2019/8/1「災害から身を守る取り組み・すごし方｝―役立つ災害地質の知識―

略歴•
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株式会社環境地質：稲垣秀輝
博士（工学）
技術士（総合技術監理・応用理学・建設・森林）於いて二宮災害ボランティアネットワーク宅地防災講演会（2019.9）

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種別

学会等活動
学会

委員会

職務等

1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019

地盤工学会

講座委員

委員

1990.6

土木学会

日本応用地質学会

堆積環境が地盤特性に及ぼす影響に関する研究委員会

委員

編集委員会

委員

地盤工学における生態系を考慮した環境評価に関する研究委員会

幹事

1998.42001.5
2001.6
2001.12

幹事

地盤環境調査解説執筆委員会

委員長
委員
委員長

地盤リスクと法・訴訟等の社会システムに関する事例研究委員会

委員長

地盤リスクと法・訴訟等の社会システムに関する事例研究普及委員会委員長

自然災害に対する安全性指標（GNS）の開発とその利活用に関する研究委員会

顧問

火山工学研究小委員会

副委員長

斜面工学研究小委員会

副委員長

編集委員会

委員

地盤調査基本と手引き編集委員会委員

豪雤・地震斜面災害調査団（33災害）

幹事

有珠山噴火緊急調査団

幹事

三宅島噴火緊急調査団

幹事

新燃岳噴火緊急調査団

幹事

御嶽山噴火緊急調査団

団長

応用地形学研究小委員会

委員

環境地質研究部会部会長

災害地質研究部会部会長

2002.5

2002.4

2002.3
2004.32010.92008.4

豪雤：22災害2013.32011.32011.42013.32013.42016.32016.42018.32018.4 現在

1998.6

現在
2002.7

現在
2003.5

2006.42012.7 2013.8

33災害

2004.1

現在

2000.
3～12
2000.8 2001.3
2011.1 2013.3
2014.9 2015.4

融雪：3災害1999.9現在
2012.62018.5
現在

理事会

理事

2016.62016 年熊本・大分地震災害調査団

団員

2016.5 2017.4

2017年九州北部豪雤災害調査団

幹事長平成30年7月豪雤災害調査団

副団長

平成30年北海道胆振東部地震災害調査団

副団長

出版委員会

委員

日本技術士会

応用理学部門

幹事

広報委員会

幹事

倫理委員会

委員

赤門技術士会幹事

ネパール調査団

団員

京大防災研

非常勤講師

講師

中央大学

集中講義

講師

山梨大学

非常勤講師

講師

土木研究所

1998.6

環境地盤調査解説執筆委員会

日本地すべり学会

愛媛大学

1995.6
1995.6幹事委員

地盤工学におけるリスクマネージメントに関する事例研究委員会

地形的・地質的視点に基づく生態系への環境影響の予測・軽減技術に関する共同研究委員

土層強度検査棒コンソーシアム

副会長

1991年環境地質創業以来の自然災害調査（44災害/29年）

1994.6
1992.6

暮らしと土と生態系編集委員会
環境地盤調査小委員会

地盤工学におけるリスクマネージメントに関する事例研究普及委員会

1954年滋賀県生まれ。
1979年東京大学理学系大学院地質修士終了、同年応用地質株式会社入社。
1991年株式会社環境地質創業。2014年株式会社環境地質サービス併設創業
現在、技術士資格を総合技術監理・応用理学・建設・森林の４部門で取得、2004年には，博士（工学）取得。2014年～2017年京大防災研非常勤講師。2017年～
山梨大非常勤講師。土木学会出版の「知っておきたい斜面のはなしＱ＆Ａ」・「家族を守る斜面の知識」・「火山とつきあうＱ＆Ａ」・「火山工学入門」・ 「火山工学入門応用編」・「地盤調査の手引き」・「土木模型実験学習本」、地盤工学会出版の「役立つ地盤リスクの知識」・「地盤調査の方法と解説」・「防災・環境・維持管理の地形・地質」、日本応用地質学会の「原点からみる応用地質学－その理論と実用」・「応用地形セミナー空中写真判読演習」、建設知識の「もし大地震がきたら・47都道府県危険度マップ」・「地震に負けない地盤がわかる本」などの共著を含む本（35冊）、学術論文（101編）、研究発表（202編）などあり。地盤工学会「地盤リスクと法・訴訟等の社会システムに関する事例研究委員会委員長」、日本応用地質学会「環境地質研究部会長・災害地質研究部会長」、土木学会「斜面工学研究小委員会・火山工学研究小委員会幹事」、技術士会「広報委員・倫理委員・応用理学部会幹事」を始め，土木学会・地盤工学会・応用地質学会・地すべり学会など多くの学術学会の委員会活動多数。市民向けのシンポジュウ
ム・フォーラムでの講演多数。地盤関連の裁判での鑑定・意見書作成など多数。
日本応用地質学会論文賞、日本地すべり学会技術報告賞、技術士会会長表彰など表彰多数
現在、「インフラの維持管理に役立つ地学」、「新しい物理探査法」他執筆中
専門分野：環境地質学

