Discussion Paper No.381 号
転形問題に関する伊藤解法の検討

柘植徳雄

2017 年 12 月 25 日

TOHOKU ECONOMICS RESEARCH GROUPGRADUATE SCHOOL OF ECONOMICS AND

MANAGEMENT TOHOKU UNIVERSITY

27-1 KAWAUCHI, AOBA-KU, SENDAI,
980-8576 JAPAN

転形問題に関する伊藤解法の検討
柘植徳雄*
＜要約＞
宇野弘蔵は、価値論において価値の実体と形態を区別する「次元の相違論」を打ち出したが、そこには価値実体による価値形態の規制関係が明瞭ではない難点が残されていた。
伊藤誠の転形問題の処理は、この問題に対する宇野学派の解決策の到達点と思われるが、
しかしそこにもまだ不明瞭な点が残されている。それは価値実体としての投下労働量（熟練度等に伴う修正を施したもの）が生産価格を数量的にいかに規制するかという問題である。
本稿ではその問題について検討を試み、逐次転化論との統合の必要性を指摘した。その過程で見いだされた重要な事実は、貨幣表現たる生産価格の背後にある生産価格価値体系
が、数量関係を不変とした逐次転化によって求められることである。そのほか本稿では、逐次転化が総価値＝総生産価格価値という条件下で遂行可能であることから、総計一致の二命題の一方のみが成立すると考えられること、また、総計一致の二命題は伊藤解法のいう実体面でしか主張できないことも指摘した。
伊藤解法の検討を通じて明らかになったのは、マルクス価値論における産業連関分析の有効性である。そこでこの点についての整理も試みた。

＜目次＞
１．はじめに２．伊藤誠による転形問題の解法
３．伊藤解法の検討(1) 伊藤解法の疑問点(2) 伊藤解法における生産価格価値の解明(3) 転形問題解法における逐次転化論(4) 産業連関論にもとづく伊藤解法の全体構造の解明
４．産業連関論とマルクス価値論
５．おわりに*

東北大学大学院経済学研究科
1

１．はじめに
宇野弘蔵の『経済原論』（宇野［1950/52］宇野［1964］）における価値論はマルクス『資本論』のそれとは異なったものであり、価値の実体と形態の違いを強調する「次元の相違論」を生み出した。しかし、宇野自身はこの観点を価値から生産価格への転形問題に活かすことができず、転形はマルクスと同様の手法によって数値例で示され、費用価格の生産価格化の問題も手つかずのままに止まった。「価値の生産価格への修正という側面」（櫻井［1974：186 頁］）を拭い去れなかったのである。日高［1964］による転形問題の扱いも、費用価格の生産価格化を無視した点では宇野と同様であった。
こうした転形問題における次元の相違論の不徹底は、鈴木鴻一郎編『経済学原理論』（鈴木編［1960/62］）以降、宇野学派の後継者（大内秀明［1964］、櫻井毅［1968］など）に
よって克服されてきた。しかし価値と価格の次元の相違の強調は、かえって転形問題の不在の指摘に導き、今度は「価値規制の空洞化」（櫻井［1974：186 頁］）が問題視される状況が生じてしまった。その後はこの点についての改善が試みられ、山口重克（山口［1985］）
による価格変動の二重の重心論、すなわち必要生産物連関と剰余生産物連関の想定の下での、必要労働部分における補填原則と、剰余労働部分における平均利潤原理にもとづく自由度のある再配分という考え方に結実していった。そこでは、資本家による生産手段、労働者による生活手段それぞれの買い戻しによる補填を超えた部分が剰余となるが、生活手段の補填には弾力性があるとされた。この補填原理と再配分による把握は、伊藤誠（伊藤［1981］［1989］）にも共有され、伊藤はさらに「生産された価値の実体」と、価値形態たる生産価格を介して「取得される価値の実体」との関係を示すことで、生産価格の背後にある労働による量的規制関係を明らかにしようとした。新田滋は、「転形問題論争は、宇野学派の「次元の相違論」を踏まえた伊藤誠によって実質的には解決されていたといってよい。
」（新田［2009b：30 頁］）と伊藤解法を高く評価している。伊藤の解法は、新田のほか
青才高志（青才［1990］）、吉村信之（吉村［2011］）によっても評価されたのであるが、しかし新田、青才の場合には、のちに本論でみるように伊藤解法に対して疑問も提起していた。そのほか小幡道昭も、『価値論の展開』（小幡［1988］）時点では伊藤解法を評価していた。ちなみに、そこでの労働量とは熟練度等に伴う修正を施した投下労働量である。
ところで、宇野学派の中では小幡が価値論を独自に進化させている点が注目される。そこで、重要な原論学者である氏の所説を紹介しておこう。その方向性は、マルクス価値論
を古典派と共通の客観価値説へと、また同様に搾取理論を剰余理論へと包摂しようとするものである。
小幡は当初（小幡［1988］の公表時点）、山口、伊藤と同様の考え方に立っていたが、補填原理を生産手段のみに限定しようとする志向性を有していた。生活資料の量の決定原理
は、生産手段の量のように技術的客観的に決定されるものではないと考えたのである。そのため小幡［2009：152 頁］では、生産手段の回収を補填、生活物資の回収を取得と呼んで区別した。小幡［2016］ではさらに明確に、「労働量ｌi は、生産手段とちがって物量と2

して直接補填されるものではない。再生産に必須の投入の補填の対象は、モノとしての生産手段の束ａi に限定されるべきなのであり、労働力にまで拡張すべきではない。」
（６頁）
と、また、
「労働力に関しては、労働人口Ｎを維持するのに、どれだけの生活物資ｂを必要とするかに技術的な基準があるわけではない。生産手段の「補填」と、生活物資を消費し生活過程を通じておこなわれる労働力の「形成」ないし労働人口の「維持」は原理的に区別すべきなのである。」（８頁）と述べた。小幡は、生活資料の再生産の原理の異質性を考えて、［経済原則＝補填原理＋整合化原理（節約原理）］としたうえで「社会的再生産＝経済原則＋剰余」（小幡［1988：138 頁］）と整理したが、小幡［2016］では、「この剰余は、
従来のマルクス経済学における剰余価値ではな」く、「総生産物から生産手段を補填した残余であり、」「純生産物に相当する。
」（８頁）と述べるに至ったのであった。
スラッファ流の客観価値説への接近がうかがわれるが、それは価格決定方程式の考え方において明瞭になる。小幡［2009］ではまだ、生産手段と労働量という客観的な生産条件、
これに「労働力の再生産条件」（小幡［2016：６頁］）が加わって生産価格が決まるという考え方に立ち、通常のマルクス経済学が考えるように、１日当たりの賃金総額＝１日当たりの生活物資総額と想定して、可変資本を生活資料によって置き換える手続きを認めていた。その時点では、「一定の生活水準のもとで、全体としてどれだけの労働量を供給するかに生産技術的な決定関係がない」（小幡［2009：163 頁］）にしても、それは歴史的趨勢か
ら捉えた性質でしかなく、マルクス経済学における必要労働＝労働力価値＝賃金財投下労働量という従来の理解に踏みとどまっていたのである。しかし小幡［2016］になると、この点の理解を翻した。１日当たりの賃金総額＝１日当たりの生活物資総額は、支出される労働時間が可変的なのであるから、事後的には成立しても、賃金率決定の条件として生産価格方程式と連立させることは許されないと主張するようになったのである。この結果、生産価格方程式における賃金率と利潤率は自由度をもった体系となり、賃金先決のマルク
ス型の生産価格方程式からは離れることになった（注１）。こうして小幡価値論は、投下労働価値説を古典派の客観価値説――価格は需要と関係なく供給側の生産条件だけで決まるとする考え方――の部分集合にまで後退させ、同様に搾取論も剰余の理論の部分集合をなすものと結論付けたのである。ただし、貨幣賃金率を決定する労働市場を想定することは可能であるとして、貨幣利子率先決型のスラッファとは異なって賃金率先決型のラインは譲っていない。
しかし以上のような小幡の主張は、にわかに理解し難い。たしかにスラッファは、賃金に剰余が含まれることを考えて、賃金をも純生産物として扱うようにしたのであろうし、
おそらく小幡の指摘するように、必要生活資料が可変的な点も問題と考えたのかもしれな
い。けれども、「何時間の労働ｌi に引き延ばされるのかわからない労働力が売買されるという搾取論の枠組みを外し、賃金率ｗが単位時間あたりの価格であり、労働市場は一定量の労働がこの単価を基準に売買される「市場」であることを銘記する必要がある。」（小幡［2016：９頁］）といい、労働時間の裁量性、変動性を過度に認めるのはどうであろうか。

