神戸学院大学心理学研究 2021 年 神戸学院大学心理学研究
第 4 巻 第 1 号 pp.41-462021 年

第4巻第1号

研究報告
Research Report（査読なし）

攻撃性が自己嫌悪に結びつく要因の検討
夏目 瑞希 神戸学院大学心理学研究科心理学専攻
道城 裕貴 神戸学院大学心理学部

本岡 寛子 近畿大学総合社会学部

村井 佳比子 神戸学院大学心理学部

A study on the factors that allow aggression to lead to self-disgust
Mizuki Natsume (Graduate School of Psychology, Kobe Gakuin University)
Hiroko Motooka (Faculty of Applied Sociology, Kindai University)
Yuki Dojo (Department of Psychology, Kobe Gakuin University)
Keiko Murai (Department of Psychology, Kobe Gakuin University)
近年，いじめ問題が深刻になっている。いじめ被害者だけでなく，加害行為を示す者も高い抑うつ状態であることが報告されており，支援の必要性が指摘されている。そこで本研究は，攻撃性が自己嫌悪に結びつく要因について検討し，支援の手がかりを得ることを目的とした。大学生 132 名（20 ±1.88 歳）を対象に質問紙調査を行った。攻撃性高群と低群について，攻撃性が攻撃後の認知を媒介して自己嫌悪に陥るというモデルの検証を行ったところ，攻撃性高群においてモデルが支持され，攻撃性が高い場合，攻撃後の認知が自己嫌悪に影響することが示された。攻撃後の認知の中でも特に対人不安的認知が高いほど攻撃性が高いことが示されており，これが自己嫌悪や抑うつ状態を引き起こす要因となっていることが推測された。支援には，対人不安的認知を緩和するための認知的アプローチに加えて，怒りの感情に対処しつつ，対人不安を乗り越えて他者と良好な関係を構築するためのコミュニケーション技術訓練が有効であると考えられる。
キーワード：攻撃性，自己嫌悪，攻撃後の認知，社会的望ましさ
Kobe Gakuin University Journal of Psychology
2021, Vol.4, No.1, pp.41-46間からからかわれたり，挑発されたりした結果，怒りが抑えられずに報復として行われる攻撃である。
能動的攻撃は，人を傷つけること以外の何らかの目標を達成するために，その手段として他者を支配したり，仲間を使って意図的・計画的に行われたりする攻撃である。先行研究では，反応的攻撃性が高い者は，抑うつ傾向や身体的攻撃行動が高く，能動的攻撃性が高い者は，反社会的行動欲求や言語的攻撃行動が高いことが明らかにされている（濱口・石川・三重野，2009；濱口・藤原，2016；濱口，2017；岡田，2012）。松尾（2002）は，意図的・継続的に行われるいじめは，能動的攻撃と関連が深いと述べている。一方，村山他（2015）は抑うつが高く，メンタルヘルスへの支援を必要とするいじめ加害行為を示す生徒について指摘しており，抑うつと関連のある問題と目的
いじめは重要な社会問題であり，被害経験，加害経験ともにメンタルヘルスに影響を及ぼす（e.g.，
Beane，1998； 岡 安・ 高 山，2000； 村 山 他，2015）。
しかし，加害者のケアまで目が行き届いていない現状があるように思う。加害行為には攻撃性が関与していると考えられることから，攻撃行動の分類について概観する。
攻撃行動とは「人が他者を故意に傷つける行為のこ と で あ る 」 と 定 義 さ れ て い る（Feshbach，1964）。
攻撃行動は反応的攻撃（reactive aggression）と能動的攻撃（proactive aggression）に分類できる（Dodge，& Coie，1987）。反応的攻撃は，欲求阻止や知覚された脅威によって引き起こされるもので，たとえば仲41