現在

2017.7 20018.4
2018.7 現在
2018.1 現在

20104.5

現在

2013.5

地震：13災害2017.32017.4

現在
現在

2004.1

2016.32014.12017.32015.
1～32017.42001.4

現在

火山噴火：6災害

2005.32016.4

はじめに、地域に潜む危険を探してみましょう

現在

背後崖の正面年代
1998.8
1998.92003.72009.72009.82010.72010.72010.72010.9豪雤
2011.72011.92012.72013.82013.92013.102014.72014.82014.102015.92017.72018.42018.72010.7
融雪
2011.32017.1
1995.1
2000.7
2000.10
2004.10
2007.3地震
2007.72008.62011.32011.32011.42014.112016.42018.91991.6
2000.3
2000.8
火山噴火
2011.1
2014.92018.1

災害名
平成10年北関東・南東北豪雤災害
平成10年台風７号岐阜県豪雤災害
平成15年水俣豪雤災害
平成21年中国・九州北部豪雤災害
平成21年台風9号佐用町豪雤災害
平成22年岐阜県豪雤災害
平成22年庄原豪雤災害
平成22年島根県西部豪雤災害
平成22年台風9号足柄・小山豪雤災害
平成23年新潟・福島豪雤災害
平成23年台風13号紀伊半島豪雤災害
平成24年九州北部豪雤災害
平成25年秋田・岩手豪雤災害
平成25年台風18号京都・滋賀・福井豪雤災害
平成25年伊豆大島豪雤災害
平成26年南木曽豪雤災害
平成26年広島豪雤災害
平成26年台風18号神奈川県豪雤災害
平成27年関東・東北豪雤災害
平成29年九州北部豪雤災害
平成30年耶馬渓土砂災害（豪雤なし）
平成30年西日本豪雤災害
七五三掛地すべり災害
国川地すべり災害
上百瀬地すべり災害
阪神、淡路大震災
伊豆諸島地震鳥取県西部地震
新潟県中越地震
能登半島沖地震
中越沖地震
岩手、宮城内陸地震
東日本大地震
長野北部地震いわき地震
長野県神代断層地震
熊本地震
胆振東部地震
雲仙普賢岳
有珠山
三宅島
新燃岳
御嶽山
草津白根山

論文発表等
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この崖は安全ですか 背後崖の横断

崖下に住宅隣接の崖1

2019/8/1

県内の例：擁壁があるのでこの崖は安全？

正面

左ぶらぶら歩いて地面の下を想像してみよう

右断面

この写真を見てあなたなら小川のどちら側に住みたいと思いますか

自然災害の模式

地震・津波・液状化・谷埋め盛土すべり
活断層と地震による地盤の揺れ

2

2019/8/1

東日本大震災時の仙台平野の津波被害範囲（歴史の教訓から学ぶこと）•••••••

自然災害に対する市民の不安についてきいたところ，とても不安とやや不安を合わせると87.3%もあるのに対して，災害に対して備えをしている市民の割合は，全くしていないとほとんどしていないを合わせると69.0%であった。かなり，矛盾した結果であるが，これが現状であろう。
緊急時の備えをしていない市民の方々にどのようにすれば減災対策をしていた
だけるかというと，根気よくいろいろな工夫をして市民に豪雤災害の危険性を説明していくしかないように思う。
常時の平穏な生活では土石流や斜面崩壊と伝えてもよいが，豪雤時の非常の時には正常性バイアスを破るためにも，昔ながらの恐ろしげな言葉を使って避難を早めるのはどうか。たとえば，「今夜は湿舌による激しい雤になる。蛇抜けが起こるので，大蛇に飲まれないように今すぐ避難しなさい」というのはどうだろうか。

