特集論文

高齢者の社会的孤立に関する主要な知見と今後の課題

斉藤 雅茂（日本福祉大学社会福祉学部 准教授）

1. はじめに礎研究所 2011）、家族に看取られない死は独居者に限らない（松澤ほか 2009）が、死後から発見周知の通り、日本では超高齢化とともに、生涯まで15日以上要した高齢者は独居者、なかでも男未婚者の増加や長寿に伴う寡婦期間の長期化、核性独居者で顕著に多い（金涌ほか 2010）ことが家族化を背景にした高齢者自身の独居志向の高ま確認されている。

りなどによって高齢者の独居（単身）世帯が急増

こうした中、厚生労働省は2008年に「高齢者等している。国立社会保障・人口問題研究所（2010）

が一人でも安心して暮らせるコミュニティづくりの推計によれば、2030年には717万世帯となり、推進会議（「孤立死」ゼロを目指して）」の報告書高齢世帯の37.7%が独居になると予測されている。

を発表したほか、同年の「これからの地域福祉の高齢世帯のなかで独居が少数派であった頃と異なあり方に関する研究会報告書」では、社会福祉やり、今後はさまざまな領域で独居高齢者への関心地域福祉の重要課題として社会的孤立の軽減にむがますます高まるものと考えられる。

けた「地域住民のつながりの再構築」や「地域に家計経済に関しては、独居高齢者（とくに女おいてあるべきネットワークの形成」に言及して性）は経済生活水準の低い人が多いことはよく知いる。また、最近では、2010（平成22）年度の『高られているが、近年、社会関係という観点から独齢社会白書』において「高齢者の社会的孤立と地居高齢者の社会的孤立の問題が改めて注目されて域社会 孤立からつながりそして支え合いへ」といる。2002年に実施された内閣府の「一人暮らいうテーマが取り上げられるに至っている。実際

し高齢者に関する意識調査」によれば、健康面やに、地域福祉の実践においても、いわゆるサロン家事の負担に次いで、経済的な不安や「頼れる人活動と呼ばれる住民の集いの場だけでなく、小地がいなく一人きりである」ことは独居高齢者の心域ネットワーク活動といった主に住民による見守配ごとの上位に挙げられている。なお、若年者もり活動の組織化やICTを活用したコミュニケー含めた統計では、日本は孤立傾向にある人の割合ション支援など高齢者の孤立軽減や防止にむけたがOECD25カ国中で最も高いといった報告もある

取り組みが全国各地で展開されている。

（OECD 2005）。また、1995年の阪神・淡路大震

これらと並行して、近年では、国内において高災ではその後の仮設住宅での孤立死が大きな問題

齢者の社会的孤立を扱った雑誌論文（特集を含む）となり（額田 1999）、昨年発生した東日本大震災が急増している。高齢者と孤立をキーワードにしでは孤立死防止にむけた取り組みが報道されていた国内外での論文を検索すると、海外でも年々増る。東京都監察医務院の異状死検案データに基づ加傾向にあるが、国内では2001 ～ 2005年と比べく推計では、全国で年間15,000人程度の高齢者がて2006 ～ 2010年では10倍以上に増えている（図孤立死に該当している可能性があり（ニッセイ基。本稿では、このように独居高齢者が抱え表−1）55

季刊家計経済研究2012SPRINGNo.94

図表 -1 高齢者の社会的孤立に関する論文数
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孤立 and 高齢 or 老isolation and elder* or older*1981 ～ 1985年
1986 ～ 1990年
1991 ～ 1995年
1996 ～ 2000年
2001 ～ 2005年
2006 ～ 2010年

1117
995

114
150150229
267388

注 : 論文数は2012 年1月時点で検索した結果る問題の一つとして、研究上も実践上も注目され着目した研究では、一人ひとりの他者との接触る機会の多い社会的孤立という問題に関して、そ頻度を換算した社会的交流得点（Tunstall 1966;の操作的な定義を含めて主要な知見をレビュー

Victor et al. 2009）、親族との交流頻度や親しいし、今後さらに検討されるべき課題を考察する。

友人・隣人数、世帯構成などから構成されたルーベン社会的ネットワーク尺度（Lubben 1988; 栗

2. 高齢者の多くは孤立しているのか本ほか 2011）や社会的孤立指標（Wenger 1984;Wenger et al. 2004）などの得点の多寡によって社会的孤立（social isolation）にはさまざまな孤立状態が定義されている。なお、いずれの方法定義があるが、Townsend（1963）による「家も孤立状態の判断基準に関する明確な理論的根拠

