ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）

月次レポート

追加型投信／内外／資産複合／インデックス型

2024年
08月30日現在■基準価額および純資産総額■基準価額および純資産総額の推移
20,000

（円）

（億円）

7,000

18,0006,000

16,0005,000

14,0004,000

12,0003,000

10,000

2,000

8,000

1,000
0

6,000
2017/05/09

2019/07/24

純資産総額 【右目盛】

2021/10/14
基準価額 【左目盛】

2023/12/28

16,412円-141円
2,918.39億円■分配金実績（１万口当たり、税引前）
決算期
第7期
第6期
第5期
第4期
第3期
第2期
設定来累計

決算日
2024/04/25
2023/04/25
2022/04/25
2021/04/26
2020/04/27
2019/04/25

分配金0円
0円
0円
0円
0円
0円
0円

ベンチマーク 【左目盛】

・基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。
・信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
・ベンチマークは、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）、ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）、ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）、
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合、ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）、ＪＰモルガン
ＧＢＩ‐ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）、東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）およびＳ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）を12.5％ずつ組み合わせた合成指数です。
詳しくは、後記の「本資料で使用している指数について」をご覧ください。
・ベンチマークは、設定日前営業日を10,000として指数化しています。

・運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

■資産構成

■騰落率
ファンド
ベンチマーク

基準価額（１万口当たり）
前月末比
純資産総額

過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月
-0.9%
-0.3%
3.8%
-0.8%
-0.3%
3.9%

過去1年
9.7%
9.9%

過去3年
22.8%
23.7%

・実際のファンドでは、課税条件によってお客さまごとの騰落率は異なります。
また、換金時の費用・税金等は考慮していません。
・設定来のファンドの騰落率は、10,000を起点として計算しています。
・分配金実績がある場合は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

設定来
64.1%
67.8%

資産
国内株式
先進国株式
新興国株式
国内債券
先進国債券
新興国債券
国内リート
先進国リートコールローン他

基本
資産配分
12.5%
12.5%
12.5%
12.5%
12.5%
12.5%
12.5%
12.5%
0.0%

比率
13.1%
12.5%
12.4%
11.3%
12.2%
12.2%
12.7%
12.5%
1.0%

・比率は純資産総額に対する各マザーファンド受益証券の割合です。

■組入上位10通貨
通貨
1 日本円
2 米ドル
3 ユーロ
4 中国元
5 インドルピー
6 香港ドル
7 台湾ドル8 英ポンド9 ブラジルレアル
10 マレーシアリンギット

比率
38.0%
25.8%
5.3%
2.9%
2.7%
2.4%
2.3%
1.8%
1.6%
1.5%

・為替予約等を含めた実質的な比率です。

・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。・原則として、比率は純資産総額に対する割合です。・コールローン他は未収・未払項目が含まれるため、マイナスとなる場合があります。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）

月次レポート

追加型投信／内外／資産複合／インデックス型

2024年
08月30日現在■各マザーファンドの騰落率
マザーファンド

主要投資対象ＴＯＰＩＸマザーファンド
外国株式インデックスマザーファンド
新興国株式インデックスマザーファンド
日本債券インデックスマザーファンド
外国債券インデックスマザーファンド
新興国債券インデックスマザーファンド
東証ＲＥＩＴ指数マザーファンド
ＭＵＡＭ Ｇ－ＲＥＩＴマザーファンド

国内株式
先進国株式（除く日本）
新興国株式
国内債券
先進国債券（除く日本）
新興国債券
国内不動産投資信託証券
先進国不動産投資信託証券（除く日本）

過去1ヵ月
-2.9%
-1.7%
-2.7%
1.2%
-2.5%
-1.6%
2.8%
-0.4%

騰落率
過去3ヵ月
-2.0%
-1.5%
-3.3%
1.3%
-2.9%
-3.8%
2.6%
6.0%

過去6ヵ月
2.6%
6.4%
5.2%
-1.5%
0.8%
-0.5%
5.9%
9.9%

・各期間の騰落率は「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）」の運用期間に応じたものです。

■当月の基準価額の変動要因（概算）
国内株式
先進国株式（除く日本）
新興国株式
国内債券
先進国債券（除く日本）
新興国債券
国内リート
先進国リート
その他（信託報酬等）
分配金
基準価額

寄与度（円）-37-31-5223-53-3255-11-2－-141

・基準価額に与えた影響等をご理解いただくために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。（各資産の変動要因は、投資対象とするマザーファンドの値動き等より算出。）
・その他（信託報酬等）には、当ファンドで発生する信託報酬のほか信託財産留保額等の要因が含まれます。