自然災害に対する市民の不安

市民フォーラムの状況
災害に対して備えをしている市民の割合

日本応用地質学会環境地質研究部会では，2013年から毎年防災と地質のメリットについて市民フォーラムを行っていた。当時，著者は部会長をしていたので，その時のアンケート内容から市民が関心にある自然災害についてまとめた。
その結果，地震災害の他に第1回の崖地の多い横浜では崖崩れが多く，地すべりや土石流にも関心があった。しかし，平野の多いが第4回大阪では，地震や液状化・地盤沈下災害の関心が多い結果となった。
地域の地形や地質とその大地で起こりやすい災害に関心がある地域性を感じた。
つまり，その地域にあった防災・減災アウトリーチが必要といえる。

市民フォーラムの開催

2017年７月九州北部豪雤• 災害時には，地域の繋がりの深さが重要であること，昼間の災害では現場状況を見て避難が可能なことなどがあげられるが，豪雤の最中の避難には危険が伴うので，事前の避難が大切でもある。

野々村・長谷川による

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2019/8/1

2018年西日本豪雤•••

7月7日4：30から豪雤，6：00車4台を高台に退避，6：51ため池越水，7：07ため池一部破堤，７：44ため池破堤，7：45
頃支谷奥の高台の家に避難，8：00頃
谷奥の家裏の崖で小崩壊，8：19家に戻り頑丈な蔵の2階に避難したとのこと
であった
支谷奥の住民の避難行動は，8：00頃
支谷奥の家裏の崖で小崩壊2か所発生，豪雤と低地の洪水で動けず，家の2階に避難した。
谷渡しに家を建てるなという言い伝え

同時期同じ四国の愛媛県西予市野村地区では，避難所が土石流や崖崩れを免れたが，洪水で冠水していた住民が最終的に避難した頑丈な蔵の2階（土山芳豊写真撮影提供）

大洲盆地での洪水被害と既往の減災対応

広島県坂町小屋浦地区• 土石流で被災した民家のすぐ近
くに水害碑（1907年7月の大雤のため土石流が発生し，44名死
亡，43家屋倒壊）がある• 石碑は100年で途切れると感じている口伝えによる伝承より，確実に長く伝わる方法であるので，その存在をうまく伝える必要性を感じる• たとえば，集落で行われる祭りなどの年中行事を水害碑の周りで行い，この時なぜ水害碑があるのか，防災専門家や集落の古老がその説明をし，場合によっては避難訓練的な要素を行事の中に組み込めないかなど提案したい

住民避難のあり方• 防災・減災上の観点から，急な崖や地すべりそして土石流・洪水が直接流下する範囲に留意し，土地利用を考えることが必要となる．地形・地質の成り立ちを知った地学防災教育の重要性を認識し，法的な危険個所の指定は有用であるが，指定箇所それだけを鵜呑みにしない見識も必要と考える。
• 石碑の活用の他に、豪雤時の非常の時には正常性バイアスを破るためにも，昔ながらの恐ろしげな言葉を使って避難を早めること「今夜は湿舌による激しい雤になる。蛇抜けが起こるので，大蛇に飲まれないように今すぐ避難しなさい」というのはどうだろうか。
• 被害を受けやすい土地・崖や避難のあり方そして避難所の位置などが重要。また，これらのアウトリーチ活動を継続・蓄積・継承することが大事と考える。その際には，関連する分野の研究者や関係機関との相互協力が重要であろう。

2014年9月御嶽山火山噴火• 今回の噴火で最も被害がでた噴石。これらの噴石のうち，最も遠方に飛来したものは，二ノ池新館および二ノ池本館付近
で，火口からの水平距離は約950mである．

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2019/8/1

2017年1月上百瀬融雪地すべり

ドローンを飛ばしてみた

二宮町は暴露量は県内でやや悪い（津波）脆弱性はハードでやや良い、ソフトはやや悪い
GNSは普通からやや悪い（津波：小田原地震5分後2.4ｍ、海岸平野は液状化）

駅から徒歩５分、3LDKマンションが1500万、買いますか（地震・津波）？

GNS

息抜きしましょう

私です52019/8/1

地盤に係わる法令について
8. 地盤と法令
9. 地盤と裁判訴訟について自然災害・地盤に係わる法令と訴訟• とても役立つ本です。

裁判例から見た地盤と裁判• 地盤の裁判は難しくて、専門家が少ない• 最近、地盤の相談・訴訟が増えている• 地盤技術者の判断必要• 審理期間は長い• 認容率（原告側の勝訴率）低い• 宅地の裁判多い• 地盤リスクの対象によって、判決の傾向がある• 宅地に係わる裁判例の分析必要• 専門家と弁護士とのチームワークが大事

8. 地盤と法令 135
8.1 法制度と裁判 1368.1.1 法制度 137
8.1.2 裁判 137
8.2 地盤リスクと法制度 140
8.2.1 法制度の分類と背景 140
8.2.2 主な法制度の構造 144
8.2.3 法制度と訴訟 144
8.2.4 裁判と専門家の関与 145

