Discussion Paper No.351
ケアリングとしての歴史学へ――「歴史学の社会的有⽤性」問題に寄せて⼩⽥中直樹

2016 年 7 月

TOHOKU ECONOMICS RESEARCH GROUPGRADUATE SCHOOL OF ECONOMICS AND
MANAGEMENT TOHOKU UNIVERSITY

27-1 KAWAUCHI, AOBA-KU, SENDAI,
980-8576 JAPANケアリングとしての歴史学へ――「歴史学の社会的有⽤性」問題に寄せて

⼩⽥中 直樹 (odanaka@econ.tohoku.ac.jp)

⽬次
1. はじめに
2. 歴史学の弱体化、歴史認識の過剰化
3. ポスト近代型社会、メタ知識とスキル、そして歴史学
4. 「現在主義」の時代における批判的思考⼒としての「聴くことの⼒」
5. おわりに*本稿は第 16 回⽇韓歴史家会議（2016 年 11 ⽉ 5-6 ⽇、東京）における報告のために準備された。
*本稿は JSPS 科研費 15K02925 の助成を受けた研究の成果である。
*未定稿ゆえ引⽤不可。

1

ケアリングとしての歴史学へ――「歴史学の社会的有⽤性」問題に寄せて

⼩⽥中 直樹（⽇韓歴史家会議、2016 年 11 ⽉、東京）

1. はじめに本トークは、「現代社会と歴史学」とりわけ「大学における人文学と歴史学」という全体テーマに即し、現代という時代において歴史学を大学で研究教育する営為は社会的な有用性をもっているか否か、もっているとしたらそれはいかなるものか、いかなるものであるべ
きか、といった問題について、試論的な回答を提示することを課題とする。
この課題に対して、ぼくは次の 3 つのステップを踏んで接近することにしたい。第 1 に、今日の日本において、歴史学の社会的有用性の如何がいかに評価されているかについて確認する。第 2 に、今日がいかなる時代であり、社会的有用性をもちうる知とはいかなるものかについて考察する。第 3 に、歴史学は社会的有用性をもつ知を供給しうるか、供給できるとすれば、その際にはいかなる点に着目するべきかについて検討する。

2. 歴史学の弱体化、歴史認識の過剰化
20/21 世紀転換期以来、日本では「歴史学の過少化、歴史認識の過剰化」とでも呼ぶべき、歴史について一見あい矛盾する 2 つのトレンドが同時進行するという現象が進行してきた。
おそらく、この事態は韓国でも、程度の差こそあれ同様だろう。
このうち「歴史認識の過剰化」については、本トークの主要テーマとは直接関係しないので、ここでは詳説しないが、ひとこと言及しておこう。周知のとおり、1989 年にベルリンの壁が崩壊して冷戦が終了すると、世界各地で歴史認識の「雪解け（デタント）」が生じることになった。すなわち、それまで「東西の対立」という大きな物語の重みによって凍結保存されていた小さな歴史認識のあいだの対立やひずみが再活性化し、歴史認識をめぐる問題が政治的・経済的・社会的な領域で議論の的となり、あるいは様々な問題が歴史認識の次元で論じられるという現象が出現したのである。ここ東アジアについていえば、独島／竹島問題や、元従軍慰安婦問題や、南京虐殺問題や、東シナ海・南シナ海の島々の帰属をめぐる対立が、国際的あるいは国内的に、「歴史認識」をキーワードとする激しい議論を惹起している。ここに「歴史認識の過剰化」をみてとることは容易だろう。

