ファンドレポート

販売用資料

スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）

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２０１５年７月１５日

投資対象ファンドの見直しについて
今般「スカイオーシャン・コアラップ（安定型/成長型）」は、投資対象ファンドの見直しをおこないました。今後も市場環境の変化に対応して適切なポートフォリオの見直しをおこなうことで、安定的した収益の獲得をめざします。

変更後の目標資産配分比率について新たに外国債券資産内における投資対象ファンドとして「大和住銀／ウエリントン・ワールド・ボンド（適格機関投資家専用）」を追加しました。
変更後の外国債券資産内の組入れファンドおよび資産毎の目標資産配分比率は以下のとおりです。

投資対象ファンドの追加と配分比率の変更
安定型

ファンド名

変更前

変更後

成長型
変化幅

変更前

変更後

変化幅

FOFs用外国債券インデックス・ファンドS(適格機関投資家専用）

5.6％

4.7％

▲0.9％

9.2％

7.8％

▲1.4％

FOFs用新興国債券セレクト・ファンドS(適格機関投資家専用）

5.6％

4.7％

▲0.9％

9.2％

7.8％

▲1.4％

大和住銀/ウエリントン・ワールド・ボンド（適格機関投資家専用）

－

1.7％

＋1.7％

－

2.8％

+2.8％

※変化幅は端数処理の関係で数値が異なる場合があります。

各ファンドの目標資産配分比率
スカイオーシャン・コアラップ（安定型）

スカイオーシャン・コアラップ（成長型）●上記は2015年7月15日現在のものであり、各ファンドの目標資産配分比率は、適宜見直しをおこないます。また、実際の組入比率と異なる場合があります。
●資産配分比率は端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。

組入れの目的について
外国債券資産は、世界的な低金利環境が今後も続けば収益性の低迷が、逆に金利が上昇へと転じれば債券価格の下落が懸念されます。現在の各国の金融政策は、経済状況等に応じる形でまちまちの動きを見せており、全体としての方向性を捉えにくくなっております。「スカイオーシャン・コアラップ（安定型/成長型）」における外国債券資産は、国債を実質的な投資対象とするファンドが中心となっているため、国・通貨・セクター・債券種別などを戦略的かつ機動的に変更させる機能を持つ「大和住銀/ウエリントン・ワールド・ボンド （適格機関投資家専用）」を投資対象として追加することで、収益性の強化・改善を図ることができるものと考え、組入れることといたしました。
当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

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販売用資料

大和住銀／ウエリントン・ワールド・ボンド（適格機関投資家専用）について 【委託会社：大和住銀投信投資顧問株式会社】
ファンドの特色★世界の優良なソブリン債券を中核としたポートフォリオを構築しつつ、公社債や通貨を対象とした機動的アクティブ戦略を組入れることで安定的なパフォーマンスをめざします。
★実質的な運用は、ウエリントン・マネージメントカンパニーLLPおよびウエリントン・マネージメントインターナショナル・リミテッドがおこないます。

リスク管理
機動的なアルファの源泉《 ウエリントン・マネージメント・カンパニー・LLP およびウエリントン・マネージメント・インターナショナル・リミテッド について 》•ウエリントン・マネージメント・グループ・LLPは米国で最も歴史のある大手独立系運用会社グループのひとつです。
•ウエリントン・マネージメント・カンパニー・LLP（所在地：米国）およびウエリントン・マネージメント・インターナ
ショナル・リミテッド（所在地：英国）は、ウエリントン・マネージメント・グループ・LLPが直接もしくは間接的に100％出資する現地法人です。
•50か国以上にわたる機関投資家ならびにミューチュアル・ファンド・スポンサー向けに、米国ならびにグローバルの株式、債券、アクティブ資産配分などのポートフォリオを運用しています。

