第3 既存住宅売買瑕疵保険 検査基準の解説
章

注：この検査基準は、既存住宅の瑕疵担保責任保険を引きうけるにあたって実施する住宅の現況
及び施工状況の検査に係る検査基準を定めるものであり、保険を引き受けた個別の住宅の安全性や品質を保証するものではなく、当該住宅の瑕疵に起因する不具合事象等の発生を抑制する
ことにより保険の安定的な運営をはかることを目的とするものである。

検査基準の目的を説明したものである。
検査基準を定めることにより、瑕疵に起因する不具合事象等の発生が抑制され、保険の安定的な運営をはかることを目的としている。

参考文献
1）国土交通省住宅局住宅生産課，国土交通省国土技術政策総合研究所，独立行政法人建築研究所：住宅性能表示制度
建設住宅性能評価解説（既存住宅・現況検査）2009，サンパートナーズ株式会社，2009.10

108

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

109

第

4 非破壊検査について
章

第1編
第1項

試験方法
試験方法

表1

建築物の試験方法の分類…今回の検査基準で採用している手法

1.

建築物の試験方法

木材の腐朽

貫入法
超音波法

近年、建築物の維持管理の重要性が認識されており、その性能を維持する上で、建築物に極力損傷をシロアリ探知・発見

与えず、性能を把握することができ、簡便かつ確実に評価できる非破壊検査の開発が望まれている。

電磁波法
微弱音探知

現在、建築物に対して行われている主な非破壊試験は、表 1 に示すとおりである。
電磁誘導法

一戸建て住宅で最も多い木造建築物では、木材の腐朽、シロアリの探知・発見、筋交いの検出等を目木造的とした非破壊試験が行われているが、その調査方法が確立されていないことや検査員の経験等に依存

筋交い検出

赤外線法

されるものが多いことから、未だ十分な普及に至っていない。
仕上材の浮き共同住宅等で一般的に用いられる鉄筋コンクリート造建築物では、非破壊試験、破壊及び微破壊試験が行われており、耐震診断等を行う際には必須の試験となっている。非破壊試験では、コンクリートの含水率測定

圧縮強度、部材寸法、内部欠陥、配筋調査等を調査目的としたものがあり、その中でも今回の検査基準

コンクリート圧縮強度推定等が必要である。また、破壊試験であるコア採取による試験法は、コンクリート圧縮強度の実測値が得

非破壊検査とは、非破壊試験の結果から規格などの基準に従って合否を判定する方法を言う。

反発度（リバウンドハンマー）法
超音波法

られる。

なお、本章では非破壊検査と非破壊試験を次のとおり定義している。

高周波容量式

表面硬度法

レーダ法が採用されている。これらの手法において精度良い結果を得るためには、調査者の知識や経験

非破壊試験について述べる。

打診法

電気抵抗式

では、コンクリート圧縮強度推定を目的とした反発度法や、配筋調査を目的とした電磁誘導法や電磁波

以下、建築物、とりわけ木造の一戸建て住宅並びに鉄筋コンクリート造の共同住宅等に関わりの深い

放射線法

衝撃弾性波法

建
築
物
の
試
験
方
法

部材寸法測定（コンクリート厚さ）

超音波法
衝撃弾性波法
超音波法

非破壊試験とは、素材や製品を破壊せずに、きずの有無及びその存在・位置・大きさ・形状・分布状

非
破
壊
試
験

態などを調べる方法を言う。

内部欠陥の検出

衝撃弾性波法
放射線法
電磁波レーダ法
電磁波レーダ法

配筋調査

電磁誘導法
放射線法

鉄
筋
コ
ン
ク
リ
ー
ト
造

仕上材の浮き打診法

含水率測定が低いといわれている。このため、非破壊検査から得られる結果は、色々な知識や経験、破壊検査のデータを基に構築した解析手法や検査装置を駆使して求めた結果とはいえ、推定値に過ぎず、全てが真の値とは限らず、一つの非破壊検査結果だけを過剰に信用するのは危険である。
従って、我々非破壊検査に携わる者は、今まで経験した知恵や知識を生かし、常に様々な観点から物事を総合的かつ慎重に判断する習慣を身に付けなければならない。

110

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

高周波容量式
電気抵抗式
コア採取による試験法

建築物の非破壊検査に用いられているものの大半は、本来、均一な材料である金属に用いられていたものを使用しているため、複合材料や不均一な材料である木造及び鉄筋コンクリート造の建築物では、精度

赤外線法

小径コアによる試験法
破
壊
及
び
微
破
壊
試
験

コンクリート圧縮強度

局部破壊試験
（プルオフ法・プルアウト法・ブレークオフ法）
ボス供試体による試験法

鉄筋腐食状況

自然電位法
分極抵抗法

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

111

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第1項

配筋調査
電磁波レーダ法

原理

1.

送信波

受信波

空気

反射

透過

コンクリート

透過反射

電磁波レーダ法は、コンクリートの中に、送信アンテナから電磁波を送信し、鉄筋で反射して戻全反射ってくる電磁波を受信アンテナで受信し、伝播時間を計測することで、コンクリート中の鉄筋の位置を調べる手法である。

解 説

鉄筋

鉄筋

鉄筋

鉄筋

①

②

③

④

図1

電磁波の反射と透過

送信器

距
離
計

電磁波には、光だけでなくγ線、X 線、紫外線、赤外線、電波などの種類があり、電磁波レーダ法は、200MHz 〜 2GHz の周波数領域の電波を用いた探査方法である。
電磁波は、電気的特性の異なる物質の界面に達すると、透過または反射する。電磁波レーダ法は、この物理現象を利用している。図 1 に、電磁波の反射と透過の現象についてコンクリート中の鉄筋を例に
示す。

移動方向

① 電磁波をコンクリートに向けて放射する。
② 空気→コンクリートの界面で、一部が反射しその残りが透過する。
③ コンクリート→鉄筋の界面で、全反射する。

受信器

送信アンテナ 受信アンテナ④ コンクリート→空気の界面で、一部が反射しその残りが透過する。
従って、図 2 に示すようにコンクリート中に鉄筋があれば、送信アンテナから電磁波を送信し、 鉄筋

