研究ノート

結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化
永井 暁子（東京大学社会科学研究所助教授）

1. はじめに況にある（木下 2004）。本稿の分析には夫婦関係満足度を用いているが、ここでは結婚幸福度、結主にアメリカを中心に行われている結婚の質（marital quality）に関わる研究は、離婚率の上昇

婚満足度、夫婦関係満足度に関するこれまでの研究についてまとめてみよう。に伴い関心が高まってきた研究領域である。現

主にアメリカで先行して行われていた結婚幸福在、結婚の質ならびに結婚の安定性に関して分析

度、結婚満足度に関する研究から導き出された最が行われ、家族生活の危機がおこりうる要因につも中心的な仮説は、結婚幸福度、結婚満足度は結いての研究が盛んになされている。日本において婚年数の経過にともないU字曲線を描くというもも離婚率が上昇し、離婚件数は1990年から2000年のである。その説明として、第一に、「親役割へにかけて急激に増加している（図表-１）。そのの移行」があげられる。子どもの存在は、親の時2000年のデータでは熟年離婚の件数が急増してい間と収入を必要とするため、親はストレスが増加るが、一貫して離婚は結婚初期に多い傾向にあする一方、余暇活動が少なくなるため結婚幸福る。結婚の質の変化と離婚との関連は、２つの意度、結婚満足度は低下する。第二に、「配偶者味で重要である。第一に、離婚の多くは結婚の質（パートナー）への関心の低下」があげられる。の低下から生じるものであり、第二に、離婚によ互いに相手への関心が低下するため、結婚幸福って結婚の質の低い夫婦がサンプルから抜け落ち度、結婚満足度は低下する。第三に、「育児負担」

るという点にある。この２点をめぐってこれまでがあげられ、母親にとっては育児が加わることにに様々な議論がなされてきた。結婚の質とは何か１）より、家事・育児の負担が増大するが、父親の負という根本的な問題が残されるが、本稿ではこれ担はさほど増加せず、母親は不公正であると感じまでに議論されてきた中から、結婚生活の経過にるためである。いずれにしろ、第１子出産によりよる結婚の質の変化について検証する。

結婚幸福度、結婚満足度が低下し、子どもの成長や離家とともに結婚幸福度、結婚満足度は上昇す

2. 結婚の質に関するこれまでの研究結婚の質を上位概念とするならば、さらにそのるとされている。日本でしばしば用いられる夫婦関係満足度についてもほぼ同様の説明があてはまると考えられる。

下位概念としてmarital satisfaction，marital

稲葉（2004）は、このような仮説に対する既存

happiness，marital adjustment 等があげられるの研究で述べられている批判点として、①ライフが、満足度に限定した上でも、日本ではさらに結ステージの効果は説明力が小さい、②子どもがい婚満足度、夫婦関係満足度、婚姻満足度、配偶者ない夫婦でも結婚幸福度、結婚満足度は低下す

満足度など指標、概念ともに整理されていない状

る、③子どもがいる夫婦は離婚できずにいるため76結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化

図表-1 結婚継続年数別 離婚件数

新婚カップルの結婚への100000

期待の高さを意味してお90000

り、したがって、期待

2000年

800001950
1960
1970
1980
1990
2000

70000
60000

1990年

50000
1970年

1980年

40000

ルは低下の度合いも低いだろう。また、新婚カッ
プルは、分業、親族との関係、夫妻間のコンフリ

30000
20000

がさほど高くないカップ

1960年

クトへの対処に直面するため、夫婦関係満足度

10000

1950年が低下すると考えられ

0
5年未満

5〜10年未満 10〜15年未満 15〜20年未満

20年以上る。社会心理学的な見

出所： 厚生労働省統計情報部「平成１４年人口動態統計」

地からみれば、結婚初期というのは、役割や構造に結婚幸福度、結婚満足度が低いのであって、子が最も大きく変わる時期でもあるから、急激に低どもの誕生によって低下するのではない、④横断下するが、結婚生活後半には夫婦関係満足度が上

データではコーホート効果と結婚年数効果を識別昇するのではなく、低く安定していると予測してすることができないため、結婚年数の効果ではないる。また、妻の就業変化、住居所有形態の変化、くコーホートの効果があらわれているにすぎない、世帯収入の変化、退職なども要因としてあげられの４点にまとめている。ている。この他に、不況などの時代効果や結婚にしかし最も大きな問題は、離婚というサンプル対する意識・態度の違いを示すコーホート効果が脱落（attrition）による見せかけの関係があらわあげられている。さらに、妻の収入の増加によりれているのではないかという疑問である。という「平等主義」的態度が強くなり、意思決定権に関のも、アメリカの結婚の質に関する初期の研究のわる妻の主張や主張・交渉の仕方が変化し、夫とのほとんどが横断データを用いた分析であり、最近コンフリクトを生みやすくなるなどの説明もなさのパネルデータを用いた分析では、結婚の質（夫れている。