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たしかに、「労働量ｌi は、生産手段とちがって物量として直接補填されるものではない」（６頁）が、労働投入係数であるｌi は技術的諸条件によって最も効率的な水準に予め決まっていることは否定できないのではないか。労働時間の長さが労働投入係数ｌi の下での生産数
量ｘi を規定するのであるが、その労働時間は、短期的には資本－賃労働の対抗関係や労務管理に影響される面があるにしても、理論的な再生産期間においては、景気循環過程による平準化機構を前提としつつ、社会的文化的歴史条件によって決められており、一定水準に定まるとしても問題はないのではないか。生産手段の投入係数も技術条件によって変化することに変わりはないのであるから、小幡のような考えでは、労働量の補填の弾力的側面を強調し過ぎることになりはしないか。
小幡価値論（小幡［2009］）の特徴は、宇野学派として初めて生産価格をスラッファ流に
価格方程式から一挙に導くとともに、経済原則を労働概念ではなく物量概念で説明することで、労働価値説や価値法則への言及を控えるようになった点にあった。剰余労働の存在については、支配労働量＞投下労働量の関係から、価格体系とかかわりなく、労働者の供給する労働が、賃金を介して買い戻される生産物に含まれた労働量よりも常に多くなるとして、「マルクスの基本定理」と同様の考え方を説いた（注２）。労働価値説には、価値の労働量による形成、搾取、生産価格形成、社会的労働配分、生産価格の歴史性、さらには
労働疎外、物神性といった点を説明する役割が与えられているが、小幡は労働価値説の役割から生産価格の形成原理を除く方向に転換したのだといえよう。さらには、スラッファ
的要素、産業連関分析的要素の導入に積極的であり、純生産物、剰余生産物という概念を二次元ベクトルで表示し、数量体系、価値体系での展開を図ったのであった。
いずれにせよ、価値法則への言及を避けるとともに、可変資本部分についての投入財的解釈を放棄し、賃金率と利潤率の決定に自由度を認めて古典派、スラッファと同様の「客観価値説」の線まで後退した小幡の主張は、衝撃的であり、今後深く検討しなければならないが、筆者には今のところ十分説得的とは思われない。よって、宇野学派による転形問
題解法の到達点としては伊藤の主張を念頭に置くこととし、本稿では伊藤解法の検討にとどめたい。
さて、こうした宇野学派による次元の相違論を基本とした価値論は、大内力にも引き継がれているが、氏は市場価格の生産価格への収斂を通ずる労働力の社会的配分の規制に労働価値説の意義をみる（大内［1982］）。労働による生産価格の量的規制への関心は薄く、したがって大内［1982］には伊藤の解法についての評価はない。大内の場合は、価値が実体的関係を基礎にしていることが価値法則の根拠となっていると考えているのである（注３）。すなわち、「実体的な関係を考えるならば」、総価値＝総生産価格、総剰余価値＝総利
潤は、「とうぜんの命題になってしまう」のであるが、それは、労働生産物であり、労働の体化した価値である総生産物「にどのような名目価格が付せられようとも、その価値がふえるわけでも減るわけでもない」からである。総生産物の一部が労働力の再生産に充てられるため労働者に引き渡されるのだし、総生産物の他の一部は生産手段の補填に充用され4る。残された剰余生産物が資本の利潤になるしかなく、したがって「総剰余価値が総利潤と一致する」のは「当然のことなのである」（461 頁）。そして生産価格に対する価値の規制については、各産業部門の資本の利潤率が等しくなるように生産価格が形成されており、その背後で社会的な労働配分が行われているのであるが、与えられた需要に対する供給が一致しない場合には、市場価格の変動がシグナルとなって資本移動が促され、均衡的な資本の配分、したがってまた労働配分が行われる形で、価値による生産価格の規制が作用しているというのである（注４）。
こうした大内の説明が今ひとつ明快でないのは、「実体的な関係」の意味が掘り下げられていないからであろう。これは産業連関分析による物量体系と労働体系の双対関係を説くことなどでより明瞭になるのではないか。
以上、宇野学派による転形問題の解法について簡単にみてきた。宇野学派では、生産価格体系の背後に存在する価値の実体がいかなる規制力を発揮しているかについての考察は希薄になっていた。大内力［1982］のように、価値の実体による生産価格の規制関係など、価値が実体的関係を基礎としていることからすれば自明であり、あえて仔細に考究すべき意味はないとする立場も依然有力なのかもしれない。しかし、価値の実体と生産価格の関係性について、労働の対象化された生産手段および生活資料の補填、ならびに剰余生産物の再配分の把握にとどまらず、労働がどのように生産価格を規制しているかまで関心を抱くならば、さらに踏み込んだ考察が必要とされよう。宇野学派では伊藤［1981］［1989］が独特の発想でこの問題に見通しをつけ（注５）、その解法は青才［1990］、新田［2009ａ］［2009ｂ］、吉村［2011］らに支持されている。特に新田［2009ａ］［2009ｂ］は、青才［1990］の研究を踏まえて伊藤の解法を詳しく検討している。しかし、伊藤の解法にはまだ指摘されていない問題点があるし、青才、新田の検討もその点を見逃している。それは、「次元の相違論」が価値から生産価格への転形問題を不要としうるかどうかという論点である。そこで本稿では、そうした観点を中心に伊藤解法について検討することとしたい。
以下、２節では伊藤による転形問題の解法について紹介し、３節ではその論理構造を解析するとともに、問題点について検討する。そこでは伊藤解法の逐次転化論による補強を試みる。続く４節では、マルクス価値論にとって投入－産出分析が重要であることを指摘し、最後に５節で残された課題についてふれる。
２．伊藤誠による転形問題の解法
伊藤誠の経済原論（伊藤［1989］）では、抽象的労働の量的規定性が投入－産出の技術的諸条件から決定されることが指摘されている。すなわち、
石炭１/４kg＋鉄１/６kg＋１/３時間の労働→石炭１kg
石炭１/２kg＋鉄１/３kg＋１/３時間の労働→鉄１kg
石炭３/20kg＋鉄１/10kg＋１/５時間の労働→綿花１kgという連立方程式から、石炭、鉄、綿花の各１単位に対象化された労働量が求められる。