神戸学院大学心理学研究 2021 年第1号

倫理的配慮

反応的攻撃性もいじめに影響を及ぼしていることが考えられる。齊藤・沢崎・今野（2008）は，周囲からの評価やミスを過度に気にするなどの完全主義が強いほど抑うつが強まり，抑うつが強まるほど敵意や怒りが高まり，敵意や怒りが高まるほど自己への攻撃性が強まることを指摘している。自己への攻撃性には，身体への攻撃（自傷行為）と，自己への敵意（自己嫌悪）がある。
つまり，いじめ加害行為を示す者は，周囲から受けいれられるよう相手を傷つけないよう留意しているにも関わらず，攻撃行動を止めることができず，これを振り返って自己嫌悪に陥り，抑うつ状態となって，さらに反応的攻撃性を高め，コントロール不能になっている可能性があると考えられる。本研究では，相手を攻撃した後の考えを「攻撃後の認知」と呼ぶことにした。
本研究の目的は，反応的攻撃性が攻撃後の認知を媒介して自己嫌悪に与える影響を検討すること，攻撃性，攻撃後の認知，自己嫌悪，社会的望ましさそれぞれの関連をみることであった。反応的攻撃のようにコントロールできない攻撃性を生起させてしまう者が，どのように自己嫌悪に陥るのかを見出すことで，適切な加害者支援の方向性を検討する手がかりを得る。

方第4巻

調査への参加は自由であり，参加に同意した後も同意を撤回できること，個人の匿名性は守られることを書面および口頭で説明し，調査参加の同意を書面で得た。

質問紙の構成1. フェイスシート
年齢と性別をたずねた。
2. 攻撃性尺度
濱口（2017）から反応的攻撃のみを引用，一部項目を追加したものを使用した。各下位尺度とその項目数は，「易怒性」10 項目（「自分は怒りっぽいほうだと思う」「少しでも思うとおりにいかないと，すぐにはらをたてる」など），「報復意図」6 項目（「じゃまをされたら，やり返さずにはいられない」「いやなことをされたら，倍にして返したい」など），「怒り持続」7 項目（「怒りは長く続くほうだ」「いったんはらをたてると，なかなかおさまらない」など），「怒り強度」4 項目（「まわりの人が驚くほど，はらをたてることがある」「身をふるわせるほどの怒りを感じることがある」など），「外責的認知」5 項目（「人に足を引っ張られて，思うようにいかないことが多い」「人がじゃまをするので，物事がうまくいかないことが多い」など），以上 5 下位尺度，合計 32 項目であった。6 件法（1：全く思わない，2：思わない，3：やや思わない，4：やや思う，5：思う，6：非常に思う）で回答を求めた。
3. 最近の怒り表出に関する質問
最近怒りを表した，または感じた相手との関係性と出来事について自由記述で回答を求めた。
4. 攻撃後の認知評価尺度
攻撃後にどのような認知が生起するかを大学生 10名にたずね，これを参考に尺度を作成した。16 項目
を 6 件法（1：全く思わない，2：思わない，3：やや思わない，4：やや思う，5：思う，6：非常に思う）でたずねた。回答時には，3 の最近の怒り表出に関する自由記述の出来事を思い出して回答するよう教示した。
5. 自己嫌悪尺度
水間（1996）で用いられていた「〜事がある」「〜ときがある」という語尾を，文章の意味が明確になるよう「〜する」「である」と言い切りに変更し，死に関する項目を削除したものを使用した。「自分を腹立たしく思う」「自分にうんざりする」といった自己嫌悪に関連する 19 項目を 6 件法（1：全く思わない，2：思わない，3：やや思わない，4：やや思う，5：思う，6：非常に思う）でたずねた。回答時には，最近の怒り表出に関する自由記述の出来事を思い出して回答するよう教示した。

法調査時期
2019 年 6 月 18 日から 7 月 22 日に実施した。

調査対象者
関西圏の私立大学の大学生 146 名で，このうち回答に不備があったものを除く 132 名（男性 48 名，女性 83 名，その他 1 名，平均年齢 20 歳（範囲 18 歳 ‑36 歳），標準偏差 1.88）を分析対象とした。

調査実施手続き
事前に調査内容をポスターで告知し，自発的に協力を申し出てくれた者を対象に実施した。講義室内で実施した場合，質問紙をその場で配布，記入終了後，回収した。また，講義室外で実施した場合，封筒に入れた質問紙を配布した。回答はなるべく人がいないところで行うように伝え，後日封筒に入れられた質問紙を回収した。調査協力者には，調査終了後，謝礼として学内で使用できるポイント 1 点（調査などに協力した学生に与えられるポイント）を渡した。