送信波

コンクリート受信波で反射した物を受信アンテナが受信することにより、鉄筋の存在を確認することができる。
鉄筋

平面的な位置情報は、距離計を内蔵した装置を移動させることにより測定できる。深さ方向の情報は、送信から受信までの伝播時間を測定することで、距離と速度の関係から求めることができる。

図2

鉄筋検出モデル特徴① リアルタイムに断面画像を見ることができる。（図 3）② 測定可能範囲が深さ 5 ㎜〜 300 ㎜程度である。（鉄筋探査用）③ 対象物が濡れていると測定できない場合もある。
④ 空洞、ジャンカ等の欠陥を見つけることができる。
⑤ 水平方向の分解能が、かぶり厚さと同じかそれ以上である。
⑥ データを電子媒体に保存できる。
⑦ 最高走査速度は 40cm/s 程度までである。
⑧ 斜め筋、2 重筋の弁別には、技量が必要である。
⑨ 条件が揃うとスラブ厚さの測定ができる。

図3

一般的な装置の断面方向の画像⑩ 機器の価格は 180 万円以上である。

112

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

113

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第1項

配筋調査
電磁波レーダ法
配筋状況の分かる鉄筋

2-1.

配筋探査手順―壁の配筋探査
看板等を入れる

走査位置（縦筋）

壁の配筋探査は、1 箇所につき、縦筋・横筋各１ｍ程度の探査範囲を確保できる場所とし、躯体と仕上げ材の間に空気層の無い場所で行う。また、電気や給排水の設備配管の入っている場所
は避ける。

解 説

写真 1

試験体を用いて始業前点検

1）始業前点検（写真 1）

縦筋位置① バッテリーが充電されている。

探査範囲② 正常に電源が入る。
③ タイヤがスムーズに回る。

写真 2

基準線のマーキング④ 液晶画面が破損していない。
⑤ 鉄筋の配筋状況が既知の試験体を用いて、正常に探査できる。
2）基準線のマーキング（写真 2）① 予備探査を行い、探査範囲の配筋状況を確認の上、探査範囲を選定する。
② 探査範囲の中央に、縦横方向に各 1 ｍ程度の基準線をマーキングする。

走査位置（横筋）③ 写真撮影の際は、測定箇所が分かるような看板等を入れる。
3）縦筋の配筋探査（写真 3）① アンテナを水平方向に走査し、探査範囲の上部と下部に縦筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、縦筋に対し直交し、かつ、横筋間とする。

写真 3縦筋の配筋探査③ 既存の住宅のため、汚さないようにテープ等でマーキングする。
4）縦筋のマーキング（写真 4）① 上下にマーキングしたテープを繋ぐ。

横筋位置

写真 4

縦筋のマーキング② 基準線付近を探査し、マーキングにずれが無いことを確認する。
5）横筋の配筋探査（写真 5）① アンテナを垂直方向に走査し、左右 2 箇所に横筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、横筋に対し直交し、かつ、縦筋間とする。
③ 縦筋をマーキングしたテープの上に、チョーク等を用いてマーキングする。
6）配筋探査完了（写真 6）① 左右にマーキングした所をテープで繋ぐ。
② 基準線付近を探査し、横筋のマーキングにずれが無いことを確認する。
③ 基準線付近の鉄筋間で、縦筋及び横筋のデータを記録する。
④ 測定箇所と鉄筋本数等を記録する。

写真 5

横筋の配筋探査

縦筋と横筋の探査は、どちらから行っても良い。

データ採取位置

床スラブの探査においても同様の手順となる。
重ね継手が予想される範囲での探査は避ける。（概ね床から 750 ㎜まで）

114

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

写真 6

配筋探査完了住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

115

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第1項

配筋調査
電磁波レーダ法
配筋状況の分かる鉄筋

2-2.

配筋探査手順―柱の配筋探査
走査位置（縦筋）

看板等を入れる柱の配筋探査は、帯筋の探査範囲が１ｍ程度確保できる場所とし、壁と同様に躯体と仕上げ材の間に空気層の無い場所で行う。主筋は、壁付の柱等も考えられるため、探査できる範囲で行う。

解 説

写真 7

試験体を用いて始業前点検

1）始業前点検（写真 7）（壁と同様）① バッテリーが充電されている。
② 正常に電源が入る。

縦筋位置
探査範囲

③ タイヤがスムーズに回る。
④ 液晶画面が破損していない。

写真 8

基準線のマーキング⑤ 鉄筋の配筋状況が既知の試験体を用いて、正常に探査できる。
2）基準線のマーキング（写真 8）① 予備探査を行い、探査範囲の配筋状況を確認の上、探査範囲を選定する。
② 探査範囲の中央に、横方向は柱全幅、縦方向は 1 ｍ程度の基準線をマーキングする。
③ 写真撮影の際は、測定箇所が分かるような看板等を入れる。
走査位置（横筋）

3）主筋の配筋探査（写真 9）① アンテナを水平方向に走査し、探査範囲の上部と下部に主筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、主筋に対し直交し、かつ、帯筋間とする。

写真 9

主筋の配筋探査③ 既存の住宅のため、汚さないようにテープ等でマーキングする。
4）主筋のマーキング（写真 10）① 上下部にマーキングしたテープを繋ぐ。
横筋位置② 基準線付近を探査し、マーキングにずれが無いことを確認する。

写真 10

主筋のマーキング5）帯筋の配筋探査（写真 11）① アンテナを垂直方向に走査し、左右 2 箇所に帯筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、帯筋に対し直交し、かつ、主筋間とする。
③ 主筋をマーキングしたテープの上に、チョーク等を用いてマーキングする。
6）配筋探査完了（写真 12）① 左右にマーキングした所をテープで繋ぐ。
② 基準線付近を探査し、帯筋のマーキングにずれが無いことを確認する。
③ 基準線付近の鉄筋間で、主筋及び帯筋のデータを記録する。
④ 測定箇所と鉄筋本数等を記録する。
写真 11帯筋の配筋探査壁や床とは違い、主筋、帯筋共に間隔が狭いため、何度か走査させて波形が分かりやすい場所を選ぶ。
一般的に帯筋よりも主筋の方が、間隔が広い場合が多いため、主筋から探査した方がやりやすい。
梁の探査においても同様の手順となる。
重ね継手が予想される範囲での探査は避ける。（概ね床から 750 ㎜まで）

116

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データ採取位置写真 12

配筋探査完了住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

117

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第1項

配筋調査
電磁波レーダ法

検査フロー（電磁波レ ーダ法）

関係する留意点

START

測定機器の選定

3.

