特集論文

健康の性差――ジェンダーの健康影響

本庄 かおり（大阪大学グローバルコラボレーションセンター 特任准教授）

健康格差も含めた様々な男女間の不平等が染色体レベルで決定された変更不可能なもの（セックス）なのか、社会や文化に規定された変更可能なもの（ジェンダー）なのかは、健康における不平等の改善を考える上できわめて重要である。本稿では日本社会の社会的特徴のひとつといえる性別役割分業規範（男性稼ぎ手モデル）の健康への影響を、婚姻、社会的役割、ワーク・ライフ・バランス、雇用、
社会経済的地位の不一致、貧困を例に検証した。人々をとりまく社会環境は、性別役割分業の規範に影響を受けて男女で異なり、その結果、健康における性差の生成に大きく寄与していることが示唆される。

1. はじめに変更不可能なものなのか、社会や文化に規定された変更可能なものなのかは、不平等の改善を考え

男性と女性の間には様々な性差が存在するが、る上できわめて重要である。

その基準となる性別（性のあり方）は、生物学的ジェンダーは、それ自体が単独で直接的に健康に決定される「セックス」sexと、社会的・文化に影響するのに加えて、他の社会要因、たとえば的に決定される「ジェンダー」genderの2種類に

社会経済状況などと複雑に絡み合う形で間接的な区別される。セックスの究極的な規定要因は性染影響を与える。本稿では男女の置かれている状況

色体であり、その差異が身体器官や身体構造の男がどのように健康に影響するのかを先行する実証

女差を作り出し健康に影響を与える。これに対し、研究結果を用いて示しながら、ジェンダーの健康ジェンダーは文化的・社会的な決まり事による男影響について考えてみたい。

女の違いであり、人びとの行動や意識、ひいては健康に影響を与える。
セックスとジェンダーを区別することは、性差2. 女性か男性か ―― 性は健康に影響するの変更可能性を考える上で重要である。セックス

World Health Organization（WHO：世界保は生物学的に決定され基本的に変えることができ健機構）は、セックスを「女か男かどちらかを示

ない個人要因であるのに対し、ジェンダーは社会す人間の遺伝的・生理的な生物学的特徴」、ジェ

的・文化的・歴史的に決定された社会的要因であンダーを「社会的に決定された女性および男性のり人びとの意志によって変えることができる。世

役割と責任を意味し、このことは、生物学的差異の中には健康格差も含めて様々な男女間の不平等からではなく、社会の成り立ちによって女性や男が存在するが、それが染色体レベルで決定された性として認識され期待される考えや行動と関連し45

季刊家計経済研究

2015

図表-1 年齢層別労働力率
男性（2010年）

女性（2010年）

男性（1970年）

女性（1970年）

SUMMER

No.107

健康のみならず男性の健康にも影響することも多く報告されている（Sen and Ostlin 2007）。たと
えば、米国の州における女性の平均的な社会経済

100

的地位（政治参加、経済的自立度、職業や収入に労働力率（％）

80

よって測定される）の低さは、女性の死亡率に加60

えて男性の死亡率とも相関することが報告されている（Kawachi et al. 1999）
。

40
20
15

20

〜

25

〜

30

〜

35

〜

40

〜

45

〜

50

〜

55

〜

60

19

24

29

34

39

44

49

54

59

64

〜

〜

0

年齢層
出典:「国勢調査」（総務省）

3. 日本におけるジェンダー ―― 性別役割分業規範（男性稼ぎ手モデル）
日本において男女間の教育歴格差は縮小傾向にあるが、社会全体で見れば教育歴は平均的に男性の方が女性より高い（文部科学省 2013）。また、大学での専攻には男女間で大きな偏りがあている」と定義している（WHO 2002）。生物学

り、理科系（特に工学系）を専攻する女性は少な的な性であるセックスの本質的な決定要因は染色く、日本は先進国の中で最も専攻の男女差が大き体であるのに対し、ジェンダーの決定要因は社会い（OECD 2013）。