42

夏目・本岡・道城・村井：攻撃性が自己嫌悪に結びつく要因の検討

6. 社会的望ましさ尺度
認知」，第 3 因子「対人不安」と命名した。Cronbach
北村・鈴木（1986）と中村・西迫・森上・桑原（2012）のα係数を用いて各下位尺度の内的整合性を検討しと谷（2008）から引用し，語尾を「〜できる」「〜したところ，「後悔」は .93，「被害・加害的認知」は .93，たことはない」という表現から，「〜すべきだ」「〜「対人不安」は .71 であった。よって，十分な内的整すべきでない」に変更したものを使用した。 全 20
合性を有することが示された。
項目（「無配慮な行動はとるべきでない」「自分と違
3. 自己嫌悪尺度
う意見を受け入れるべきだ」など）を 6 件法（1：全19 項目すべてを用いて，因子分析（最尤法，斜交く思わない，2：思わない，3：やや思わない，4：や回転）を実施した結果，1 因子であることが確認さや思う，5：思う，6：非常に思う）でたずねた。
れた。Cronbach のα係数は .98 であり，十分な内的整合性を有することが示された。
4. 社会的望ましさ
結 果
20 項目すべてを用いて，因子分析（最尤法，斜交回転）を実施し，因子負荷量が .35 以下の 6 項目を各尺度の因子構造と信頼性の検討削除した結果，最終的に１因子であることが確認された。Cronbach のα係数は .84 であり，十分な内的1. 攻撃性尺度整合性を有することが示された。
32 項目すべてを用いて，因子分析（最尤法，斜交回転）を実施し，因子負荷量が .35 以下の 3 項目と１を超える１項目を削除した結果，先行研究と同様の 5 因子が得られた。それぞれ先行研究と同様に，各変数の記述統計量と相関分析
第 1 因子「易怒性」，第 2 因子「報復意図」，第 3 因Table 2 に各変数間の相関と平均値および標準偏差子「怒り持続性」，第 4 因子「怒り強度」，第 5 因子を示す。攻撃性と攻撃後の認知の関連については，「外責的認知」と命名した。Cronbach のα係数を用い報復意図（攻撃性）と後悔（攻撃後の認知）の間にて各下位尺度の内的整合性を検討したところ，「易怒負の相関がみられた（r = -.22，p < .05）。攻撃性の易性」は .92，
「報復意図」は .89，
「怒り持続性」は .81，
怒性，怒り持続性と怒り強度は，対人不安（攻撃後「怒り強度」は .80，「外責的認知」は .83 であり，十の認知）と正の相関がみられた（r = .36，p < .01；r =分な内的整合性を有することが示された。
.30，p < .01；r = .31，p < .01）。攻撃性と自己嫌悪の関2. 攻撃後の認知評価尺度
連については，易怒性，怒り持続性，怒り強度（攻撃性）
16 項目すべてを用いて，因子分析（最尤法，斜交と自己嫌悪の間に正の相関がみられた（r = .28，p <回転）を実施し，因子負荷量が .35 以下の 1 項目を.01；r = .31，p < .01；r = .25，p < .01）。報復意図（攻削除した結果，3 因子が得られた（Table 1 参照）。そ撃性）と自己嫌悪の間に負の相関がみられた（r = -.18，れぞれ，第 1 因子「後悔」，第 2 因子「加害・被害的p < .05）。
Table 1 攻撃後の認知評価尺度因子分析結果
1 しなければよかったと思う。
2 どうしてしてしまったのだろうと思う。
取り返しのつかないことをしてしまったと思う。
4 相手のことを考えられなかったと思う。
5 相手の立場になってもっと考えるべきだったと思う。
6 もっと良い表現の方法があったのではと思うことがある。
7 嫌われてしまったと思う。
12 嫌な気持ちにさせたと思う。

後悔

加害・被害的認知

対人不安

h².62

.17.06.57.58.20.07.56.67.07.15.59

.98

-.03

-.06

.90

.97

.00

-.07.91.76.09.03

.69

-.03

.53

.24

.37

.14.79-.04.78

13 暗い気持ちにさせたと思う。

-.09.96-.04.81

14 悲しい気持ちにさせたと思う。

.12.83.00.82

15 不快な気分にさせたと思う。

.12.84-.12.80

16 傷つけてしまったと思う。

.13.79.08.81

8 人と仲良くなることは難しいと思う。

-.07

.03

.80

.63

9 人に好かれないと思う。

.08

.00

.80

.67

3

10 友達がいなくなったらどうしようと思う。
因子寄与
因子間相関

.30

-.03

.37.27

6.30

6.25

2.20

14.75

1後悔.61.28

2

加害・被害的認知-.20

3

対人不安--

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第4巻第1号

Table 2 記述統計量と相関分析（n=132）1

23456789

10

攻撃性
1.

