【月次レポート】

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楽天グローバル・バランス（安定型/成長型/積極型）≪愛称：豊饒の木≫

当初設定日 ：

2009年8月7日

追加型投信/内外/資産複合

作成基準日 ：

2024年6月28日

楽天グローバル・バランス（安定型)
基準価額と純資産総額の推移

基準価額・純資産総額
基準価額
純資産総額

当月末
18,691 円
1.74 億円

設定来高値
設定来安値
当月中高値
当月中安値

18,691 円
8,030 円
18,691 円
18,069 円

720,00018,0006

16,0005

14,0004

12,0003

10,000

2

8,000

1

6,000
2009/82013/42017/1

純資産総額（億円）：右目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛

2020/10( 2024/6/28 )( 2011/11/24 )( 2024/6/28 )( 2024/6/5 )ファンドの騰落率
騰落率
+3.5%
+5.4%
+12.4%+14.4%+24.0%+86.9%

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

0
2024/6

基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

前月末比+628 円+0.11 億円

※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算
しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

0 円
2021年8月
0 円

2022年8月
0 円

2023年8月
0 円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
資産クラス

組入資産
iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
先進国株式
iシェアーズ MSCI EAFE ETF
新興国株式 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF
先進国債券 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF
新興国債券 iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 UCITS ETF
不動産投信 iシェアーズ 米国不動産 ETF
コモディティ iシェアーズ S&P GSCI™ コモディティ・インデックス・トラスト
短期金融資産等
合計

基本資産配分
25.0%
5.0%
65.0%
5.0%
100.0%

比率
11.9%
13.1%
4.9%
64.1%
4.7%
1.3%
100.0%

月次騰落率
+4.6%
△2.7%
+0.7%
+0.5%
+0.4%
-

※ 基本資産配分は、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値（上限と下限の中間値）を用いたものであり、実際のファンドの運用における構成割合とは異なります。
※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 月次騰落率は、月末の基準価額算出に使用される価格（基準通貨ベース）で計算しています。なお、分配金は考慮していません。

運用概況・今後の運用方針＜運用概況＞
当月末の基準価額は前月末比+3.5％となりました。北米を除く先進国株式に投資するETFを除くすべての投資先ETFが上昇し、投資先ファンド全体からのリターンはプラス寄与となりました。また、米ドルが対円で上昇し、為替要因もプラス寄与となりました。
（※基準価額への反映を考慮した期間の市場動向に基づいて作成しております。）＜今後の運用方針＞
当月と同様の組入比率を維持していく方針です。

※ 上記内容は、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

1/8

【月次レポート】

楽天グローバル・バランス（成長型）
基準価額と純資産総額の推移

基準価額・純資産総額

30,00010

27,500925,000822,5007

20,0006

17,5005

15,000

4

12,5003

10,000

2

7,500

1

5,000
2009/82013/42017/1

純資産総額（億円）：右目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛

2020/10

基準価額
純資産総額

当月末
26,510 円
5.78 億円

前月末比+993 円+0.27 億円

設定来高値
設定来安値
当月中高値
当月中安値

26,510 円
8,240 円
26,510 円
25,475 円( 2024/6/28 )( 2011/10/4 )( 2024/6/28 )( 2024/6/5 )ファンドの騰落率

02024/6

基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

騰落率
+3.9%
+6.5%
+16.2%+19.6%+38.1%+165.1%

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算
しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

0 円
2021年8月
0 円

2022年8月
0 円

2023年8月
0 円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
資産クラス

組入資産
iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
先進国株式
iシェアーズ MSCI EAFE ETF
新興国株式 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF
先進国債券 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF
新興国債券 iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 UCITS ETF
不動産投信 iシェアーズ 米国不動産 ETF
コモディティ iシェアーズ S&P GSCI™ コモディティ・インデックス・トラスト
短期金融資産等
合計

