投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：

2019年8月30日

安定タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年8月30日現在
基準価額
10,486 円
純資産総額
99億円
期間別騰落率期間
1カ月間3カ月間6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+0.4 %+3.6 %+4.5 %+5.9 %+1.9 %----+7.7 %+4.9 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年8月30日

10,600
純資産総額

120

基準価額（分配金再投資）

10,400100

基 10,200
準価10,000額（円 9,800）

80

純資
産
60 総額40 （億20 円）

9,600
9,40002016/12/27
2017/6/28
2017/12/27
2018/7/2
2019/1/4
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫

2019/7/10※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円0円0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他

比率
3.1%
3.1%
3.1%
4.9%
4.8%
53.4%
26.5%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
英ポンド
豪ドル
シンガポール・ドル
カナダ・ドル香港ドル
ニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
87.4%
9.8%
1.6%
0.4%
0.4%
0.2%
0.1%
0.1%
0.0%
0.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米中貿易摩擦への懸念が高まり市場のリスク回避姿勢が強まったことなどを背景に、新興国株式ファンドや新興国債券（為替ヘッジあり）ファンドが下落した一方、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドが上昇したことで、ファンド基準価額は月間で小幅に上昇しました。
■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。
設定・運用

商号等

ワイエムアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第44号

加入協会

1/8

一般社団法人投資信託協会

安定タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

-5.3% -2.4% -7.0%+30.9%

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-7.0% -0.5% -1.7%
ざして運用を行ないます。

+48.3%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用-9.8% -5.0% -12.1%
を行ないます。

+30.4%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を+4.1% +8.4%行ないます。

大和証券投資信託委託+14.3% +35.7%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-1.0% +1.8% +3.0%
ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 +3.3% +5.4% +7.6% +3.7%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+21.3%-2.6% +3.0% +3.4% +2.4%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年8月末の基準価額
2019年7月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

10,486 円
10,444 円
42 円
合計

国内株式ファンド

▲18 円

先進国株式ファンド▲23 円

新興国株式ファンド▲32 円

国内REITファンド

21 円

先進国REITファンド▲5 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

181 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

▲71 円

小計分配金
信託報酬、その他

52 円
0 円 ▲100 円
▲10 円

▲50 円

0円

50 円

100 円

150 円

200 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

250 円
200 円

先進国株式ファンド

150 円

新興国株式ファンド

100 円

国内REITファンド

50 円

先進国REITファンド

0円

先進国債券

▲50 円

（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲100 円
2019年5月

2019年6月

2019年7月

2019年8月（為替ヘッジあり）ファンド
安定タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

2/8

投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：

2019年8月30日

成長タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年8月30日現在
基準価額
11,324 円
純資産総額29億円
期間別騰落率
期間
1カ月間
3カ月間
6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド-0.9 %+2.6 %+2.9 %+3.7 %+8.1 %----+8.5 %+13.2 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年8月30日

12,000
純資産総額

60

基準価額（分配金再投資）

11,50050

基 11,000
準価10,500額（円 10,000）

40

純
資産
30 総額
20 （億10 円）

9,500
9,000

0

2016/12/27
2017/6/28
2017/12/27
2018/7/2
2019/1/4
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫

2019/7/10※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円
0円0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他比率
8.1%
8.2%
8.2%
12.4%
12.4%
33.2%
16.4%
1.1%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
英ポンド
シンガポール・ドル
香港ドル
カナダ・ドルニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
70.4%
23.9%
3.0%
0.9%
0.7%
0.4%
0.3%
0.3%
0.1%
0.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米中貿易摩擦への懸念が高まり市場のリスク回避姿勢が強まったことなどを背景に、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドが上昇したものの、先進国株式ファンドや新興国株式ファンドが下落したため、ファンド基準価額は月間で下落しました。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

3/8

成長タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

-5.3% -2.4% -7.0%+30.9%

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-7.0% -0.5% -1.7%
ざして運用を行ないます。

+48.3%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用-9.8% -5.0% -12.1%を行ないます。

+30.4%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を+4.1% +8.4%行ないます。

大和証券投資信託委託+14.3% +35.7%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-1.0% +1.8% +3.0%
ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 +3.3% +5.4% +7.6% +3.7%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+21.3%-2.6% +3.0% +3.4% +2.4%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年8月末の基準価額
2019年7月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