測定における留意点

始業前点検

異常

……留意点①

正常……留意点②

測定場所の選定

測定には、使用する装置の点検、試験面の状態、鉄筋方向とアンテナの走査方向、測定誤差、
予備探査及びデータの解析方法等について充分留意する必要がある。

解 説

測定が可能か

不可

可能
基準線のマーキング① 装置の点検
定期点検や始業前点検を怠ると、測定時に誤作動、距離計異常、電源が入らないといった故障やバッテリーの充電不足に気付かずに現場で測定ができないといった不具合を生じることがある。
〈対策〉現場には、定期点検済みの装置を使用し、始業前点検を確実に行う。
② 試験面の状態
ａ）濡れた試験面
雨などでコンクリート表面が濡れている状態の時、コンクリートの比誘電率が上昇する。コン
クリート表面に水が浮く程度になると空気との界面で電磁波がほとんど反射し、コンクリート内に透過しなくなる。また、ある程度乾いてきても反射率が高いと、かぶり厚さの深い鉄筋は、検出できない場合がある。
〈対策〉探査は、コンクリート表面が乾燥するまで待つか、対象物のかぶり厚さが 100 ㎜以下である
場合は、代替として電磁誘導法を用いてもよい。
ｂ）試験面の凹凸
試験面に凹凸や歪みがあり、車輪が浮いたり空回りすることがある。
〈対策〉試験面に凹凸や歪みがない所を選び、仮走査して車輪が浮いたり空回りのないことを確認してアンテナを走査する。
③ 鉄筋とアンテナの走査方向
対象鉄筋に対しアンテナの走査方向が、図 4 の×印で示すような場合、鉄筋を検出できない場合がある。
〈対策〉アンテナは、図 4 の○印で示すように、対象鉄筋に対して垂直、かつ、対象でない鉄筋の間を走査する。
④ 装置に起因する誤差
距離の測定の細かさは装置に付加される距離エンコーダの分解能によって決まり、例えば 5 ㎜単位のエンコーダの場合は、最大 5 ㎜の誤差が生じる。
〈対策〉予め水平方向の測定値に誤差を生じないスタート位置で、車輪側面下部に目印をつけ、スター
ト地点では必ず目印が真下になるようセットして走査すると、エンコーダの分解能による誤差は解消する。
⑤ データの解析方法
隣接する鉄筋間隔が狭い時の弁別法
かぶり厚さと鉄筋間隔が同じ位になると、隣接する鉄筋の山形になる反射波の映像同士がくっ付き、山形の頂点を弁別できなくなり、図 5（a）のように鉄筋の本数を把握できない。
〈対策〉図 5（b）に示すように減算処理を行い、山形の幅とその形状から本数を判断する。また、減算処理をしても弁別できない場合は、電磁誘導法で再探査を行い、減算処理を行う前の電磁波レーダのかぶり厚さと比較し、判断材料にする方法もある。

118

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縦筋（主筋）のマーキング……留意点③、④、⑤

横筋（せん断補強筋）のマーキング……留意点③、④、⑤

測定箇所と鉄筋本数の記録
終業後点検

異常
正常
END

対象鉄筋

図4

鉄筋とアンテナの走査方向
鉄筋位置

減算処理
山形の幅と形状より、2 本と判断
（a）減算処理前波形
図5（b）減算処理後波形隣接する鉄筋間隔が狭い時の弁別法

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119

アンテナ
移動距離 L（m）

参考
図 6 は、縦軸に送信から受信までに要した時間（伝播時間）を、横軸にアンテナ移動距離をとり、アンテ
ナを移動させて一定間隔で採取した受信波形を縦向きに且つ、左から右に時系列に並べたものである。伝播

アンテナ

時間は、電磁波のコンクリート（比誘電率が 9）中の伝播速度が 1 × 10 8 m/s と著しく速いので、ナノセカ

埋
設
深
度
Ｄ
︵
ｍ
︶

D2

ンド（10 億分の 1 秒）レベルになる。つまり、アンテナを移動させてもアンテナから発信した電磁波は、

D1

ほぼ同じ位置で受信することになる。アンテナが動かずに受信波を受信できるということは、アンテナから鉄筋までの往復距離と伝播時間とは比例関係になることを意味する。伝播時間が短くなるとアンテナから鉄筋の距離も短くなる。従って、図 6 に示すように反射波の軌跡は、弧を描き、鉄筋は、伝播時間の最小値を示す地点の真下に存在することになる。
装置の画面表示は、受信波の波形強度に階調をつけ、そのコントラストにより、反射波の集合体が山形模様になる。山形の頂上になる箇所がアンテナ移動方向と直交した鉄筋位置となる。（P.113 図 3 参照）

アンテナ
移動距離 L（m）

T と D は比例関係

T2
T1

図6

120

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

電
磁
波
伝
播
時
間
Ｔ
︵
ｎ
ｓ
︶

山形の断面画像

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

121

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第2項

配筋調査
電磁誘導法

1.