族や地域とほとんど接触がないという客観的な状はない。

態」という定義がよく用いられている。孤立は高孤立状態の判断基準をどのように設定するかに齢者だけの問題ではないが、産業化や都市化のなよって、孤立高齢者の割合（発現率）は大きく異かで高齢者は全般的に孤立しているのかどうかはなる。このため、いくつかの基準を設定してより古くから検討されてきた研究課題である。他方で、深刻な孤立と孤立しがちな状態を区別した研究も社会的孤立という概念の操作的定義の不明瞭さはあるが、いずれにしても高齢者が全般的に孤立し以前から指摘されており（Bennett 1980）、いまているとはいえず、むしろ孤立した高齢者は比較だに標準的な測定方法は確立されておらず、孤立的少数であることが国内外で一致して報告されて状態と判断すべき基準（カットオフポイント）にいる。具体的には、より深刻な孤立状態では高齢関しても定まっていない。

者のおおむね2 ～ 10%程度、孤立しがちな状態で図表−2は、いくつかの先行研究における操作的は高齢者のおおむね10 ～ 30%程度という結果が定義の例を示したものである。そのうち、単一項多い。たとえば、Victorら（2009）は、親戚・友目または複数項目の組み合わせによって孤立状態

人・近隣と会ったり話したりする頻度がいずれもを把握した研究では、たとえば、「独居で、過去週に1回未満を「深刻な孤立」、社会的接触スコア１週間に訪問者がいなく、調査日前日に人との交が7点以下を普通の「孤立」とし、イギリスの65流がまったくなかった人」（Townsend 1963）や歳以上の高齢者999人の分析では前者が2%、後者「過去１週間のなかで誰とも会っていない日が4日が13%であったと報告している。

以上ある人」（Qureshi et al. 1989）、別居家族と友人・近所の人をあわせて、直接会ったり一緒に外出する頻度と電話や手紙のやりとりをする頻度

3. どのような高齢者が孤立傾向にあるのかのいずれもが週に1回未満の人」（斉藤ほか 2010a,それでは、どういった高齢者が孤立しがちなの2010b; 小林ほか 2011）といった定義が用いられか。前述の通り、先行研究間で孤立の定義自体がている。これに対して、複数項目の合成得点に異なるため、厳密に比較することはできないが、56

高齢者の社会的孤立に関する主要な知見と今後の課題

図表 -2 社会的孤立の操作的定義・指標例
単一項目または複数項目の組み合わせで定義したもの
・独居で、過去１週間に訪問者がなく、前日に人との交流がまったくなかった人（Townsend 1963）
・過去１週間で誰とも会っていない日が 4日以上ある人（Qureshi et al. 1989）
・気の合う友人が一人もいない人／独居で信頼できる人がいない人（Chappell et al. 1989）
・独居で、過去２週間で家族・友人との接触がなかった人（La Veist et al. 1997）
・友人、同僚、社会団体の人と一緒に過ごすことがほとんど or まったくない人（OECD 2005）
・親しい友人・知人がいない人／社会参加活動をしていない人／子ども、親戚など誰ともほとんど行き来がない人／正月三が日を一人で過ごした人／近所付き合いがない人／緊急時に誰も来てくれる人がいない人（河合 2009）
・親戚、友人、近隣と会ったり話したりする頻度がいずれも週に1回未満（Victor et al. 2009）
・別居家族と友人・近所の人をあわせて、直接会ったり一緒に外出する頻度と電話や手紙のやりとりをする頻度のいずれもが週に1回未満（or 月に１回程度）の人（斉藤ほか 2010a, 2010b; 小林ほか 2011）
複数項目の合成得点で定義したもの
Social Contact Scores（Tunstall 1966; Victor et al. 2009）（1）同居者の有無（2）職場で他者と話をする頻度（3）１週間で子ども（娘・婿を含む）と会った回数（4）１週間できょうだいと会った回数（5）１週間でほかの親類（甥・姪・いとこなど）と会った回数（6）１週間で隣人（隣の人、近所の人など）と会った回数（7）１週間で友人（隣人を除く）と会った回数（8）１週間で医師、ホームヘルパー、給食配達係、訪問保健師・訪問看護師、牧師、ボランティアと会った回数（9）１週間で昼食と夕食を他の人と食事をした回数（10）１週間でクラブや会合に出席した回数（11）１週間で教会や信仰に関係する場に行った回数
Isolation measure score（Wenger 1984; Wenger et al. 2004）（1）独居（6）１日９時間以上を一人でいる（2）親しい親戚がいない（7）近所の人が声の届く範囲にいない（3）誰も訪問に来ない（8）まったく家を出ない（4）近隣との交流がない（9）緊急時の支援の求め方を知らない（5）電話がかかってこない（10）地域の人々（牛乳配達、郵便局員、店員など）と話さない
Scharf index（Victor et al. 2009）（1）親戚がいない、ないし、親戚と会うのは週に１回未満（2）友人がいない、ないし、友人と話すのは週に１回未満（3）近所の人と話したり会う頻度が週に１回未満
Lubben Social Network Scale（Lubben 1988; 栗本ほか 2011）（1）少なくとも月に１回、会ったり話をしたりする家族や親戚は何人いますか？
（2）あなたが個人的なことでも話すことができるくらい気楽に感じられる家族や親戚は何人いますか？
（3）あなたが助けを求めることができるくらい親しく感じられる家族や親戚は何人くらいいますか？
（4）少なくとも月に１回、会ったり話をしたりする友人は何人いますか？
（5）あなたが個人的なことでも話すことができるくらい気楽に感じられる友人は何人いますか？
（6）あなたが助けを求めることができるくらい親しく感じられる友人は何人くらいいますか？