11,324 円
11,425 円▲101 円
合計

国内株式ファンド

▲50 円

先進国株式ファンド▲66 円

新興国株式ファンド▲91 円

国内REITファンド

57 円

先進国REITファンド▲14 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

122 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

▲47 円

小計分配金
信託報酬、その他▲89 円
0 円 ▲150 円▲12 円▲100 円

▲50 円

0円

50 円

100 円

150 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

250 円
200 円

先進国株式ファンド

150 円

新興国株式ファンド

100 円

国内REITファンド

50 円
0円

先進国REITファンド▲50 円▲100 円

先進国債券▲150 円（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲200 円
2019年5月

2019年6月

2019年7月

2019年8月（為替ヘッジあり）ファンド
成長タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

4/8

≪投資環境≫
市況概況※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

（国内株式）
国内株式市場は下落しました。上旬は、トランプ米大統領が対中追加関税第4弾を導入する方針を示したことで、米中貿易摩擦への懸念が再び強まり下落しました。その後も不安定な為替市場や、ドイツや中国の経済統計が弱含んだことなどにより軟調に推移しました。中旬
以降は、ドイツの財政支出に関する報道や、米国の対中通商政策の変化、国内企業業績の力強さに欠ける内容など、強弱材料が入り交じる展開となり横ばい圏で推移しました。
（先進国株式）先進国株式市場は下落しました。米中貿易摩擦の深刻化や、米国債券市場において景気後退の予兆とされる長短金利の逆転が起きたことから、月半ばにかけて下落しました。その後は、世界的な金融緩和への期待が相場の下支えとなったほか、米中通商協議に関する両国の動向に一喜一憂するなどして、月末までボックス圏での推移が続きました。
（新興国株式）新興国株式市場は下落しました。トランプ米大統領が対中国でさらなる追加関税を決定するなど、米中貿易摩擦の激化と長期化が懸念材料となったことで、広く売られました。中国は、米国による為替操作国指定なども悪材料となり、下落しました。エルドアン政権の経済政策に対する市場の不信感が根強いトルコも売られました。日韓関係の悪化が経済に対する懸念につながった韓国も軟調でした。
（国内リート）
国内リート市場は4カ月連続で上昇しました。月初に米国が中国からの輸入製品に対する追加関税対象の拡大方針を示し、再び米中貿易摩擦への懸念が高まり、株式市場が下落した一方で、国内リート市場は上昇が続きました。各国の長期金利が一段と下落し、国内リート市場の相対的に高い配当利回りに注目した資金流入が上昇を支えました。
（先進国リート）
海外リート市場は、欧州やアジアはまちまちの動きとなったものの、米国がけん引して上昇しました。米国は、米中貿易摩擦の激化が嫌気される局面を交えながらも、FRB（米国連邦準備制度理事会）が利下げ継続姿勢を維持していることが下支えとなりました。欧州は、まちまちの展開となりました。英国の合意なきEU（欧州連合）離脱への警戒やユーロ圏の景況感悪化により多くの国では下落したものの、好調なオフィス市況などからドイツは上昇しました。アジア・オセアニアでは、民衆デモ拡大の影響が懸念された香港が下落しました。
（先進国債券）
先進国債券市場は上昇（金利は低下）しました。米国による新たな対中関税の発表を契機として、米中貿易摩擦への懸念が再び高まったことで、先進国債券市場の金利は低下しました。
（新興国債券）
米ドル建て新興国債券に関しては、米中貿易摩擦への懸念が高まり市場のリスク回避姿勢が強まったことなどを背景に、スプレッド（米国債との利回り格差）はおおむね拡大しました。トルコでは、米中貿易摩擦への懸念から市場のリスク回避的な姿勢が強まったことや、エルドアン政権がクルド系の市長を解任したことでクルド系住民との緊張激化への懸念が高まったことなどから、スプレッドは拡大しました。アルゼンチンでは、大統領選挙の予備選挙で市場を重視する現職のマクリ大統領が市場予想以上の大差で敗れたこと、その後政府が債務の返済期限の延長計画を発表したことなどを背景に、スプレッドは大幅に拡大しました。
（為替）
為替市場では、円高となりました。米中貿易摩擦への懸念が再燃したことなどから、市場のリスク回避姿勢が強まり、円高となりました。
新興国通貨は、米中貿易摩擦の長期化が新興国市場からの資金流出につながり、おおむね対米ドルで下落しました。大量の国債発行などで、財政懸念が一層強まった南アフリカ・ランドは軟調でした。アルゼンチン大統領予備選挙の結果を受けて急落したアルゼンチン・ペソの影響で、ブラジル・レアルも売られました。円は、リスク回避の動きが強まったことを受けて、対米ドルで円高となりました。結果として、円は対新興国通貨でも円高となりました。