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さらに置塩と同様に下記の連立方程式からｎ種類の生産物についての対象化された労働量が導き出されるとする。
ｔｊ＝Σａｉｊｔｉ＋ｌｊ （i＝１,･･･,ｎ）
ここで、ａｉｊは第ｉ部門から第ｊ部門への投入係数、ｌｊは第ｊ部門の労働投入係数であって、第ｊ生産物に対象化された労働量ｔｊは、このように投入－産出の技術的諸条件から客観的に確定される投入係数、労働投入係数から決まってくるのである。
さらに、「生産物１単位に対象化される労働量の決定関係は、さしあたり各生産工程の相対的規模にかかわりなく示されている」が、「最終生産物の必要量や相互比率が与えられれ
ば、その再生産のために生産手段をもふくむ各種生産物の生産過程に現在および過去の労働の社会的配分が適切におこなわれてゆかなければならないことも、そこに示唆されている。
」（58 頁）と述べられている。本来であれば、最終需要の体系が投下労働量の部門間配分を規制する面だけではなく、総労働量の制約の下に、最終需要となる純生産物、したがってまた総生産量も規定される面にも言及すべきであるが、その点にはふれられていない。
また数量的側面については、スラッファの「生産方法」と同様に、費用構成の基礎となる数量関係にのみ着目している。
ついで伊藤は、不変資本、可変資本、つまり生産手段と生活手段は補填される必要があ
り、剰余労働のみに自由度があって不等労働量交換の余地を残しているとする（63～65 頁）。
さらに伊藤は、ボルトキェヴィッチ＝スウィージーの三部門（生産財、賃金財、奢侈財）
モデルを用い、転形問題との関連で、「生産された価値の実体」としての労働量と「取得される価値の実体」としての労働量の関連について、剰余労働部分のみが総量同一で再配分され、生産手段と必要労働部分は補填される関係にあることを指摘して、価値の形態である生産価格の背後にある価値の実体の動きを整理している。そして、生産価格を介して取得される剰余価値、生産物価値の総量（＝労働量）が、生産された剰余価値、生産物価値の総量（＝労働量）に等しいことを指摘し、これがマルクスのいわんとした総計一致の二命題であるとする。その場合、商品全体についてのみならず個別商品ついても、生産財と賃金財の部分について、「生産された価値の実体」としての労働量と「取得される価値の実体」としての労働量が等しいことを示している。
伊藤［1981］［1989］によって、宇野学派の「次元の相違論」を数理的に説明する試みを、もう少し詳しくみておこう。吉村［2011：46～47 頁］による伊藤解法の整理に従えば、諸商品における「生産された価値の実体」をＷｔ、価値の形態をＷｐとすると、
Ｗｔ＝ΣＣｉ＋ΣＶｉ＋ΣＭｉ
Ｗｐ＝ｘΣＣｉ＋ｙΣＶｉ＋ｒΣ（Ｃｉｘ＋Ｖｉｙ）となる。価値実体は時間表示、価格形態は価格表示である。価値を価格表示する係数ｘ、ｙ、ｚでＷｐの式の対応する部分を除すと、価格形態で取得される諸商品の価値実体 Wｔ´（時間表示）は、Wｔ´＝ΣＣｉ＋ΣＶｉ＋ｒΣ（Ｃｉｘ＋Ｖｉｙ）/ｚ6となるという。
伊藤[1981：324 頁]は上記のような関係を、ボルトキェヴィッチ＝スウィージーが用いた価値計算・価格計算の表を利用して、以下の表１～表３のように整理している。ここでは、貨幣商品金の価格の度量標準を、金 35 分の１オンス＝１ドルとし、その金生産に必要とされる労働時間を、１時間ではなく２時間と仮定している。これは、ボルトキェヴィッチ＝スウィージーとは違って、価値と価格の次元の相違を明確に表現するためである。その結果、ボルトキェヴィッチ＝スウィージーの場合にはｚ＝１であったが、ここではｚ＝１/２となっている。ｘ、ｙはそれぞれ不変資本、可変資本の時間単位からドル単位への換算率（ドル/時間）で、それぞれ 16/25、8/15 である。また利潤率は 25％となっている。
表１ 対象化された価値の実体（億時間）
生産部門

不変資本 可変資本 剰余価値

生産物の価値

Ⅰ

225

90

60

375

Ⅱ

100

120

80

300

Ⅲ

50

90

60

200

合計

375

300

200

875

表２ 生産価格としての価値の形態（億ドル）
生産部門

原料費等 労賃費

利潤

生産物の生産価格

Ⅰ

144

48

48

240

Ⅱ

64

64

32

160

Ⅲ

32

48

20

100

合計

240

160

100

500

注；原料費等、労賃費、利潤の名称は伊藤［1989］による。
表３ 取得される価値の実体（億時間）
生産部門

不変資本 可変資本 剰余価値

生産物の価値

Ⅰ

225

90

96

411

Ⅱ

100

120

64

284

Ⅲ

50

90

40

180

合計

375

300

200

875

この３表によって、価値の実体と価値の形態の次元の相違がわかりやすく示されている。
そして、生産価格での交換で実現される「取得される価値の実体」を示すことによって、労働次元では剰余労働部分でしか再分配が行われないことが明確にされている。
なお、生産価格への換算の際には、利潤率は生産価格次元で設定され、利潤は、不変資

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本、可変資本に各々の換算率を掛けた費用価格に対して利潤率を乗じたものとなっている。
そして、「取得される価値実体」としての剰余価値への転換は、その利潤をｚ＝１/２で割って求められている。また、費用価格の不変資本、可変資本を「取得される価値の実体」
としての労働時間に変換する際には、先の換算率 16/25、8/15 で割って求められている。
「取得される価値の実体」が求められるプロセスでは、各部門の資本家が生産を継続するために、自部門の「商品生産物を販売して得た貨幣を再投資し、消費した生産諸要素を買戻」（325 頁）している。不変資本部分の価額は、「貨幣に実現されたのち、その貨幣額の１/ｘの数値の労働時間を価値の実体としてもつ生産手段を生産価格で再購入するのに用いられ」る。可変資本部分の価額も、「貨幣に実現されたのち賃金として支出され、その価格の１/ｙの数量の労働時間を価値の実体としてふくむ必要生活手段をまえと同数の労働者に取得せしめるとともに、それらの労働者の生きた労働をつうじ可変資本の価値を実体的に補充することになる。
」こうして、表１と表３の不変資本部分、可変資本部分は、「生産価格での諸商品の売買を通じて」「同じ大きさで再現することになる。」他方、「剰余生産物に対象化されている剰余労働時間」については、その具体的な取得プロセスに言及する
ことなく、「各部門の利潤」「によって入手される剰余生産物の価値実体」は、利潤の１/ｚの数値の労働時間を含むものであるが、「全体としての剰余価値の実体」「が利潤」「の大きさに比例して各部門に配分されるものとみることもできる。
」と述べている（325～326 頁）。
こうして、表１と表３を比較すると分かるように、部門１、部門Ⅱ、部門Ⅲは、「生産価
格をつうじてそれぞれ 375、300、および 200 億時間の労働量を、411、284、および 180 億
時間の労働量と交換している。
」（326 頁）しかし、こうした労働量交換の不一致は「理論的に不整合なことではない。
」表３は「交換取引の出発点となるものではなく、Ｗ´－Ｇ´－
Ｗとしての流通の結果を示すものであり、そこで」取得される剰余価値は「資本家によって単純に消費される」からである。このようにして、「もととおなじ量で補填される」不変
資本部分と可変資本部分が「生産的に用いられることによって、」「次年度にも」表１にみられる価値構成が「各部門をつうじて再生産されてゆく」「のである。
」（326 頁）
３．伊藤解法の検討(1)伊藤解法の疑問点
次に、以上に紹介した伊藤誠による価値の実体と形態に関する三面の立体構造について検討してみよう。
伊藤は、表１のように３つの生産部門における生産活動によって価値の実体が商品に対象化されるが、それは表２のような生産価格で販売され、さらに再生産維持のためその販売代金を用いて価値実体としての労働量が含まれる商品が購入される結果、表３のように価値実体が取得されるという。具体的には、第１部門は 375 億時間の価値実体（労働量）を有する商品を、411 億時間の価値実体（労働量）を有する商品と交換する。また、第Ⅱ部
門は 300 億時間の価値実体を有する商品を、284 億時間の価値実体を有する商品と、第Ⅲ