2

「歴史認識の過剰化」は、本来は、歴史認識にソリッドな基盤たる学術的な知を提供する
歴史学の活性化をもたらし、また歴史学者の活発な研究教育活動を前提条件とするはずである。ところが、ぼくらの眼前に広がる光景は、かくなる想定からは程遠い。歴史学者の研究教育活動は、日本では高等教育機関たる大学を中心として営まれているが、歴史学は「社会の役に立たない」虚学として、大学で研究教育されるには及ばない存在とみなされつつある。ぼくがいうところの「歴史学の過少化」である。さらにいえば、歴史学のみならず、ひろく人文学（ヒューマニティーズ）さらには人文社会科学の総体が社会的有用性を（少なくとも部分的に）否定されるという事態が、ここ数年現出している。
ここでは「歴史学の過少化」さらには人文社会科学総体の過少化の例として、2 つの言説を取上げておこう。
第 1 の例は、2014 年 10 月７日、文部科学省「実践的な職業教育を行う新たな高等教育機
関の制度化に関する有識者会議」の第 1 回会議において、経営コンサルタントである冨山
和彦委員（株式会社経営共創基盤代表取締役 CEO）が提示したペーパーである。1 冨山は、そのなかで、既存の大学を「グローバルで通用する極めて高度なプロフェッショナル人材の排出」を目指す G（グローバル）型大学と「生産性向上に資するスキル保持者の排出（職業訓練）」を担う L（ローカル）型大学に分別し、後者の人文社会科学系学部では「シェイクスピアや文学概論ではなく、観光業で必要となる英語や地元の歴史・文化の名所説明力、
マイケル・ポーターや戦略論ではなく、簿記・会計・会計ソフトの使い方、憲法や刑法ではなく、道路交通法や大型第二種免許・大型特殊第二種免許の取得」を教育し、したがって「文系のアカデミックライン（Ｌの大学には、従来の文系学部はほとんど不要）の教授には、辞めてもらうか、職業訓練教員としての訓練、再教育を受けてもらう」べきであると主張した。英文学も経営学も憲法学も刑法学もいらないという、これが自称「日本のトップ戦略コンサルタントの一人」の人文社会科学観であり、大学論である。
これだけであれば、一人のビジネスマンの妄想……ではなくて信念の産物にすぎず、また、少なくともグローバルな人材を育成する大学における人文社会科学教育の意義は否定されていないといって、笑ってすませる類のものかもしれない。しかし、この発言の場が文部
科学省の会議だったことからも予想できるとおり、事態はそんなレベルに留まるものではなかった。
第 2 の例は、2015 年 6 月 8 日、文部科学省が発した通知「国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて」である。2 そこにおいては、国立大学は「教員養成系学部・大学
院、人文社会科学系学部・大学院については、18 歳人口の減少や人材需要、教育研究水準の確保、国立大学としての役割等を踏まえた組織見直し計画を策定し、組織の廃止や社会的要請の高い分野への転換に積極的に取り組むよう努める」ものとされた。この通知の対

1
当該ペーパーは下記 URL からダウンロードできる。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/061/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2014/10/23/1352719_4.pdf
2
当該ペーパーは下記 URL からダウンロードできる。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/062/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2015/06/16/1358924_3_1.pdf

3象は、実際には全大学の約 10％（2015 年で 775 校中 86 校）しか占めていない国立大学のみである。しかしながら、これは、教育行政が人文社会科学そのものに対して不要不急の烙印を押したものと捉えられ、学術界のみならず、経済界・政界・市民社会のあいだに大きな反響、とりわけ反発を惹起した。そのため、文部科学省は当該通知を事実上否定する文書を発する羽目に陥った。
これら 2 つの例からわかるのは、人文社会科学は、今日、そのほとんどが社会的有用性を欠いているという評価が、官界や経済界の一部に存在し、実際に研究教育政策に影響を与える寸前まで来ているということである。そして、ここで社会的有用性を否定されている諸学問領域に歴史学が含まれていることはいうまでもないだろう。
かたや歴史認識の過剰化、かたや歴史学の過少化……それにしても、なぜこうなってしまったのだろうか。

