2018.6.17
スポーツ理学療法運営担当者

様2020に向けたスポーツに関わる事業～本会と都道府県理学療法士会との連携～

スポーツ支援推進執行委員会

都道府県理学療法士会とスポーツ支援の状況
1

国際大会
国内大会

2

3

4

5

6

7

8

9

10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24

競技 1 13
障がい 13
国体 8 17 18 21 22 26
全スポ 18 22 26 27 29 37 39 41

サポート
成長期

障がい 17 20 21 30 32 33 34 35 37
高校野球 2
競技 7

マラソン
テニス

3

4

6

7

8

9 13 16 17 18 20 21 22 23 24 27 34 35 38 41 45 47

9 13 16 18 23 24 30 34 38 41 47

競技 16 20 28 30 31 35 37 39 44
障がい 7 29
障がい 5 30 32 44

トレーナー養成（独自）3

8 11 13 15 20 21 22 23 28 35 37 39 41 42 43 44

講演，メディカルチェック

1

4

8

9 13 17 18 19 21 23 24 28 32 44 47

調査期間
回収

2018年5月調査
40都道府県（85％）

スポーツ支援推進執行委員会で行う事業
１．2020東京オリンピック・パラリンピック大会に向けて行う事業
オリンピック・パラリンピック大会に向けて，アスリート支援のために質の担保と要員の確保を目的とした人材育成事業を行う。この事業は，全国の自治体で予定される事前キャンプやプレ大会で地域の理学療法士が支援することを含んでいる。
また，公益事業としては，大会に向け理学療法士の視点でユニバーサルデザ
インが適切に配慮されるよう行政と連携を図ることや，一般ボランティアに対しての教育を指導者の立場から事業として実行する。
２．2020東京オリンピック・パラリンピック大会後のレガシーとする事業
スポーツに関わる理学療法士の質を向上させ，特に障がい者スポーツでは職能的事業として理学療法士の関わる領域を拡大させる。
都道府県理学療法士会においてはスポーツを活用して対象者の社会参加を促進する。また，養成校においてはスポーツ理学療法のカリキュラムに障がい者
スポーツを取り入れることによって，障がい者スポーツに興味を抱かせる土壌を構築する。
一方で現在の医療制度に対しては，急性期を経て回復期以降の「社会参加」に移行する際に理学療法士が関わる社会の仕組みや制度改革の提言を議論する場を設置する。
2017（H29）年3月「答申書」提出

アスリート関連事業
アスリート関連・（ジュニア）アスリートの新たな発掘の支援・アスリートのコンディショニン
グやトレーニングの支援

開催前

障がい者（児）スポーツ関連
・（ジュニア）アスリートの新たな発掘の支援
・障がい者アスリート・観客を東京オリンピックに受け入れる体制の整備
・ボランティアの育成支援
・オリ・パラの事前合宿で日本を訪れる
障がい者アスリートの支援
・障がい者（児）スポーツに関する啓発活動（PTの知識・技術の向上）※ 東京以外の地域を訪れる方，財政的に厳しい途上国やアジアから訪れる方をどう支援するか。（課題）

開催中
開催後

・アスリートのコンディショニン
グやトレーニングの支援（ポリクリニック※での活動）

・障がい者アスリートのコンディショニ
ングやトレーニングの支援（ポリクリでの活動）
・障がい者アスリート・観客に対する支援（競技面，生活面）

・オリンピック・パラリンピックで築いたレガシーの継承・発展※ 「ポリクリニック(polyclinic)」とは，選手村内に創設される「総合診療所」であり，医師や理学療法士，栄養士，などが選手や役員のメディカルサービスをサポートする場所である。

スポーツ理学療法事業に関する人材の推薦に関するご依頼
2020オリ・パラ大会が近づくにつれ，国内の各地域においてプレ大会の開催や各競技団体のキャンプ地となる事が予想され，都道府県理学療法士
会（以下，士会）においてスポーツに関する支援要請が増えることが想定されます。
これらの支援要請に応えていくためには，各士会において質の高いス
ポーツ理学療法を提供できる士会会員の育成と人材確保の体制作りが必要となります。
このような状況から，本会「All Japan」となった体制を構築する目的
で，各士会から以下のような人材の推薦をご依頼した。
【推薦者の定義】
１．スポーツ理学療法運営担当者
士会が運営するスポーツ関連事業の企画運営を統括し，かつ，スポーツ理学療法に興味を持つ会員のネットワーク形成化を牽引していく人材