や文化である。この2つの概念における最も重要就労状況においては依然として大きな差が存

な違いのひとつは、セックスが基本的に変更不可

在している。まず、女性の労働力率は男性と比較能な個人要因とされるのに対し、ジェンダーは国して低い。平成23年の「労働力調査」によると

家、社会、文化、時代、場所によって変化する社

男性の労働力率が71.2％に対し、女性は48.2％で会的特徴であり変更が可能である点である。

あり、他の先進諸国と比較しても低い水準である

これまで最も頻繁に取り上げられてきたセック（アメリカ58.1％、イギリス56.7％、スウェーデ

スの健康への影響は、生殖システムに関連した健ン68.0％ : 労働政策研究・研修機構 2013）。また、康（リプロダクティブヘルス）である。妊産婦死

年齢層別労働力率においてM字型カーブを示すの

亡や妊娠・出産に伴う健康障害の発症は深刻な健。女性は20代後半からも特徴的である（図表−1）

康影響のひとつである。妊産婦死亡率の減少は、30代にかけて、結婚・出産・育児のため仕事を離

2000年に採択された国連ミレニアム宣言の目標

れ、その後、家事・育児等が一段落した後の40代の一つとして取り組まれており、1990年以降、妊で復職するという特有の就労パターンを示す。働

産婦死亡率は全世界で約47％減少した。しかし、き方にも男女差がみられ、平成22年の「国勢調査」

2010年には1年間で約28万7,000人の女性が妊娠・によるとサービスや事務職に女性が多く、社会的出産を契機に命を落としており、未だ深刻な公衆な影響力が大きく高収入な管理的職業（企業の課

衛生課題である（UNFPA 2012; WHO 2010）。

長職相当以上）従事者が大幅に男性に偏っている。

一方、ジェンダーの健康影響については、性別

加えて、非正規雇用比率は平成25年度「労働力調による教育の機会、経済資源、就業の機会などに査」によると、女性55.8％、男性21.2％と大きなおける不平等が、女性の様々な資源へのアクセス差がみられる（総務省統計局 2014）。

や健康を守る機会や能力を限定し、結果的に健康

日本では「男性は外で働いて家計を維持し、女に悪い影響を与えていることにみられる（Doyal

性は家庭を守るべきである」という性別役割分業

2001; Sen and Ostlin 2007; WHO 2006, 2009）。

規範（男性稼ぎ手モデル）が依然として根強い。

また、社会における性に起因した不平等が女性の

近年、男女平等の理念の浸透や女性の社会進出に46

健康の性差伴って、性別役割分業規範を支持する人は減ってこれが健康に大きな影響を与えていることが考えきている（NHK放送文化研究所編 2009）。しかし、られる。これに対し、男性にとっては、婚姻によっ国際的にみると日本社会における性別役割分業規てもたらされるパートナーや家族の協力や支えと範への支持は他国と比較して高い水準を維持していった情緒的・社会的サポートの供給が大きく影おり、年齢層別労働力率におけるM字型カーブも響していると推察されている。また、配偶者とのその影響のひとつといえる。1970年代以降、女性死別経験が本人の健康に与える影響に関する研究の家庭外就労は増加しているが、性別役割分業規では、配偶者と死別した男性の死亡リスクが配偶

範の影響のため女性に期待される家庭での役割に者との死別を経験していない男性と比較して高い

大きな変化はなく、女性は主に家計の補助としてのに対し、女性では差がないという男女で異なる働くことが期待された。その結果、女性のパート・結果が報告されている（Ikeda et al. 2007; Moon

アルバイトなどの非正規雇用化が促進されたと考et al. 2011）。このように婚姻という社会制度が健えられる。

康に与える影響にみられる性差は婚姻の意味や機能が男女で異なり、その結果、健康への影響に性

4. 性別役割分業規範（男性稼ぎ手モデル）の健康影響差を生んでいる可能性を示唆している。
（2）社会的役割数と健康

このような男女を取り巻く社会的環境の健康へ

多くの先行研究により社会的役割数と健康のの影響は見過ごされることが多い。たとえば、多関連が報告されている。社会的役割数の健康影

くの疫学研究において、把握された健康の男女差

響には、主に 1）社会的役割が増えることで担当は暗に生物学的な性差に帰結されることが多く、しなければならない仕事が増え、その結果、健その背景にある社会的環境の性差について議論さ康に悪影響を与えるという役割過重・役割葛藤