3. ポスト近代型社会、メタ知識とスキル、そして歴史学
この問題について考えるためには、まず、ぼくらが生きている 21 世紀とはいかなる社会なのか、この社会で生きるためにはいかなる知が必要なのか、といった点を考えなければならない。
その際に出発点として示唆的なのは、今世紀初頭に教育社会学者・本田由紀が提示した「ハイパー・メリトクラシー」という概念である。3 本田は、1970 年代に提唱されていまやバ
ズワードとなったポスト・モダニズム論を援用し、1990 年代以降の日本を含む世界を、グ
ローバル化・情報社会化・サービス社会化・消費社会化の産物たる「ポスト近代社会」と定義する。ポスト近代社会では、一方では、労働形態が柔軟化し、社会的地位が多元化す
るなど、個人の「自由」の領域が拡大し、その一方では、テクノロジーが飛躍的に発達し、また「自由からの逃走」（エーリッヒ・フロム）が促されることにより、
「生政治」
（ミシェ
ル・フーコー）からビッグデータをもちいた監視・追跡に至る管理社会化が進展する。このようなポスト近代社会を「勝ち組」として生き抜くためには、単なる「個別知識」ではなく、全人格的な次元で統御された「スキル」が必要である。本田は、ポスト近代社会において能力は個別知識ではなくスキルの次元で把握および評価されると主張したうえで、このような能力を「ポスト近代型能力」と命名する。ポスト近代型能力を構成するのは、
意欲、創造性、個性、能動性、コミュニケーション力など、総じて現代日本の教育界において「生きる力」と呼ばれているものである。ポスト近代とは、ポスト近代型能力の多寡に応じて社会的なランクが配分される「ハイパー・メリトクラシー」の時代だ、というわ
けである。

3

本田由紀『多元化する「能力」と日本社会』（NTT 出版、2005）。

4

こと日本の現状についていえば、本田の所説はきわめて妥当なものであるといってよい。
1970 年代に欧米諸国に対するキャッチアップを終えて先進国化した日本は、とりわけ経済の領域において、1980 年代後半の一時的で人為的なブーム（バブル）を挟みつつ、追うべ
き目標や従うべきモデルを失ったあとの「自分探しの旅」なる一種の先進国病を延々と続けている。そして、この先進国病を解決しうるキー的存在として期待されてきたのが「生きる力」を備えた人材であり、小学校から大学に至る教育機関には、このような人材を育成することが要請されるようになった。一言でいえば、教育機関が供給するべき知は、個別知識ではなくメタ知識の次元、あるいは個別知識を得るノウハウではなくメタ知識を身につけるためのスキルの次元に照準されることになった。おそらく韓国においても、事態はかわらないだろう。
それでは、教育機関としての大学は、ハイパー・メリトクラシーの優越という傾向に対して、いかに反応してきたのだろうか。ことが知の供給という教育機関の根幹に関わるだけに、敏感に対応した、といいたいところだが、こと日本の人文社会科学については、残念ながら現実にはそうではない。むしろ積極的な反応をみせたのは、ポスト近代社会化のイ
ンパクトがとりわけ経済の領域で顕著だったことを反映して、企業とりわけ大企業であった。たとえば、ぼくは、数年前から、ある日本の総合電機メーカーの幹部候補生研修の講師を務めているが、研修の内容は「9 時から 18 時までかけて、おもにエンジニアからなる
研修生に対して、歴史学について講義する」というものである。ちなみに当該研修の総体
は「リベラルアーツ研修」と題され、哲学・歴史学・日本文化論が各一日となっている。
総合電機メーカーの幹部たるもの、これら人文社会科学の知を備えずしてどうするか、というわけである。もちろんそこで求められている知が、個別知識やノウハウではなく、メ
タ知識やスキルであることはいうまでもないだろう。
以上の現状認識、求められている知の性格、教育機関の在り方を念頭に置くと、先述した冨山の提言も、ポスト近代型社会の到来による知の再編の如何という論点をめぐる大学と企業の温度差を反映したものであることがわかる。冨山は、企業の論理と現状認識を共有したうえで、G 型大学にメタ知識やスキルの供給を、L 型大学に個別知識やノウハウの供給を、おのおの割り振るべきだと主張した。この点で、彼の所説には一定のアクチュアリ
ティが感じられる。もっとも、ポスト近代型社会では会計ソフトの使い方なんてものはあっという間に陳腐化するから、冨山の現状認識は不十分であり、また、あまりにも陳腐である。企業の論理を貫くのであれば、全ての大学にメタ知識とスキルの供給を課し、それができない大学に対しては退場を要求するべきだったのだ。ぼくにいわせれば、こんな中途半端な提言が堂々となされるところが、有体にいって日本の限界である。
議論を歴史学に戻そう。それでは、メタ知識やスキルを供給する学として歴史学を組替えることは可能だろうか。あるいはまた、それは望ましいことだろうか。
まず確認するべきは、個人として、研究機関において、あるいは（日本では国費が投入されているので一定の限定は付くが）私立学校において研究教育の対象となっている歴史学については、こういった類の企業・経済界・社会からの要請にこたえる義務はないということである。自分のカネでやる分については、好きなことをやってよい。また研究機関で5