易怒性

2.

報復意図

3.

怒り持続性

4.

怒り強度

.47 **

後悔7.

加害・被害的認知9.

8. 対人不安
自己嫌悪

10.

社会的望ましさ

SD

2.70

1.40

.56 **.52 **.47 **.03.04.36 **.28 **-.17

2.70

1.38.36 **.32 **.47 **-.22 *-.15.09-.18 *-.34 **

2.77

1.37.38 **.37 **.04.07.30 **.31 **-.08

3.14

1.46.36 **.14.16.31 **.25 **-.15

2.37

1.44-.09.01.17.13-.25 **

2.30

1.16

5. 外責的認知
攻撃後の認知6.

平均.67 **

3.09

1.52.36 **.62 **.21 *2.98

1.50.27 **.49 **.25 **

3.07

1.44.49 **.03

3.21

1.58.18 *

2.60

1.53

4.70

1.15

p ＜.01**，p ＜.05*

攻撃性と社会的望ましさの関連については，報復意図，外責的認知（攻撃性）と社会的望ましさの間に負の相関がみられた（r = -.34，p < .01；r = -.25，p< .01）。
攻撃後の認知と自己嫌悪の関連については，攻撃後の認知 3 因子すべてと自己嫌悪の間に正の相関がみられた（r = .62，p < .01；r = .49，p < .01；r = .49，p< .01）
。攻撃後の認知と社会的望ましさの関連については，攻撃後の認知の後悔，加害・被害的認知と社会的望ましさの間に正の相関がみられた（r = .21，p< .05；r = .25，p < .01）。
自己嫌悪と社会的望ましさの関連については，自己嫌悪と社会的望ましさの間に正の相関がみられた（r = .18，p < .05）。
以上の結果をまとめると易怒性，怒り持続性，怒り強度が高いほど攻撃行動後に対人不安的認知や自己嫌悪が高くなるが，報復意図が高いほど攻撃行動後に後悔や自己嫌悪が低くなるといえる。また，報復意図や外責的認知が高いほど社会的望ましさが低く，社会的望ましさが高いほど攻撃後の認知が働き，自己嫌悪が高くなるといえる。

Fig.1

攻撃性と自己嫌悪との媒介分析結果注）係数は標準化係数であり，矢印の右側は媒介変数投入後の直接効果を示す。
** p ＜ .01, * p ＜ .05

攻撃性高群と低群の攻撃性と自己嫌悪の媒介分析
それぞれの攻撃性，攻撃後の認知，自己嫌悪の平均値，標準偏差および t 検定の結果を Table 3 に示す。
攻撃性高群の攻撃性の平均値は 3.94，攻撃性低群の攻撃性の平均値は 1.75 であった。対応のない t 検定をおこなった結果，攻撃性高群の方が攻撃性低群よりも有意に攻撃性が高かった（t（50）= 18.38，p <.001）。攻撃性高群の攻撃後の認知の平均値は 3.21，攻撃性低群の攻撃後の認知の平均値は 3.20 であった。
対応のない t 検定をおこなった結果，有意差はみられなかった（t = 0.02，n.s.）。攻撃性高群の自己嫌悪の平均値は 2.86，攻撃性低群の自己嫌悪の平均値は2.57 であった。対応のない t 検定をおこなった結果，有意差はみられなかった（t = 0.66，n.s.）。
攻撃性が高い群 25 名（平均値 +0.5SD 以上）と低い群 27 名（平均値 -0.5SD 以下）に分けて，再び媒介分析を行った。攻撃性の高い群において，攻撃性を独立変数，自己嫌悪を従属変数とした媒介変数なしモデルでは有意であった（β = .51，p ＜ .01）。攻
撃性から攻撃後の認知を媒介して，自己嫌悪への間攻撃性と自己嫌悪の媒介分析
攻撃性は攻撃後の認知を媒介して，最終的に自己嫌悪と関連するというモデルを検討するために媒介分析を行った。攻撃性を独立変数，自己嫌悪を従属変数とした媒介変数なしモデルでは，有意であった（β = .21，p < .05）。攻撃性から攻撃後の認知を媒介して，自己嫌悪への間接効果の有意性を検討するた
めに媒介分析を行ったところ，攻撃性から攻撃後の認知は有意ではなかった（β = .07，n.s.）。攻撃後の認知から自己嫌悪へは正の影響を示した（β = .65，p< .01）
（Fig.1 参照）。よって攻撃性は攻撃後の認知に影響しておらず仮説モデルは支持されなかった。

