健康を守るための基礎知識—定期健康診断の活用について－

山陽小野田市民病院健診センター
2023年2月19日
医師 植田浩平
けんこう学校 共済組合

「安全」と「衛生」「安全」と「衛生」は、いわば車の両輪であり、どちらの視点が欠けても車は真っ直ぐ走らない

健康な労働者
防護なし

労働者が風邪に罹患
健康障害

有害物質に暴露

健康障害

不安全行動

機械の操作

ヒューマンエラー

不安全行動

労働者の健康管理に取り組まねばならない訳
離職者が増える→→→

企業のダメージ

労働者の健康→→→

モチベーション

生産性の向上につながる

事例
 社員A（40歳）は以前より定期健康診断にて、高血糖を指摘されていたが、病院受診はせず様子を見ていた。
 最近、仕事中にたびたび体調不良を訴え、休憩を取るようになっていた。そのため、上司は「一度、病院に行ってみてはどうか」と話したが、「そのうち行きます。今はいろいろとあって忙しいので。」と言って、病院に行くことはなかった。

会社はどうしたらいいでしょうか？

職場で健康診断をするのはなぜ？
１．コンプライアンス
２．安全配慮義務
３．自己保健義務職場で健康診断をするのはなぜ？
１．コンプライアンス
２．安全配慮義務
３．自己保健義務労働安全衛生法

第66条（健康診断）
第66条 事業者は、労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、医師による健康診断を行なわなければならない。
２ 事業者は、有害な業務で、政令で定めるものに従事する労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、医師による特別の項目についての健康診断を行なわなければならない。有害な業務で、政令で定めるものに従事させたことのある労働者で、現に使用しているものについても、同様とする。

職場における健康診断• 一般健康診断（安衛法第６６条第１項）
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雇入時の健康診断（安衛則第４３条）
定期健康診断（安衛則第４４条）
特定業務従事者の健康診断（安衛則第４５条）
海外派遣労働者の健康診断（安衛則第４５条の２）
給食従事者の検便（安衛則第４７条）自発的健康診断（安衛法第６６条の２）• 特殊健康診断 （安衛法第６６条第２項）––––––––

じん肺健康診断（じん肺法第３条）高気圧業務健康診断（高圧則第３８条）
電離放射線健康診断（電離則第５６条）
特定化学物質健康診断（特化則第３９条第１項）
石綿健康診断（石綿則第４０条第１項）
鉛健康診断（鉛則第５３条）
四アルキル鉛健康診断（四アルキル則第２２条）
有機溶剤健康診断（有機則第２９条）
一酸化炭素中毒症健康診断（特別措置法第５条）

労働安全衛生規則44条

第四十四条 （定期健康診断）
事業者は、常時使用する労働者に対し、一年以内ごとに一回、定期に、次の項目について医師による健康診断を行わなければならない。
一 既往歴及び業務歴の調査
二 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
三 身長、体重、腹囲、視力及び聴力の検査
四 胸部エックス線検査及び喀痰検査
五 血圧の測定
六 貧血検査七 肝機能検査
八 血中脂質検査
九 血糖検査十 尿検査
十一 心電図検査

定期健康診断で見つかる病気
第四十四条 （定期健康診断）
事業者は、常時使用する労働者に対し、一年以内ごとに一回、定期に、次の項目について医師による健康診断を行わなければならない。
一 既往歴及び業務歴の調査
二 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
三 身長、体重、腹囲、視力及び聴力の検査
四 胸部エックス線検査及び喀痰検査
五 血圧の測定
六 貧血検査七 肝機能検査
貧血、不整脈
八 血中脂質検査
九 血糖検査十 尿検査
十一 心電図検査 肝臓病