組入ファンド（為替ヘッジなし）と為替の価格の推移
180
170

先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
先進国REITファンド
米ドル/円

組入ファンド（為替ヘッジありおよび国内資産）の価格の推移

170

160
150

国内株式ファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
国内REITファンド

150

140
130

130

120
110

110

10090
2016/6/27 2016/12/21 2017/6/19 2017/12/12 2018/6/11 2018/12/3 2019/6/7

90
2016/6/27 2016/12/21 2017/6/19 2017/12/12 2018/6/11 2018/12/3 2019/6/7※ファンド設定日を基準として指数化しています。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

5/8

≪各コースの資産・通貨別構成と基準価額の比較≫
資産別組入ファンド比率（純資産比）
安定タイプ
コールローン、その他
1.0%

成長タイプ

国内株式
3.1%

先進国株式
3.1%

コールローン、その他1.1%

新興国株式
3.1%

国内株式
8.1%

国内REIT
4.9%

先進国債券

新興国債券

（為替ヘッジ（為替ヘッジあり）
53.4%あり）
26.5%

先進国株式
8.2%

先進国債券

先進国REIT
4.8%（為替ヘッジあり）
33.2%

新興国株式
8.2%
国内REIT
12.4%

新興国債券（為替ヘッジあり）
16.4%

先進国REIT12.4%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。

通貨別構成（純資産比）
安定タイプ

ユーロ,
1.6%

成長タイプ
シンガポー カナダ・ドル,
0.1%
ル・ドル,

豪ドル,
0.4%
英ポンド,
0.4%

香港ドル,
0.1%

0.2%
その他,
0.0%

英ポンド,
0.7%

ニュージーラ豪ドル,
0.9%

ンド・ドル,
0.0%

シンガポー 香港ドル,
0.3%
ル・ドル,

カナダ・ドル,0.3%
ニュージーラ0.4%

ユーロ,3.0%

その他,0.0%

米ドル,9.8%

ンド・ドル,0.1%

米ドル,
23.9%
日本円,70.4%

日本円,87.4%※大和投資信託のデータを基にワイエムアセットマネジメントが計算しています。
※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

基準価額（分配金再投資）の比較
11,500
11,250基
準価額（円）※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

当初設定日（2016年6月24日）～2019年8月30日
安定タイプ
成長タイプ

11,00010,75010,500
10,25010,000
9,750
9,500
設定時

2016/11/7

2017/3/21

2017/7/31

2017/12/11

2018/4/24

2018/9/3

2019/1/21

2019/6/6※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

6/8

≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的●内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
ファンドの特色
1． 複数の投資信託証券への投資を通じて、主として内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資します。
2． 各資産への投資比率が異なる「安定タイプ」と「成長タイプ」の２つのタイプから選択できます。
3． 山口フィナンシャルグループの運用会社であるワイエムアセットマネジメント株式会社がファンド運用を行ないます。
4． 内外の債券、株式およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
・各ファンドの略称としてそれぞれ次を用いることがあります。
YM アセット・バランスファンド（安定タイプ）：「安定タイプ」
YM アセット・バランスファンド（成長タイプ）：「成長タイプ」
・各ファンドの総称を「YM アセット・バランスファンド」とします。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

≪投資リスク≫● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、公社債の価格変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

≪ファンドの費用≫
お客さまが直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料ありません。

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用の総額は、毎日、信託財産の純資産総額に対して次に掲げる率運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）

安定タイプ

成長タイプ

年率 1.107％（税込）※消費税率が 10％になった場合は、年率1.1275％となります。

年率 1.215％（税込）※消費税率が 10％になった場合は、年率1.2375％となります。

投資対象とする
投 資 信 託 証 券

年率 0.2052％（税込）～年率 0.324％（税込）※消費税率が 10％になった場合は、年率0.209％～年率 0.330％となります。

年率 0.2052％（税込）～年率 0.324％（税込）※消費税率が 10％になった場合は、年率0.209％～年率 0.330％となります。

実質的に負担する運 用 管 理 費 用

年率 1.380％程度（税込）＊※消費税率が 10％になった場合は、年率1.406％程度となります。

年率 1.482％程度（税込）＊※消費税率が 10％になった場合は、年率1.510％程度となります。

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

＊実際の組入状況等により変動します。
※ 手数料等の合計金額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメント株式会社により作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。



投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すもの
ではありません。



当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。



分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► ワイエムアセットマネジメント株式会社
083-223-7124（営業日の 9:00～17:00）
当社ホームページ► http://www.ymam.co.jp/≪販売会社≫
加入協会
販売会社（業態別、50音順）（金融商品取引業者名）

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第117号○○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第12号○○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第6号○○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

上記の販売会社については今後変更となる場合があります。また、新規のご購入の取り扱いを行っていない場合がありますので、各販売会社にご確認ください。

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