これまでの研究では、高齢者の中でも孤立状態に研究においても、女性に比べて男性は退職後に配該当しやすい人々には一定の特性があることが示

偶者など一部の人との関係しか保持しない傾向に。
されている（図表−3）あることが確認されている（野辺 1999）。一方、

まず、性別に関しては、いくつか異なる結果も年齢については、Townsendなどの古典的な研究報告されているが、おおむね男性高齢者の方がを含めて、比較的多くの研究で高齢な人ほど孤立孤立しやすいという結果が国内外で報告されていしやすいとされてきたが、多変量解析の結果ではる。高齢者の性別と社会的ネットワークに関する共通して年齢と高齢者の社会的孤立との間に有意研究自体はすでに数多くの蓄積があり、そうしたな関連は認められていなかった。すなわち、年齢57

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図表 -3 孤立傾向にある高齢者の特性二変量の分析

多変量解析

性

別 ・極端な孤立は男性に多い（Tunstall 1966）
・男性の方が孤立・半孤立者が多い（Lowenthal
1964）⇔女性の方が独居で信頼できる人はいない人が多い（Chappell el al. 1989）
・男性独居者では、正月三が日を一人で過ごした人が多い（河合 2009）⇔性別は有意な関連なし（Victor et al. 2009）年

齢 ・より高齢な人が多い（Townsend 1963）⇔年齢と孤立に有意な関連はない
・高齢の方が「独居で信頼できる人がいない」人が （浅野 1982; Krause 1993; 斉藤ほか 2010a; 斉藤ほか
多い（Chappell el al. 1989）
2010b）
・年齢と孤立得点には正の相関関係がある（LaVeistet al. 1997）
・高齢の方が孤立得点が高い（Victor et al. 2009）⇔前期高齢者の方が正月三が日を一人で過ごした人が多い（河合 2009）⇔有意な関連なし（浅野 1982）
・独居の男性は長期孤立にも短期孤立にも該当しやすい（斉藤ほか 2010a）
・独居者でも同居者がいても男性の方が孤立に該当しやすい（斉藤ほか 2010b）

婚姻経験 ・未婚に孤立ハイリスク者が多い（Wenger 1984）
・孤立へ移行した人には配偶者と死別後短期間の人が多い（Wenger et al. 2004）

・独居に至る経緯が未婚型と子どもなし型は長期孤立と短期孤立に該当しやすい（斉藤ほか 2010a）
・独居者では離別経験者と未婚者の方が孤立に該当しやすい（斉藤ほか 2010b）

経済状態 ・世帯／個人収入の少ない人の方が「独居で信頼できる人がいない」が多い（Chappell el al. 1989）
・世帯収入と孤立得点には負の相関関係がある（LaVeist et al. 1997）
・緊急時の支援者がいない独居者には年間収入200万円未満が多い（河合 2009）

・低収入の方が孤立度が高い（浅野 1982）
・経済的に緊迫した人ほど孤立しやすい（Krause1993）
・世帯収入が少ないほど短期的な孤立に至りやすい（斉藤ほか 2010a）
・独居者でも同居者がいても、世帯収入が少ない方が孤立に該当しやすい（斉藤ほか 2010b）