44

夏目・本岡・道城・村井：攻撃性が自己嫌悪に結びつく要因の検討
Table 3 攻撃性高群と低群の各尺度の平均値と標準偏差および t 検定の結果

攻撃性高群（n =25）

攻撃性低群（n =27）t値

自由度

有意確率（片側）

平均

SD

平均

SD

攻撃性

3.94

1.47

1.75

1.04

18.38

50.000

攻撃後の認知

3.21

1.71

3.20

1.78

0.02

50.492

自己嫌悪

2.86

1.80

2.57

1.78

0.66

50.255** p ＜ .001

接効果の有意性を検討するために媒介分析を行った
ところ，攻撃性は攻撃後の認知へ正の影響を示した（β = .49，p < .05）
。攻撃後の認知も自己嫌悪へ正の影響を示した（β = .69，p < .01）
（Fig.2 参照）。よって仮説モデルは支持された。
次に攻撃性の低い群において，攻撃性を独立変数，自己嫌悪を従属変数とした媒介変数なしモデルでは有意ではなかった（β = -.05，n.s.）。攻撃性から攻撃後の認知を媒介して，自己嫌悪への間接効果の有意性を検討するために媒介分析を行ったところ，攻撃性から攻撃後の認知は有意ではなかった（β = -.03，n.s.）。攻撃後の認知は，自己嫌悪に正の影響を示した（β = .59，p < .01）
（Fig.3）。よって仮説モデルは支持されなかった。
以上の結果をまとめると，攻撃性高群では攻撃行動後，攻撃後の認知が働き自己嫌悪に陥るというモデルが示された。

.49*

攻撃後の認知攻撃性
Fig.2.51** -> .17

考

本研究の目的は，攻撃性が攻撃後の認知を媒介し，自己嫌悪に与える影響について検討することであった。全対象者のデータを用いた媒介分析では，攻撃性が攻撃後の認知を媒介し，自己嫌悪に陥るというモデルは支持されなかった。そこで，攻撃性の高群と低群について再度モデルの検証を行ったところ，攻撃性高群においてモデルが支持され，攻撃性が高い場合，攻撃性が自己嫌悪に直接結びつくわけではなく，攻撃後の認知が自己嫌悪に影響することが示された。攻撃後の認知の中でも，特に「人と仲良くなるのは難しい」「人に好かれない」という対人不安的認知が高いほど，攻撃性が高いことが示されており，これが自己嫌悪を引き起こす要因となっていると推測した。
本研究の結果は，いじめ加害者支援として，自分の攻撃性を上手にコントロールできず，「人と仲良くなることは難しい」と感じ罪悪感を強めている者に対して，対人不安的認知を解消するようなかかわりが必要であること，親しい関係において，自分の気持ちを適切に伝えるスキルを身につける必要性を示すことができた。今後は，アンガーマネジメントなどの認知行動療法的アプローチが有効であると考えられ，臨床現場でも活用できるプログラムが望まれる（e.g., 大森・本田，2020）。
本研究の対象者は全体的に攻撃性が高い者が少なく，実際に加害行為を示しているかどうかも不明であるため，検証したモデルが有効かどうかは再度検討する必要がある。また，文部科学省初等中等教育局児童生徒課（2020）の，「令和元年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果について」によると，いじめの認知件数は，小学校・中学校・高等学校・特別支援学校の中で小学校が最も多いが，本研究で検討した攻撃後の認知は大学生を対象に作成されている。小学生がこのような認知を生起させているかどうかについて，発達に合わせた項目に修正し，検証しなければならない。
よって再度対象者を絞り，攻撃性が自己嫌悪に結びつく要因の検討を行う必要があるだろう。