婦関係満足度・結婚幸福度）の変化曲線は、U字一方、日本では、残念ながら、パネルデータをにならないという結果で一致しているからである

用いたこのような分析はほとんど行われていない。

（VanLaningham, Johnson and Amato 2001）。

横断データを用いた分析では、岩井（2002）がVanLaninghamら（2001）は以下のようにまとめJGSS（Japanese General Social Survey）データている。パネルデータによる研究では、夫婦関係を用いて、末子年齢別（子どもがいない場合を出満足度（あるいは結婚の質に関連した他の指標：発点とする）にみると、結婚幸福感、家庭満足感結婚幸福度など）が結婚初期に著しく低下するこはU字曲線を描くと結論している。稲葉（2004）とを示している。その後、低いままで安定するはNFRJ98（第１回全国家族調査）データを用い

か、やや上昇し再び低下するかは、主に調査期間て以下の４点を結論とし３）、おおむねU字曲線を２）によって異なった分析結果が出ている 。結婚初描くこと自体に肯定的である。①子どものいない期に低下することについてはU字曲線になるとい夫婦の方がサポートや結婚満足度は高い傾向にあう仮説とほぼ同じ説明がなされている。その他に、り、子どもをもつことが夫婦間に様々な緊張や問ハネムーン効果があげられ、結婚初期が夫婦関係題を生じていることが考えられる、②情緒的サポ満足度のピークであり、その後数年間は著しく低ートの量、結婚満足度は、結婚直後の時期に男女下するとされている。ハネムーン効果については、とも最も高く、その後次第に低下し、高齢期に再77

季刊家計経済研究 2005 SPRING No.66

図表-3 夫婦関係満足度（wave10：2002年データ 回帰分析）

図表-2 夫婦関係満足度に関する回帰モデル

5.0

モデル1
結婚継続年数結婚継続年数2定数項
サンプル数
修正済決定係数
F値

非標準化係数

標準誤差

t値−0.086
0.003
3.935
1059
0.026
15.350 ***

0.020
0.001
0.106

−4.236 ***3.132 ***
37.166 ***

4.5
4.0
3.5
3.0
2.5
2.0
1.5

注： ***：１％水準、**：５％水準、*：１０％水準で統計的に有意

1.0

0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24

結婚継続年数モデル2
結婚継続年数結婚継続年数2
結婚継続年数3定数項
サンプル数
修正済決定係数
F値

非標準化係数

標準誤差t値−0.141
0.009
0.000
4.048
1059
0.030
10.748 ***

0.049
0.005
0.000
0.140

−2.888 ***1.782 *
−1.23628.981 ***注： ***：１％水準、**：５％水準、*：１０％水準で統計的に有意

人家計経済研究所が毎年実施している。1997年、2003年にそれぞれさらに若い年齢層の女性を追加サンプル（コーホートB、コーホートCとしている）として加えているが、今回はコーホートAのデータのみを用いている。コーホートAデータの中で、夫婦関係満足度を問う質問がある6回分び上昇するU字型のパターンをとる、③このU字（wave2：1994年、wave3：1995年、wave5：型パターンは子どもをもった夫婦に典型的に生じ1997年、wave7：1999年、wave9：2001年、るが、子どもをもたない夫婦においても類似したwave10：2002年）の調査から有配偶データを用傾向が見られる、④U字型パターンが子どもとのいる。ケース数は、wave2：999ケース、wave3：関係によってのみ生じているとは考えることはで998ケース、wave5：1,177ケース、wave7：1,142ケ

きない。結婚年数の経過の中で、職業生活の変化

ース、wave9：1,087ケース、wave10：1,060ケースに対応した夫婦関係の変化などによってU字型のである。サンプル脱落（attrition）によるセレクシパターンが生じている可能性がある。

ョンバイアスの影響を最小化するため、パネル分岩井（2002）、稲葉（2004）が分析に用いたデ析を行った。データのサイズは6,463ケースである。

ータは、いずれも横断データである。したがって、夫婦関係満足度は、「あなたは現在の夫婦関係サンプル脱落による見せかけの関係ではないかとに満足していますか」の問いに対して５件法でたいう疑問には答えることができない。本稿ではずねている（非常に満足している=５、満足して「消費生活に関するパネル調査」の10年間６回分