健康状態 ・孤立者は虚弱な人が多い（Townsend 1963）
・孤立者の方が聴覚機能に障害がある人が多い（Weinstein et al. 1982）
・健康度自己評価が低い人に孤立ハイリスク者が多い（Wenger 1984）⇔孤立と健康度に有意な相関はない（LaVeist et al.
1997）
・孤立へ移行した人には、健康状態が悪化した人が多い（Wenger et al. 2004）⇔慢性疾患の有無や健康度自己評価などと有意な関連はない（Victor et al. 2009）

・日常生活状態が低く、精神障害の程度が重いほど孤立度が高い（浅野 1982）
・孤立高齢者の方が栄養学的なリスクの高い人が多い（Locher et al. 2005）
・身体的な障害がある独居者の方が短期孤立に該当しやすい（斉藤ほか 2010a）
・独居者でも同居者のいる人でも、日常生活の移動能力に障害がある人の方が孤立に該当しやすい（斉藤ほか 2010b）⇔：多くの知見と一致しないもの（加齢）そのものの影響ではなく、年齢と関連する要な他者である子どもとの関係を形成できない家

他の状況的な変化が反映したものとして年齢階層

族キャリアは社会的孤立へのリスクを高める要因による孤立しやすさの相違が確認されている。の一つといえる。また、所得は社会的な交流をす

婚姻経験と経済状態に関しては、二変量の分るための資源（Fischer 1982）であり、とくに高析と多変量解析で共通して、未婚や離別経験のあ齢世帯では家計に占める交際費の割合が比較的高る高齢者、子どもがいない高齢者ほど、また、低く、収入が低下して交際費や現物消費部分を削ら所得の高齢者ほど孤立に至りやすいという結果がざるを得ない場合には近隣関係や親族関係が縮小得られていた。家族キャリアの不安定さと高齢期していく（岩田 1989）とされている。このため、の社会的ネットワークの乏しさに密接な関連があ低所得であることは、その人の社会経済的な地位る（藤崎 1998）とされており、とくに高齢期に重の高低を表すだけでなく、交際に必要な費用の少58

高齢者の社会的孤立に関する主要な知見と今後の課題なさという形で直接的に社会的な孤立状態と関連な関連が認められていることを示している。自殺しうる要因といえる。のような極端な事例でなくとも、健康の社会的決

また、健康状態については、二変量の分析にお定要因（social determinants of health）といういて孤立と関連がないという結果が示されている観点からは、社会的孤立といった他者との交流やが、多変量解析を含め、多くの研究では虚弱な高サポートの乏しさは健康余命喪失を規定する一つ齢者や健康度の低い高齢者ほど孤立しやすいといの要因とされ、すでに数多くの研究の蓄積がある。

う結果が得られている。身体的な機能の低下が他

Holt-Lunstadら（2010）は、それら148論文を取者との関係を維持・形成する上での阻害要因になり上げたメタ分析を行い、社会関係が豊かな人々るという点ではこれらも妥当な結果と考えられる。

は1.5倍程度早期死亡に至りにくく、他者との交流

以上のように、高齢期の社会的孤立は、高齢者は喫煙の有無と同程度の影響力があることを明らの間でランダムに発生しているものではない。高かにしている。他者との交流を望むか否かは高齢齢者のライフコース上の背景を含めて、一定の特者本人が判断する部分があるものの、他者との交性をもった人々の間で生じやすいものであり、単流が乏しいことがこれらの問題とも関連することに人との交流が乏しいだけでなく、現在の経済状は必ずしも周知されていない。

態や健康状態の問題とも密接に関連していることがさまざまな研究で確認されている。

また、そもそも現在の孤立状態が真に自ら望んでいる状態であるのかを特定することは容易ではない。少なくとも孤立傾向にある高齢者を集団と

4. 高齢者の社会的孤立は問題なのかしてみる限りでは、孤立しがちな高齢者ほど生活満足度や幸福度が低く（Chappell et al. 1989）、高齢者の社会的孤立への援助は、「社会性の原抑うつや孤独感、生活上の不安を抱えている人が理」という観点から社会福祉援助の重要な課題と多い（小林ほか 2011; 斉藤ほか 2012）という結考えられる一方で、自ら望んだ孤立（voluntary果が得られている。内閣府の「高齢者の地域社会isolation）の存在がしばしば指摘され、孤立してへの参加に関する意識調査」や「一人暮らし高齢いても必ずしも問題ではないという意見もある。

者に関する意識調査」でも同様に、近所づきあい他方で、高齢期に孤立状態にあることは、近年や親しい友人がいない高齢者には生きがいを感じ急増している高齢者の犯罪と関連している可能性ていない人が多いと報告されている。これらの結がある。2008（平成20）年度の『犯罪白書』によ果をみる限りでは、仮に孤立傾向にある高齢者本

