情報提供用資料

2023年４月21日

バイオ＆テクノロジー関連株は業績回復を織り込む展開
米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式

 平素は「米国バイオ＆テクノロジー株オープン」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
 本レポートでは、米国バイオ＆テクノロジー株オープンの投資環境と、バイオ＆テクノロジー関連株の2023年1-3月期決算の見通し、及び当ファンドの運用方針についてお伝えいたします。

1. 3月の運用経過
長期金利低下を受け上昇
３月のバイオ&テクノロジー関連株は、米長期金利の低下を受け、テクノロジー関連株を中心に上昇しました。
特に、業績回復期待から半導体・半導体製造装置株が市場を上回る上昇率となりました。
一方、バイオ関連の新興企業に対する融資を手掛けていたシリコンバレー銀行の経営破綻により、今後の資金調達の条件が厳しくなるとの見方から、中小型のバイオ医薬品株や、ヘルスケア機器・サービス株を中心に指数をアンダーパフォームする展開となりました。(図表1)

図表1 S&P500種産業グループ別株価指数(バイオ＆テクノロジー関連株)のリターン(期間 2023年2月27日～2023年3月３０日、配当込み)
1.9%

S&P500種

11.9%
10.0%
8.5%
8.1%

テクノロジー・ハードウェア・機器
ソフトウェア・サービス

2.1%
1.3%

小売
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

-1.0%
-10%

半導体・半導体製造装置
メディア・娯楽

ヘルスケア機器・サービス

0%

10%

20%

※産業グループはGICS(世界産業分類基準)ベース※小数点以下第2位を四捨五入

２. 2023年１-3月期のバイオ＆テクノロジー株
図表2 バイオ＆テクノロジー関連株指数とS&P500種指数の推移

テクノロジー関連株は上昇、バイオ関連株は小幅安
図表２は、2023年1-3月期のバイオ＆テクノロジー
関連株指数と、参考指数であるS&P500種指数のパフォーマンス推移です。同期間は、長期金利が低下したことや、半導体・半導体製造装置株を中心に市場予想を上回る好決算が多く発表されたことから、テクノロジー関連株が参考指数をアウトパフォームしました。
この結果、同期間の米国バイオ＆テクノロジー株オープンの基準価額騰落率は、参考指数を上回りました。(図表3)(期間 2022年12月30日～2023年３月31日、日次、配当込み、円換算ベース)
130

S&P北米テクノロジー指数
S&P500種
ナスダックバイオテクノロジー指数1251201151101051009590
22/12

23/1

23/223/3（年/月）※指数は現地1営業日前の指数を当日の為替レート(TTM)で円換算※2022年12月30⽇を100として指数化

図表３ 米国バイオ＆テクノロジー株オープンの基準価額騰落率(期間 2022年12月30日～2023年３月31日、配当込み、円換算ベース)

10.0%
7.6%
6.3%
5.0%

0.0%
分配金再投資基準価額＊S&P Dow Jones Indices LLCの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCが発表しており、著作権はS&P Dow Jones Indices LLCに帰属しています

参考指数※参考指数はS&P500種指数（配当込み、円換算ベース）です。（以下、参考指数と呼びます。）※指数は現地1営業日前の指数を当日の為替レート(TTM)で円換算※小数点以下第2位を四捨五入(図表1～3の出所) Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

2023年7月1日付けでSBI岡三アセットマネジメント株式会社に商号を変更し、会社ロゴも変更します。

この資料の最終ページに｢留意事項｣を記載しております。
必ずご確認ください。

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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式

３. バイオ＆テクノロジー株の業績見通し
2023年第１四半期の業績見通し
図表４は、S&P500種指数の中で、バイオ＆テクノロジー関連株が多く含まれる５つの産業グループの予想1株当り利益（EPS）成長率を、四半期ごとに表示したものです。
2023年第1四半期の企業業績は、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス株や、半導体・半導体製造装置株を中心に、EPS成長率のマイナス幅が最も大きい四半期になると予想されています。（４月７日現在）
第２四半期以降、マイナス幅は期を追う毎に縮小し、第４四半期には、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエ
ンス株を除き、プラス成長に回帰すると見込まれています。
４月下旬以降に発表が本格化する決算では、第１四半期が業績の最悪期で今後は改善に向かう、との見方が確認できるかが、短期的なバイオ＆テクノロジー関連株の株価を左右すると考えられます。

半導体関連株は年後半の業績回復を織り込んで上昇
一部のバイオ＆テクノロジー関連株は、2023年後半以降の業績回復を織り込む形で、株価が先行して上昇し始めています。特に、半導体・半導体製造装置株は、昨年10月以降、株価の反発が続いています。
図表５は、S&P５００半導体・半導体製造装置株指数と、同指数の１２ヵ月先予想１株当り利益（EPS)を示したものです。なお、株価と予想EPSの動きは連動性が高いものの、株価は先行して動く傾向にあることから、指数値を１２０日間後にずらして表示しています。
2022年の下半期以降、下方修正トレンドが続いていた半導体・半導体製造装置株の予想EPSは、2023年2月に下げ止まりし、その後は反転の兆しを見せています。
一方、指数値については、予想EPSの動きに先行して２０２２年１０月に底をつけ、現在まで上昇が続いています。
これは、予想EPSの上方修正が今後も持続することを株価が織り込んでいることを示唆しています。
以上の点から、半導体・半導体製造装置株の２０２３年第１四半期決算に対する市場の期待は既に高く、決算発表後は売りに押される可能性があると想定されます。
しかし、株価が調整した場面は、組入れを増やす良い機会になると考えています。