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部門は 200 億時間の価値実体を有する商品を 180 億時間の価値実体を有する商品と交換する。その結果、対象化された価値実体と取得された価値実体との間で、総価値と総剰余価値が一致する総計一致の二命題が成立するという（伊藤［1981：326～327 頁］）。
伊藤解法が用いている３表では、各表の行が当該部門の投入における労働・価格構成（供給）を示し、各表の列が当該部門の販路別の労働・価格構成（需要）を示している。例えば表２では、部門Ⅰの商品生産物である生産財の費用構成は原料費等 144 億ドル、労賃費
48 億ドル、利潤 48 億ドルであるが、その販路は、部門Ⅰへ 144 億ドル、部門Ⅱへ 64 億ド
ル、部門Ⅲへ 32 億ドルとなっている。そうするとその背後で生じる労働量の計算では、不変資本部分の換算率 16/25 から逆算して、部門Ⅰは同じ部門Ⅰから 225 億時間相当の生産財を購入し、部門Ⅱは部門Ⅰから 100 億時間相当の生産財を、そして部門Ⅲは部門Ⅰから
50 億時間相当の生産財を購入することになる。ここでは通常の産業連関表とは行と列が逆になっている。同様にして部門Ⅱの商品生産物である賃金財の価格構成は原料費等 64 億ド
ル、労賃費 64 億ドル、利潤 32 億ドルであるが、その販路は部門Ⅰへ 48 億ドル、部門Ⅱへ
64 億ドル、部門Ⅲへ 48 億ドルとなっていることから、可変資本部分の換算率８/15 から逆算して、部門Ⅰは部門Ⅱから 90 億時間相当の賃金財を購入し、部門Ⅱは同じ部門Ⅱから 120
億時間相当の賃金財を、そして部門Ⅲは部門Ⅱから 90 億時間相当の賃金財を購入することになる。この場合、各部門の可変資本部分が生産価格表示の賃金財の形態で投下資本を構成しているのであるが、それは計算上の便宜的措置であって、実際には労働量レベルでは必要労働の形態に、また生産価格レベルでは貨幣賃金の形態にありながら、労働者に支払われた賃金で賃金財が購入された最終的な結果を反映したものなのである。最後に部門Ⅲの商品生産物である奢侈財の費用構成は原料費等 32 億ドル、労賃費 48 億ドル、利潤 20 億ドルであるが、その販路は部門Ⅰへ 48 億ドル、部門Ⅱへ 32 億ドル、部門Ⅲへ 20 億ドルとなっている。剰余価値部分の換算率１/２は平均換算率であるが、これで逆算すると部門Ⅰ
は部門Ⅲから 96 億時間相当の奢侈財を、部門Ⅱは部門Ⅲから 64 億時間相当の奢侈財を、そして部門Ⅲは同じ部門Ⅲから 40 億時間相当の奢侈財を購入することになる。
こうして表３のような「取得される価値の実体」の表が形成される。表１、表２は各部門、各構成要素が相互連関的な関係をもった投下労働方程式、生産価格方程式であるが、表３は部門間での補填および取得関係にもとづく結果表でしかなく、相互連関的な関係が含まれているわけではない。この結果表から奢侈財部分が消費されて、表１の出発点としての投入財の投入が定まり、労働による生産過程を経て、表１の投入労働構成、同時に表２の投入価格構成が出来上がる。
しかし、以上の説明にはわかりにくい点がある。
１）生産価格の成立に伴う価値実体次元における労働体系の変化が不透明であること
第１の疑問は、再配分された剰余価値は部門間での商品交換を通じて相手側から取得されるとしているのであるが、販売する商品では剰余価値の再配分は起こっていないのに、購入する商品では何故剰余価値の再配分が起こっているのかという点である。貨幣での購9買がなされる直前の販売価格提示の際に剰余価値の再配分が起こっているとしないで、貨幣を媒介とした商品の購入に結びつけて剰余価値の再配分が生じるとする説明はわかりにくい。果たして、購買する側にとってだけ購入商品の剰余価値の再配分が生じるとする支
配労働価値説的な見方は首肯できるであろうか。そもそも生産価格が成立している際には平均利潤が形成されているのであるから、その背後で剰余価値の再配分が生じていることにはならないのであろうか。支配労働価値説的な説明を行うよりも、生産価格の背後で投下労働量の評価替えが起こっているとした方が、説明としてはわかりやすいのではないか。
つまり、剰余価値の再配分に対応した投下労働レベルにおける価値実体の修正・変化を論じる必要はないかという疑問である。
２）対象化された価値から生産価格への換算率が不変資本、可変資本、剰余価値で異なることが説明されていないこと
伊藤解法が不思議なのは、労働量＝価値実体から生産価格への乖離率の数値の意味については不問にして（注６）、その背後で進行する商品交換プロセスに伴い各生産部門の労働量がどう変化しているかだけを追跡していることである。梅沢［1991］が、伊藤解法における価値と生産価格、すなわち「労働」の世界と「交換」の世界の数量的連関を無視している点を批判したし（注７）、さらに遡れば、伊藤の価値実体から生産価格への乖離率ｘ、ｙ、ｚが労働量＝価値から生産価格価値への転換率と価格の度量標準を掛け合わせた変数
であると指摘した高須賀［1979］に、批判の端緒があったと考えられる。伊藤の採用しているボルトキェヴィッチ＝スウィージーによる価値から価格への乖離率が、不変資本、可変資本、剰余価値で何故違うのか、これを説明するためには、剰余価値の再配分に伴う生産価格価値概念が必要になってこよう。
伊藤の三層の立体構造論における、生産価格価値の不在の問題については平石［1996］［2010］によって指摘された。この生産価格価値の構成要素をなす価値は投下労働量＝価値のそれとは異なる。この点については神田［1999］、和田［2003］［2014］も指摘している。平石は、高須賀と同様に、伊藤の価値実体から生産価格への乖離率ｘ、ｙ、ｚを労働量＝価値から生産価格価値への転換率と価格の度量標準を掛け合わせた変数と捉えており、
伊藤の表１と表２の関係からすれば、ｘ、ｙ、ｚは、それぞれ 16/25＝（28/25）×（４/７）
、
８/15＝（14/15）×（４/７）
、１/２＝（７/８）×（４/７）に分解できるという（平石［1996：
153 頁］）。これに対して伊藤は、「ｘ、ｙ、ｚは、」「従来の取扱いにおけるように、価値な
いし価値価格による交換関係を前提し、そこからの乖離率を示すものと解されていないのであ」って、「たとえばドルと労働時間の比率を次数とするもので、商品生産物の価値の実体と生産価格を連結する係数をなして」（伊藤［1981：340 頁］）いるのだという。高須賀＝平石のような主張には、「生産価格の規定にさきだち、「価値価格」を必然的なものとして論証しうるか否か、という問題を回避しえない」（341 頁）と述べて、伊藤は批判しているのであるが、「価値価格」ではなく「価値」による交換関係であればどうなのかは述べられていない。置塩は、価値実体である労働量が対象化された「価値」と、修正価値として10