れることはほとんどなかった。しかし、2000年代説（role overload / role conflict）、2） 役 割 を

以降、特に社会的要因を扱う社会疫学研究におい持つことで自分自身の存在感、自己肯定感、自ては、ジェンダーは健康に影響を与える社会的健尊心を高く持つことができ健康に良い影響を与え

康決定要因の一つとしてその健康影響に関する検るという役割強化説（role enhancement）があ証が実施されつつある。

る（Arber 1991; Goode 1960; Khlat et al. 2000;（1）婚姻の健康影響の家事時間は欧米諸国と比べてかなり短く（大Sieber 1974）。近年においても、日本における夫
婚姻の健康影響について検証した先行研究の多石・守泉 2011）、育児休暇取得率は極端に低い

くで、婚姻形態や配偶者との死別経験と健康の関（内閣府 2013）。このような日本の家庭内家事分

連は男女で異なることが報告されている（Ross

担における大きな男女差を考えれば、社会的役

et al. 1990; 近藤 2006）。たとえば、Lillardらは割数の健康影響が男女で異なることは容易に想

11,112人の男女を1968年から17年間追跡し、婚姻像がつく。Tamakoshiらは全国45地域に在住すと死亡リスクの関連を男女別に検証した（Lillard

る40 ～ 79歳の地域住民、男女約11万人を対象にet al. 1995）。その結果、既婚者は非婚者（離婚・1988年から1990年にベースライン調査を実施し、死別・未婚）と比較して男女とも死亡リスクが低

その後、2008年末までの死亡を追跡したJapan

いことを示した。また、その健康影響は女性ではCollaborative Cohort（JACC）Study のデータ

世帯収入がその主な説明要因と推察されたが、男を用いて、社会的役割数と死亡リスクの関連を検性ではその影響が見られないと報告している。一証した。その結果、男女とも社会的役割数が減

般に社会経済的基盤が脆弱な女性にとって、婚姻るほど死亡リスクが上昇するという関連が見られは経済的安定を得る重要な手段のひとつであり、たが、男女を比較すると男性のほうがやや強い47

季刊家計経済研究

2015

SUMMER

No.107

図表-2 社会的役割数と死亡リスクの関連

おり、子育てや親の介護が必

調整ハザード比*: p-value <0.05

2.00
男性

状況に応じて多様で柔軟な働

女性

1.66*

1.50
1.00

1.57*

1.35*

1.23*
1.00

要な時期など個人の置かれた

1.16*

な処遇が確保されている」（内閣府）という状態のことであ

1.15*

1.00

き方が選択でき、しかも公正る。日本においては1970年代
以降、女性の家庭外就労が増加したが、家庭における女性に期待された社会的役割に大

0.50

0.00

きな変化はなく、女性の仕事と家庭の両立の実現、いわゆ
3

2

1

0

社会的役割数
年齢、居住地区、喫煙、飲酒、教育歴、歩行時間、野菜摂取、BMI、自覚的心理ストレス、子供の有無、高血圧既住、糖尿病既住を調整る「ワーク・ライフ・バランス」の維持が難しくなっている可能性が考えられる。
ワーク・ライフ・バランス
はジェンダーと健康の関係

出典: Tamakoshi et al.
（2013）

を考える際の重要な概念の関連を示したと報告している（Tamakoshi et al.

ひとつである。ワーク・ライフ・バランスの悪さ。また、1995年の「国民生活基2013）（図表−2）

は、健康に悪い影響を及ぼすことが先行研究によ礎調査」と「国民健康・栄養調査」のデータを用り示されている。たとえば、Shimazuらは東京

いて社会的役割数と健康問題の有無の関連を横断

都世田谷区において未就学児を持つ共働き世帯の的に検証した研究では、男性では社会的役割数が1,790人を対象に、ワーク・ライフ・バランスが崩増加するほど、健康問題を持つ人の割合が減少すれた状態――家庭と仕事の対立――と精神健康のるのに対し、女性では大きな変化が見られなかっ関連を検証した（Shimazu et al. 2013）。その結た（Takeda et al. 2006）。いずれの研究結果に