高血圧
腎臓病

高脂血症

肺の病気

メタボ糖尿病労働安全衛生法の罰則
1. 第120条 次の各号のいずれかに該当する者は、50万円以健康診断の結果を記録して下の罰金に処する。
おかなければならない
2. 第10条第１項、第11条第１項、第12条第１項、第13条第１項、第15条第１項、第３項若しくは第４項、第15条の２第１項、第16条第１項、第17条第１項、第18条第１項、医師および歯科医師による健康診断
第25条の２第２項（第30条の３第５項において準用する場を行なわなければならない合を含む。）、第26条、第30条第１項若しくは第４項、第30条の２第１項若しくは第４項、第32条第１項から第６項まで、第33条第３項、第40条第２項、第44条第５項、第44条の２第６項、第45条第１項若しくは第２項、第57条の３第１項、第59条第１項（同条第２項において準用する場合を含む。）、第61条第２項、第66条第１項から第３項まで、第66条の３、第66条の６、第87条第６項、第88条第１項（同条第２項において準用する場合を含む。）若しくは第３項から第５項まで、第101条第１項又は第103条第当該健康診断の結果を通知
１項の規定に違反した者
しなければならない

第六十六条の五（健康診断実施後の措置）
１ 事業者は、前条の規定による医師又は歯科医師の意見を勘案し、その必要があると認めるときは、当該労働者の実情を考慮して、就業場所の変更、作業の転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少等の措置を講ずるほか、作業環境測定の実施、施設又は設備の設置又は整備、当該医師又は歯科医師の意見の衛生委員会若しくは安全衛生委員
会又は労働時間等設定改善委員会（労働時間等の設定の改善に関する特別措置法 （平成四年法律第九十号）第七条第一項 に規定する労働時間等設定改善委員会をいう。以下同じ。）への報告その他の適切な措置を講じなければならない。
２ 厚生労働大臣は、前項の規定により事業者が講ずべき措置の適切かつ有効な実施を図るため必要な指針を公表するものとする。
３ 厚生労働大臣は、前項の指針を公表した場合において必要があると認めるときは、事業者又はその団体に対し、当該指針に関し必要な指導等を行うことができる。

健康診断後の事後措置
就業区分

内容

通常の勤務で通常勤務よいもの

就業上の措置の内容なし

勤務による負荷を軽減するため、労働時間の短縮、出張の勤務に制限を制限、時間外労働の制限、作就業制限 加える必要の業転換、就業場所の変更、深あるもの夜業の回数の減少、昼間勤務への転換等の措置を講じる。
療養のため、休暇、休職等に勤務を休む必
要休業
より一定期間勤務させない措要があるもの置を講じる。

保健指導と受診勧奨
 定期健康診断を実施した後には、健康診断結果報告書を管轄の労働基準監督署に提出する必要があり、産業医による就業判定は、大半の企業が実施しています。
 保健指導や受診勧奨は、法律的にも努力義務とされており、実施していない企業も少なくありません。
企業の衛生管理者からの話・・・・・・
 「健康診断機関から受診するように指示されているので、会社から受診勧奨はしていません。」
 「産業医の指示で、受診勧奨の文書を送っていますが、その後受診したかの確認まではしていません。」
 「保健指導？自分で病院に行ってもらえばいいですよね？」
 「産業医は月に１回の訪問なので、時間的に難しいです。」
 「他の業務もあるので、健康診断の事後措置にそこまで手をかけられません。」

第六十六条の七（保健指導等）
１ 事業者は、第六十六条第一項の規定による健康診断若しくは当該健康診断に係る同条第五項ただし書の規定による健康診断又は第六十六条の二の規定による健康診断の結果、特に健康の保持に努める必要があると認める労働者に対し、医師又は保健師による保健指導を行うように努めなければならない。
２ 労働者は、前条の規定により通知された健康診断の結果及び前項の規定による保健指導を利用して、その健康の保持に努めるものとする。