なされる歴史学（歴史研究）については、それが公立の機関であったとしても、教育すな
わち人材育成にかかわる諸問題を考慮する必要はない。
「過去は、ホントのところ、いかな
るものであったのか」（レオポルド・フォン・ランケ）を明らかにすることこそ、研究機関の責務であり、存在意義である。
そのうえで、大学を含めた教育機関で営まれる歴史学に限定した場合、ぼくは、歴史学を組替えてメタ知識やスキルを供給する学とすることは可能だと考えている。また、そのよ
うな営為は、一定の限定を付けたうえで、望ましいと考えている。
このうち前者の組替え可能性については次節で論じることとし、ここでは後者、換言すれば「歴史学はメタ知識やスキルを供給するべきか。供給するとすれば、いかなるものが対象となるか」という問題を検討する。
先述した本田は、ポスト近代型能力の多寡にもとづくハイアラーキーを主軸とするポスト
近代型社会、そして、かくなる社会を駆動させるハイパー・メリトクラシーについて、基本的には否定的な評価を下している。彼女によれば、ハイパー・メリトクラシーは、個人の人格のあらゆる側面を継続的にモニターし、そのうえで、最終的なアウトプットにもとづいて評価を下すシステムである。個人は、性格・人間関係・行動・日常生活など、私的領域を含めたすべてを絶え間なく監視され、評価される。これは、想像するだけでもじつに息苦しい社会である。彼女は、ポスト近代型社会が実現する個人の自由というメリットと、個人の人格の継続的モニタリングというデメリットを比較衡量したうえで、後者が前者を上回ると結論付けたわけである。
ぼくは、本田の懸念に共感せざるをえない。規律訓練型権力（フーコー）、生政治、環境管理型権力（東浩紀）と続く管理社会論の系譜を考慮すれば、懸念は当然のことである。4

あるいはまた日々の生活を想起しても、たとえば「安心・安全」というキーワード、というかマジックワードのもと、人びとが監視カメラや住民パトロールの増殖を積極的に支持する光景を目の当たりにするとき、全人格を評価される人文社会科学系学部の学部学生の就職活動を仕事柄間近でみるとき、さらには、就職活動を、個別知識・ノウハウの多寡によって評価がほぼ決定される一種ドライともいうべき現行入学試験制度と比較するとき、ポスト近代型社会の息苦しさは実感としてぼくらに迫ってくるはずである。
しかしながら、その一方で、ぼくは、メタ知識やスキルや「生きる力」と呼ばれるもの、すなわち意欲・創造性・個性・能動性・コミュニケーション力は、ぼくらが暮らす社会がポスト近代型社会であろうがなかろうがきわめて重要な知であることは否定しようがない
事実であると考えている。したがって、大学を含めて教育機関は、これらの知を供給するべきであり、したがって大学で営まれる歴史学もまたこの課題にコミットするべきだと判断している。