れば、10年前と比べて、高齢者による犯罪率は約2.3

人が自ら望んでいると表明していたとしても、そ倍（10万人あたり76.3人→172.9人）になり、生の多くが真に自ら望んだ状態であり、現在の生活活困窮による窃盗や介護疲れによる殺害のいずれに満足しているとは必ずしも言えないと考えられであっても、社会的に孤立した高齢者が犯罪に向る。

かうケースが多いと指摘されている。とくに、再犯者（前歴あり・前科あり・受刑歴あり）には独居者が多くを占めており、独居高齢者で孤立傾向

5. 高齢の独居者が孤立しているのかにあることによって犯罪に至るリスクが高まってさいごに、孤立した高齢者の多くは独居だが、いるとすれば、孤立状態を軽減させる意義は小さ独居高齢者の全てが孤立しているわけではないくないと考えられる。

（Townsend 1963）。実際に、独居に至るまでのさらに、高齢者の社会的孤立は自殺の危険因子経緯によって孤立状態に陥るリスクが大きく異なでもある。Monk（2000）は、日本を含めた諸外

り、未婚で幼少・青年期以降、独居を続けてきた国の研究を取り上げて、いずれの国でも孤立に関高齢者と、子どもがいなく配偶者と離・死別後に連する状態と自殺率や自殺的な行動との間に有意独居に至った高齢者の間で孤立へのリスクが顕著
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No.94に高いこと（斉藤ほか 2010a）が確認されている。

会的孤立の把握に際しては、独居であることを前

また、Victorら（2009）は、独居者の急増に伴っ提条件の一つにした研究や孤立得点を高める一要てステレオタイプ的に孤立が取り上げられている

素とした研究、世帯類型そのものを考慮しない研が、独居そのものを孤立の要因として否定的に評究などさまざまであったが、今後は多様な世帯類価すべきかは慎重でなければならないと指摘して型での孤立状態を把握する必要があるといえる。

いる。このため、少なくとも「独居＝孤立」とす

また、孤立しがちな人ほど通常の調査には協力しる定義は理論的にも実証的にも適切ではない。

ない傾向にあるとすれば、一般的な調査でその全

また、本特集は「独居（単身）者のこれから」容を把握することは容易でなく、無回答者や世帯と題されているが、高齢者の社会的孤立は独居者

情報不明者など孤立状態のハイリスク者を幅広くだけの問題とは限らない。たとえば、高齢夫婦世把握した分析が必要になると考えられる。

帯で夫婦間での交流はあっても地域でのつながりがまったくない、日中独居など同居子との接触すらほとんどないなどは、同居者がいる孤立として典型的な状態像と考えられる。そこまで顕著な状態ではないが、別居家族と友人・近所の人をあわせて、直接会ったり一緒に外出する頻度と電話や手紙のやりとりをする頻度のいずれもが週に1回未満の状態を孤立とした研究では、同居者のいる高齢者の約3割が孤立に該当し、独居者の孤立と同様に、男性、子どもがいない人や低所得の人が多いこと（斉藤ほか 2010b）、私的・公的なサポートを得にくく、抑うつ傾向や将来への不安も高いなど多くの課題を抱えていること（小林ほか
2011）が明らかにされている。また、独居・同居にかかわらず、孤立に関する設問に回答していな
い孤立状況不明者は基本属性において孤立傾向にある高齢者と類似している特性があり（斉藤ほか2010b）、住民基本台帳上は独居だが実際には同居者がいる「名目独居」の高齢者は、実際の独居者と同程度に健康度自己評価は低く、抑うつ感が高い傾向にある（斉藤ほか 2012）ことも確認されている。
以上のように、独居高齢者の急増という背景から高齢者の社会的孤立への関心が高まっているが、高齢者の社会的孤立の問題は独居者に限られるものではない。これまでの研究によれば、同居者のいる孤立高齢者も独居の孤立高齢者と類似した問題を抱えており、さらに孤立か否かを判断する指標に回答していない人びとや、名簿上は独居だが実際には同居者のいる人びとも重要な対象であることが示唆されている。これまで高齢者の社
60

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さいとう・まさしげ 日本福祉大学社会福祉学部准教授。主な論文に「大都市高齢者の社会的孤立と独居に至る経緯との関連」（『老年社会科学』57（9），2010）など。社会福祉学、社会老年学、地域社会学専
攻。
（masasigeru@sky.sannet.ne.jp）61