・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。

■本資料で使用している指数について
・［国内株式］東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマー
クで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出される株価指数です。ＴＯＰＩＸの指数値及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関するすべての権利・ノウハウ及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
・［先進国株式（除く日本）］ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。Ｍ
ＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、ＭＳＣＩコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
・［新興国株式］ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。ＭＳＣＩエ
マージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
・［国内債券］ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合とは、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。当該指数の知的財産権およびその他一切の権利は同社に帰属します。なお、同社は、当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、当該指数を用いて運用されるファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
・［先進国債券（除く日本）］ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数のデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）とは、ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本）をもとに、委託会社が計算したものです。
・［新興国債券］ＪＰモルガンＧＢＩ‐ＥＭグローバル・ダイバーシファイドとは、Ｊ.Ｐ.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表している指数で、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的なインデックスです。現地通貨建てのエマージング債のうち、投資規制の有無や、発行規模等を考慮して選ばれた銘柄により構成されています。ＪＰモルガンＧＢＩ‐ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）とは、Ｊ.Ｐ.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表しているＪＰモルガンＧＢＩ‐ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。当指数の著作権はＪ.Ｐ.モルガ
ン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。
・［国内不動産投資信託証券］東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託全銘柄を対象として算出した東証ＲＥＩＴ指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。東証ＲＥＩＴ指数の指数値及び東証ＲＥＩＴ指数に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証ＲＥＩＴ指数に関するすべての権利・ノウ
ハウ及び東証ＲＥＩＴ指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
・［先進国不動産投資信託証券（除く日本）］Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックスとは、Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するＳ＆Ｐグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託（REIT）及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）は、Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックス（除く日本、配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックスはS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones TrademarkHoldings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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｢ｅＭＡＸＩＳ」専用サイト
https://emaxis.am.mufg.jp/

ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）
追加型投信／内外／資産複合／インデックス型ファンドの目的・特色
当ファンドは、ノーロード・インデックスファンド・シリーズ「ｅＭＡＸＩＳ」（イーマクシス）を構成するファンドの一つです。
■ファンドの目的
日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
■ファンドの特色
特色１ 各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマーク※に連動する成果をめざして運用を行います。
・ファンドの1口当たりの純資産額の変動率を合成ベンチマークの変動率に連動させることを目的とした運用を行います。
※東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）、ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）、ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）、ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合、ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）、ＪＰモルガンＧＢＩ‐ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）、
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）およびＳ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）の各対象インデックス（以下「ベンチマーク」という場合があります。）を12.5％ずつ組み合わせた合成指数をいいます。

特色２ 主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式（ＤＲ（預託証書）を含みます。）、公社債および不動産投資信託証券（リート）に投資を行います。
・合成ベンチマークとの連動を維持するため、先物取引等を利用し、株式、公社債および不動産投資信託証券の実質投資比率が100％を超える場合があります。
※ＤＲ（預託証書）とは、Depositary Receiptの略で、ある国の企業の株式を当該国外の市場で流通させるため、現地法に従い発行した代替証券です。株式と同様に金融商品取引所等で取引されます。

特色３ 原則として、為替ヘッジは行いません。
■ファンドの仕組み
・運用は主に各マザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
＜投資対象ファンド＞
ＴＯＰＩＸマザーファンド
外国株式インデックスマザーファンド
新興国株式インデックスマザーファンド
日本債券インデックスマザーファンド
外国債券インデックスマザーファンド
新興国債券インデックスマザーファンド
東証ＲＥＩＴ指数マザーファンド
ＭＵＡＭ Ｇ－ＲＥＩＴマザーファンド■分配方針
・年1回の決算時（4月25日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。
・分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）
追加型投信／内外／資産複合／インデックス型

投資リスク■基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、公社債の価格は市場金利価格変動 の変動等を受けて変動し、また、不動産投資信託証券の価格は保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減
リス ク等により変動するため、ファンドはその影響を受け組入株式や組入公社債、組入不動産投資信託証券の価格の下落は基準価額の下落要因となります。
為替変動
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。
リス ク
信用
リス ク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がな くな ること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性
リス ク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な 価格での取引となる可能性があります。また、不動産投資信託証券は、株式と比べ市場規模が小さく、一般的に取引量も少ないため、流動性リスクも高い傾向にあります。

新興国への投資は、先進国への投資を行う場合に比べ、投資対象国におけるクーデターや重大な 政治体制の変更、
カ ントリー・資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響を受けることにより、価格変動・為替変動・リス ク信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。
■その他の留意点
・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
・有価証券の貸付等においては、取引先の倒産等による決済不履行リスクを伴い、ファンドが損失を被る可能性があります。
・ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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手続・手数料等■お申込みメ モ
購入単位
購入価額