.69**

自己嫌悪

攻撃性高群の攻撃性と自己嫌悪との媒介分析結果

注）係数は標準化係数であり，矢印の右側は媒介変数投入後の直接効果を示す。
** p ＜ .01, * p ＜ .05

攻撃後の認知-.03

攻撃性Fig.3

.59**

-.05

-> -.03察

自己嫌悪

攻撃性低群の攻撃性と自己嫌悪との媒介分析結果

注）係数は標準化係数であり，矢印の右側は媒介変数投入後の直接効果を示す。
** p ＜ .01, * p ＜ .05

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第4巻第1号

組み̶̶ 教育心理学研究，50，487-499.
水間 玲子（1996）．自己嫌悪感尺度の作成 Japanese
Journal of Educational Psychology, 44, 296-302.
文部科学省初等中等教育局児童生徒課（2020）． 令
和元年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒
指導上の諸課題に関する調査結果について 文部 科 学 省 Retrieved from https://www.mext.go.jp/
content/20211008-mext_jidou01-100002753_01.pdf（2021 年 10 月 28 日）
村山 恭朗・伊藤 大幸・浜田 恵・中島 俊思・野田 航・
片桐 正敏…辻井 正次（2015）．いじめ加害・被害と内在化／外在化問題との関連性 発達心理学
研究，26，13-22.
中村 慎佑・西迫 成一郎・森上 幸夫・桑原 尚史（2012）．
社会的行動における望ましさとは何か？̶̶社
会的規範の普遍性と可変性に関する研究 (2) ̶̶
関西大学総合情報学部紀要，37，23-35.
岡田 涼（2012）．大学生における日常の受容・拒絶経験と自尊心 , 攻撃性との関連 パーソナリティ
研究，21，84-86.
岡安 孝弘・高山 巌（2000）．中学校におけるいじめ被害者および加害者の心理的ストレス 教育心理学研究，48，410-421.
大森 良平・本田 恵子（2020）．小学校における予防的心理教育としてのアンガーマネージメント D
プログラムの理論的枠組み 早稲田大学大学院教育学研究科紀要別冊，27，137-147.
斎藤 路子・沢崎 達夫・今野 裕之（2008）．自己志向的完全主義と攻撃性および自己への攻撃性の関連の検討̶̶抑うつ , ネガティブな反すうを媒介として̶̶ パーソナリティ研究，17，60-71.
谷 伊織（2008）．バランス型社会的望ましさ反応尺度日本語版（BIDR-J）の作成と信頼性・妥当性の検討 パーソナリティ研究，17，18-28.

利益相反
本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。

引用文献
Beane, A. (1998). The trauma of peer victimization. In T. W.
Miller, (Ed.), Children of trauma: Stressful life eventsand their effects on children and adolescents (pp.205218). Madison, CT: International University Press.
Dodge, K. A., & Coie, J. D. (1987). Social informationprocessing factors in reactive and proactive aggressionin childrenʼs peer groups. Journal of Personality andSocial Psychology, 53, 1146-1158.
Feshbach, S. (1964). The function of aggression and theregulation of aggressive drive. Psychological Review,71, 257-272.
濱口 佳和（2017）．大学生の能動的・反応的攻撃性に関する研究̶̶尺度構成と攻撃的行動傾向との関連の検討̶̶ 教育心理学研究，65，248264.
濱口 佳和・藤原 健志（2016）．高校生の能動的・反応的攻撃性に関する研究̶̶尺度構成，2 種類の攻撃行動との関連ならびに下位類型の検討̶̶
教育心理学研究，64，59-75.
濱口 佳和・石川 満佐育・三重野 祥子（2009）．中学生の能動的・反応的攻撃性と心理社会的不適応との関連̶̶2 種類の攻撃性と反社会的行動欲求および抑うつ傾向との関連̶̶ 教育心理学研
究，65，248-264.
北 村 俊 則・ 鈴 木 忠 治（1986）． 日 本 語 版 Social
Desirability Scale について 社会精神医学，9，173180.
松尾 直博（2002）．学校における暴力・いじめ防止プログラムの動向̶̶学校・学級単位での取り―2021.9.9 受稿

462021.11.2 受理―