基本資産配分
37.5%
7.5%
37.5%
7.5%
5.0%
5.0%
100.0%

比率
19.9%
20.4%
7.1%
35.7%
6.8%
4.4%
4.6%
1.1%
100.0%

月次騰落率
+4.6%
△2.7%
+0.7%
+0.5%
+0.4%
+2.4%
+1.0%
-

※ 基本資産配分は、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値（上限と下限の中間値）を用いたものであり、実際のファンドの運用における構成割合とは異なります。
※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 月次騰落率は、月末の基準価額算出に使用される価格（基準通貨ベース）で計算しています。なお、分配金は考慮していません。

運用概況・今後の運用方針＜運用概況＞
当月末の基準価額は前月末比+3.9％となりました。北米を除く先進国株式に投資するETFを除くすべての投資先ETFが上昇し、投資先ファンド全体からのリターンはプラス寄与となりました。また、米ドルが対円で上昇し、為替要因もプラス寄与となりました。
（※基準価額への反映を考慮した期間の市場動向に基づいて作成しております。）＜今後の運用方針＞
当月と同様の組入比率を維持していく方針です。

※ 上記内容は、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

2/8

【月次レポート】

楽天グローバル・バランス（積極型）
基準価額と純資産総額の推移

基準価額・純資産総額
80

40,00035,00070

30,00060

25,00050

20,00040

15,00030

10,000

20

5,000

10

0
2009/82013/42017/1

純資産総額（億円）：右目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛

2020/10

基準価額
純資産総額

当月末
32,327 円
37.60 億円

前月末比+1,299 円+1.53 億円

設定来高値
設定来安値
当月中高値
当月中安値

32,327 円
8,227 円
32,327 円
30,906 円( 2024/6/28 )( 2011/10/4 )( 2024/6/28 )( 2024/6/5 )ファンドの騰落率

02024/6

基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

騰落率
+4.2%
+7.2%
+18.9%+23.2%+50.1%+223.3%

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算
しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

0 円
2021年8月
0 円

2022年8月
0 円

2023年8月
0 円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
資産クラス

組入資産
iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
先進国株式
iシェアーズ MSCI EAFE ETF
新興国株式 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF
先進国債券 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF
新興国債券 iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 UCITS ETF
不動産投信 iシェアーズ 米国不動産 ETF
コモディティ iシェアーズ S&P GSCI™ コモディティ・インデックス・トラスト
短期金融資産等
合計

基本資産配分
45.0%
10.0%
15.0%
10.0%
10.0%
10.0%
100.0%

比率
23.9%
25.1%
9.6%
12.8%
9.0%
9.0%
9.5%
1.1%
100.0%

月次騰落率
+4.6%
△2.7%
+0.7%
+0.5%
+0.4%
+2.4%
+1.0%
-

※ 基本資産配分は、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値（上限と下限の中間値）を用いたものであり、実際のファンドの運用における構成割合とは異なります。
※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 月次騰落率は、月末の基準価額算出に使用される価格（基準通貨ベース）で計算しています。なお、分配金は考慮していません。

運用概況・今後の運用方針＜運用概況＞
当月末の基準価額は前月末比+4.2％となりました。北米を除く先進国株式に投資するETFを除くすべての投資先ETFが上昇し、投資先ファンド全体からのリターンはプラス寄与となりました。また、米ドルが対円で上昇し、為替要因もプラス寄与となりました。
（※基準価額への反映を考慮した期間の市場動向に基づいて作成しております。）＜今後の運用方針＞
当月と同様の組入比率を維持していく方針です。