販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額※基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

換金単位

販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社においてお支払いします。

申込不可日

次のいずれかに該当する日には、購入・換金はできません。
・ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドン証券取引所、ロンドンの銀行、香港取引所、香港の銀行、オースト
ラリア証券取引所、シドニーの銀行の休業日※具体的な日付については、委託会社のホームページ（「ファンド関連情報」内の「お申込み不可日一覧」）をご覧ください。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
※ただし、2024年11月5日以降は、以下の通りとなります。
原則として、午後3時30分までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。なお、販売会社によっては異なる場合があります。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情（投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等）があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止するこ と、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない場合でも、ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入の申込みの受付を中止することがあります。

信託期間無期限（2017年5月9日設定）

繰上償還

受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。

決算日

毎年4月25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の決算時に分配金額を決定します。（分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。）
販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

課税関係課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人受益者については、収益分配時の普通分配金ならび に換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「ＮＩＳＡ （少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）およびつみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。ＮＩＳＡの概要
等については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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手続・手数料等■フ ァンドの費用
お客さま が直接的に負担す る費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額 ありません。
お客さま が信託財産で 間接的に負担す る費用
運用管理費用（信託報酬）

日々の純資産総額に対して、年率0.143％（税抜 年率0.130％）以内をかけた額
くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※上場投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

その他の費用・手数料

監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・外国株式インデッ クス マザーフ ァンド、新興国株式インデ ック スマ ザー
ファンド、外国債券インデックスマザーファンド、新興国債券インデックスマザーファンド、東証ＲＥＩＴ指数マザーフ ァンドおよび ＭＵ
ＡＭ Ｇ－ＲＥＩＴマザーファンドの換金に伴う信託財産留保額・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

本資料のご利用にあたっての注意事項等●本資料は、三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成した資料です。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。●本資料中のグラフ・数値等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。●投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
●委託会社（ファンドの運用の指図等）
三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第404号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会●受託会社（ファンドの財産の保管・管理等）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社＜ホームページアドレス＞ https://www.am.mufg.jp/＜お客さま専用フリーダイヤル＞ 0120－151034（受付時間 営業日の9：00～17：00）

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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2024年08月30日現在

販売会社情報一覧表
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は下記の販売会社まで

ファンド名称：ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）
登録番号等

商号

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マ
登録金融機関関東財務局長（登金）第633号
ネックス証券株式会社）
岩井コスモ証券株式会社（インターネット専用）
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号
ａｕカブコム証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
ＳＭＢＣ日興証券株式会社（ダイレクトコース）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株 登録金融機関
関東財務局長（登金）第10号
式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マ 登録金融機関
関東財務局長（登金）第10号
ネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩネオトレード証券
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第8号
ＦＦＧ証券株式会社
金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第5号
岡三証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
株式会社沖縄銀行
登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第1号
株式会社香川銀行
登録金融機関
四国財務局長（登金）第7号
株式会社熊本銀行
登録金融機関
九州財務局長（登金）第6号
株式会社京葉銀行
登録金融機関関東財務局長（登金）第56号
株式会社高知銀行
登録金融機関
四国財務局長（登金）第8号
ＧＭＯクリック証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第77号
株式会社十八親和銀行
登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号
大和コネクト証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3186号
立花証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第110号
ＣＨＥＥＲ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3299号
株式会社千葉銀行
登録金融機関関東財務局長（登金）第39号
株式会社東京スター銀行
登録金融機関関東財務局長（登金）第579号
株式会社徳島大正銀行
登録金融機関
四国財務局長（登金）第10号
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号
株式会社福岡銀行
登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
登録金融機関関東財務局長（登金）第624号
ＰａｙＰａｙ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2883号
ほくほくＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第24号
株式会社北國銀行
登録金融機関
北陸財務局長（登金）第5号
松井証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
丸三証券株式会社（※）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第167号
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（インターネット専用）
登録金融機関関東財務局長（登金）第5号
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第5号
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
登録金融機関関東財務局長（登金）第33号
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号
楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

登録番号等

商号

日本証券業
協会

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
第二種
日本
金融先物
金融商品
投資顧問業
取引業協会
取引業協会
協会

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金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第404号

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日本証券業

一般社団法人
日本協会

投資顧問業

一般社団法人
金融先物取引業協会○

・商号欄に＊の表示がある場合は取次販売会社です。 ・商号欄に（※）の表示がある場合は新規申込のお取扱いを中止しております。

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協会

三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社

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一般社団法人
第二種

一般社団法人

金融商品

投資信託協会

取引業協会○