情報提供用資料

2024年7月4日

大型テクノロジー関連株が上昇
米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式◼ 平素は「米国バイオ＆テクノロジー株オープン」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
◼ 当ファンドは、2024年6月10⽇に第37期決算を迎えました。本レポートでは、第37期の運用状況と、今後のバイオ＆テクノロジー関連株の見通し、及び当ファンドの運用方針についてお伝えいたします。

1. 第37期の運用状況
図表１ 分配金再投資基準価額の推移

決算発表が進むとともに株価は上昇(期間 2024年3月11日～2024年6月10日、日次)

第37期の当ファンドの分配金再投資基準価額は、+8.8％の上昇となりました。(図表1)
この期間の米国株式市場は、2024年4月初から下旬にかけてインフレの高止まりが予想以上に長期化するとの思惑から長期金利が上昇したため、小幅に下落しました。その後は、テクノロジー関連株を中心に好調な業績が多く発表されたことや長期金利の上昇が一服したことから、株価は堅調に推移しました。
為替市場は、2024年3月中旬から５月上旬にかけては、円が米ドルに対して下落する円安の動きとなりました。
その後は上下にもみ合いの動きとなりました。（図表２）1101081061041021009824/3/1124/4/1124/5/1124/6/11（年/月/日）※2024年3月11日を100として指数化

図表２ ドル円為替レート(期間 2024年3月11日～2024年6月10日、日次、TTMベース)（円）

人工知能（AI）関連株がアウトパフォーム

162

バイオ関連株とテクノロジー関連株の産業グループ別
パフォーマンスを見ると、人工知能（AI）関連市場の拡大から恩恵を受ける半導体・半導体製造装置株およびテクノロジー・ハードウェア・機器株が大きく上昇しました。また 、 メ デ ィ ア ・ 娯 楽 株 も S&P500 種 指 数 を ア ウ ト パ
フォームしました。
一方、決算内容が嫌気された運輸株や消費者サービス株、ソフトウェア・サービス株は下落しました。
また、バイオ関連株が多く含まれるヘルスケア機器・サービス株や医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエン
ス株も、S&P500種指数を下回るリターンとなりました。
(図表3)

158

円安

154

150円高

146
24/3/11

24/4/11

24/5/11※TTMは対顧客電信売買相場の仲値

24/6/11（年/月/日）図表３ S&P500種産業グループ別株価指数のパフォーマンス
（バイオ＆テクノロジー関連株）(期間 2024年3月8日～2024年6月7日、配当込み)
4.7%

S&P500種
20.5%

テクノロジー・ハードウェア・機器

11.4%

メディア・娯楽

1.7%

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

1.2%

金融サービス

0.8%

商業・専門サービス

0.6%

一般消費財・サービス流通・小売り-1.5%

ヘルスケア機器・サービス

-1.6%
-2.7%

ソフトウェア・サービス
消費者サービス

-8.8%
-20%

-10%

半導体・半導体製造装置

11.9%

運輸
0%

10%

20%

30%

※産業グループはGICS(世界産業分類基準)ベース※小数点以下第2位を四捨五入(図表２～3の出所)Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

この資料の最終ページに｢留意事項｣を記載しております。必ずご確認ください。

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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式

AI関連とその他テクノロジー関連銘柄は乖離
図表４は、当決算期のS&P500情報技術株指数とS&P500均等ウェイト情報技術株指数の推移です。
２つの指数は、構成銘柄は同じですが、前者が時価総額加重の構成比率である一方、後者は均等ウェイトであるという違いがあります。
同期間は、時価総額加重の指数は上昇したものの、均等ウェイトの指数はほぼ横ばいという結果になりました。
両指数の差は、AIの業績への寄与が大きい大型テクノロジー関連株の一角は上昇したものの、他のテクノロジー関連株のパフォーマンスはそれほど強くなかったことが理由です。
ちなみに、同期間のS&P500情報技術株指数の構成銘柄の中で、半数近い銘柄が下落しています。
ＡＩ投資が急拡大する中、従来に比べ予算が抑制されるIT分野が出てきている点が、乖離の要因の一つとして考えられます。今後もこのトレンドが継続するかについて、注視していく必要があると考えています。

図表４ S&P500情報技術株指数とS&P500均等ウェイト情報技術株指数の推移(期間 2024年3月8日～2024年6月7日、日次、米ドルベース、配当込み)
112
S&P500情報技術

108

S&P500均等ウェイト情報技術

104

100
96928824/3/824/4/824/5/824/6/8（年/月/日）※2024年3月8日を100として指数化(出所)Bloombergデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

図表５ 基準価額への影響が大きかった主な銘柄

AI関連株がプラス寄与(期間 2024年3月11日～2024年6月10日)