※ 上記内容は、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

3/8

【月次レポート】

市況動向【先進国株式】
6月の先進国株式市場はまちまちな展開となりました。
米国株式市場は、S&P500指数やナスダック総合指数が月中旬にかけて連日で史上最高値を更新するなど、堅調な展開となりました。月上旬は、AI（人工知能）関連需要の拡大見通しなどを背景にハイテク関連セクターが堅調に推移し、株式市場は上昇しました。月中旬は、市場予想を下回る米CPI（消費者物価指数）などを受けて、インフレが抑制された中で緩やかな経済成長が続くとの楽観的な見方が広がり、株式市場は上昇幅を拡大しました。月下旬
は、発表された経済指標が強弱まちまちとなる中、堅調に推移してきたハイテク関連株などを中心に利益確定の売りに押され、やや上値の重い展開となりました。セクター別では、ハイ
テク関連セクターが大きく上昇した一方、公益や素材セクターなどは大きく下落するなど、セクター間のパフォーマンスに大きな乖離が見られました。
欧州株式市場は、フランスの代表的な株価指数CAC40が月間で△6％を超える下落率となるなど、フランスの政治的不透明感が嫌気されるなか、同国を筆頭に主要国の株価指数は下押し圧力が優勢な状況でした。当月はECB（欧州中央銀行）が市場予想通り政策金利を0.25％引き下げましたが、物価見通しを上昇修正して域内インフレの粘着性への警戒を維持
し、連続的な利下げの可能性も明確には示唆しない姿勢を取ったことから、株価を押し上げる材料というよりは、注目イベントの通過に伴う利益確定売りの材料になったと見られます。
日本株式市場は、月下旬までもみ合う推移が続きましたが、月末にかけて上昇し、TOPIX（東証株価指数）、日経平均株価とも2ヵ月連続で上昇しました。4月以降の日米欧の主要な株価指数の騰落率において日本株式が大きく劣後していたことから、投資家の一部は四半
期毎の投資配分調整で日本株式に資金を振り分けたと見られ、月末かけて相場が上昇した要因の一つと考えられます。また、月末にかけての上昇により日経平均株価は4月下旬以降続いていたレンジ相場を上抜けした格好となったため、先物取引中心に短期筋の買い越しが膨らんだことも株価上昇を後押ししたと見られます。

先進国株式

140
130

120
110

100
90
80
2023/62023/92023/122024/32024/6MSCI EAFE指数（米ドルベース、トータル・リターン）
S&P500種株価指数（米ドルベース、トータル・リターン）
TOPIX（東証株価指数）（トータル・リターン）※グラフの起点日の値を100として算出しています。

【先進国債券】
6月の先進国債券市場では、主要国の長期金利は概ね低下しました。
米国国債市場では、月前半を中心に長期金利は低下（債券価格は上昇）しました。月上旬
は、一部の雇用関連指標や製造業景況感が市場予想を下回ったことを受けて米長期金利
は一旦大きく低下したものの、その後、5月米雇用統計が市場予想を上回ったことなどを受けて低下幅は縮小しました。月中旬は、米CPIなどの物価指標が市場予想を下回ったことを受けて、米長期金利は低下基調となりました。FOMC（米連邦公開市場委員会）では、市場予想
通り政策金利が据え置かれた一方、参加者の政策金利見通しが示唆する年内の利下げ回
数が1回にとどまり、市場予想よりもタカ派的な（金融引き締めに積極的な）見通しが示されました。月下旬は、一部の経済指標が市場予想を上回ったほか、米大統領選挙に向けた第1回討論会を受けてトランプ氏優勢との見方が強まる中、トランプ氏再選に伴う財政収支の悪化やインフレ圧力再燃への警戒感が高まり、米長期金利は月末にかけて上昇し、月初からの低下幅を縮小するかたちとなりました。
欧州では、主要国の長期金利はまちまちな動きとなりました。ドイツの長期金利は米国に連動するかたちで低下したものの、フランスの政治的不透明感の高まりを受けて、投資家のリ
スク回避姿勢が強まったことなどを背景に、フランス国債の対独スプレッド（ドイツ国債に対する上乗せ金利）が拡大し、フランスの長期金利は上昇しました。なお、ECBは当月の会合で市場の予想通り政策金利を0.25％引き下げましたが、物価見通しを上方修正したことなどから追加利下げへの期待を後退させる結果となりました。
日本では、長期金利は前月末比でほぼ横ばいとなりました。欧米の長期金利低下に合わせて、長期金利は月中旬ごろまでは低下基調となりました。しかし、月末にかけては、急速なドル高／円安の進行を受けて日本銀行による政策修正への思惑が強まり、長期金利は前月末比横ばい圏まで上昇して月末を迎えました。