原理
コイル

磁束

磁束

コイル

渦電流による磁束

交流電流がコイルを通過することによって磁場が発生し、金属がそのコイル付近に接近すると電磁誘導の効果から金属に渦電流が発生し、そこでも交流磁場が発生する。電磁誘導法は、この磁場の変化を検出することでコンクリート中の鉄筋の位置を調べる手法である。
渦電流

解 説

①

②
図7

③
渦電流

コイルに磁石を入れたり出したりすると、コイルに起電力（誘導起電力）が生じる。電磁誘導とは、
このように磁気（磁束）の変化によって電気が誘導される現象のことをいう。金属などの導体にも誘導起電力は発生し、その時導体表面に渦状に生じる電流を渦電流という。この渦電流を利用して導体を検出

励磁電流する仕組みを図 7 に示す。
① 導体がないとコイルの起電力に変化は現れない。

磁束
鉄筋② コイルが導体に近づくと導体表面に渦電流が発生する。
③ 渦電流が磁束を発生させ、コイルの起電力が変化し導体の存在を知る。
ここで、導体を鉄筋に置き換えても図 8 に示すように鉄筋表面には渦電流が流れることから、コイル

渦電流の起電力の変化を用いて鉄筋の検出ができる。
図8

鉄筋に発生する過電流特徴① 殆どの機種が音と光で鉄筋の存在を知らせる。
（かぶり厚さを表示できる物や配筋状態を画像表示できるものもある）② 操作が比較的簡単である。( 熟練を要しない )③ 深さ方向の探査可能範囲が 5 ㎜〜 100 ㎜程度と浅い。
④ 対象物が湿っていても測定できる。
⑤ 導体を検出できる。
⑥ 水平方向の分解能が、かぶり厚さの 1.5 倍かそれ以上である。
⑦ データを保存できないものもある。
（殆どの機種が水平方向の情報を保存できない。）⑧ 摺動タイプのセンサーが殆どである。
⑨ 2 重筋の弁別はできない。
⑩ かぶり厚さが既知だと鉄筋径が推定できる。
⑪ 仕上げ材と躯体の隙間やジャンカ等の空洞の影響を受けない。
⑫ 機器の価格は 15 万円から 280 万円までと機能により幅がある。（簡易な金属探知機も含める。）

122

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

123

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第2項

配筋調査
電磁誘導法

2-1.

配筋状況の分かる鉄筋

配筋探査手順―壁の配筋探査

走査位置（縦筋）

看板等を入れる壁の配筋探査は、1 箇所につき、縦筋・横筋各１ｍ程度の探査範囲を確保できる場所とし、電磁波及び磁場の影響の無い場所で行う。また電磁波レーダ法と同様に、電気や給排水の設備配管の入っている場所は避ける。

解 説
1） 始業前点検（写真 13）① バッテリーが充電されている。
② 正常に電源が入る。
③ タイヤがスムーズに回る。（摺動タイプは除く）④ 液晶画面が破損していない。
⑤ 鉄筋の配筋状況が既知の試験体を用いて、正常に鉄筋を探査できる。
2） 基準線のマーキング（写真 14）① 予備探査を行い、探査範囲の配筋状況を確認の上、探査範囲を選定する。
② 探査範囲の中央に、縦横方向に各 1 ｍ程度の基準線をマーキングする。
③ 写真撮影の際は、測定箇所が分かるような看板等を入れる。
3） 縦筋の配筋探査（写真 15）① センサを水平方向に走査し、探査範囲の上部と下部に縦筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、縦筋に対し直交し、かつ、横筋間とする。
③ マーキングは、かぶり厚さの値が最小となるところとする。
④ 既存の住宅のため、汚さないようにテープ等でマーキングする。
4） 縦筋のマーキング（写真 16）① 上下部にマーキングしたテープを繋ぐ。
② 基準線付近を探査し、マーキングにずれが無いことを確認する。
5） 横筋の配筋探査（写真 17）① センサを垂直方向に走査し、左右 2 箇所に横筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、横筋に対し直交し、かつ、縦筋間とする。
③ マーキングは、かぶり厚さの値が最小となるところとする。
④ 縦筋をマーキングしたテープの上に、チョーク等を用いてマーキングする。
6） 配筋探査完了（写真 18）① 左右にマーキングした所をテープで繋ぐ。
② 基準線付近を探査し、横筋のマーキングにずれが無いことを確認する。
③ 基準線付近の鉄筋間で、縦筋及び横筋のデータを記録する。
④ 測定箇所と鉄筋本数等を記録する。
縦筋と横筋の探査は、どちらから行っても良い。
床スラブの探査においても同様の手順となる。
重ね継手が予想される範囲での探査は避ける。（概ね床から 750 ㎜まで）
チドリ配筋が予想される場合、かぶり厚さに留意する。

124

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

写真 13

試験体を用いて始業前点検

縦筋位置
探査範囲
写真 14

基準線のマーキング

走査位置（横筋）

写真 15

縦筋の配筋探査

横筋位置

写真 17

写真 16

縦筋のマーキング横筋の配筋探査データ採取位置写真 18

配筋探査完了住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

125

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第2項

配筋調査
電磁誘導法
配筋状況の分かる鉄筋

2-2.

配筋探査手順―柱の配筋探査

看板等を入れる

走査位置（縦筋）

柱の配筋探査は、帯筋の探査範囲が１ｍ程度確保できる場所とし、壁と同様に電磁波及び磁場の影響の無い場所で行う。主筋は、壁付の柱等も考えられるため、探査できる範囲で行う。

解 説

写真 19

試験体を用いて始業前点検

1）始業前点検（写真 19）（壁と同様）① バッテリーが充電されている。
② 正常に電源が入る。

探査範囲

縦筋位置

③ タイヤがスムーズに回る。
④ 液晶画面が破損していない。

写真 20

基準線のマーキング⑤ 鉄筋の配筋状況が既知の試験体を用いて、正常に鉄筋を探査できる。
2）基準線のマーキング（写真 20）① 予備探査を行い、探査範囲の配筋状況を確認の上、探査範囲を選定する。
② 探査範囲の中央に、横方向は柱全幅、縦方向は 1 ｍ程度の基準線をマーキングする。
③ 写真撮影の際は、測定箇所が分かるような看板等を入れる。
走査位置（横筋）

3）主筋の配筋探査（写真 21）① センサを水平方向に走査し、探査範囲の上部と下部に主筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、主筋に対し直交し、かつ、帯筋間とする。

写真 21

主筋の配筋探査③ 既存の住宅のため、汚さないようにテープ等でマーキングする。
4）主筋のマーキング（写真 22）① 上下部にマーキングしたテープを繋ぐ。
横筋位置② 基準線付近を探査し、マーキングにずれが無いことを確認する。