4

Foucault, M., Surveiller et punir (Paris: Gallimard, 1975) ；東浩紀「情報社会論・第 3 回」（『中央公論』2002 年 9 月号、
2002）。

6

それゆえ問題は、ポスト近代型社会が孕む息苦しさを打破しうるメタ知識やスキルは存在するか、存在するとして、それは何か、広くは教育機関、狭くは大学で営まれる歴史学は、
かくなる知を提供しうるか、といった点に絞られることになる。
このようなことを念頭に置きながら、本田が提示するポスト近代型能力や、あるいは企業や経済界が前面に打ち出している望ましいメタ知識やスキルをサーベイしていると、そこには、メタ知識やスキルの次元で重要な知がひとつ欠落していることに気付く。すなわち、批判的思考を営む力である。これはとても奇妙であり、かつまた好ましからざる事態である。批判的思考力は、ポスト近代型社会において重視されるメタ知識やスキルの次元に属し、しかしてポスト近代型社会そのものに対しても批判的に接近することにより、その息苦しさを打破して「その先」を展望させうる知だからである。もちろん、ここでいう批判的思考力とは、近年一部で流行しはじめた「クリティカル・シンキング」とは似て異なるものである。すなわち、後者は事前に設定された枠のなかで（それなりに）批判的な分析や議論を始めるのに対し、前者は枠そのものや自己のものの考え方に至るまで、およそ全てを疑ってかかるスタンスを保とうとする知を意味している。
いまや事態は明瞭だろう。歴史学は、批判的思考力という知を供給しうる学として組替えられなければならない。さらにいえば、そのように組替えることは、歴史学のポテンシャ
ルからして充分に可能である。その意味において歴史学はアクチュアルな実学たりうるし、
現実に実学以外のなにものでもない。5
それはそうかもしれない。しかし、それでは、具体的にいって、いかに組替えればよいのだろうか。

4. 「現在主義」の時代における批判的思考⼒としての「聴くことの⼒」
歴史学は、それを営む歴史学者と同時代を生きる人びとの歴史認識におおきく影響され、また、人びとの歴史認識のありかたに強く規定される。それでは、21 世紀の開始期という現時点において、人びとのあいだで支配的な歴史意識とは、一体いかなるものか。
この点を検討するうえでまずもって示唆的なのは、フランスの古代史学者フランソワ・ア
ルトーグが提示した「歴史の体制（régime d’historicité）」という概念である。6 歴史の体制
5

なお、本トークでは議論の主要な対象から外したが、研究機関における歴史学者の営為をはじめとする、いわば純粋な歴史研究について、ここでひとこと言及しておきたい。ぼくは、歴史研究にあれやこれやの外部要因や非学術的な考慮を無配慮にもちこむことは、歴史研究を「同伴者史学」に堕させうるものであり、必ずしも好ましいことではないと考えている。しかしながら、ポスト・モダニズムが教えてくれたとおり、すべては政治的である（Everything is political）。
したがって、純粋に実証主義的であると自称する歴史研究とて、政治的な次元において意識を規定された研究者によって遂行され、またそのアウトプットは必ず政治的に解釈される。その意味では、純粋な歴史研究もまた実学であり、また実学たらざるをえない。これらの点を考慮すると、ぼくら歴史学者が研究を遂行するにあたって為しえ、また為すべ
きは、学術的であろうとすることを徹底しつつ、しかして、自己およびアウトプットが政治性をもたざるをえないことを忘れず、また政治性の内実についてつねに反省（self-reflection）するというスタンスを崩さないことであり、それ以
上でもそれ以下でもない。
6

Hartog, F., Régimes d'historicité (Paris: Le Seuil, 2003).