（％）
6
5
4
3
2
1
0
-1
2023/6

先進国債券

2023/92023/12

米10年国債利回り
日本10年国債利回り

2024/32024/6

ドイツ10年国債利回り

新興国株式

650
600

【新興国株式】
6月の新興国株式指数は、堅調地合いでの推移となりました。
指数における組入比率が最大の中国株式は、主要経済指標の下振れが目立つなかで軟調な推移となったものの、中国に次いで組入比率の大きいインドや台湾の株式市場が良好に推移し、指数を押し上げました。インドでは、月上旬の下院選の開票で与党が事前予想に反して単独過半数を失ったことが判明し、急落した局面があったものの、その後株価は大きく持ち直しました。与党主導の連立政権において主要閣僚の多くが留任するなど政策の継続性への安心感が広がり、政治的な不確実性が後退するなか、株式市場への資金流入が急速に回復しました。台湾では、エヌビディアをはじめとする米ハイテク株の良好な株価推移を受け、半導体関連株をはじめとする台湾の主力ハイテク株への物色が強まりました。

550【新興国債券】

650

500

450
400
2023/62023/92023/122024/32024/6MSCIエマージング・マーケット・インデックス（米ドルベース、トータル・リターン）

新興国債券
6月の米ドル建て新興国ソブリン債指数はもみ合いながらも前月末比上昇しました。
スプレッドは、経済界寄りの連立政権が成立したことが好感された南アフリカなどの一部の国を除き、拡大したものの、指数と感応度の高い米10年国債利回りの低下により指数が支えられました。

600
550
500
450
2023/62023/92023/122024/32024/6JPモルガン・EMBIグローバル・コア指数（米ドルベース）※上記グラフは過去1年間を対象として掲載しています。
出所：Bloombergのデータを基に楽天投信投資顧問作成＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

4/8

【月次レポート】

市況動向【米国リート】

米国リート

6月の米国リート市場は、底堅い展開となりました。
月上旬は、市場予想を上回る米雇用統計などを受けて米長期金利が下げ渋る中、上値 900の重い展開が続きました。月中旬は、市場予想を下回るCPIなどを受けて米長期金利が低下したことが好感され、米国リート市場は堅調な展開となりました。月下旬に入り、米長 800
期金利は上昇に転じたものの、相対的に出遅れ感のあった米国リートへの物色が続き、上昇幅を拡大する展開となりました。
700

600

※ 米国リート市場の参加者には利回り重視の投資家が多く、米長期金利の水準はリー

500

トの配当利回りと比較され、リートの相対的な投資妙味を判断する重要な材料となっています。長期金利の上昇は通常、リートの利回り面での相対的な魅力を低下させ 400
2023/6
る要因として、逆に長期金利の低下はリートの利回り面での相対的な魅力を向上させる要因として、それぞれ認識される傾向があります。

2023/92023/122024/32024/6

ダウ・ジョーンズ米国不動産キャップド指数（トータル・リターン、米ドルベース）【コモディティ】
6月のS&P GSCI商品指数（米ドルベース、トータル・リターン）は、前月末比で+1.4％の上昇となりました。
WTI原油先物は、前月末比で上昇しました。月初は、主要産油国の会合で協調減産の2025年末までの延長が合意されたものの、自主減産が徐々に解除されるとの観測が広がったことから軟調な滑り出しとなりました。しかし、その後は米国での利下げ期待の高まりや、EIA（米エネルギー情報局）による2024年石油需要見通しの上方修正、ウクライナによるロシアの石油貯蔵タンク攻撃を受けた原油の供給懸念などを背景に、月中旬にかけてまとまって上昇する展開となりました。月下旬は、イスラエルとレバノンのイスラム教
シーア派組織ヒズボラとの軍事的緊張の高まりを受けた原油供給への懸念などが上昇
圧力となった一方、複数のFRB高官によるタカ派発言を受けた原油需要の落ち込みへの懸念などが下落圧力となり、月末にかけてもみ合う展開となりました。
金先物は、まとまった方向感に欠ける展開となるなか、中東情勢を巡る地政学リスクの高まりなどを背景に底堅く推移し、前月末比で小幅に上昇しました。

