Fund Report

販売用資料

スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）

２０１７年２月７日

２０１７年１月 運用実績速報
運用実績■スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）の基準価額の推移■基準価額と資産毎の月間寄与額（概算）
安定型

前月末比

成長型

前月末比

（基準価額）

9,405円-9円

9,279円

+8円

騰落率

配分比率

寄与額

配分比率

寄与額

国内株式

1.8%

7.7%

13円

14.2%

23円

国内債券

-0.6%

26.3%

-14円

12.0%

-6円

先進国株式

0.9%

8.7%

7円

13.7%

11円

先進国債券

-1.5%

7.6%

-11円

14.4%

-20円

新興国株式

3.9%

1.0%

4円

1.5%

6円

新興国債券

0.6%

0.4%

0円

0.8%

0円

国内リート

0.9%

3.0%

3円

5.0%

4円

海外リート等

1.0%

3.0%

3円

5.0%

5円

コモディティ

-2.0%

1.0%

-2円

2.0%

-4円

ヘッジファンド

0.0%

40.6%

1円

30.8%

1円

0.6%

-2円

0.5%

-1円

その他

-信託報酬

---11円--11円

合計-100.0%-9円

100.0%

8円

※

※
※
※

騰落率は、月初の各投資信託証券が基本資産配分比率どおりに運用されたと仮定した場合の値です。
月中に新たに組入れられた投資信託証券があった場合、その寄与は加味しておりません。寄与額も同様の前提で算出しています。
配分比率は1月末日の配分比率です。
寄与額は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
その他の配分比率は短期金融資産等の比率です。また、その他の寄与額には、月中の資産配分変更の影響等が含まれます。

■期間別騰落率
1ヶ月

3ヶ月

6ヶ月

1年

設定来

安定型

-0.1%

2.6%

1.8%

1.4%

-6.0%

成長型

0.1%

5.4%

5.0%

3.7%

-7.2%

（2015/5/26 ～ 2017/1/31、日次）

10,50010,000
9,500
9,000
8,500

安定型
8,000

成長型

7,500
15/5

15/8

15/11

16/2

16/5

16/816/11※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※各ファンドの基準価額は信託報酬控除後の値です。

■1ヶ月間の高値・安値
高値

安値

安定型

9,450円 (1/5)

9,334円 (1/25)

成長型

9,338円 (1/5)

9,163円 (1/25)＜市場動向＞
基準価額は、国内債券比率の高い安定型は下落する一方、株式比率の高い成長型は上昇しました。
世界的な景気回復期待から、内外株式は前月に引き続き上昇しました。内外債券は、国内では日銀の国債買入オペの減額懸念から、海外ではインフレ率の上昇などから下落（債券利回りは上昇）しました。海外リート等は、ＭＬＰの上昇が貢献しました。コモディティは、天然ガスの下落などによりマイナスとなりました。

トピックスおよび見通し■ 市場の主役は債券から株式へ
1月20日、米国ではトランプ氏が大統領に就任しました。同氏について、パイプライン建設促進などインフラ重視の政策を即座に実行する点は評価される一方、ＴＰＰ脱退表明など保護主義的な政策に対しては懸念の声が上がっています。
しかし、ＮＹダウが一時史上最高値を更新するなど、株式市場は堅調な展開となっています。背景には、昨年後半からＯＥＣＤの景気先行指数が上昇トレンドに入るなど、世界景気が回復局面入りを見せている状況があります。また、ドイツでは昨年12月のインフレ率（前年同月比）が0.8％から1.7％に上昇し、ＥＣＢ（欧州中央銀行）目標値の2％に近づくなど世界的にインフレ率が上昇し始めていることにも注意が必要です。
こうした状況から、米国では追加利上げだけでなく、ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）が量的緩和で購入してきた債券の保有残高を今後も維持するのかにも注目が集まっています。欧州でもインフレ率上昇から金融緩和の出口が意識され、先行して金利は上昇しています。今後は、これまでのような世界的な金融緩和下での債券主役の市場から、ファンダメンタルズの改善を背景とした株式主役の市場になっていくものと考えられます。
当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