写真 22

主筋のマーキング5）帯筋の配筋探査（写真 23）① センサを垂直方向に走査し、左右 2 箇所に帯筋位置のマーキングを行う。
② 走査位置は、帯筋に対し直交し、かつ、主筋間とする。
③ 主筋をマーキングしたテープの上に、チョーク等を用いてマーキングする。
6）配筋探査完了（写真 24）① 左右にマーキングした所をテープで繋ぐ。
② 基準線付近を探査し、帯筋のマーキングにずれが無いことを確認する。
③ 基準線付近の鉄筋間で、主筋及び帯筋のデータを記録する。
④ 測定箇所と鉄筋本数等を記録する。
写真 23

帯筋の配筋探査壁や床とは違い、主筋、帯筋共に間隔が狭いため、何度か走査させて波形が分かりやすい場所を選ぶ。
データ採取位置

一般的に、帯筋よりも主筋の方が、間隔が広い場合が多いため、主筋から探査した方がやりやすい。
梁の探査においても同様の手順となる。
重ね継手が予想される範囲での探査は避ける。（概ね床から 750 ㎜まで）

126

住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

写真 24

配筋探査完了住宅瑕疵担保責任保険［現場検査］講習テキスト

127

第

4 非破壊検査について
章

第2編
第2項

検査フロー
（電磁誘導法）

配筋調査
電磁誘導法

関係する留意点

START

測定機器の選定

3.

測定における留意点

始業前点検

異常

……留意点①

正常……留意点②、⑤

測定場所の選定

測定には、使用する装置の点検、試験面の状態、鉄筋方向とセンサの走査方向、測定誤差、測予備探査

定環境及びデータの解析方法等について充分留意する必要がある。

測定が可能か不可

解 説……留意点⑤

可能
基準線のマーキング① 装置の点検縦筋（主筋）のマーキング……留意点③、④、⑥

横筋（せん断補強筋）のマーキング……留意点③、④、⑥

定期点検や始業前点検を怠ると、測定時に誤作動、距離計異常、電源が入らないといった故障やバッテリーの充電不足に気付かずに現場で測定ができないといった不具合を生じることがある。
〈対策〉現場には、定期点検済みの装置を使用し、始業前点検を確実に行う。

測定箇所と鉄筋本数の記録② 試験面の状態
探査面の凹凸が大きい場所では、センサの走査に支障をきたすことがある。

終業後点検

異常

〈対策〉センサがスムーズに走査できるように、薄い板等を敷き、平坦な面を確保してから探査を行う。

正常③ 鉄筋とセンサの走査方向

END

鉄筋を探査する際は、鉄筋の軸方向に垂直でない、又は、対象でない鉄筋上を走査させると、鉄筋を検出できない場合がある。（電磁波レーダ法

図 4 参照）〈対策〉対象鉄筋に対して垂直、かつ、対象でない鉄筋の間を走査する。
④ 測定の誤差
走査速度や個々の反応速度によって、鉄筋のマーキング位置に誤差が生じることがある。

鉄筋は1本として認識され、かぶり厚さが浅く表示される。

〈対策〉走査速度はなるべく一定に保つように行う。
⑤ 測定環境検査場所が以下の場合、電磁誘導法では検査が困難となる。
ｉ）近隣に送電線や鉄道などがあり、磁場の影響が大きい場所。

電圧ｉｉ）コンクリート中に、砂鉄等の磁場に影響を与える物質が含まれている場所。
〈対策〉電磁波レーダ法による検査に切り替える。

電圧⑥ データの解析方法
a）隣接する鉄筋間隔が狭い時の弁別法（図 9）
複数の鉄筋が極端に近接している状態は、１本として認識される場合がある。鉄筋の間隔が広くなっている箇所が検出された時は、この状態になっている可能性がある。
〈対策〉かぶり厚さを測定し、並びの鉄筋よりも浅く表示された場合は、電磁波レーダを併用し、総合

センサ

センサ
走査距離

か
ぶ
り
厚
さ

的に判断する。
b）鉄筋以外のものによる反応
セパレータや鋼製のスペーサー等にも反応してしまう。

鉄筋〈対策〉不規則な位置で反応した場合は、少しずらした位置で再走査し、鉄筋かどうか判断する。
図9128

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極端に鉄筋が近接している状態

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129

最大渦電流密度（A/ ㎡）

参考① 鉄筋検出に影響を与える因子に、かぶり厚さと鉄筋径がある。かぶり厚さが深くなると図 10 に示すよう
かぶり厚さ（mm）に渦電流密度が指数関数的に減少する。また、鉄筋径については、渦電流が表皮効果により表面近傍しか流れないことから、影響するのは鉄筋の外周となるため、鉄筋径が因子となる。これらの因子は相互に関

図 10

かぶり厚さ特性係するため、どちらかの値が既知であると他方は比較的精度のよいデータが得られる。
② 現在使われているコイルは、メーカーごとに様々な工夫がなされており、複数のコイルを組み合わせて使うものがほとんどである。励磁コイルの中に検出コイルのあるものや、図 11（a）のように、励磁コイルと 2 つの検出コイルで構成しているものもある。この場合検出コイルを 2 つにし、その差動を取ることで、励磁コイルや温度などの影響を打ち消すことができる。2 つの検出コイルの中間に鉄筋が存在するとき、
図 11（b）に示すように検出信号は 0 になるため、鉄筋の位置の測定に優れている。また、コイルに流

鉄筋
X

X

信
号
出
力
︵
mv
︶

す電流にも工夫があり、交流の代わりにパルス電流を流すものもある。瞬間的に大電流を流すため、平均のジュール熱を抑えることができ、磁界をより強く遠くまで発生させることができる。

検出コイル③ 実際の鉄筋の検出方法は、メーカーによって様々であるが、図 12 に一般的な例を挙げる。センサが鉄筋励磁コイルに近づくとセンサにかかる電圧が上昇し、設定値以上になるとブザーが鳴りランプが付く。さらにセンサを走査させ、鉄筋を横切って設定値まで下がると、ブザーが鳴りランプが消える。（設定値以上でブザーが鳴り始め、鉄筋直上で音域がピークを迎え、設定値以下になると消えるものもある。）この中間地点に