産業医面談と保健指導、必要に応じて受診勧奨をすることが、企業の安全配慮義務の観点から重要です。

職場で健康診断をするのはなぜ？
１．コンプライアンス
２．安全配慮義務
３．自己保健義務

安全配慮義務の始まり•陸上自衛隊八戸事件（昭和40年）– 自動車整備作業中に車両に轢かれて死亡した自衛隊員の遺族が原告となり、国を訴えた事件。

きっかけになった事件•川義株式会社事件（昭和53年）– 被災者（18歳）が勤務先の会社の宿直中に反物を盗む目的で訪れた元従業員に首を絞められたうえ、バットで頭を殴られて殺された事件。

安全配慮義務の概念
国は、公務員に対し、国が公務遂行のために設置すべき場所、施設もしくは器具等の設置管理又は公務員が国もしくは上司の指示のもとに遂行する公務の管理にあたって、公務員の生命及び健康等を危険から保護するよう配慮すべき義務を負っている。（最高裁判所判決、昭和50年）「安全配慮義務違反」

民法第715条(使用者責任)第415条(債務不履行)等↓事業主に多額の損害賠償を命じる判例が多数存在する。

システムコンサルタント事件• 被災者は33歳男性。昭和54年にソフト開発会社に入社し、システム開発業務をしていたが、平成2年5月に脳幹部出血により死亡した。
• 入社以来、過重労働が続いていた。死亡する前月、前々月は100時間を超えていた。
• 亡くなった当時はプロジェクトリーダーをされており、プロジェクトの進捗管理、要員管理、品質管理及び発注元及び協力会社との連絡調整など、精神的にも緊張を伴う作業に従事していた。
• 定期健康診断で高血圧を指摘。亡くなる数年前から要治療の状態で、高血圧のためと思われる心肥大も確認されていた。
• 被災者は精密検査や専門医の治療を受けずに放置していた。
• 定期健康診断自体も受診しないこともあったらしい。
• 会社の健康診断の受診率は５７～８５％程度。
• 担当者や産業医からのフォローはなし。病院受診は労働者任せ。

安全配慮義務違反の債務不履行として損害賠償が請求された（最高裁2000年10月13日判決）

争点①－安全配慮義務違反の有無
裁判所の判断は・・・
高血圧患者は、脳出血などの致命的な合併症を発症する可能性が相当程度高く、持続的な精神的緊張を伴う過重な業務は高血圧の発症及び増悪に影響を与えるもの→使用者は、高血圧症に罹患した従業員が致命的な合併症を生じる危険があるときには、そのようなことが起こらないように、業務を軽減するなどの配慮をするべき義務を負う

争点②－業務軽減措置義務は、労働者からの申出の有無に左右されるのか？
裁判所の判断は・・・
被告の高血圧は致命的な疾病である脳出血の最大の原因であり、しかも心筋梗塞等重篤な合併症の原因にもなる→少なくとも、高血圧が要治療状態に至っていることが明らかな労働者に対しては、申出の有無を問わず、業務軽減措置を採るべ
き労働者の災害における法的問題
①労災補償
↓↓
↓
↓
被災者・遺族に対して、「業務上」と認定されると、使用者の責任（過失）を要件とせずに、一定の補償を行う②民事損害賠償↓↓↓↓
使用者側の責任（過失）があるときに、被災者・遺族は民事訴訟により損害賠償を請求できる
概念的根拠として・・・「安全配慮義務違反」

安全配慮義務違反の裁判での争点①予見可能性：労働者への損害を予測できたか？
→

部下の不調への気づき＋②結果回避可能性：損害を回避する手段があったか？
→

人事課、産業保健スタッフへ相談↓
双方に対する取り組みを総合的に判断し「安全配慮義務違反」が認定される

事例
 社員A（40歳）は以前より定期健康診断にて、高血糖を指摘されていたが、病院受診はせず様子を見ていた。
 最近、仕事中にたびたび体調不良を訴え、休憩を取るようになっていた。そのため、上司は「一度、病院に行ってみてはどうか」と話したが、「そのうち行きます。今はいろいろとあって忙しいので。」と言って、病院に行くことはなかった。