果、家庭と仕事の対立のない人と比較した家庭か

おいても社会的役割数が多いほど健康に良い影響

ら仕事への対立（家庭の事情により起こる仕事上がみられるが、男女で比較するとその影響は男性の障害など）ならびに仕事から家庭への対立（仕でやや強い傾向がみられる。つまり、男性は社会事上の責任による家庭生活における妨げなど）の的役割数増加にともなう負担をあまり伴うことな両方の対立を持つ人の心理的苦痛に対するオッズ

く役割強化の恩恵を受けることが可能であるのに比は男性で8.25（95％ CI：5.39 ～ 12.63）、女性

対し、女性は役割数の増加に伴う家事負担を引きは10.29（95％ CI：6.42 ～ 16.50）と、男女ともに受け（役割過重・役割葛藤が大きい）、その結果、

家庭と仕事の対立と精神健康が関連する可能性を

役割数増加に伴う良い健康影響が抑制されたので示した。加えて、妻の精神健康は夫の家庭と仕事はないかと推測される。

の対立と関連がみられるが、その逆はみられないと報告している。

（3）ワーク・ライフ・バランスと健康

Sekineらはある地方都市における20 ～ 59歳「ワーク・ライフ・バランス」（仕事と生活の調の地方公務員約4,000人を対象に、家庭と仕事の和）が実現された状態とは、「性や年齢などにか

対立の健康影響に関する横断研究を実施し、女性

かわらず、誰もが自らの意欲と能力を持って様々の身体的健康ならびに精神的健康は男性と比較しな働き方や生き方に挑戦できる機会が提供されてて悪い傾向にあることを把握した（Sekine et al.

48

健康の性差図表-3 雇用形態と精神的苦痛の関連（正規雇用労働者と比較）調整 OR性で高く、また欧米先進国の*: p-value <0.05

男性と比較しても高い（Lee2007）
。よく知られているよ

1.5

1.04

0.94

1.0

うに、長時間労働は睡眠時間

1.20*

1.18*

の減少、疲労や心身の不調と関連があり、循環器疾患のリスクを上昇させる（岩崎2008）。これらの健康影響は、強い男性稼ぎ手モデルの社会

0.5

規範によって男性が「外」に長い時間拘束されることによるものであり、性別役割分業

0.0

非正規フルタイム雇用（派遣・契約社員）

パート・アルバイト
男性

女性

規範の健康影響のひとつといえる。
また、雇用形態と精神健康

年齢、婚姻形態、世帯収入、職業的地位、企業規模、職業を調整に関する研究では、非正規雇

出典: Inoue et al.
（2010）

用の健康影響に男女で差がみられることが示されている。

2010）。また、女性の家庭が仕事に及ぼす対立や2007年の「国民生活基礎調査」参加者約17,000人

仕事が家庭に及ぼす対立は男性と比較して高かっのデータを用いて雇用形態と健康の関連を検証した。これらの健康における性差は、年齢や職業上た横断研究によると、正規雇用労働者と非正規雇の地位、仕事の特徴（裁量度、要求度、サポート

用労働者（パートタイムと派遣・契約社員の2グの有無、労働時間、シフトワークの有無）に加えループに区別される）を比較した場合、男性は正て、家庭が仕事に及ぼす対立、仕事が家庭に及ぼ

規雇用労働者に対しパートタイム労働者の精神健す対立、家庭での役割数によって説明されると報康が悪いのに対し、女性は派遣・契約社員の精神告している。つまり、女性の精神健康が男性より健康が悪い傾向が明らかになった（Inoue et al.