２．スポーツ理学療法推進協力者
スポーツ理学療法の実務に携わり，スポーツ関連の研修会における講師・アシスタント等を務める
ことができる人材

本会との連携図
→

理都
学道
療府
法県
士
会

・関係性の構築，士会PR活動
・組織間連携←・理学療法会への依頼
・情報提供

→
→

←

・運営担当者
・研修会の情報提供

・研修会のアドバイス
・研修会の人的支援・入手情報の提供

日
理本
学
療
法
士
協
会

ウ行競組
ン政技織
）（団委
・ホ体員
他ス・会
ト ・
タ

・情報の提供・理学療法士の活用
依頼
・理学療法情報の発進←

・理学療法士の選考
・実務教育

本会の提案する「研修会」事業
本会事業
スポーツ理学療法「総論」「基礎」

都道府県理学療法士会主催による研修会（提案）各論
地域に合わせた競技種目，
開催時期

「応用」
「試験」
（実践・実績記録）「実践（現場）」

実技
現場

推薦者の「成果」＆インセンティブ
１．推薦士会内で漠然としていた「スポーツ理学療法」の指導者が複数人確立され，士会内の窓口が明確となる
２．本会が主催する研修参加後には，共通認識下での育成事業が実施可能となる
３．全国で統一された「質」の高いスポーツ理学療法サービスの提供が可能となる
４．全国に「スポーツ理学療法」のネットワークが確立され人的交流が円滑化される①ナショナルトレーニングセンター（NTC）の施設見学として，各士会代表者
50名程度での見学を検討する。
➁JPC関係は組織的な関係構築によって，今後検討をしていく。
❶2020オリンピック・パラリンピックの優先枠ではない。今後の申請ポイントには影響されると考えている。
❷2020大会が最終目標ではなく，レガシーとして人材育成（指導者）の推薦を受けたものと判断している。

ホストタウンとは…
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け，ス
ポーツ立国，グローバル化の推進，地域の活性化，観光振興等に資する観点から，参加国・地域との人的・経済的・文化的な相互交流を図る地方公共団体を「ホストタウン」として全国各地に広げていきます。
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/tokyo2020_suishin_honbu/hosttown_suisin/

ホストタウン推進調査 ～報告書～
平成29年3月
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
p44
2．ホストタウン事業を進める際の推進態勢の構築（1）パラリンピアンとの交流に向けた関係団体との連携
パラリンピアンとの交流を行う場合には，障がい者スポーツの体験事業等の実施にあたって，障がい者への接し方や指導等において専門知識・ノウハ
ウが必要となることから，障がい者スポーツ協会や各種競技団体，指導者協議会等の関係団体の協力を得ながら進めていくことが必要である。
（鳥取県，郡山市の取組事例より）

ホストタウンとしてできる事は…
都道府県の関係部署と関係が構築されていない都道府県士会であれば，次の行動が必要と考えます。
１．自治体，競技団体等の関係部署に理学療法士ができることをPR
・士会内でのスポーツ，障がい者スポーツ支援の実績
・士会内「スポーツ理学療法」の研修体制と人材の紹介
・ボランティア参加の意思表明
２．合宿やプレ大会等で訪れる国，チームの医療，コンディショニングに関する要望の確認（自治体を通じて）
３．地元の関係職種団体（医師，看護師，等）との協働のもとで活動
４．当該国，チームの要望に応じた活動（会場でのコンディショニング補助，救急対応補助，後方支援医療機関の紹介と連携，等）アクションプラン
１(First)知る

４つのステージ

知らせる（広報的視覚情報の発信）

２(Second) 観る・見る

観る機会を提供する

３(Third)

参加する体験，実施をする機会を設定する

４(Final)