7

とは、人びとの歴史認識において、過去・現在・未来という 3 つの時間が分節化され、接合される様式を意味する。アルトーグによれば、欧米と欧米の知的影響を受けた地域において、歴史の体制は過去主義（passéisme）、未来主義（futurisme）、そして現在主義（présentisme）
へとうつりかわってきた。すなわち、ほぼ 18 世紀まで、歴史は「教訓」を与えてくれるものとみなされた。その後、国民国家の形成や、学術的な歴史学の制度化とともに、歴史は来るべき未来の「目的」にむかって定向進化する時間の流れとみなされるようになった。
そして、20 世紀末に至り、歴史は現在を支える存在として、また現在の視点とニーズにもとづいて再構成されるものとして認識され、今日に至っている。今日、人びとの歴史認識にあっては、かくのごとき特徴をもつ現在主義が支配的な位置を占めているといってよい。
このような状況にあって、歴史学は、いかなるメカニズムにもとづき、いかなる批判的思
考力を供給しうるのだろうか。ただちにわかるのは、現在を批判的に相対化するための教訓を与えてくれる源泉として歴史を位置づけることや、現在を批判するべく正しい「未来」を提示し、そこにむかう目的論的な歴史を叙述することは、現在主義的歴史認識の時代にあっては無意味な営為だということである。それでは、なにをどうすればよいのか。
ちょっと迂回して考えてみよう。批判的思考力といっても様々なものがあるだろうが、そのなかで、今日まで軽視されてきたが、しかし現在を生きるうえで必要にして有益な部分といえるものはないだろうか。
このような問題関心とともに歴史学さらにはひろく人文社会科学の領域を見渡すとき、ぼくらの眼に留まるのは、哲学者・鷲田清一がまさに世紀転換期に提唱した「聴くことの力」
である。7 鷲田によれば、既存の哲学に決定的に欠けているのは「聴く」という行為であり、聴こうとする意思である。それまで、哲学者は、世界を解釈するにせよ世界を変革するにせよ（(c)カール・マルクス）、基本的には「語る／書く」ことに力点を置いてきた。
それは間違いではなかったかもしれないが、しかし聴くことが疎かになるという結果を生み、哲学の衰退をもたらした。鷲田は、これに対して、まず聴くことから始めるべきだと主張する。聴くとは、眼前にいる特定の、すなわち名をもつ他者の語りに耳を傾け、彼らの自己理解の場を開くとともに、彼らの問題をともに抱え、ともに考えることにより、聞いているぼくらの側についても経験の変容をもたらすという営為である。要言すると、聴くことには、個人単位である、相互変容の契機として機能しうる、という 2 つの特徴がある。
ぼくらにとって重要なのは、聴くことがもつ 2 つの特徴が、じつは歴史学の特徴と整合しているということである。すなわち、ヴィルヘルム・ヴィンデルバントの古典的な定義によれば、歴史学は法則定立科学ではなく個性記述科学であり、大量現象を抽象化・データ化して処理するのではなく、具体的な個々の事象を取上げて分析することを主要な課題とする。また、歴史学では、かねてより歴史学者の「問い」を重視する「問題史（histoire-problème）」なる方法論が強調されてきたが、20 世紀末に至り、さらに、研究を7