図表４ S&P500種産業グループ別株価指数(バイオ＆テクノロジー関連株)の予想EPS成長率(期間 2023年第１四半期～2023年第4四半期、対前年比)
(％)
20

0-20
ヘルスケア機器・サービス
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス-40

半導体・半導体製造装置
ソフトウェア・サービス
テクノロジー・ハードウェア・機器

-60
2023年
第１四半期

2023年
第２四半期

2023年
第3四半期

2023年
第4四半期

※産業グループはGICS(世界産業分類基準)ベース※データは2023年4月7日時点

図表５ S&P500半導体・半導体製造装置株指数（120日間後ずれ）と同指数の12ヵ月先予想1株当り利益（EPS）の推移(期間 201７年１２月1３日～2023年４月1２日、日次)（ポイント）
3,000

半導体・半導体製造装置株指数（120日間後ずれ）(左軸)同指数予想EPS(右軸)

（米ドル）
135

2,500

120

2,000

105

1,500

90

1,00075

500
18/4

19/4

20/4

21/422/460
23/4
（年/月）

※指数値は120日間後にずらして表示※予想EPSは2018年4月12日～2023年4月12日のデータを表示＊S&P Dow Jones Indices LLCの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCが発表しており、著作権はS&P Dow Jones Indices LLCに帰属しています(図表4～5の出所) Bloomberg のデータを基に岡三アセットマネジメント作成

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2運用状況 （作成基準日 2023年3月31日）
設定来の基準価額と直近5期の分配金の推移（20１５年３月１７日～2023年３月３１日、日次）（円）
24,000（億円）
450
純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）

22,00020,000400
350

18,000300

16,000250

14,000200

12,000150

10,000

100

8,000

50

6,000
2015/32017/3

2019/3

最近5期の分配金の推移
202２/３/９０円

202２/６/９０円

202２/９/９０円

202２/１２/９０円

2023/３/９０円

設定来合計

8,550円※分配金は1万口当たり、税引前です。
運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

基準価額

8,781 円

純資産総額

159.6 億円

02023/32021/3(年/月)※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額とは、設定来の分配金(税引前)を当該分配金(税引前）が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

セクター＆産業グループ別構成比

組入上位10銘柄

短期金融商品等
2.8%

コミュニケーション・サービス
10.0%

業種

比率

1 アップル

テクノロジー・ハードウェア
および機器

9.2%

2 アルファベット

メディア・娯楽

6.6%

3 ビザ

金融サービス

4.5%

4 ケイデンス・デザイン・システムズ

ソフトウェア・サービス

3.5%

銘柄名

一般消費財・サービス
4.0%
金融
5.2%
ヘルスケア
39.5%

医薬品・バイオテクノロ
メディア・娯楽 ジー・ライフサイエンス
30.0%
10.0%
テクノロジー・ハードウェア
および機器
9.2%
ヘルスケア機器・
半導体・半導体製造装置 サービス 9.5%
10.2%
ソフトウェア・サービス
19.1%

情報技術
38.5%

医薬品・バイオテクノロジー・
5 リジェネロン・ファーマシューティカルズ
ライフサイエンス
医薬品・バイオテクノロジー・
6 アストラゼネカ
ライフサイエンス

3.0%
2.6%

7 ブッキング・ホールディングス

消費者サービス

2.4%

8 クアルコム

半導体・半導体製造装置

2.4%

9 ボストン・サイエンティフィック

ヘルスケア機器・サービス

2.1%

10 パロアルト・ネットワークス

ソフトウェア・サービス

2.0%

足元の運用につきましては、テクノロジー関連株では、ソフトウェア・サービス株の買付けを行いました。また、バイオ関連株では、中小型のバイオ医薬品株の売却を行う一方、ヘルスケア機器・サービス株を買付けました。
今後の見通しとしては、テクノロジー関連株は、保有現金が潤沢な大型テクノロジー関連株を中心に、強含みの展開が想定されます。一方、バイオ関連株は、景気悪化が業績に与える影響が相対

実質株式組入比率

短期金融商品・その他組入比率

組入銘柄数

96．１％

３．９%

59 銘柄

※上記はマザーファンドを通じた実質比率です（マザーファンドの組入比率を除く）。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

的に小さいことから、下値余地は限定的と予想されます。
テクノロジー関連株は、半導体・半導体製造装置株の買付けを検討します。また、バイオ関連株については、他社からの買収提案を受け株価が上昇した医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス株の売却を検討します。

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※組入比率は、米国バイオ＆テクノロジー株マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※セクター、産業グループはGICS(世界産業分類基準)ベース※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

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販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

荘内証券株式会社

東北財務局長（金商）第1号○

頭川証券株式会社

北陸財務局長（金商）第8号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

松井証券株式会社

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号

○○

○

○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)

関東財務局長（登金）第10号○○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

関東財務局長（登金）第624号

○

○

○

○

○

（登録金融機関）※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）

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4留意事項
岡三アセットマネジメントについて
商号：岡三アセットマネジメント株式会社
岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。
登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

投資リスク■投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。ファンドは、米国の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。
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お客様にご負担いただく費用＜お客様が直接的に負担する費用＞■購入時
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■換金時
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