会社はどうしたらいいでしょうか？

何が問題か？
• 会社は定期健康診断を実施しているし、社員Aも健康診断を受けている• 医師により高血糖と診断され、おそらく要精査か要治療になっていたはず。
• 結果も本人に通知され、有所見を認知している。
→コンプライアンス（安衛法第６６条）違反はない• 体調不良に気づき、口頭で受診を勧めている（予見可能性はできている）• 労働者は受診せず、仕事に従事させている（結果回避可能性が不十分）• 仕事中に災害があれば・・・→安全配慮義務違反の可能性がある

受診勧奨について•ワンポイント！
受診を勧めるにあたっては、口頭ではなく文書によって行うのがよい。
（例）最近の勤務状況において、体調不良を理由とした遅刻や欠勤が増えています。きちんと勤務ができるかどうか自身の健康管理を図るためにも、一度、医師による診察を受けることをお勧めいたします。

就業させてよいかどうか心配な場合は、産業医による意見書あるいは、主治医から就業可の診断書をもらっておく（就業規則にも明記）

職場で健康診断をするのはなぜ？
１．コンプライアンス
２．安全配慮義務
３．自己保健義務自己保健義務の定義「労働者が事業者の命令を受けて労務を提供する上で、安全で健康に仕事が行えるように、合理的な範囲で必要な配慮をしなければならない」とする概念
労働契約に付随する労働者の義務

労働安全衛生法における自己保健義務に関する規定• 第4条：労働者は、労働災害を防止するため必要な事項を守るほか、事業者その他の関係者が実施する労働災害の防止に関する措置に協力するよう努めなければならない。
• 第66条第5 項：労働者は事業者が行う健康診断を受けなければならない。
• 第66条の7 第2項：労働者は通知された健康診断の結果及び保健指導を利用して、その健康の保持に努めるものとする。
• 第66条の８第2項：労働者は、前項の規定により事業者が行う面接指導を受けなければならない。
• 第69条：労働者は、事業者の労働者に対する健康教育及び健康相談その他労働者の健康の保持増進を図るため継続的かつ計画的に講ずる措置を利用して、その健康の保持増進に努めるものとする。

自己保健義務について•ワンポイント！
自己保健義務は就業規則に規定しておく（例）健康には常に留意し、会社から自己保健に関する指示を受けたときはこれに従うこと。
・正当な理由なく健康診断を受診せず、自己保健義務を全うしない労働者を懲戒処分に処することがある。

事例
 社員A（40歳）は以前より定期健康診断にて、高血糖を指摘されていたが、病院受診はせず様子を見ていた。
 最近、仕事中にたびたび体調不良を訴え、休憩を取るようになっていた。そのため、上司は「一度、病院に行ってみてはどうか」と話したが、「そのうち行きます。今はいろいろとあって忙しいので。」と言って、病院に行くことはなかった。

社員Aが上司の指示に従わない場合は？

社員Aは自己保健義務を果たしているか？
• 第66条第5項：労働者は事業者が行う健康診断を受けなければならない。→受けている→○• 第66条の7 第2項：労働者は通知された健康診断の結果及び保健指導を利用して、その健康の保持に努めるものとする。
→病院を受診せず放置している。→×→生活習慣面で健康保持に努力をしている？→○か△• 第66条の８第2項：労働者は、前項の規定により事業者が行う面接指導を受けなければならない。
→上司は人事課に相談し、産業医面談をセッティングしてもらうことができる→社員Aが従えば○

自己保健義務について就業規則に明記されていれば・・・
会社の自己保健に関わる規則違反→懲戒処分の対象になる

定期健康診断で見つかる病気
第四十四条 （定期健康診断）事業者は、常時使用する労働者に対し、一年以内ごとに一回、定期に、次の項目について医師による健康診断を行わなければならない。
肺の病気
一 既往歴及び業務歴の調査
二 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
三 身長、体重、腹囲、視力及び聴力の検査
四 胸部エックス線検査及び喀痰検査
五 血圧の測定
六 貧血検査七 肝機能検査
貧血、不整脈
八 血中脂質検査
メタボ
九 血糖検査十 尿検査
肝臓病
十一 心電図検査

