれが事業主として対等に働く協同組合の一種である（天野 1996: 210-216）。
4）日本有機農業研究会が1978年にまとめた提携10か条においては、希望に基づいて生産された物の消費者による全量引取り、学習活動の重視、提携の持続発展のために生産者と消費者が接触する機会を多くすべしなどが規定されている（日本有機農業研究会 提携10か条
http://www.joaa. net/mokuhyou/teikei.html）。
5）2004年度の調査の詳細については中村（2008a）を参照されたい。
6）2005年に発表された日本の「味の箱舟」認定品は、八列トウモロコシ、日本短角種、安家地ダイコン、花作
ダイコン、米沢の雪菜、余目ネギ、長面の焼きハゼ、
カタクチイワシの塩辛、雲仙コブタカナの９品（スローフードジャパン 味の箱舟:認定品目 http://www.
slowfoodjapan.net/ark/item̲index.html）。
7）Cコンヴィヴィウムは「1960年代〜70年代にかけて、世界中で『カウンター・カルチャー』（＝対抗文化）が台頭しました。……そんななかから、有名なレイチェル・カーソンの『沈黙の春』が発表され、あるいは
環境運動、あるいは食に対する意識、あるいは代替医療、あるいは教育の見直しという形で、世界へ浸透していったのです。おそらくは、イタリアで起こった『スローフード運動』も、これらと無縁であることはな
いと思っております。 中央線沿線には、まさしくこの『カウンター・カルチャー』で中心を成した人々が根付いていきながら、街の空気を形づくってできた様相があります」と説明（Cコンヴィヴィウムホームページ
http://slowfood.smile.tc/slow1/about.htm）。
8）食育政策の形成過程については中村（2007, 2008b）に詳しい。
9）2006年９月30日の第２回食育委員会参与観察記録より。
10）「食」と「農」の再生プラン（http://www.maff.go.jp/
j/kanbo/kihyo02/saisei/index.html）より。
11）第１回食育推進基本計画検討会議事録（http://www8.cao.go.jp/syokuiku/more/plan/exami
ne/1st/html/summary1.html）より。

12）食育推進基本計画（http://www8.cao.go.jp/syokuiku/
suisin/kihonkeikaku.html）より。
文献
天野正子，1996，『「生活者」とはだれか――自立的市民像の系譜』中央公論社．
佐藤慶幸，1988，『女性たちの生活ネットワーク――生活クラブに集う人びと』文眞堂．
佐藤慶幸・天野正子・那須壽，1995，『女性たちの生活者
運動――生活クラブを支える人びと』マルジュ社．
スローフード協会，2005，『スローフード OFFICIALHANDBOOK』．
中島紀一，1998，「有機農業をめぐる戦略的課題に関する一考察――運動的視点と特産型農業視点の間」日本
村落研究学会編『年報村落社会研究33 有機農業運動の展開と地域形成』農山漁村文化協会，55-80．
中村麻理，2007，「食育とシンボル再編の社会的力学――『スローフード』と政策形成過程」『フォーラム現代社会学』6: 118-130．
――――，2008a，「スローフード運動の受容と展開――
食育をめぐるダイナミクス」『名古屋大学社会学論集』28: 117-134．
――――，2008b，「農業体験への『まなざし』と食育の制度化――JA食農教育の事例を通して」『村落社会
研究ジャーナル』14（2）: 38-49．
桝潟俊子，2002，「有機農業運動が拓く新しい社会の〈システム〉」桝潟俊子・松村和則編『シリーズ環境社会学5 食・農・からだの社会学』新曜社，217-236．
松村和則，2002，「有機農業運動を通してみえる〈からだ〉と〈ささえあい〉」桝潟俊子・松村和則編『シリーズ
環境社会学5 食・農・からだの社会学』新曜社，199216．
Friedman, Debra and Doug McAdam, 1992, Collective
Identity and Activism: Networks, Choices, and thelife of a Social Movement, Aldon D. Morris andCarol McClurg Mueller eds., Frontiers in Social
Movement Theory, New Haven: Yale University
Press, 156-173.
Melucci, Alberto, 1989, Nomads of the Present: Social
Movements and Individual Needs in Contemporary
Society, London: Hutchinson Radius.（＝1997，山之内靖・貴堂嘉之・宮崎かすみ訳『現在に生きる遊牧民――新しい公共空間の創出に向けて』岩波書店．
）
Petrini, Carlo, 2001, Slow Food: Le ragioni del gusto,
Roma: Laterza.（＝2002，中村浩子訳『スローフー
ド・バイブル』日本放送出版協会．
）

なかむら・まり 名古屋文理大学健康生活学部 准教授。
主な論文に「食育とシンボル再編の社会的力学――『スローフード』と政策形成過程」（『フォーラム現代社会学』6，2007）。食の社会学専攻。
（mnakamu@nagoyabunri.ac.jp）

35