支援する

継続可能な活動につなげる第2回全国特別支援学校

ボッチャ大会のボランティア〜ボッチャ甲子園〜での協力ボランティア募集
本大会は，パラリンピックの正式競技であるボッチャの特別支援学校への普及・啓発と共に，選手達の日々の成果を発揮する場として昨年8月に第1回大会が開催された。全国から多くの重度の障がい者選手が一堂に会し，2020年のパラリンピアン候補となる選手発掘や社会参加へのきっかけなど，多くの効果が期待され社会的にも注目度が高い大会である。
このたび第2回大会を，（公社）日本理学療法士協会は共催にて支援することとなった。会員には大会期間中の様々な活動を通して障がい者スポーツに触れていただき，今一度，理学療法と障がい者
スポーツ，障がい者支援などについて多くのことを学んでいただければと思う。皆様の熱いご協力，
およびこの経験を通し理学療法士としての成長を期待する。
大会日時 : 平成29年7月21日（金）開会式10時〜16時
ボランティア期間: 平成29年7月20日（木）の夕刻〜21日
会 場 : 港区スポーツセンター（東京都港区芝浦1−16−1）
主 催 : 一般社団法人日本ボッチャ協会，ボッチャ甲子園実行委員会
共 催 : 公益社団法人日本理学療法士協会
内 容 : 宿泊介助，大会運営，リハビリ相談，クラス分けの見学，等

ハンドサッカーの視察
視察日
場所
本会

2017年10月14日（土）9:30～11:30
東京都立墨東特別支援学校内体育館
東京都理学療法士協会 森島 健・板倉尚子・木ノ瀬翔太
日本理学療法士協会
梶村政司

視察に至る経緯
7月に本会として共催した「ボッチャ甲子園」でアンケート調査をしたところ，「東京都肢体不自由特別支援学校体育連盟主催のハンドサッカー大会のサポートを依頼したい」という，1通の回答から視察に行った。

車いす選手が利用しやすい生活環境，移動環境の整備を望む（特にトイレ，浴室，会場移動）。その際，選手が使いやすいというのはもちろんだが，介助スタッフが介助しやすい環境づくりも必要。

ポイントは生活介助をする上での生活面のコンディショニングリオ・パラリンピックの現場の「声」

２つ目のコンディショニング
最高のコンディショニングサポー
トも大事
しかし，，，，，，
生活介助・環境整備が重要
リオ・パラリンピック帯同・理学療法士
水泳 吉岡政子（広島県 アマノ病院）

生涯スポーツ関連事業（障がい者に関わる事業）◆障がい者スポーツに関わる事業
１．養成校に対する障がい者スポーツ教育普及支援事業
１）（公財）日本障がい者スポーツ協会主催認定校会議の紹介する・日本障がい者スポーツ協会では毎年認定校会議を実施しており，今後認定校を希望する養成校へ同会議を紹介し参加を促進する
２）講師派遣を希望する養成校の調査を行う
・希望する養成校の意向調査，電子メール活用する
３）学生ボランティアへ情報提供の仕組みを構築する

２．都道府県理学療法士会における障がい者スポーツの普及活動
１）地域障がい者スポーツ協会とタイアップした競技会の開催を検討する
２）障がい者の生涯スポーツの促進事業を検討する
３）障がい児・者のスポーツ参加と選手発掘事業と社会とのつなぎを構築する
４）本会内での全国障害者スポーツ大会を通じた連携を構築する
５）全国障害者スポーツ大会を視野に入れた地域での支援事業の普及と強化を検討する

３．障がい者アスリート支援事業
１）東京都（関東圏）にて本会員対象の中級指導員養成講習会を開催する
２）クラシファイア養成支援事業の普及活動を行う①全国障害者スポーツ大会障害区分研修会の紹介②（公財）日本障がい者スポーツ協会主催競技団体クラス分け連絡会議への出席③国内競技団体クラス分け講習会開催時の本会員への情報提供

生涯スポーツ関連事業（生活環境・労働災害・予防）◆生活環境支援事業
１．パラ競技会場周辺の環境調査→

東京都理学療法士協会との共同事業

１）地域のユニバーサルデザイン化の推進役となる
２）宿泊調査・公共施設・観光スポットにおける調査を行う
・既存のマップを利用し，理学療法士の視点による支援・助言を検討する