図表５は、第37期の基準価額への影響が大きかった主な銘柄です。
市場予想を上回る好業績を発表したアルファベットや、アップルなどの大型テクノロジー関連株がプラスに寄与しました。また、マイクロン・テクノロジーやクアルコムなどの半導体・半導体製造装置株も上位の寄与となりました。
一方、決算内容が嫌気されたソフトウェア・サービス株のセールスフォースやヘルスケア機器 ・サービス株のヴィーヴァ・システムズがマイナスに影響しました。

順位

プラス寄与銘柄産業グループ名

1

アルファベット

メディア・娯楽

2

アップル

テクノロジー・ハードウェア・機器

3

インスメッド医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

4

マイクロン・テクノロジー

半導体・半導体製造装置

5

クアルコム

半導体・半導体製造装置

順位

マイナス影響銘柄

産業グループ名

1

セールスフォース

ソフトウェア・サービス

2

ウ゛ィーウ゛ァ・システムズ

ヘルスケア機器・サービス

3

セルデックス・セラピューティクス

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

4

ファイブ９

ソフトウェア・サービス

5

ワークデイ

ソフトウェア・サービス※産業グループは、GICS(世界産業分類基準)ベース

２. 今後の市場見通しと運用方針
今後の米国バイオ＆テクノロジー関連株は、利下げの開始時期や11月の米大統領選挙に対する不透明感などから、上昇相場に一服感が出ると予想します。
米国の高額な医療費は、過去の大統領選において争点になってきたことから、バイオ関連株にとって株価の悪材料になる可能性があります。一方、企業業績は引き続き堅調であることから、下落した場面では押し目買いが入ると予想され、当面は上下にもみ合いの動きが続くと予想します。
今後の運用方針は、テクノロジー関連株については、メディア・娯楽株やテクノロジー・ハードウェア・機器株などの大型テクノロジー関連株や、持続的な成長が期待できるソフトウェア・サービス株を高位に組み入れます。一方、バイオ関連株は、特許失効による売上減少リスクが相対的に低い大型バイオ医薬品株を中心に投資します。また、有望な新薬を開発中のバイオ医薬品株については、銘柄を分散して組入れを行う方針です。

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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式

３. 基準価額にプラスに寄与した銘柄の紹介
図表６ マイクロン・テクノロジーの四半期売上高の推移

マイクロン・テクノロジー（MU、半導体）（テクノロジー関連株）(期間 2022年第4四半期～2025年第2四半期)（億米ドル）

高帯域幅メモリ（HBM）の需要拡大期待
マ イ ク ロ ン ・ テ ク ノ ロ ジ ー は 、 DRAM や NAND
フラッシュなどメモリー半導体の世界的大手です 。
DRAMにおける市場シェアは世界3位となっています。
図表６は、同社の四半期別売上高の推移です。同社の2023年度の売上高は、供給過剰によるメモリー市況低迷により大幅な減収となりましたが、2024年度以降は一転して増収基調が続くと予想されています。
メモリー需要の鍵を握るのが、生成AI向けデータセンターでの利用が進む高帯域幅メモリ（HBM）です。
HBMは、従来型のDRAMより高速でデータ処理が行える新型の半導体であり、大量のデータ処理を必要とする生成AI向けを中心に利用が急拡大しています。
図表７は、当決算期のマイクロン・テクノロジーの株価パフォーマンスです。業績拡大への期待感から同社の株価は堅調に推移しています。

インスメッド（INSM、バイオ医薬品）

10080604020
022年 23年 23年 23年 23年 24年 24年 24年 24年 25年 25年
Q4Q1
Q2
Q3Q4Q1Q2Q3Q4Q1Q2※2024年第3四半期以降は予想値※マイクロン・テクノロジーの決算期末は8月末

図表７ マイクロン・テクノロジーの株価パフォーマンスの推移(期間 2024年3月8日～2024年6月7日、日次)
（米ドル）
140
1301201101009024/3/824/3/2924/4/1924/5/10（バイオ関連株）
気管支拡張症薬で良好な臨床結果
インスメッドは、米国ニュージャージー州に本社を置くバイオ医薬品企業です。肺疾患治療薬に注力しており、有望な３つの自社開発品があります。
１つめは、難治性肺非結核性抗酸菌症治療薬の「ARIKAYCE」で、2018年に発売されました。
２つめは、肺高血圧症治療薬の「TPIP」で第Ⅱ相臨床試験（フェーズⅡ）段階です。
３つめは、気管支拡張症治療薬の「brensocatib」です。5月28日、同薬の第Ⅲ相臨床試験（フェーズⅢ）の結果が発表され、良好な結果を示しました。これにより、同薬は早期に承認される可能性が高まり、発表後の同社株価は2倍以上に急騰しました。
インスメッドは、「brensocatib」のピーク売上高を50億米ドル以上と予想しています。
図表８は、同社の売上高とEPSの推移です。今回のフェーズⅢの結果を受け、同社の中長期的な業績見通しに対する確度が上昇したと考えられます。
図表９は、当決算期のインスメッドの株価パフォーマンスです。良好な治験結果発表後に急騰した後も株価は堅調に推移しています。
＊上記は、個別銘柄の推奨を目的として示したものではなく、当該銘柄の株価の上昇および投資先ファンドへの組入れを保証するものではありません。