X-X 断面図

距離（mm）（a）センサ構造（b）測定結果

鉄筋があるため、この操作を繰り返し行って、鉄筋位置を決定する。装置にかぶり厚さの表示があるもの
図 11

は、その値が最小値になる地点が鉄筋の真上となる。

相互誘導差動型センサ

鉄筋位置
マーキング

マーキング

コンクリート表面

鉄筋
ブザー
（ランプ）

検知領域

ブザー
（ランプ）

検出レベル
電
圧

電圧

センサ

センサ
走査距離
図 12

130

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鉄筋の検出方法

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131

第

4 非破壊検査について章

第3編

コンクリートの圧縮強度

コンクリートの圧縮強度に基づいて、コンクリート構造物は設計されている。さらにその劣化にもインパクト
プランジャー

深く関係する事から、圧縮強度を把握することはコンクリート構造物を診断する上で極めて重要である。
非破壊でコンクリート圧縮強度を調べる手法には、反発度法、衝撃弾性波法、及び超音波法等がある。
一方、破壊又は微破壊で調べる手法には、コア採取法、小径コア採取法、貫入法、引抜き法、及びボス供試体法等がある。
ここでは、非破壊検査の反発度法と破壊試験ではあるがコアの原理、測定手順、及び測定時におけ

コンクリートる留意点等について解説する。

第3編
第1項
1.

打撃前

コンクリートの圧縮強度反発度法（JIS A 1155）

原理

最大変形量

コンクリートをハンマーで打撃すると、その反動でハンマーは跳ね返される。反発度法はハン
最大変形時

マーの跳ね返りの高さを利用してコンクリートの圧縮強度を推定する手法である。

解 説
リバウンドハンマーを用いて一定のエネルギーでコンクリート表面を打撃すると、リバウンドハンマ
ーの跳ね返りが高い場合はくぼみが小さく、跳ね返りが低い場合はくぼみが大きい。また、コンクリー
塑性変形量

トの最大変形量は、弾性変形量と塑性変形量の和（図 13）で表わされることから、くぼみが小さいと、塑性変形が小さいので弾性変形が大きくなり、リバウンドハンマーを高く跳ね返す。くぼみが大きいと、くぼみ

塑性変形が大きく、弾性変形が小さくなり、リバウンドハンマーの跳ね返りは低い。従って、ハンマーの跳ね返り高さは、この弾性変形量と塑性変形量の関係によって変化する。打撃による衝撃エネルギー
打撃後が塑性変形に消費されることがなければ跳ね返り高さは高く、コンクリート硬度も高い。つまり、リバ

弾性変形量

ウンドハンマーの跳ね返り高さとコンクリート硬度には相関が認められる。一方で、コンクリート硬度と圧縮強度は相関があることから、コンクリート硬度を介してリバウンドハンマーの跳ね返り高さを用

図 13

インパクトプランジャーとコンクリート

いてコンクリート圧縮強度を推定することができる。

特徴① 非破壊でコンクリートの圧縮強度を推定できる。
② 10 〜 60N/ ㎜ 2 が適用可能な範囲とされている。
③ 打撃後にくぼみ（打撃跡）が残る。
④ 長期材齢のコンクリートでは精度が悪い。
⑤ 同一箇所での再現実験ができない。
⑥ アナログとデジタルの両機種がある。
⑦ 表面状態の影響を受け易い。
⑧ 打撃の角度によってデータがばらつく。
⑨ テストアンビルで校正する必要がある。
⑩ 機器の価格は 10 万〜 80 万円以上である。（デジタルは高い）

132

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133

第

4 非破壊検査について
章

第3編
第1項
2.

コンクリートの圧縮強度反発度法（JIS A 1155）

測定手順
点検済みのリバウンドハンマーを用いて、メータボックス、ピット、パイプスペースといった打撃跡が目立たない箇所を選定し、コンクリートの露出した箇所の反発度を測定し、換算式により圧縮強度を求める。

解 説
看板等を入れる

1） 測定の準備① リバウンドハンマーの点検（写真 25）ａ）測定の前及び一連の測定の後に、リバウンドハンマーの点検を行う。
ｂ）点検は、テストアンビルを打撃してその反発度を測定することにより行う。コンクリート床やアスファルト舗装等、十分に堅固な場所にテストアンビルを設置して行うものとする。
ｃ）点検結果が、リバウンドハンマーの製造時の反発度から 3％以上異なっているリバウンドハン
マーは、測定に用いてはならない。
② 測定箇所の選定（写真 26）ａ）測定箇所は、厚さが 100 ㎜以上をもつ床版や壁部材、又は一辺の長さが 150 ㎜以上の断面をもつ柱や、はり部材のコンクリート表面とする。
ｂ）測定箇所は、部材の縁部から 50 ㎜以上離れた内部から選定しなければならない。
ｃ）測定箇所は、表面組織が均一で、かつ、平滑な平面部とする。
ｄ）豆板、空隙、露出している砂利等の部分及び表面はく（剥）離、凹凸のある部分を避ける。
③ コンクリート表面の処理ａ）測定面にある凹凸や付着物は、研磨処理装置などで平滑に磨いて取り除き、コンクリート表
面の粉末その他の付着物を拭き取ってから測定する。
ｂ）測定面に仕上げ層や上塗り層がある場合には、これを取り除き、コンクリート面を露出させた後、上記 a）の処理を行ってから測定する。
2）測定方法ａ）測定は、環境温度が 0 〜 40℃の範囲内で行う。
ｂ）ハンマーの作動を円滑にさせるため、測定に先立ち数回の試し打撃を行う。
ｃ）測定面に常に垂直方向に両手で保持し、ゆっくりと押して打撃する。（写真 27）ｄ）1 箇所の測定では、互いに 25 〜 50 ㎜の間隔をもった 9 点について測定する。
ｅ）反響やくぼみ具合などから判断して明らかに異常と認められる値、又は、その偏差が平均値の 20％以上になる値があれば、その測定値を捨て、これに変わる測定値を補う。（写真 28）ｆ）測定後のリバウンドハンマーの点検によって、リバウンドハンマーの反発度が製造時の反発
度より 3％以上異なっていたら、直前に行った点検以後の測定値は無効とする。
ｇ） 反発度の計算は（Ｒ）は、次の式によって、四捨五入で有効数字 2 けたに丸める。
R＝

写真 25

テストアンビルを用いた点検

測定面に垂直に打撃する

9 点分の測定用シートを貼る
写真 26

反発度測定箇所

写真 27

反発度測定

全ての値が平均値の 20％以内であることを確認する

写真 28

測定値の確認有効な 9 個の測定値の合計
93）補正
換算式を用いて反発度（Ｒ）から圧縮強度（Ｆ c）を求める。

134

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135

第

4 非破壊検査について
章

第3編
第1項

コンクリートの圧縮強度反発度法（JIS A 1155）

検査フロー（反発度法）

関係する留意点

START

測定機器の選定

3.