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9. 地盤と裁判 147
9.1 裁判例からみた地盤リスクの傾向 148
9.1.1 抽出した裁判例の概要 148
9.1.2 地盤リスクに関する裁判例の分析結果 149
9.1.3 地盤工学的判断の有無が判決に与える影響 153
9.2 裁判例にみる地盤リスクの判断 155
9.2.1 斜面崩壊の事例 155
9.2.2 河川事業関係の事例 158
9.2.3 地盤事故事例 159
9.2.4 土壌汚染事例 160
9.2.5 廃棄物処理施設地盤の事例 161
9.3 今後の課題と展望 162

宅地地盤の訴訟はどうしておこるの？
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裁判所・弁護士・宅建業者・消費者・技術者に買ってもらっている•••••••••••••

宅地の相談が多くなっています。家屋のクラックや傾きなどは、目で見てよくわかるので、建築業者に問い合わせて直してもらうか、保険で直すか、何とかなることは多いのです。
しかし、家屋の不具合を何度直しても直らない時があります。この場合には建築業者も音を上げ、実は家屋の不具合の原因が地盤によることが多いのです。地盤は、地表は見えるのですがその下の土や岩を直接見ることが出来ないので、どうしても水掛け論となり、話がこじれるとどうしても訴訟になってしまいます。
このような訴訟では、弁護士さんも地盤のことに詳しくないので地盤の専門家の意見が必要となります。そして、宅地の相談の１～ 2 割は訴訟にかかわってしまいます。
家の壁のクラックや柱の歪みがどうしても直らないというお宅の地盤を調べると、宅地が谷を埋めたやわかい地層と固い地山の境にあることがわかり（左図）、その地盤対策がなかったことに原因があったことがありました。この場合は一審から控訴審まで行きました。
また、宅地に隣接する崖や擁壁がなにかおかしいという相談もあり、いろいろと調べると、擁壁背後の地盤が押し出してきて、大変危険なことがわかったことがあります（右図）。この時、擁壁は倒れていないので、住民も擁壁を作った業者も危ない状態かどうかもよくわからないままどちらが直すかもめて訴訟となったのです。地盤の専門家が原因をはっきり説明
すると両者は和解し費用を出し合い擁壁を作り直すことができました。
宅地や崖は見えない地盤の不具合なので、どうしても原因がよくわからず解決するのは難しいようですが、地盤の専門家に相談するとみんなが納得して早目に解決することも多いようです。

地盤裁判編

町田の現場

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2019/8/1

多摩の現場

和解や訴えの取り下げの裁判例• 民事訴訟では，判決以外に和解や取り下げによって終局（裁判が終了）する場合もある• 民事第一審訴訟では判決で終局したものは約半数で，残りは和解や取り下げによって終局• 横須賀市で発生した崖の崩壊裁判例では，崖所有者が周辺の住民に損害賠償を訴えられた．しかし，被告側の地盤技術者の意見書により崖の崩壊が，単なる斜面崩壊でなく崖周辺の原告の土地を含む広域な地すべりによることが明らかになり，地すべりの原因が被告・原告ともにあることがわかった．そこで，両者の間で和解が成立し，両者が費用を分担しあうことで決着• 千葉の段丘崖からの土砂流出をめぐる裁判例では，崖下の原告住民が崖上の被告土地所有者に土砂流出防止の対策と土砂除去の損害賠償を訴えた．ここでも，被告側の地盤技術者が崖からの土砂流出は崖からの湧水が原因で，崖所有者の原告自身に土砂流出の責務があるとした意見書が裁判所に提出された時点で地盤工学上不利を感じた原告が訴えを取り下げた

まとめに換えて• 応用地質学の技術者は，地形や地質がどのように自然災害に係わっているかを研究しており、多くの成果を情報発信してきた• そして、自然災害の様々な現場、特に公共施設の被害調査や復旧業務で縁の下の力持ちになっている• しかし，実際には市民に向き合う機会は少なく，専門的な災害知識をわかりやすく消費者や法律家に伝える努力が必要と感じている• 災害調査結果を基に応用地質学的知見をまとめ，市民の皆さんの居住地域の災害に備える「アウトリーチ活動」を積極的に進めたい

皆さんのような活動が縮災に重要• 縮災：事前防災と災害後の速やかな復旧復興• 行政・企業（大学）そしてサードセクター（ＮＰＯ・ボランティア）が有用な役目

2019.4.29読売新聞

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