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安定型
新興国債券 0.4％
先進国債券 7.7％

国内債券
26.6％

債券
35％

成長型

国内株式 7.6％
先進国株式 8.7％株式
17％

新興国株式 1.0％
国内リート 3.0％
海外リート等 3.0％
コモディティ 1.0％

オルタナティブ
48％
ヘッジファンド
41.0％

新興国債券 0.8％

国内株式 14.2％

先進国債券
14.6％
国内債券
12.3％

債券
28％株式29％

オルタナティブ
43％
ヘッジファンド
31.0％

先進国株式
13.7％

新興国株式 1.5％
国内リート 5.0％
海外リート等 5.0％
コモディティ 2.0％

※ 「安定型」とは元本保証を意味するものではなく、「成長型」と比較して安定的な運用を目指すファンドであることを意味しています。
※ ヘッジファンドとは、多様な資産に様々な手法を用いて投資することで、利益を追求するファンドです。
※ 国内債券（安定型：26.6％、成長型：12.3％）には、国内債券の代替資産とみなした、為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図る世界債券ファンド（安定型：16.0％、成長型：7.4％）およびバンクローンファンド（安定型：4.0％、成長型：1.8％）の値も含みます。
※ 先進国債券（安定型7.7％、成長型：14.6％）には、一部を新興国債券に投資するファンド（安定型：2.4％、成長型：4.6％）の値も含みます。
※ 海外リート等（安定型：3.0％、成長型：5.0％）には、MLPファンド（安定型：1.0％、成長型：1.7％）の値も含みます。
※ 各ポートフォリオの目標資産配分比率は、2016年12月22日現在のものであり、適宜見直しを行います。また、実際の組入れ比率と異なる場合があります。
※ 資産配分比率は端数処理の関係で合計値が100％とならない場合があります。

※ 上記はイメージ図であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）
スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）

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２０１６年９月７日

ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、MLPの価格変動リスク、商品（コモディティ）の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、資産等の選定・配分にかかるリスク、ヘッジファンドの運用手法にかかるリスク、仕組み債券にかかるリスク、ブローカーの信用リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼ その他の留意点•

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

•

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモファンドの費用▼お客さま が直接的にご 負担いただく 費 ⽤【 購 入 時 】
購入価額に3 . 2 4 ％（ 税抜3 . 0 ％） を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料【 換 金 時 】
ありま せん。
信 託 財 産 留 保 額▼お客さま が間接的にご 負担いただく 費 ⽤【 保有期間中】
純資産総額に対して年率1 . 5 5 3 3 3 ％～1 . 8 6 7 2 7 ％程度（ 税抜1 . 4 3 8 2 7 ％～1 . 7 4 4 7 2 ％程度）
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1 . 3 6 0 8 ％（ 税抜1 . 2 6 ％） に当ファ実質的な運用管理費用 ンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0 . 1 9 2 5 3 ％〜0 . 5 0 6 4 7 ％程度（ 税抜0 . 1 7 8 2 7 ％〜0 . 4 8 4 7 2 ％程度） を加えた、（ 信 託 報 酬 ） お客さまが実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度【 保有期間中】（監査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額そ の 他 の 費用 ・ 手 数料等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりま す ので、上限額等を事前に示す こ とができま せん 。ま た、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりま せん 。

委託会社およびファンドの関係法人

 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会
ホームページ： http://www.soam.co.jp/

 受託会社
 販売会社

三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］
当ファンドの販売会社については次ページ【販売会社一覧】をご覧ください。 ［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。当資料のお取り最終ページをご覧ください。
扱いについては最終ページをご覧ください。

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商号等加入協会

株式会社京都銀行

登録金融機関：近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2938号

日本証券業協会

株式会社群馬銀行

登録金融機関：関東財務局長（登金）第46号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社東京都民銀行

登録金融機関：関東財務局長（登金）第37号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第1977号

日本証券業協会

株式会社東日本銀行

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第52号

日本証券業協会

株式会社八千代銀行

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会

株式会社横浜銀行

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会＜ご留意事項＞
 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
 ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。
したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
また、今後予告なく変更される場合があります。
 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
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