いる=４、ふつう=３、あまり満足していない=（1994，1995，1997，1999，2001，2002）のパネ

２、全く満足していない=１）。婚姻継続期間はルデータを用いて、結婚年数の経過にともなう夫wave2時点で０年〜16年である。子どもに関する婦関係満足度のU字曲線の検証を行う。その際に、変数は、子どもがいないケースを基準世帯とした子どもの有無が与える影響を取り除いた上で、U末子年齢０〜６歳ダミー、７〜９歳ダミー、10〜字を描くのかどうかを検証する。

15歳ダミー、16歳以上ダミーとした。経済的な変数として、世帯年収、夫年収、持ち家ダミー、親3. 方法（1）データ族関係の変数として夫方同居ダミー、妻方同居ダミー、夫の家事・育児時間について本稿の中心テーマとは若干ずれるが参考のために用いている。

「消費生活に関するパネル調査」は、1993年に24〜34歳（コーホートAとしている）の女性を全国で1,500人層化多段抽出し、1993年から財団法78（2）分析方法
手順として、まず、単年度データを用いる分析

結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化

図表-4 夫婦関係満足度に関する固定効果モデルａ）
係数

標準誤差t値−0.1350.008
0.000−0.0820.015−0.037−0.027
4.330

0.023
0.003
0.000
0.039
0.031
0.046
0.082
0.061

−5.860 ***3.040 ***
−2.410 **−2.110 **0.480−0.800−0.33071.550 ***オブザベーション数
グループ数
決定係数：全体F値（7,3588）
F test that all u̲i=0: F（1167, 3588）

4763
1168
0.022
24.930 ***5.730 ***

結婚継続年数結婚継続年数2
結婚継続年数3
0〜6歳の子どもの有無
7〜9歳の子どもの有無
10〜15歳の子どもの有無
16歳以上の子どもの有無
定数項

注： ***：１%水準、**：５%水準、*：１０%水準で統計的に有意ａ）Hausman検定の結果、変量効果モデルよりも固定効果モデルが採択された

図表-5 夫婦関係満足度（固定効果モデル）
5.0
4.5
4.0
3.5
3.0
2.5
2.0
1.5
1.0

0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24

結婚継続年数て分析したところ、３乗項まで有意となり、また、固定効果モデルが採択された（図表-４）。この結果からは、U字曲線を描くのではなく、結婚初期に低下した夫婦関係満足度は、ひとたびわずを行い、次に、パネル分析（固定効果モデルとかながら上昇に転じるものの再度低下する。ただ変量効果モデル）を行う。パネル分析は、イベしこれらの変化は小さいものであることがわかる。

ントや時間依存的な他の要素の効果を推定するのさらに、０〜６歳の子どもの存在が、夫婦関係満に有効な方法である４）。具体的には、間隔が異な足度を低下させていることも確認された。

るwaveのデータが分析可能であり、多年度のパこの他の変数を用いて分析したが、いずれの場ネルデータを利用することが可能である。時間不合も、結婚継続年数、その２乗項、３乗項は、変的な影響が固定効果モデルではコントロールさすべて統計的に有意な影響を持っていた。ここでれるので、出生コーホート、結婚コーホート、セは、子どもの存在と結婚継続年数に焦点を当てる

レクションバイアスから独立して、モデルを推定ので、以上の分析結果の提示にとどめるが、おおできることに利点があるとされている。本論でまかに分析結果を述べると、持ち家ダミー（持ちは、結婚継続年数の他に、子どもの有無を主な家であると夫婦関係満足度が上がる）、夫年収、妻方同説明変数として用いる。さらに、経済的な変数、 （年収が高いと夫婦関係満足度が上がる）
親族関係の変数、夫の家事時間などを含めて分析居ダミー（妻の親と同居すると夫婦関係満足度がする。

低下する）、休日の夫の家事・育児時間（時間が少ないと、夫婦関係満足度が低下する）で、有意な結果が得られ、世帯年収、夫方同居ダミー、平4. 分析結果

日の夫の家事・育児時間は有意な結果が得られな（1）単年度（wave10：2002年）データによるかった。

夫婦関係満足度に関する回帰分析
単年度データを用いて回帰分析を行ったとこ
ろ、結婚継続年数の１乗項と２乗項のみが有意と5. 考察なり、３乗項は有意とはならなかった（図表-２）。