２．一般国民に対する支援事業○スポーツを通じて理学療法士にできる支援事業一般国民へのスポーツを通じた障害予防，生活習慣病予防，介護予防を支援する事業を検討する
・一般国民スポーツ愛好家などのスポーツを楽しむ大人・高齢者の支援，障害予防，生活習慣病の予防改善，介護予防等から支援する・スポーツを楽しむ子供の支援を，障害予防，成長（発育）の促進等から支援する◆労働災害に対する予防理学療法の普及
１．本会にあるデータの整理・労働災害理学療法分科学会，等で公表されているデータ整理を行う

２．理学療法士の参加による効果の検証
・企業病院，等で「労働災害」に関わる理学療法士の活動と実態調査を行う

JAPAN RAISING PROJECT
正規式名称

ジャパン・ライジング・プロジェクト「希望のある，人気上昇中の人，成長株」
略称

英語名称
サブタイトルJ-STAR PROJECT
J:Japan
S:Sport
T-Talent
A-Athlete
R-Rising
JAPAN RAISING PROJECT
世界で輝け未来のトップアスリート◆対象とするパラリンピック競技（5競技種目）：中学生年代～30歳代
・ボッチャ
・水泳
・パワーリフティング
・車いすフェンシング ・自転車都道府県理学療法士会への提案（１）新人教育プログラムのカリキュラム（必須）に導入
地域の士会単位で広報活動を行うことが有効であり，それには新人教育プログラムのカリキュラム内に「障がい者のスポーツ」を組み込むことを提案する。
新人プログラム受講者の人数から，障がい者スポーツを「体験」する設定は現実的ではない。したがって，座学を中心とした講義形式となる。ただし，以下の受講は，受講を免除する。
①障がい者スポーツ指導員の資格取得者（初級，中級）②下段の（２）１），実践場面の参加者（会場規模により定員制）（２）都道府県理学療法士会単位での事業
１）士会が支援する「障がい者スポーツ」イベントのボランティア事業
組織間での都道府県障がい者スポーツ協会や指導者競技会とのネットワークを構築し，地域の障がい者スポーツ・イベントの情報から支援事業を検討する。
①都道府県で開催される障がい者スポーツ大会への支援
・会場での義肢装具，車いすの相談や競技サポートやクラス分けなど理学療法士の視点で支援を行う。
②JPC主催ジャパンパラ大会への支援③日本スポーツ協会主催
ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト（J-STAR PROJECT）のボランティア活動
２）サポート理学療法士のための「ネットワーク窓口」の開設①障がい者スポーツのコンディショニングに関わりたいという理学療法士が問い合わせ先となる②選手発掘においては，競技をすすめたい障がい児・者がいる時の「つなぎ役」となる

本会からの提案
士会機能強化推進
執行委員会

スポーツ支援推進
執行委員会「高齢者支援」「介護予防・地域包括ケアの促進」という切り口で，都道府県士会が主体的に地方自治体と良好な関係を構築し，地域の総合事業等でPTが活躍できることを支援してきている。
具体的には，各士会が地方自治体（行政）との「顔の見える関係つくり」ができるように，各種の研修会などを開催した。

東京オリンピック2020関連事業へのPTの関りの促進が一つの課題となっている。
東京オリンピック2020が開催される1,2年前から，地方自治体が「ホストタウン」となり，各国の選手（パラリンピック選手を含む）の事前合宿の支援や住民との交流事業等が行われることが予想される。

「理学療法士」養成校への提案（１）授業化養成校カリキュラムに「障がい者スポーツ」の導入を提案することは，予算や時間的な要因からハードルが高い。したがって，一コマでも障がい者スポーツについての講義機会をつくるなど手軽なところから検討をして頂き，その講師については「派遣」という形で本会事業，もしくは士会での事業化を提案する。そうした前向きな事業化が可能となれば，レガシーとなり得ると考える。
カリキュラムの枠では，「スポーツ理学療法」や「義肢装具」に組み入れていただく。
本会に主働で共通の講義資料を作成し，地域でコアとなる会員に配布し講師を依頼する。
（２）情報提供
養成校の教員や学生に対して，士会で入手した「障がい者スポーツ」のイベントに関する情報を提供することで，地域を巻き込んだ活動につなげることを提案する。
その目的は，在学中より理学療法士として対象者の社会参加や目標設定において「スポーツ（運動）」をツールとして用いることを学ぶこと。また，個人の生涯学習や社会的なボランティア活動としての見識を深めること，だと考える。