コモディティ

160
140
120
100

80
60
2023/62023/92023/122024/32024/6

S&P GSCI商品指数（米ドルベース、トータル・リターン）
WTI原油先物

NY金先物※グラフの起点日の値を100として算出しています。

【円相場（対米ドル、対ユーロ）】
6月の米ドル／円相場では、月を通して概ね米ドル高／円安基調となり、1米ドル＝157円
前後でスタートした米ドル／円相場は、月末には161円前後で推移するかたちとなりました。月上旬は、米国の一部の経済指標が市場予想を下回ったことや日本銀行金融政策決定会合への警戒感などから、一時的に米ドル安／円高が進行しましたが、その後は5
月米雇用統計が大幅に市場予想を上回ったことなどを受けて米ドル高／円安に転じました。月中旬は、FOMCにおいて市場予想よりもタカ派的な政策金利見通しが示された一方、日本銀行金融政策決定会合では国債買入の減額方針が決定されたものの、具体的な内容は次回会合に持ち越しとなったことなどを背景に、じりじりと米ドルが買われる展開となりました。月下旬も、米長期金利が上昇に転じたことなどを受けて、1米ドル＝160円を超えて、約38年ぶりとなる水準まで米ドル高／円安が進行しました。
ユーロは、対米ドルでは下落した一方、対円では上昇しました。ユーロは月上旬こそ強含
む場面があったものの、その後は欧州議会選挙の結果などを受けたフランスの政治的混乱が広がる中、軟調な展開となり、対米ドルでは前月末対比で下落しました。一方、大幅に米ドル高／円安が進行したことから、ユーロは対円では前月末対比で上昇するかたちとなりました。

円相場(対米ドル)

（円）

170
160
150
140
130
2023/62023/9（円）

2023/122024/32024/62024/32024/6円相場(対ユーロ)

190

180
170
160

150
140
2023/62023/92023/12※上記グラフは過去1年間を対象として掲載しています。
出所：Bloombergのデータを基に楽天投信投資顧問作成＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

5/8

【月次レポート】

ファンドの特色 （安定型、成長型、積極型共通）
1. 主として、世界各国の取引所に上場されている投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含みます。）の株式、債券、不動産投資信託（REIT）、商品（コモディティ）へ実質的に分散投資を行います。
2. 投資信託証券への投資にあたっては、別に定める投資信託証券（以下「指定投資信託証券」といいます。）の中から、定性、定量評価等を考慮して選定した投資信託証券に分散投資することを基本とします。
3. 投資方針に従って選択した投資信託証券への資産クラスごとの資産配分は、別に定める基本資産配分とし、基本資産配分に対して概ね中立を維持します。ただし、市場環境の変化等を考慮して、構成する資産クラスやその基本資産配分が将来的に変更される場合があります。
4. 組入れた投資信託証券は、定期的にモニターし、この信託全体のリスク分散等を考慮して、組入比率の調整を行います。また、組入れた投資信託証券の入替えを行う場合もあります。
5. 指定投資信託証券は定性、定量評価等に基づき適宜見直しを行います。見直しに伴い、指定投資信託証券として選定されていた投資信託証券が指定投資信託証券から除外されたり、新たに追加指定される場合があります。
6. 投資信託証券への組入比率は、原則として高位を維持します。
7. 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※ 資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合があります。
◆ 理想的な資産形成のために、リスク許容度等、資金の特性に応じて「安定型」「成長型」「積極型」の3つのファンドよりお選びいただけます。
「安定型」 ： 債券への投資を重視することで、安定的な収益確保を目指します。
「成長型」 ： 株式と債券の投資比率を概ね均衡させ、REIT、コモディティも投資対象とし、着実な資産成長を目指します。
「積極型」 ： 株式への投資を重視し、REIT、コモディティのウェイトを高め、積極的な収益獲得を狙います。