鷲田清一『「聴く」ことの力』（筑摩書房・ちくま学芸文庫、2015、初版 1999）。

8

進めるなかで研究の主体たる歴史学者がみずからのスタンスを反省し、自己変容の契機とするという「自己反省的（self-reflexive）」な学問領域であることが重視されるようになった。かくして、歴史学は、歴史学者が過去という他者と接触するなかで営まれるコミュニ
カティヴな学問領域である、という認識が広がりつつある。このような特徴をもつ歴史学にとって、聴くという営為が重要な意味と意義を持っていることは明らかだろう。
たとえば、従軍慰安婦をめぐる問題である。8 この問題をめぐっては学術的、政治的、あるいは社会的な次元で、幾多のインクが流され、あるいは幾多の言説がとびかってきた。
現時点（2016 年 6 月）では、2015 年 12 月 28 日の日韓外相会談における政治的合意が、賛否両論が存在するとはいえ、ひとつの到達点であるといってよい。当該合意に関してぼくの意見を述べることは（東アジア史に関する学術的能力が充分でないがゆえに）控えるが、1991 年に顕在化して以来すでに四半世紀に及ぶ当該問題の取扱われ方をみてきて感じるのは、ぼくらの聴く力の不足である。
たしかに論争はあった。専門家による研究はあった。様々な所説が語られ、書かれた。その過程で新たな資料が発見され、ぼくらの知見を豊かなものとした。学術的にみて、従軍慰安婦問題において歴史学者が果たした役割は大きかったといってよい。しかし、ぼくら
は、元従軍慰安婦が語る言葉に、充分に耳を傾けてきたのだろうか。あるいは、彼女たちが語りたいと思うまで、静かに脇に、傍に、佇んできたのだろうか。元従軍慰安婦の経験を固有名詞の次元で聴き、それによって語り手である元従軍慰安婦と聞き手である歴史学者の双方の経験が変容してゆくことは、はたして不可能なのだろうか。
まとめよう。歴史学は、その研究と教育を通じて、ポスト近代型社会を生きるために不可欠なメタ知識やスキルを、とりわけそこで見過ごされがちな批判的思考力を、聴く、すな
わち資料や証人の言葉に耳を傾けるという営為を通じて供給できるはずだ。この点に、歴史学の社会的有用性がある。
逆にいえば、歴史学、少なくとも大学における歴史関連の研究教育は、この点を考慮に入れながら組替えられなければならない。はたしてそれは困難なことだろうか。

5. おわりに聴くことという営為がもつ力を強調し、その先にコミュニカティヴな相互変容と、それにもとづく批判的思考力の涵養を展望するという営為――これはまさに、ケアあるいはケア
リングと呼ばれているものにほかならない。
ケア論を主導してきたミルトン・メイヤロフによれば、ケアとは、他者の成長を手伝うことにより、みずからの帰属感獲得と自己実現を図る相互依存的で双方向的な営為である。
8
従軍慰安婦問題についてのぼくの見解は、詳しくは Odanaka, N., “From Responsibility to Compassion : Lessons from thecontroversy over ‘Comfort Women’ in Japan” (Zeitschrift fur Japanisches Recht/Journal of Japanese Law, 31, 2011)を参照。

9

またキャロル・ギリガンによれば、ケアがもとづく倫理は、他者のニーズに応えることに
よってネットワーキングを促進し、取り残される人をなくすとともに、コミュニケーショ
ンによる紛争解決を図るという修復的な性格をもっている。これは、道徳は正義・論理・
権利にもとづくという既存の倫理観とはおおきく異なったものである。9
歴史学は、他者に対して固有名詞の次元で接近し、コミュニカティヴな相互変容を期待しうる点で、聴くことの力や批判的思考力を経由して、とおくケアリングという営為や、それを支えるケアの倫理に至るというポテンシャルを保持している。もちろん、現在の歴史学がこのポテンシャルを汲みつくしているとはいえないかもしれない。しかし、歴史学の先には、これほど広大な、しかも社会的に有用なフィールドが広がっているを忘れてはならない。
ケアリングとしての歴史学へ――この点を社会に発信することをはじめとして、なすべきことは山積している。自己韜晦や自虐や自己憐憫にふけったり、「無用の用」などといった言葉遊びに淫したり、社会の役になんぞ立たなくて結構と開きなおって反発を買ったりする暇はないというべきだろう。

10

9

Mayeroff, M., On Caring (NY : Harper and Row, 1971) ; Gilligan, C., In a Different Voice (Cambridge MA: Harvard UP, 1982).