マクロ

中核的な
ソブリン債
ポートフォリオ

国別配分

リスク均衡の取れた世界のソブリン債を組入れ
クレジット※当運用プロセスは今後変更される可能性があります。

中核的
ソブリン債
国別配分
銘柄選択

機動的な収益源泉
マクロ
国別配分
クレジット

通貨管理
長期的かつ戦略的な観点から通貨のエクスポージャーを債券とは独立して管理

資産配分
リターン目標リスク許容度
投資ガイドライン

リスク・モニタリング
相関分析
感応度／シナリオ分析
エクスポージャーの監視
ガイドラインレビュー

ポートフォリオ

グローバルな通貨に分散して投資※資金動向、市況動向、信託財産の規模などによっては、上記の運用ができない場合があります。

■ポートフォリオ見直し後の配分比率について
資産国内株式国内債券先進国株式先進国債券※端数処理の関係で合計値100％とならない場合があります。

ファンド名

安定型

成長型

FOFs用JPX日経インデックス400ファンドS（適格機関投資家専用）

3.4%

7.3%

FOFs用日本株配当ファンドS（適格機関投資家専用）

0.6%

1.2%

FOFs用国内株式エンハンスト運用戦略ファンド（適格機関投資家専用）

1.7%

3.7%

FOFs用国内債券インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

7.4%

3.8%

FOFs用日本物価連動国債ファンドS（適格機関投資家専用）

3.0%

1.5%

FOFs用世界ハイインカム入替戦略ファンドS（為替ヘッジあり）（適格機関投資家専用）

11.9%

6.1%

HYFI Loan Fund －JPY-USD クラス

7.4%

3.8%

FOFs用外国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

6.0%

9.9%

FOFs用外国債券インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.7%

7.8%

大和住銀／ウエリントン・ワールド・ボンド（適格機関投資家専用）

1.7%

2.8%

新興国株式

FOFs用新興国株式セレクト・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.6%

4.3%

新興国債券

FOFs用新興国債券セレクト・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.7%

7.8%

国内リート

FOFs用J-REITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.0%

4.0%

FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.3%

2.7%

FOFs用MLPインデックスファンド（適格機関投資家専用）

0.7%

1.3%

FOFs用グローバル・コモディティ（米ドル建て）・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.0%

2.0%

海外リート等
コモディティ

ヘッジファンド

TCAファンド（適格機関投資家専用）

4.0%

3.0%

FOFs用 FRMシグマ・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.0%

3.0%

ヘッジファンド・リターン・ターゲットファンド・為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）

8.0%

6.0%

Global Absolute Return Strategies Fund- Class DA, H, JPY

8.0%

6.0%

FOFs用 FRM ダイバーシファイド・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

12.0%

9.0%

BlueBay Investment Grade Absolute Return Bond Fund- クラスS-JPY

4.0%

3.0%

当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

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ファンドの投資リスク
ファンドは、 値動きのある有価証券等に投資しま すので、 基準価額は変動しま す。 したがって、 投資者の皆さま の投資元本は保証されているものではなく、 基準価額の下落により、 損失を被り、 投資元本を割り込むことがありま す。 信託財産に生じた利益および損失は、 全て投資者の皆さま に帰属しま す。 投資信託は預貯金と異なりま す。
株価変動リスク、 金利変動リスク、 リートの価格変動リスク、 MLPの価格変動リスク、 商品（ コモディテ ィ） の価格変動リスク、 為替変動リスク、 信用リスク、 流動性リスク、 カントリーリスク、 資産等の選定・ 配分に係るリスク、 ヘッ ジファンドの運用手法に係るリス
ク、 仕組み債券に係るリスク、 ブローカーの信用リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼その他の留意点
・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
・ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申し込みメモ信決託

期間 無期限（2015年5月26日設定）
算⽇ 毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）です。 ただし、初回決算日は2016年7月11日です。
年1回の決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配をおこなわないことがあ収益分
配 ります。分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益等の全額とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
購入
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購
入価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金
価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
換⾦代⾦ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申し込みを受け付けないものとします。
購 入・換 金（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 ⽇・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日課
税
関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客さま が直接的にご 負担いただく 費 用【 購 入 時 】
購入価額に3 . 2 4 ％（ 税抜3 . 0 ％） を上限 として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料【 換 金 時 】
ありま せん。
信 託 財 産 留 保 額▼お客さま が間接的にご 負担いただく 費 用【 保有期間中】
純資産総額に対して年率1 . 5 5 3 3 3 ％～1 . 8 6 7 2 7 ％程度（ 税抜1 . 4 3 8 2 7 ％～1 . 7 4 4 7 2 ％程度）
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1 . 3 6 0 8 ％（ 税抜1 . 2 6 ％） に当ファ
実質的な運用管理費⽤ ンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0 . 1 9 2 5 3 ％〜0 . 5 0 6 4 7 ％程度（ 税抜0 . 1 7 8 2 7 ％〜0 . 4 8 4 7 2 ％程度） を加えた、（ 信 託 報 酬 ） お客さまが実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度（監【 保有期間中】査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等をそ の 他 の 費用 ・ 手 数料示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりま す ので、上限額等を事前に示す こ とができま せん 。ま た、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりま せん 。

委託会社およびファンドの関係法人● 委託会社● 受託会社● 販売会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 [ファンドの運用の指図]
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第2831号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会
三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）株式会社横浜銀行 ［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（登金）第36号
加 入 協 会 ： 日本証券業協会、 一般社団法人金融先物取引業協会[ファンドの財産の保管および管理]＜ご留意事項＞ ◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆ ご購入のお申し込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。◆ 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数開発元もしくは公表元に帰属します。