も悪いのは、女性の家庭外就労が進んでいるにも。男性のパートタイム労働者の精2010）（図表−3）

かかわらず偏った「家庭における役割や責任」か

神健康が悪いのは、低賃金で雇用が不安定なパーら解放されることはなく、結局、家庭と仕事両立

トタイム労働が男性稼ぎ手モデルと強い葛藤を引に極めて難しい状況に置かれた女性のワーク・ラ

き起こしているからではないかと考えられる。他

イフ・バランスの悪さが強く影響していることが方、女性の派遣・契約社員の精神的健康が低いの示唆された。ちなみに、この研究は英国やフィン

は、派遣・契約社員として働く女性の多くが正社

ランドの公務員研究と国際比較されており、日本員との処遇や待遇の違いに対しての不満や正社員

女性の健康度は最も悪く、また、対立を持つ人のとしての雇用が実現できないことによる不安や葛割合が高いことが報告されている（Chandola et

藤などの影響ではないかと推察される。

al. 2004）。
（5）社会経済的地位の不一致と健康（4）雇用と健康

前節において、わが国では女性の高学歴化が進性別役割分業規範の健康影響は労働と健康のんでいるが、女性は結婚・出産・育児のため仕事関連において顕著にみられる。たとえば、日本のを離れ、その後、家事・育児等が一段落した後の長時間労働者の割合は、一般に女性と比較して男40代で復職するという特有の就労パターンであ49

季刊家計経済研究

図表-4 教育歴・職業クラス別

2015

SUMMER

No.107

脳卒中発症リスク

教育歴
大学・短大・専門学校 （n=1,656）
対象者数
人年
発症数
調整ハザード比（95% CI）
高校卒業 （n=5,219）
対象者数
人年
発症数
調整ハザード比（95% CI）
中学卒業 （n=7,867）
対象者数
人年
発症数
調整ハザード比（95% CI）

職業専門職 管理職

事務職

販売 サービス

肉体労働（n=1,124）（n=1,638）（n=3,949）（n=8,031）

724
12,866
10
1.00

238
4,286
5
1.64（0.56, 4.80）

404
7,321
19
3.21（1.49, 6.90）

290
5,313
14
3.47（1.54, 7.84）

262
4,845
7
1.78（0.68, 4.67）

1,080
19,90328
1.82（0.88, 3.75）

1,521
27,81649
2.02（1.02, 3.98）

2,356
44,76762
1.62（0.83, 3.17）

138
2,581
5
1.98（0.68, 5.79）

320
5,996
16
2.91（1.32, 6.42）

2,024
36,816116
3.00（1.57, 5.73）

5,385
100,780266
2.44（1.29, 4.62）

年齢、
婚姻状態、
居住地域を調整
出典: Honjo et al.
（2014）

図表-5 平成19年男女別・年齢階層別相対貧困率

脳卒中発症を約20年間追跡したコホート研究に（％）
30

より、社会的地位の不一致と脳卒中発症リスクの関連を検証した（Honjo et al. 2014）。その結果、

25

受けた教育に対して就いている職業クラスが低い

20傾向にある女性の脳卒中発症リスクは、教育歴と15

職業クラスが同程度の群と比較して約2倍と有意10に高いことを報告している。特に、大卒女性で肉5

体労働や販売・サービス職についている女性の脳
24

29

34

39

44

49

54

59

64

69

74

79

男性

80

歳以上

75

〜 歳

70

〜 歳

65

〜 歳

60

〜 歳

55

〜 歳

50

〜 歳

45

〜 歳

40

〜 歳

35

〜 歳

30

〜 歳

25

〜 歳

20

〜 歳

0

女性

出典: 平成25年度「国民生活基礎調査」（厚生労働省）

卒中発症リスクが高い傾向にあることが示された。社会的地位の不一致は、投資した教育（図表−4）に応じた職業につけないことによる不満や、教育と職業それぞれから推定される社会的地位の不一
致による役割葛藤を生むと考えられる。その不満や葛藤が脳卒中のリスク要因のひとつである心理ると述べた。また、働き方においても非正規雇用

的ストレスレベルを上昇させ、その結果、脳卒中者の割合が高いことを示した。つまり、日本ではリスクが上昇するのではないかと推察されている。

女性が高学歴であっても、非正規雇用就労での雇用や非正規雇用者が多い産業（サービス・販売な（6）貧困と健康

ど）での就労をしている可能性が高い。このよう男女平等の理念の浸透や女性の社会進出に伴っな教育歴と職業クラスが一致しないことが健康にて、男性稼ぎ手モデルを支持する人は減ってきて悪い影響を及ぼしている可能性についての報告がいる（NHK放送文化研究所編 2009）
。しかし、