（３）認定校の提案
障がい者スポーツのみならず，スポーツと理学療法に関する教養の一部として，障がい者のスポー
ツ活動を学ぶ機会を学生に担保することである。
【課題】①資格取得に関する手続きの理解不足②カリキュラム作成困難③外来講師確保の予算不足④スポーツ理学療への教育時間不足⑤障がい者の生活支援とスポーツへの教育時間の不足⑥スポーツ基本法の理解不足⑦教員の「障がい者スポーツ」の理解不足

障がい者スポーツを支える６つの資格
コーチ・179人
上級
758人
中級
障がい者スポーツ指導員
3,453人障がい者スポーツ医
510人

初級障がい者スポーツ指導員
19,042人

障がい者
スポーツトレーナー
181人
2018年5月31日現在

障がい者スポーツに関わる時の「理学療法士」像◆理学療法士は，何が他職種と違い「武器」を持っているのか
１）障害の質と動きが評価できる
２）障害，疾患の原因から対応を考えることができる
３）将来予測（予後）を考えることができる
４）持続可能な組織力がある
５）営利目的で動かない◆理学療法士としては，
１）単にフィジカル面だけを見ることなく，生活場面までの支援を行う
２）1つの競技だけにとどまらず，地域全体の活動（運営面，等のマネジメント）に関わっていく

地域の障がい者スポーツ協会と都道府県理学療法士会の連携
・地域においてはお互いの「窓口」を確認しあうことからのスタートが必要と考えるまとめ（確認事項）「スポーツ」をツールとした社会参加の促進
日本理学療法士協会では，2020東京オリンピック・パラリンピック
競技大会を通じて，理学療法士が「スポーツ」をツールとして対象者と社会をつなぐ活動を提案し，それに対応できる理学療法士を育成していく事業を行う。

１．2020東京オリンピック・パラリンピック
・ポリクリニック（動員）育成研修会ではない

２．士会内に「スポーツ理学療法」の窓口開設
・士会員への情報提供
・会員と支援競技のマッチング

３．「スポーツ理学療法」に関わる会員の育成
・フィジカル・ケア面の育成
・フィジカル・ケアに限らない育成

社会との結びつき（つなぎ役）
2020年はあくまでもきっかけの一つであり，それだけに限定せずに，我々はこれからのスポーツを通した支援の在り方を構築していく必要があると考えています。
昨今の高齢化社会とともに医療制度は変遷をとげ，昔と比べ入院期間は短縮されました。リハビリテーション職種の視点からみると，「日常生活への復帰」がゴールとなり，歩行自立や在宅生活レベル獲得を目指した理学療法の機会が大半となってしまっています。もちろんそれらが必ずしも悪いわけではありませんが，障害を活動制限とせずに，今あるべき機能の中でできることは何か，その次は何が可能になればさらなる社会参加が目指せるのかを考えながら，一人一人の障害に深く向き合う。以前はそのような時間が当たり前のように理学療法の一環として含まれていました。そのような時間を若い会員達が得られる機会が少なくなってしまったことは，理学療法士としての経験の幅の制限となっており，非常に残念です。
本会は，障がい者やスポーツ支援を通して，それぞれの会員が改めて「障害」や「障がい者」に真摯に向き合う機会や経験を得ていくことを期待しており，それらによって，我々「理学療法士」の質が向上し，皆さんが「自分が理学療法士である」ことに対してより誇りを持って過ごしていけるようになっていくこと願っています。
JPTAニュース8月号 連載：障がい者スポーツと理学療法士

Vol.6

2020以降の遺産「するべき事業」「地域における，
スポーツの活性化を目的として，理学療法士のもつ専門的な知識を発揮することで，関わりを深めていく」

１．スポーツに関わる理学療法の職域拡大
・都道府県理学療法士会と地域のスポーツ団体との交流
・養成校カリキュラムへの障がい者スポーツ単位設定

２．スポーツを通じた「社会参加」の促進
・医療制度の提言できる検討会の設置
・職域の拡大