の「生産価格価値」との間で議論しているのであるから、「価値価格」の不在を根拠とした伊藤の批判は成功していないように思われる。また伊藤は、係数ｘ、ｙ、ｚの次数だけについて気にしており、それらの値が異なることには注意していないことがわかる。
伊藤は係数ｘ、ｙ、ｚの値がどのようにして形成されたかについては何ら疑問を持っていないのであって、投下労働量と生産価格との関係については、ボルトキェヴィッチの転形手法を利用するのみで、両者の関係の数量的意味については何も語っていないのである。
しかし、この関係性こそ転形と言われてきたものではないのか。宇野学派でも青才［1990］
が、「価値の生産価格に対する」「質的規制関係はすでに明らかにされた」が、「さらに進んで、その質的規制が貫徹する限り生産価格はいかなる数値にならざるをえないかを問題にしなければならない。」（70 頁）と問題提起はしたのであるが、残念ながら、伊藤解法が「個別資本における費用価格部分の素材的・価値的・価格的補填等の、個別的規制関係・個別資本における価値法則の貫徹様式」を「明らかにした」ことに満足して、伊藤解法の部分的手直しで済ませてしまったのであった。
なお、ついでにこの転形過程における数量体系について述べておくと、一定の物量体系を前提に、投下労働体系、剰余価値再配分に伴う生産価格価値体系、生産価格体系が同時に存在しているのであって、転形過程では数量体系の修正は生じない。理念的な生産価格
から現実の市場価格が乖離した場合にのみ、資本の部門間移動による数量体系の変化が起こるのであり、その際には産業部門間における直接労働の配分が変化するのである。
青才［1990］は、「従来の転形論争においても述べられてきたように、価値関係が与えられれば、費用価格の価格的回収および利潤の投下資本額に応じた分配を充たす生産価格体
系の各項の比率が得られ、さらに伊藤氏および小林弥六氏にならって貨幣商品金の乖離率を特定化すれば生産価格の絶対値が得られ、生産価格は前提としての価値関係によって一義的に決定されることになる」と述べているが、続けて、「だが、これは未だ表面的なことでしかなく、価値の生産価格への規制を充全な意味で論証したことにはならない。なぜなら、価値体系と生産価格体系の数値上の函数関係を指摘しただけでは、逆に、生産価格から価値への逆転形」「を主張することも可能に見え、また、価値による規制によって成立した生産価格体系がその前提としての価値体系に変更をもたらすならば、運動は悪無限となり、価値の生産価格への規制と生産価格の価値への規制とが同等の資格において自己を主張することができるからである。
」と指摘している。そして、「この逆転形という発想の可能性を封じ、」「悪無限を断ったところに、伊藤氏の」「資本の運動に即して価値と価格の関連を捉えた意義がある」（97～98 頁）と結論付けている。
たしかに、逆転形の可能性を封じた点は伊藤解法の大きな貢献といえようが、そもそも逆転形は宇野学派にとって簡単に受け入れられるものであろうか。投入係数と実質賃金を所与として生産価格体系ができるが、その投入係数だけで価値体系も成り立つことからそうした批判が提起されたのであるが、宇野学派なら「経済原則」と「経済法則」の違いから、伊藤の解法を待たなくとも逆関係が難しいことがいえるのではないか。宇野学派にと11

って深刻な問題ではないにもかかわらず、青才はこの点を重視し、むしろ「費用価格の価
格的回収および利潤の投下資本額に応じた分配を充たす生産価格体系の各項の比率が得られ」ることを「表面的なこと」と低く評価している。貨幣商品で投下労働体系を価格次元に転換する以前の「生産価格体系の各項の比率」が得られることこそ、同じ投下労働次元での転形なのであるが、それには一切関心がないのである。伊藤解法に対する疑問点として指摘した、ボルトキェヴィッチの乖離率が何故、生産物価格の構成要素によって違うのかという点については、青才も関心がないのであるが、しかしそれは次元の相違論の立場においても無視できる問題ではないのではないか。
３）転形問題の解明に産業部門分類ではない再生産表式の部門分類が採用されていること
また、伊藤の三表を用いた価値の実体と形態の立体構造については、再生産表式を利用している点の問題が、青才［1990］によって指摘されている。ボルトキェヴィッチの転形表を援用したことに由来する難点であって、生産財、消費財、奢侈財といった生産部門分
類ではなく産業分類を用いるのが正しいと批判しているのであるが、これは青才［1980］
で既に指摘され、大内力［1982］も評価していた点である。しかし、青才自身が表式分類
を産業部門分類に組み替えて改善に成功していることにみられるように、この問題は克服可能なのであって、伊藤解法の重大な欠点とはいえない。青才は、生産手段のみを生産する産業部門、生活資料のみを生産する産業部門、それに生産手段および生活資料の両方を生産する産業部門に分け、産業はこのいずれかに入るとして、三つの産業部門に集約することができるとしている。そして、そこで生産する生産物が生産手段か生活資料かに応じて表式的な生産部門に組み替えることもできるという。実際には青才は、金産業部門も加えて四つの産業部門での考察を行っている。
そもそもボルトキェヴィッチの場合に表式的部門均衡条件が用いられたのは、のちにみるように、価値方程式、生産価格方程式の投入係数や実質賃金が定められていない状態で価値から生産価格への転換を導き出そうとしたためであった。投入係数や実質賃金が与えられていれば、ボルトキェヴィッチの生産価格方程式はスラッファと同型のｎ部門の方程式になったであろう。伊藤による三表の立体構造は容易にｎ部門に一般化可能なのであって、伊藤自身も「三つの表のあいだの基本的論理構造は、費用価格をつうじ不変資本と可変資本の価値実体が補填される関係をふくめ、一般にｎ部門からなる多部門の関連に問題が拡張されても変わらないであろう。」（伊藤［1989：136 頁］）と述べている。転形問題では価値の構成要素の変動が問題となるので、最低限その点が押さえられていれば、すなわ
ち不変資本、可変資本、剰余価値の３構成要素が考慮されていれば、産業の集計は問題にならないのである（神田［2002：118 頁］）。ちなみにｎ部門の生産価格方程式（価値方程式）においては、数量方程式の第ｉ行と生産価格方程式（価値方程式）の第ｉ列に双対性があり、数量ベースの価額（価値額）方程式と生産価格（価値）ベースの価額（価値額）
方程式がもともと均衡するようになっている。
再生産表式が産業連関表と違うのは、前者が「生産物の用途に応じた」「分割」であるの