測定における留意点

始業前点検

異常

……留意点①、②

正常
検査位置の確認

測定には、使用する装置の点検、試験面の状態、打撃方向、測定ピッチ、及び換算式の選択等について充分留意する必要がある。
異常

表面状態の確認

正常

解 説……留意点⑤

打撃箇所の選定① 装置の点検擦等が変化し、正しい結果が得られない場合がある。
〈対策〉始業前、終業後には必ず点検を行う。また、打撃が 500 回を超える場合には、500 回の打撃……留意点③、④

反発度測定

長期に使用していない装置や一度に 500 回を超える測定を行った時は、バネの硬さや機械的な摩Noごとに 1 回はリバウンドハンマーの点検、調整を行う。

全てのデータが平均値の20％以内

Yes

テストアンビルも、多数回の使用によって性能が変化する場合があるので、5,000 〜 10,000 回……留意点⑤、⑥

データの記録の打撃をめどに、性能が製造時から変化していないことを確認する。
終業後点検② 試し打撃（空打撃）リバウンドハンマーを一日の最初に使用する場合には、リバウンドハンマーの機械的な摩擦及び異常……留意点①

正常内部の潤滑油等の状態の影響を受けて、打撃初期に適切な測定値が得られない場合がある。
END〈対策〉打撃測定の事前に数回の試し打撃を行い、潤滑油を拡散させ機械的な摩擦を少なくする。
③ 打撃時の留意点a）勢いよく速く連続して測定をすると、前の打撃による振動をリバウンドハンマーに残した状態で、次の測定を行うこととなり、前の振動が後の測定値に影響を及ぼすおそれがある。
〈対策〉前の測定の影響を受けないように、確実にゆっくり打撃を行う。
b）プランジャーの先端が常に同じ状態でコンクリート面に接しないと正確な測定値は得られない。
〈対策〉プランジャーの先端は、常にコンクリート面に対して垂直になるように打撃を行う。
④ 測定点の間隔について
リバウンドハンマーを用いたコンクリート表面は、測定時の衝撃によって局所的に破壊されている。

天

このため、一度反発度の測定を行った箇所で再度測定を行うと、測定結果が変化する。
〈対策〉これを避けるため、各測定点は互いに少なくとも 25 ㎜以上の間隔をもった位置で行う。
⑤ 濡れている状態で測定
濡れていると乾燥した状態に比べ反発度が小さくなる。
〈対策〉測定面が乾いた状態になるまで待って測定するのが望ましい。あえて、測定するならば、次の要領に従う必要がある。
ｉ） 装置のマニュアルに補正方法が定められている場合はマニュアルに従って補正を行う。
ｉｉ） 装置のマニュアルに補正方法が定められていない場合

地・雨上がり等測定値が湿って、打撃跡が黒点になる場合は反発度に補正値 3 を加える。
・測定値が濡れている場合は、反発度に補正値 5 を加える。
⑥ 水平方向でない測定
反発度は測定面の角度に影響を受ける。
〈対策〉測定面の角度（打撃方法）に応じた補正値を図 14 から求め角度補正（⊿Ｒ）を行う。

図 14

角度補正図（例） JIS A 1155 より抜粋

R ＝ R 0 ＋⊿ R （R 0：測定値）

136

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137

表2

参考

リバウンドハンマーの構造

重錘の質量
（g）

重錘の移動距離（mm）

インパクトプランジャー
先端の球面半径
（mm）

ばね定数
（N/m）

衝撃エネルギー（N・m）

360 〜 380

72.0 〜 78.0

24.0 〜 25.0

700 〜 840

2.10 〜 2.30

① リバウンドハンマーの構造と仕組み
国内で使用されているリバウンドハンマーは、ほぼ同じ構造になっている。一般的なリバウンドハンマ
ーの内部構造を図 15 に示す。インパクトプランジャーの先端をコンクリート表面に押し付けることにより重錘を押し上げられ、所定の高さになるとストッパーがはずれ、インパクトスプリングによって重錘が引き寄せられ、インパクトプランジャーの後部に重錘が激突し、衝撃エネルギーをインパクトプランジャーに伝達する。衝撃エネルギーを受けたインパクトプランジャーの先端は、図 13 に示すようにコンクリート表面に、塑性変形であるくぼみを残して弾性変形の回復力で重錘が跳ね返る。重錘の跳ね返り高さを反発度（Ｒ）としている。
圧
縮強度

JIS では、リバウンドハンマーの構造として重錘の質量、重錘の移動距離、インパクトプランジャー先端の球面半径、ばね定数及び衝撃エネルギーについて規定している。（表 2）② 反発度から圧縮強度への換算式は以下の通りである。（図 16）
日本材料学会式

Fc ＝ 1.27R − 18 （N/mm2）

日本建築学会式

Fc ＝ 7.3R ＋ 100 （kg/cm2）

東京都式

Fc ＝ 10R − 110 （kg/cm2）

芝武式

Fc ＝ 14R − 157 （kg/cm2）③ 材齢補正は、換算式により求めた値に乗ずる。補正値は表 3 のとおり。
④ 設計図書がなく設計基準強度が判断できない場合は、表 4 に示す建設年次別の材料強度（既存鉄筋コンク
反発度（R 値）

リート造建築物の耐震診断基準同解説より抜粋）の値を参考に判断する。
図 165

圧縮強度換算式

6
表3

材齢補正表

7
4

8

3

1：インパクトプランジャー

材齢 n（日）

10

20

28

50

100

150

2：インパクトスプリング

α

1.2

1.04

1

0.98

0.95

0.91

材齢 n（日）

200

300

500

1,000

1,000 日以上

α

0.86

0.78

0.7

0.63

0.6

3：指針
4：目盛

9

5：圧縮スプリング
6：歯止め
7：プッシュボタン
8：ハンマーガイドバー

2

9：重錘（ハンマー）

1

図 15

138

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リバウンドハンマーの内部構造

表4

設計図書がない場合の材料強度参考値

建設年次〜1957年〜1962年〜1972年〜1973年

材料強度（N/ ㎜ 2）

13.5

15.0

18.0

21.0

財団法人 日本建築防災協会 発行
2001 年改定版 既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説より

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139

第

4 非破壊検査について
章

第3編
第2項
1.