投資リスク （安定型、成長型、積極型共通）《基準価額の変動要因》
当ファンドが投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。当ファンドは、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で当ファンドを購入した場合は、投資者保護基金による支払対象ではありません。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、当ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
【価格変動リスク】
取引所に上場されている投資信託証券は、上場市場で取引が行われ、市場の需給を受けて価格が決定します。市場価格の変動により、基準価額が変動することがあります。
【株価変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に株式を投資対象とする場合があります。株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動し、その結果、基準価額が変動することがあります。
【金利変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に債券を投資対象とする場合があります。投資対象としている国の金利水準が上昇（低下）した場合には、一般的に債券価格は下落（上昇）し、基準価額の変動要因となります。
【為替変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて外国の有価証券等に投資を行う場合は、各国通貨の対円での為替レートの変動によりファンドの基準価額が変動します。ファンドは、実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため、為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
【カントリー・リスク】
投資信託証券への投資を通じて、海外の金融・証券市場に投資を行う場合には、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合に、基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。また、投資対象先が新興国市場の場合には、先進国に比べて、これらのリスクが高いことが想定されます。
【ファンドの資金流出に伴う基準価額の変動リスク】
解約資金のために保有する有価証券を売却した場合、取引執行コストがかかり、ファンドの基準価額の下落要因となります。また、売却の際の市況動向や取引量等の状況によっては、基準価額が大きく変動する可能性があります。
【信用リスク】
投資信託証券への投資を通じて実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、基準価額の下落要因となります。
【流動性リスク】
取引所に上場されている投資信託証券の流動性が低い場合、希望する価格で希望する数量を取引できない場合があり、ファンドの基準価額の変動要因になります。
また、これらにより、換金の申込みの受付が中止となる可能性や換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
【不動産市場に関するリスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に不動産投資信託（REIT）を投資対象とする場合があります。REITの価格変動により、基準価額が変動することがあります。
【商品市況の変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に商品先物取引等を投資対象とする場合があります。商品先物取引等の価格が変動した場合には、基準価額の変動要因となります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

投資リスク （安定型、成長型、積極型共通）《その他留意点》● 当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
● 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ （安定型、成長型、積極型共通）
購
購

入
入

単
価

位 ・・・ 販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
額 ・・・ 購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は１万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
換金
単
位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。
換金価
額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金
代金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。
※なお、2024年11月5日より東京証券取引所の取引時間が午後3時30分までに変更される予定です。これにより、ファンドの申込締切時間が変更される場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
購 入 ・ 換 金 ・・・ ニューヨーク、ロンドン証券取引所の休業日およびニューヨーク、ロンドンにおける銀行休業日に当たる場合は、申込み
申 込 不 可 日の受付を行いません。
換金制
限 ・・・ 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。
購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 ・・・ 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の中止および取消しの判断により、購入・換金申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことが
あります。
信
託
期
間 ・・・ 無期限（2009年8月7日設定）※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。
繰

上

償

決
収

益

分

課

税

関

算

還 ・・・ 委託会社は、信託を終了させることが受益者のため有利であると認めたとき、受益権口数が10億口を下回ることとなったとき、正当な理由があるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
日 ・・・ 原則として、毎年8月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
配 ・・・ 毎決算時に、原則として「収益分配方針」に基づいて分配を行います。
※ただし、必ず分配を行うものではありません。
係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。

ファンドの費用 （安定型、成長型、積極型共通）《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
3.30％（税抜き3.0％）を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年1.023 ％（税抜0.93％）の率を乗じて得た額とします。
■ 投資対象とする投資信託証券における報酬
年0.03～0.75％程度
2024年2月末現在。今後、投資内容によりこの数値は変動します。なお、各投資対象ファンドにより管理報酬等が異なることや各投資対象ファンドの組入比率により実質的な組入ファンドの管理報酬等が変動すること等から、一律に費用を明示することができません。
■ その他の費用・手数料
信託事務費用、監査報酬、印刷費用、売買委託手数料および外貨建資産保管費用等が支払われます。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
*費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。

※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

楽天投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

○

○

○

○

○

○

関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

○
○

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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