12に対して、後者が「生産物の物理的属性からの分類」（永田［2005：17 頁］）である点にある。そのため再生産表式の価値方程式や生産価格方程式では、同一産業に属する小麦生産
や米生産、あるいは電力生産といったものを、生産財生産部門と消費財生産部門とに分割せざるをえなくなる。その点を克服して産業連関表に対応した再生産表式に組み替えようとすると、複雑な構造になってしまう。そして再生産表式では物量と価値（価格）が合成されており、産業連関表の有する物量体系と価値（価格）体系の双対性が失われている（永田［2005：20 頁］）。
こうした再生産表式の難点を避けたうえで再生産のメカニズムを考察するには、産業連
関表にもとづく価値方程式、生産価格方程式に依拠すべきであるし、搾取関係もみるためには、塩沢［1981］にしたがって増補投入行列（森嶋［1978］では拡大投入係数行列と呼称）を採用すべきだといわれている（永田［2005：20 頁］）。
いまｘｉを第ｉ部門（産業部門）の生産量、ａｉｊを第ｉ部門から第ｊ部門への投入係数、ｆｉを第ｉ部門の純生産物とすると、物量（数量）方程式は、
Σａｉｊｘｊ＋ｆｉ＝ｘｉと表わされるが、労働者の時間当たり実質賃金率をＲ、資本家の時間当たり実質消費をＤとし、増補投入行列を使って表せば、
Σａｉｊｘｊ＋ＲｉΣｌｊｘｊ＋ＤｉΣｌｊｘｊ＝ｘｉとなる。そして、この不変の物量方程式と双対関係にある生産価格方程式は、ｒを平均利潤率として、（Σａｉｊ＋ｌｊΣＲｉ）ｐｉ（１＋ｒ）＝ｐｊとなり、また価値方程式は、（Σａｉｊ＋ｌｊΣＲｉ）ｔｉ＋ｌｊΣＤｉｔｉ＝ｔｊ
または、ｍを剰余価値率として、（Σａｉｊ＋ｌｊΣＲｉ）ｔｉ＋ｍｌｊΣＲｉｔｉ＝ｔｊとなる。これらの増補投入行列を使った数量方程式と価値方程式、生産価格方程式によって、伊藤の主張をより一般的に表現できよう。
すなわち、行バランスである数量方程式に価値ｔｊを掛けると、（Σａｉｊｘｊ＋ＲｉΣｌｊｘｊ）ｔｊ＋ＤｉｔｊΣｌｊｘｊ＝ｘｉｔｊ
一方、列バランスである価値方程式に数量ｘｉを掛けると、（Σａｉｊｔｉ＋ｌｊΣＲｉｔｉ）ｘｉ＋ｌｊｘｉΣＤｉｔｉ＝ｔｊｘｉ
そしてそれぞれの総和は等しいから、
Σ（Σａｉｊｘｊ＋ＲｉΣｌｊｘｊ）ｔｊ＋ΣＤｉΣｔｊΣｌｊｘｊ＝Σ（Σａｉｊｔｉ＋ｌｊΣＲｉｔｉ）ｘｉ＋ΣｌｊΣｘｉΣＤｉｔｉ
変形すると、
Σ（Σａｉｊｘｊｔｊ＋ＲｉΣｌｊｘｊｔｊ）＋ΣＤｉΣｌｊΣｘｊｔｊ＝Σ（Σａｉｊｔｉｘｉ＋ｌｊΣＲｉｔｉｘｉ）＋ΣｌｊΣＤｉΣｔｉｘｉ

13

両式の第一項は原材料と賃金財からなる中間投入・中間取引部分、第二項は剰余価値部分であるが、第二項が等しいのであるから、当然のことながら第一項も等しくなる。価値方
程式ではなく生産価格方程式の場合にも、数量バランスと生産価格バランスの間の関係で同様のことがいえるのである。
(2)伊藤解法における生産価格価値の解明
ボルトキェヴィッチの乖離率をよくみると、投下労働（熟練度等に伴う調整を施したもの）たる価値から修正投下労働としての生産価格価値への転化と、その生産価格価値の貨幣表現である価格の度量標準による価格形態への変換の両者から構成されていることがわかる。生産価格を求めるのにボルトキェヴィッチの方法を伊藤が使用しているからには、生産価格価値の存在を実質的に認めていると考えざるをえないであろう。表１の投下労働の式を生産価格価値の式に転換する際には、先に指摘したように、不変資本に 28/25、可変
資本に 14/15、そして剰余価値には労働時間タームでの平均利潤率形成の結果として平均で７/８の転換率が適用されており、それに価格の度量標準４/７（ドル/時間）が掛け合わされて表２の生産価格の式が形成されていたのである。したがって生産価格価値の式は、表２の生産価格の式を価格の度量標準４/７で逆算して求めることができるが、これは表１の投下労働の式に転化手続きを施すことによっても求められる。生産価格価値の式を以下に表４として掲げておこう。
表４

生産価格価値（億時間）

生産部門

不変資本 可変資本 剰余価値

生産物の価値

Ⅰ

252

84

84

420

Ⅱ

112

112

56

280

Ⅲ

56

84

35

175

合計

420

280

175

875

この表は、平石［1996：152～153 頁］でも指摘されているように、シャイク［1977］
がボルトキェヴィッチの数値を基に逐次転化を行った収束値を、労働時間単位の表現に変換したものである。のちに詳しく説明する置塩の提唱した逐次転化によって、表１の投下労働量から表４の生産価格価値への転化が説明でき、それに価格の度量標準を用いて生産価格化すると表２の生産価格の式になるのである。そうした置塩、シャイクの逐次転化は、それぞれ総価値＝総生産価格価値、総価値価格＝総生産価格の条件下で遂行された。なお、
ボルトキェヴィッチによる転形手続きは、これものちにみるように、投入係数と実質賃金率が所与の下で相対価格と平均利潤率を求める連立方程式の価格方程式体系だとされている。
ちなみに、シャイクの逐次転化は価値価格から生産価格への移行なのであるが、常に貨14幣価値がポンド（４分の１オンスの金鋳貨）当たり２分の１労働時間とされたため、価値タームに読み替えることが可能となったのであった。シャイクの場合のように貨幣価値が不変でありうるのは、金生産の資本の有機的構成が社会的平均に等しいと仮定されているためであろう。
逐次転化とは、価値の生産価格価値への転化を繰り返し、その収束値を求める手法であり、論理的な転化手続きである。そのようにして求められる生産価格価値の概念は、「次元の相違」を説く宇野学派においても必要であろう。それは、投下労働量から生産価格への変換プロセスを解明する役割をもっているのみならず、価格形態の背後に価値実体を認める宇野学派にとっては、生産価格の背後に存在する価値実体が修正されたものとなるからである。それは投下労働量が修正されたところの、再配分された剰余価値を含む概念であって、和田（［2003］、［2014］）のいう社会的必要支配労働量でもある。
(3) 転形問題解法における逐次転化論
では、伊藤解法が採用するボルトキェヴィッチ＝スウィージーの転形手続きの内実がどうして逐次転化となるのか、みておこう。
周知のように、マルクス［1972ｂ：第９章］の価値から生産価格への転形手続きの問題
点は、資本の部門間移動による転形、費用価格の生産価格化の無視、そして総計一致の二命題の主張にあった。これらの問題点に挑んだ転形問題研究史（注８）をみると、当初は、価値は単純商品社会で一般的であり、資本主義社会ではそれが生産価格に移行するという
歴史転化説が支配的であった。
1) ボルトキェヴィッチ＝スウィージーの解法
こうした歴史的転化説に替わって競争転化論が優勢になった契機は、スウィージー［1942］による 1907 年公表のボルトキェヴィッチ論文（ボルトキェヴィッチ［1969］）の紹介であった。ボルトキェヴィッチ＝スウィージーの解法は、上でみた伊藤解法が依拠したものであって、単純再生産の均衡条件を前提にした生産財、賃金財、奢侈財からなる３部門モデルであった。以下にボルトキェヴィッチ＝スウィージーの総額表示のモデルを、数量と価値・価格を分離したモデルで表現してみよう。
いまｐ１、ｐ２、ｐ３を生産財、消費財、奢侈財の生産価格、ｔ１、ｔ２、ｔ３を生産財、消費財、奢侈財の価値（社会的に必要とされ、熟練度等に伴う修正を施したところの、投下された抽象的人間労働量）、そしてａ１、ａ２、ａ３を生産財、消費財、奢侈財各１単位の生産に必要とされる生産財の数量、ｌ１、ｌ２、ｌ３を生産財、消費財、奢侈財各１単位の生産に必要とされる直接労働量、ｘ１、ｘ２、ｘ３を生産財、消費財、奢侈財の生産量、さらにｒを平均利潤率、Ｒを消費財で測った時間当たり実質賃金率（実質賃金バスケット）、Ｄを労働時間１時間当たり資本家が取得する奢侈財とする。この場合、固定資本もすべて減耗す
ると仮定する。
すると価値方程式は次のようになる。