これまで言われてきた夫婦関係満足度のU字曲

つまり、緩やかではあるが、結婚継続年数16年目

線は、単年度データではあらわれたものの、パネ

５）が最低となるU字曲線である （図表-３）。

ルデータを用いた本論の分析では見いだされなかった。やはり、U字曲線となるのはクロスセクシ（2）夫婦関係満足度に関するパネル分析
次に、固定効果モデルと変量効果モデルを用いョンの分析結果であって、離婚によるサンプル脱落の問題を考慮していないことに起因していると79

季刊家計経済研究 2005 SPRING No.66

思われる。

足度変化の分析にとどまっている。これまでの多夫婦関係満足度に影響を与えるとされている乳くの調査、分析結果から、夫と妻の夫婦関係満足幼児の有無など他の変数と同時に投入しても、結度の変化曲線はかなり異なることが知られている。

婚継続年数の影響が大きいということは、結婚継今後、男性も含めたパネルデータが蓄積されれ続年数が経過するとハネムーン効果が薄れ、夫婦ば、夫の夫婦関係満足度についても明らかになる

関係満足度が低下していると解釈できるだろう。

だろう。

さらに、未就学児がいるカップルで、妻の夫婦関係満足度が低下していることから、家族役割・構造からの説明が必要となる。夫の休日の家事・育児時間が有意であったことを考えあわせると、出産により育児負担が増加したものの、夫のサポートが得られず、夫婦関係が悪化していることが推測される６）。日本の男性の労働時間を考えると、平日に家事・育児を夫がすることは期待できないため、平日の夫の家事・育児時間変数は有意ではなかったと思われる。しかし、妻は休日の夫には期待をしているため、その期待が裏切られると夫婦関係が悪化するのであろう７）。
今回、夫の家事・育児時間、親との同居などについては詳しくふれなかった。稲葉（2004）が述
べているように、家族周期のどの段階にあるか、本人やパートナーの職業的な位置を反映する年齢層等によっても夫婦関係満足度を規定する要因が異なると考えられる。永井（2000a）でも結婚継続年数６年目まで、７年目から11年目まで、12年目以上の３区分で分析してもそれぞれに有意となる変数は異なっていた。今後、夫婦関係満足度を上昇・低下させる要因を分析するにあたり、これらの点に留意して行うことによって、結婚の安定性についての示唆が得られることが期待できる。
最初にあげた図表-１（結婚継続年数別離婚件数）では、1980年のデータまでは、結婚初期に離婚件数が多かったが、1990年のデータからはその注
1）結婚の質の概念、指標に関して整理したものとして、Glenn（1990）、長津（1993）、木下（2004）などがある。
2）主に、これから結婚するカップルを対象として、そのカップルを10年以内程度に追跡するタイプの調査では、結婚継続年数が短いために低下する部分のみが検証されることが多い。
3）稲葉（2004）の論文の結論は５点にまとめられているが、本稿と関連が深い4点のみを掲載した。
4）残念ながら本調査は、対象者の年齢幅と調査年数が短いため、コーホート効果ならびに時代効果の分析は、まだ十分には行えない。本論で分析を行っているのは、コーホートAのみであるが、wave5で追加したコーホートB、wave11で追加したコーホートCのデータが集積されれば、時代効果やコーホート効果の検証を行うことができる。
5）17年目から上昇に転じるのは、子どもの離家ということを考えれば、タイミングが早いのではないかとも考えられるが、例えば土倉（1999）の分析においても結婚15〜19年で最低となっており、他の分析結果と比較して大きく異なるわけではない。あるいは、今回の調査対象者の年齢が44歳までであるので、上昇に転じるには若すぎるという疑問があるかもしれないが、この分析では実際にU字曲線になっており、ますます横断データ利用時の分析結果への疑問が深まる。
6）
記述的な分析であるが、永井（2000b）を参照。
7）未就学児のいる間の夫婦関係満足度の低下は、育児負担そのものの影響だけではないかもしれない。育児負担による余暇時間の減少など、間接的な要因にもなっていることも推測される。少なくとも、夫婦関係の安定をよしとするならば、子育てという意味からだけでなく、この期間の男性の労働時間の短縮など、何らかの措置を講じる必要があるだろう。

傾向が弱まっている。それは「離婚すべきではない」という価値観の者が多かった世代と少ない世代の違いがあらわれていることも考えられる。今後、データが蓄積し、コーホートB、コーホートCを合わせて分析を行うことにより、コーホート効果、ならびに時代効果を含めて分析を行えば、これらのことは明確になる。
本稿は、調査データの制約から妻の夫婦関係満80

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