ある。

こうした人々の意識の変化の一方で、現実には社

Honjoらは1990年に全国の4保健所管内に居会経済的地位の男女間格差の改善はあまり進んで住する40歳から59歳の女性約14,742人を対象におらず、近年、日本における女性の貧困が大きく

50

健康の性差取り上げられるまでになっている。

造と自覚的健康感との関連について横断的に検討

日本の相対的貧困率（以下、貧困率とする）はした（Kachi et al. 2014）。その結果、母子世帯（ひ

近年上昇をつづけ、平成24年の貧困率は16.1％ととり親＋未婚の子供）は他の世帯構造と比較してOECD加盟国のなかで6番目に高い水準であるこ

相対的貧困率が高く（62.4％）、また自覚的健康感とを示した（厚生労働省 2013）。貧困率を男女別・が悪い人の割合が高かった（20.2％）。また、正規年齢層別にみると、多くの年齢層において女性の雇用の夫婦のみ世帯を基準とした自覚的不健康感

貧困率は男性と比較して高く、その差は高齢者層のオッズ比は母子世帯の非正規雇用者で1.63（95％。
で拡大する傾向がみられる（図表−5）信頼区間：1.25 ～ 1.11）、単独世帯の非正規雇用

非正規雇用者における貧困者の割合は正規雇用者と比較して高い。世帯構造別の貧困率をみる者で1.23（95％信頼区間：1.01 ～ 1.53）と有意に高いと報告している。

と、ひとり暮らし世帯、特に、離別・死別女性の貧困率の高さが目立つ。その中には子供を抱える母子世帯が含まれると考えられるが、日本の母子

5. まとめ

世帯の貧困率は海外と比較して高い水準を示す。

本稿では主に見過ごされやすいジェンダーの健

日本の母子世帯における就労率は8割以上と高い

康影響について示すことを目的とした。これまでにもかかわらず、その中身はパート・アルバイトに見てきたように、ジェンダーは男女をとりまくなどの非正規雇用である場合が多く（厚生労働省

社会環境に大きな影響を与え、その結果、健康に2011）、その結果、極めて高い貧困率となっている。

おける性差を生成する可能性が示唆された。

この点は、無職の母子家庭に貧困が集中している
欧米と異なり特徴的である。

健康格差の縮小は日本の公衆衛生政策における主要目的のひとつである。ジェンダーによる健康

貧困が健康に悪い影響をもたらすことは多くの格差もそのターゲットのひとつであるが、現在ま

先行研究により明らかである。日本においても平でのところジェンダーの健康影響について、その成22年の「国民健康・栄養調査」は男女とも世帯

背景や状況を考慮して検討した研究は少ない。今所得が低い人ほど習慣的朝食欠食、運動習慣なし、後、男女の置かれた社会的状況の把握とともにそ

喫煙、習慣的飲酒、肥満などの健康リスク要因をの健康影響に関するエビデンスを集積し、政策に持つ傾向がみられることが示している（厚生労働反映していくことが重要と考える。

省 2010）。また、Fukudaらが「国民健康・栄養調査」と「国民生活基礎調査」の個票データを用い世帯の家計支出額と健康リスク要因との関連を分析した結果、女性においては家計支出が低いほ
ど肥満、高血圧、空腹時高血糖、高ヘモグロビン
Alcと多くの健康リスク要因が家計支出と関連しており、経済的困窮が強いほど健康リスク要因を持ちやすい傾向が示されている（Fukuda et al.
2013）。
前項で女性の貧困率が高い世帯構造としてひとり暮らし世帯を、そして貧困のリスク要因のひとつとして非正規雇用をあげたが、これらの要因と健康の関連についても報告がある。Kachiらは平成22年度「国民生活基礎調査」データを用い、18～ 59歳の女性における雇用形態ならびに世帯構

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ほんじょう・かおり 大阪大学グローバルコラボレー
ションセンター 特任准教授。主な著書に「ジェンダーと健康」（川上憲人ほか編『社会と健康――健康格差解消に向けた統合科学的アプローチ』東京大学出版会，
2015）。社会疫学・公衆衛生学専攻。

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