15

ｘ１ｔ１＝ａ１ｘ１ｔ１＋ｌ１Ｒｘ１ｔ２ ＋ｌ１Ｄｘ１ｔ３(1)

ｘ２ｔ２＝ａ２ｘ２ｔ１＋ｌ２Ｒｘ２ｔ２ ＋ｌ２Ｄｘ２ｔ３(2)

ｘ３ｔ３ ＝ａ３ｘ３ｔ１＋ｌ３Ｒｘ３ｔ２＋ｌ３Ｄｘ３ｔ３(3)

そして、価値と価格の乖離率μ１ ＝ｐ１ /ｔ１、μ２ ＝ｐ２ /ｔ２、μ３＝ｐ３ /ｔ３を用いて費用価格を生産価格化するとともに、利潤率も価格体系で計算したところの生産価格方程式
を、部門間均衡条件を考慮して次のように表現する。
（１＋ｒ）（ａ１ｘ１ｔ１・μ１＋ｌ１Ｒｘ１ｔ２・μ２）(4)＝（ａ１ｘ１ｔ１＋ａ２ｘ２ｔ１＋ａ３ｘ３ｔ１）μ１（１＋ｒ）（ａ２ｘ２ｔ１・μ１＋ｌ２Ｒｘ２ｔ２・μ２）＝（ｌ１Ｒｘ１ｔ２＋ｌ２Ｒｘ２ｔ２＋ｌ３Ｒｘ３ｔ２）μ２

(5)

（１＋ｒ）
（ａ３ｘ３ｔ１・μ１＋ｌ３Ｒｘ３ｔ３・μ２）＝（ｌ１Ｄｘ１ｔ３＋ｌ２Ｄｘ２ｔ３＋ｌ３Ｄｘ３ｔ３）μ３(6)

ボルトキェヴィッチ＝スウィージーでは、出発点で不変資本、可変資本、剰余価値、生産物価値の額が所与とされており、(4)、(5)、(6)においてμ１、μ２ 、μ３ 、ｒの４つの未知数を求める形になっている。ここで方程式は３本しかないので、彼はμ３＝１として残りの２財の乖離率と利潤率を導き出したのであった。
ボルトキェヴィッチ＝スウィージーでは、通常の価値方程式および生産価格方程式で前提されている各部門の投入係数、労働投入係数、生産数量、それから実質賃金率が不明となっており、これらの数値と価値、価格を掛け合わせた額が分かっているだけである。よって、上のような各財の価値－価格の乖離率と利潤率を求める形式が成り立ち、価値から生産価格への転形が行われるようにみえたのである。また、単純再生産の部門間均衡条件
は、投入係数や実質賃金率、生産数量が不明な場合に生産価格方程式を導くうえで不可欠なものとなっていた。
しかし、各種投入係数と生産数量、実質賃金率が所与とされていた場合はどうであろうか。その場合には、(1)、(2)、(3)から３財の価値を求めることができるし、(4)、(5)、(6)においてμ１、μ２ 、μ３ 、ｒの４つの未知数を求めることは、価格ｐ１、ｐ２、ｐ３と平均利潤率ｒを求めることに等しくなる。乖離率を使って価値を価格に置き換えると、(4)、(5)、(6)の３式は、（１＋ｒ）（ａ１ｘ１ｐ１＋ｌ１Ｒｘ１ｐ２）＝（ａ１ｘ１＋ａ２ｘ２＋ａ３ｘ３）ｐ１

(7)

（１＋ｒ）
（ａ２ｘ２ｐ１＋ｌ２Ｒｘ２ｐ２）＝（ｌ１Ｒｘ１＋ｌ２Ｒｘ２＋ｌ３Ｒｘ3）ｐ２

(8)

（１＋ｒ）
（ａ３ｘ３ｐ１＋ｌ３Ｒｘ３ｐ２）＝（ｌ１Ｄｘ１＋ｌ２Ｄｘ２＋ｌ３Ｄｘ３）ｐ３(9)となるからである。そして、価値方程式、価格方程式の投入係数を転置行列にした数量方
程式が双対関係で存在していることを利用して、(7)、(8)、(9)式を簡略化できる。すなわち、

16

数量方程式は、
ａ１ｘ１＋ａ２ｘ２＋ａ３ｘ３＝ｘ１(10)

ｌ１Ｒｘ１＋ｌ２Ｒｘ２＋ｌ３Ｒｘ３＝ｘ２(11)

ｌ１Ｄｘ１＋ｌ２Ｄｘ２＋ｌ３Ｄｘ３＝ｘ３(12)で示される。ここでａ１＝ｘ１１/ｘ１ 、ａ２＝ｘ１２/ｘ２ 、ａ３＝ｘ１３/ｘ３ 、ｌ１Ｒ＝ｘ２１/
ｘ１ 、ｌ２Ｒ＝ｘ２２/ｘ２ 、ｌ３Ｒ＝ｘ２３/ｘ３、ｌ１Ｄ＝ｘ３１/ｘ１ 、ｌ２Ｄ＝ｘ３２/ｘ２ 、

ｌ３Ｄ＝ｘ３３/ｘ３である。
この(10)、(11)、(12)式を使えば(7)、(8)、(9)式は、（１＋ｒ）（ａ１ｘ１ｐ１＋ｌ１Ｒｘ１ｐ２）＝ｘ１ｐ１（１＋ｒ）（ａ２ｘ２ｐ１＋ｌ２Ｒｘ２ｐ２）＝ｘ２ｐ２（１＋ｒ）（ａ３ｘ３ｐ１＋ｌ３Ｒｘ３ｐ２）＝ｘ３ｐ３
よって整理して、（１＋ｒ）（ａ１ｐ１＋ｌ１Ｒｐ２）＝ｐ１

(13)