健康診断の結果、要観察、要精査、要治療を指摘されたら・・・
高血圧

腎臓病

高脂血症

糖尿病

生活習慣病予防こそが健康診断の目的
健康診断は、特に自覚症状のない人が、自分の健康状態を知って生活習慣病を予防したり、隠れた病気を発見するために行われる。
•生活習慣を振り返り、改善するきっかけにする。 →→→ 一次予防（要観察）•病気を早期発見し、早期治療につなげる。
→→→ 二次予防（要精査・要治療）もし気になることがあれば、産業医や医療機関に相談してください。

産業医、保健師
かかりつけ医健診結果には必ず目をとおしてください。
結果はきちんと受けとめ、行動しましょう。

血糖値がかなり高いようですね。
病院で詳しい検査が必要です。

再検査や治療は、恐れず、面倒がらず、受けてください。
今日はお薬を処方しますね。

高血圧の人は？
血管が完全につまる

心筋梗塞

心臓の血管障害
血管がつまる

脳梗塞
血管が一部つまる

狭心症
血管がやぶれる血管がもろくなりつぶれる

腎硬化症

脳出血

脳の血管障害
腎臓の血管障害高脂血症の人は？

血管が完全につまる脳の血管がつまる

心筋梗塞

脳梗塞

血管が一部つまる

脳の血管障害狭心症

心臓の血管障害糖尿病の人は？

神経障害

脳梗塞

太い血管の障害腎症

細い血管の障害（3大合併症）

心筋梗塞

網膜症メタボの人も？

血管が完全につまる脳の血管がつまる

心筋梗塞

脳梗塞

血管が一部つまる

脳の血管障害狭心症

心臓の血管障害肝機能障害の人は？

肝臓がんの８０％はB型肝炎とC型肝炎

C型肝炎：経口抗ウイルス剤が保険適応

残念ながらワクチンはありません！

B型肝炎：世界初のがん予防ワクチン！
母子感染予防対策：
Ｂ型肝炎キャリアの母から生まれた新生児に対して、抗HBsヒト免疫グロブリンの投与とにB型肝炎ワクチンを接種する。1か月後、6か月後にB型肝炎ワクチンを追加接種する（1986年～保険適用）。

B型肝炎：世界初のがん予防ワクチン！

水平感染予防：2016年より定期接種化されました。
保育園での集団感染、コンタクトスポーツ
医療従事者、救急隊員、警察官、保育職員、介護職員など
性的な行動のある（Sexually active）すべての人アルコールと肥満による肝障害

男性の場合、ビール750mL（大瓶1本強）、日本酒で1合半、ワインはグラス2杯半、ウイスキーではダブルで1杯半非アルコール性脂肪肝炎の治療

予防できる生活習慣病
1.
2.
3.
4.

高血圧
高脂血症
糖尿病
肥満～メタボと脂肪肝まずは過食と運動不足から

最後に・・・おまけ

がんのお話ですがんを早期に発見するために腫瘍マーカー検査は有効ですか？
腫瘍マーカーは、がんの有無とは無関係に高い値になったり、がんがあっても値が高くならなかった
りするため、がんを早期に発見するためには必ずしも有用とはいえません。健康診断のオプションや人間ドックなどでは腫瘍マーカー検査は、推奨されていません。
唯一推奨されているのは…
PSA：前立腺特異抗原（日本泌尿器科学会、人間ドック学会など）

前立腺がんの進行とPSA値

HPVワクチン日本人の胃がんの９９％はピロリ菌？

マーシャル博士
ウォレン博士2005年のノーベル賞

組織全体で取り組むなら・・全面禁煙

喫煙者

周りの人