24/5/31（年/月/日）

図表８ インスメッドの売上高および1株当り利益（EPS）の推移(期間 2023年度～２０28年度、年次)（億米ドル）
1512（米ドル）
15

左軸：売上高右軸：調整後1株当り利益（EPS）

129

9

66

3

300-3-3-6-6
2023

2024

2025

2026

2027

2028（年度）※2024年度以降は予想値

図表９ インスメッドの株価パフォーマンス推移(期間 2024年3月8日～2024年6月7日、日次)（米ドル）6050フェーズⅢ
治験発表

4030
20
24/3/824/3/29

24/4/19

24/5/1024/5/31（年/月/日）(図表6～９の出所)Bloombergデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

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運用状況 （作成基準日 202４年6月10日）
設定来の基準価額の推移（20１５年３月１７日～2024年6月10日、日次）（円）
30,000（億円）
300

最近5期の分配金の推移

純資産（右軸）分配金再投資基準価額（左軸）25,000250

基準価額（左軸）

20,000200

15,0001502023/6/９０円

2023/9/１１

４５０ 円

2023/１２/１１５０ 円

202４/３/１１

1,3５０ 円

202４/6/１08５０ 円

設定来合計

10,000

100

5,000

500
2015/032017/03

2019/032021/03

2023/03

11,250円※分配金は1万口当たり、税引前です。
運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

0（年/月）

基準価額

1０,０41 円

純資産総額1３1.0 億円

※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額とは、設定来の分配金(税引前)を当該分配金(税引前）が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

セクター＆産業グループ別構成比
資本財・サービス
2.2%

組入上位10銘柄
銘柄名

短期金融商品等
0.8%
金融
2.0%

一般消費財・サービス
5.2%

ヘルスケア
34.3%
コミュニケーション・
サービス メディア・娯楽
16.9%
16.9%

医薬品・バイオテクノロ
ジー・ライフサイエンス
27.4%
ヘルスケア機器・サービス 6.9%

テクノロジー・ハードウェア・機器
6.5%

ソフトウェア・サービス

半導体・半導体製造装置11.8%

業種比率

1 アルファベット

メディア・娯楽

8.7%

2 メタ・プラットフォームズ

メディア・娯楽

7.2%

3 アップル

テクノロジー・ハードウェア・機器

6.5%

4 ケイデンス・デザイン・システムズ

ソフトウェア・サービス

3.6%

5 イーライリリー

医薬品・バイオテクノロジー・
ライフサイエンス

3.4%

6 クアルコム

半導体・半導体製造装置

3.0%

7 ブッキング・ホールディングス

消費者サービス

2.8%

8 リジェネロン・ファーマシューティカルズ

医薬品・バイオテクノロジー・
ライフサイエンス

2.8%

9 ボストン・サイエンティフィック

ヘルスケア機器・サービス

2.7%

10 マイクロン・テクノロジー

半導体・半導体製造装置

2.7%

20.2%

情報技術
38.5%

分配金につきましては、第37期は1万口当たり850円（税引前）とさせて頂きました。
なお、収益分配金水準の検討にあたっては運用効率悪化の回避を目的として、当初元本超過額を下回る水準で決定する場合があります。

実質株式組入比率

短期金融商品・その他組入比率

組入銘柄数

97.3％

2.7%

５7 銘柄

※上記はマザーファンドを通じた実質比率です（マザーファンドの組入比率を除く）。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

※組入比率は、米国バイオ＆テクノロジー株マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※セクター、産業グループはGICS(世界産業分類基準)ベース※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

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情報提供用資料

2024年7月4日現在

販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次販売会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○○○○○○○○（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

荘内証券株式会社

東北財務局長（金商）第1号○

頭川証券株式会社

北陸財務局長（金商）第8号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

松井証券株式会社

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号

○○

○

○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○

武甲証券株式会社

関東財務局長（金商）第154号○

関東財務局長（登金）第633号〇

関東財務局長（登金）第10号○○

関東財務局長（登金）第624号

〇〇

〇

○

○

○

（登録金融機関）株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）
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留意事項
SBI岡三アセットマネジメントについて
商号：SBI岡三アセットマネジメント株式会社
SBI岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

投資リスク■投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
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お客様にご負担いただく費用＜お客様が直接的に負担する費用＞■購入時
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■換金時
換 金 手 数 料 ：ありません。
信託財産留保額：ありません。
＜お客様が信託財産で間接的に負担する費用＞■保有期間中運用管理費用（信託報酬）：純資産総額×年率1.815％（税抜1.65％）■その他費用・手数料
監査費用：純資産総額×年率 0.0132％ (税抜0.012％)■有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用等を投資信託財産でご負担いただきます。なお、マザーファンドの当該費用につきましては、間接的にご負担いただきます。
（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続･手数料等」をご参照ください。

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