コンクリートの圧縮強度
コアによる圧縮強度試験（JIS A 1107）原理
コアによる圧縮強度試験は、コンクリート構造物から、コンクリート用コアドリルを用いて、所定の円筒形供試体（コア）を採取し、圧縮強度試験機によりコンクリートの圧縮強度を実測する手法である。

解 説
写真 29

コア採取状況

写真 30

コア供試体

写真 31

圧縮強度試験

コンクリート用コアドリルは、冷却水を供給しながら穿孔する湿式法と、耐熱性のコアビットを使用する乾式法がある。通常は、乾式法は粉塵作業となるため、写真 29 に示すように湿式法が用いられる。採取するコア供試体（写真 30）の大きさは、直径が 75 ㎜〜 100 ㎜程度、高さは 150 ㎜〜 200㎜程度である。圧縮強度は、コア供試体の直径と垂直方向の高さを測定し、圧縮強度試験機によりコンクリートの圧縮強度が実測できる（写真 31）。従って、圧縮強度試験は、他の試験方法とは違い直接に構造体の強度を評価できる方法である。
また、部材の種類、部材の厚さ、欠陥部（ひび割れ及びコールドジョイント等）等の影響を受け、コア採取中に途中で折れたりすることがあるので、これらの要因を考慮して、採取する必要がある。

特徴① 実測値が得られる。
② 破壊試験である。
③ 試験後に円筒形の穴が残る。（補修が必要）④ 鉄筋や給排水・電気配管等を切断する危険があるため、事前調査が必要である。
⑤ 騒音・振動の対策が必要である。
⑥ 作業前には養生が必要である。
⑦ 一日の処理できる箇所が少ない。
⑧ 他の手法に比べて時間がかかる。
⑨ コアドリルの価格は 15 〜 25 万円以上である。
⑩ 公的機関の圧縮試験だけの費用は 1 本約 1 万円である。
⑪ 中性化、見掛け密度、塩分量等の計測もできる。

140

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141

第

4 非破壊検査について
章

第3編
第2項

コンクリートの圧縮強度
コアによる圧縮強度試験（JIS A 1107）

検査フロー（電磁誘導法）関係する留意点

START

準備

2.

……留意点①

調査手順
コア採取位置の選定

コア採取方法は、事前に鉄筋や給排水・電気配管等の位置を調査し、所定の寸法のコア供試体を採取した後、圧縮強度試験機によりコンクリートの圧縮強度を測定する。
……留意点②

事前調査

解 説① 採取箇所の選定
給排水・電気配管等の在りそうな箇所はできるだけ避け、コアの補修箇所の目立たない所を選ぶ。
② 事前調査写真 32 に示すように、電磁波レーダ法、電磁誘導法を用いて鉄筋等のマーキングを行う。
③ コア採取ａ）マーキングに従い、鉄筋を切断しないようにコアドリルをセットする。（写真 33）ｂ）コア供試体の直径は、一般に粗骨材の最大寸法の 3 倍以下にならないようにする。
ｃ）コア供試体の高さと直径との比は、可能な限り 1.90 〜 2.10 とする。（この範囲であれば補正はいらない）
ｄ）1.90 より小さい場合は、試験で得られた圧縮強度に表 3 の補正係数を乗じる。
（ただし、どのような場合にも 1.0 以下としてはならない）④ 圧縮強度試験
採取したコア供試体を圧縮強度試験機を用いて、圧縮強度を測定する。

3.

コア採取が可能か不可

可能……留意点③

コア採取

圧縮強度試験

END

採取時の留意点
コア採取には、作業環境、事前調査、採取箇所の選定に充分留意する必要がある。

解 説① 周辺環境コアを採取する際に、騒音、振動、粉塵等で住民から苦情が出る場合がある。
〈対策〉コアを採取する際には、粉塵対策の養生と予め住民に作業内容を伝えておく。
② 事前調査a）鉄筋、電気・給排水配管等を切断してしまう場合がある。
〈対策〉採取箇所は電磁誘導か電磁波レーダの装置を用いて、鉄筋等を切断しないようにする。電気・給排水配管等が入っている可能性が高い場所を行う時は、放射線透過試験を用いる。
（電配管・塩ビ管は、電磁誘導法や電磁波レーダ法では、見つけるのが困難）b）採取する時に壁を貫通してしまうことがある。
〈対策〉事前に壁の厚さを調べておく。
③ 採取供試体寸法
コア供試体に内在する割れ等で、コアが折れ寸法が短くなる場合がある。
〈対策〉採取箇所の選定の際に、ひび割れ等、折れる原因になるものがない箇所を選ぶ。
試験体の高さは、折れたコアのコンクリート部分が直径以上に取れるかを確認し、取れない場合
は他の場所でコアを採取しなければならない。

142

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写真 32

コア採取前状況 ( 鉄筋探査後 )

写真 33

表3

コア採取状況

コアの補正係数

高さと直径との比 h/d

補正係数

備考

2
1.75
1.5
1.25
1

1
0.98
0.96
0.93
0.87

h/dがこの表に表す値の中間にある場合、補正係数は、補間して求める。

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143

参考文献
1） JIS A 1107：コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法（2002）
2） JIS A 1108：コンクリートの圧縮試験方法（2006）

資料 編

3） JIS A 1155：コンクリートの反発度の測定方法（2003）
4） 社団法人 日本コンクリート工学協会：コンクリート診断技術 '10［基礎編］，
社団法人 日本コンクリート工学協会，2010.2

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