（１＋ｒ）
（ａ２ｐ１＋ｌ２Ｒｐ２）＝ｐ２

(14)

（１＋ｒ）
（ａ３ｐ１＋ｌ３Ｒｐ２）＝ｐ３(15)以上のように、ボルトキェヴィッチ＝スウィージー解法は、投入係数や実質賃金率を明示しない形式をとっていたので、乖離率と利潤率を求める形になっていたのであるが、各種投入係数や実質賃金率が明示されていれば、価値と生産価格を独立に求める方程式体系を提示していたことになるのである。その場合には、賃金財、奢侈財を第２部門、第３部
門に限定して部門間の均衡条件に依拠するようにする必要はなくなる。
生産財、消費財、奢侈財の３財の相対価格と利潤率を求めるボルトキェヴィッチ＝スウ
ィージー解法では、μ３＝ｐ３/ｔ３＝１、つまり未知数の一つである奢侈財価格についてｐ３＝ｔ３（１労働時間＝１貨幣単位（１ドル、１円など））の仮定をおいているが、これは、剰余価値＝利潤が単純再生産の前提から生産財の購入に向かうことなく、しかも再生産の均衡条件から奢侈財のみに支出される状況において、貨幣商品金が奢侈財部門で生産されるとして、労働時間と貨幣単位の換算を通じ奢侈財の価値＝生産価格、つまり総剰余価値＝総利潤とすることを意味している。そして、その貨幣商品金に価値体系と価格体系を結ぶ役割を担わせていることになる。ただし、この解法では貨幣商品の生産部門における資本の有機的構成が社会的平均でない限りは、総価値＝総生産価格は成立しない（吉村［2011：44 頁］）。また、貨幣商品金の生産部門が奢侈財生産の資本の有機的構成と一致していなければならないという前提の難しさも伴う（大内・桜井・山口編［1976：188 頁］）。
ちなみに、総価値＝総生産価格が成立するためには、μ３＝１ではなく、（ａ１ｘ１＋ａ２ｘ２＋ａ３ｘ３）ｔ１μ１＋（ｌ１Ｒｘ１＋ｌ２Ｒｘ２＋ｌ３Ｒｘ３）ｔ２μ２＋（ｌ１Ｄｘ１＋ｌ２Ｄｘ２＋ｌ３Ｄｘ３）ｔ３μ３ ＝ｘ１ｔ１＋ｘ２ｔ２＋ｘ３ｔ３
したがってｘ１ｔ１μ１＋ｘ２ｔ２μ２＋ｘ３ｔ３μ３＝ｘ１ｔ１＋ｘ２ｔ２＋ｘ３ｔ３が、満たされなければならない第４の条件となる。そもそもスウィージーが依拠したボルトキェヴィッ

17

チの 1907 年公表の論文（ボルトキェヴィッチ［1969］）では、μ３＝１とともに、この総価値＝総生産価格の条件方程式の可能性が示されていたのであるが、結局のところμ３＝１を前提に論が展開されたのであった。この総価値＝総生産価格は、のちにウィンターニッ
ツが設けた条件であった（Winternitz［1948］）。ちなみに、総剰余価値＝総利潤、総価値＝総生産価格の二命題が両方とも成り立たないのは、方程式と未知数の関係で過剰決定になるからであった（ロンカッリア［1977：89 頁］、Morishima & Catephores［1978：訳書
202 頁］）。生産価格方程式と、総計一致の二命題の２本の方程式とで、方程式は全部で５本あるのに対して、未知数は３財の価格と利潤率の４つだからである。
上述したように、ボルトキェヴィッチ＝スウィージーの解法で特徴的なのは、連立方程式(13)、(14)、(15)からうかがわれるように、「実質的内容」が「レオンティエフ体系の投入・産出データにもとづいた生産価格方程式」「にすぎないこと」（永田［2006：23 頁］）である。同様の理解は、藤田［2001：22 頁］でも表明されている。この点はもともとシートン（Seton［1957］）が明らかにしたことであった。ボルトキェヴィッチ＝スウィージーの提起は、結局はスティードマン（Steedman［1977］）が示したように、投入係数と実質賃金率から相対価格および利潤率が価値とは独立に決まることを、一皮むけば示唆するものだ
ったのである。
ボルトキェヴィッチ＝スウィージー解法の本質がスラッファ流の価格方程式を連立方程式として求める点にあったためであろうか、その後ディキンソン（Dickinson［1956］）は、
価値と価格の次元の相違を指摘するとともに、ボルトキェヴィッチ＝スウィージー解法における乖離率の相対比と利潤率という、３つの未知数を求めるべきであるとし、第４の条
件は不要だとした。諸価格や諸価値の絶対水準を求め、それらを比較することは無意味であるとする見解である。さらにシートン（Seton［1957］）も、３部門構成からｎ部門構成に拡張した生産価格方程式によって相対価格と利潤率が決定されることを主張するとともに、総価値＝総生産価格、総剰余価値＝総利潤をともに満たす条件の限定的性格を指摘した。
ボルトキェヴィッチ以降の研究が明らかにしたことは、費用価格の生産価格化、利潤率の生産価格化を行うと、マルクスが主張したような総計一致の二命題が成り立たないことであった。また、ボルトキェヴィッチに価値とは関係なく生産価格を導き出す論理が胚胎していたことも重要である。サムエルソン（Samuelson［1971］）やスティードマン
（Steedman［1977］）は、相対価格と利潤率が価値とは無関係に導出できることから、労働価値論不要説を説くに至ったのであった。
2)逐次転化説
逐次転化説の試みは柴田敬［1935］に始まるが、完成させたのは置塩信雄［1972］［1973］である。ただし、ほぼ同時にシャイクが、Shaikh［1977］で公表された未発表論文(“TheSo-Called Transformation Problem : Marx Vindicated”(mimeo), New School for Social
Research, April 1973)の中で同様の定式化を展開していたといわれるし（Morishima18［1978：訳書 216 頁］）、森嶋自身も Morishima［1974］で転形問題をマルコフ過程として解く同様の成果を公表していた。
置塩の解法を置塩［1977］でみると、労働時間次元で価値から生産価格（転化価値、あるいは生産価格価値）への転化手続きを繰り返し（注９）、その収束性を追求した。その結果、総価値＝総生産価格（正確には総転化価値、あるいは総生産価格価値）は成り立つが、総剰余価値＝総利潤（正確には転化価値の下での総利潤）は成立しないことを明らかにした。総剰余価値＝総利潤が成り立たないのは、「逐次転形の各段階を通じて平均利潤率ｒ がその収束値ｒ＊に至るまで変化し続けるからであった。」（藤田［2001：29 頁］）総価値＝総生産価格が成立したのは、逐次転化がその一致を含む計算プロセスだったからにほかならない。かくして、マルクスは価値価格から生産価格への転化を行い、総価値＝総生産価格、総剰余価値＝総利潤という総計一致の二命題が成り立つとしたのであるが、置塩による費
用価格の生産価格化にもとづく逐次転化の結果は、労働時間次元においても前者しか成り立たないことを明確にしたのであった。
一方、価格次元において価値価格から生産価格への同様の逐次転化を行ったのは、シャイク（Shaikh［1977］）である。彼の逐次転化においても、置塩と同様に総価値＝総生産
価格は維持されたが、総剰余価値＝総利潤は成立しなかった。置塩の手法と同じように剰余価値と逐次利潤率を計算し、総価値不変の状態を続けたからである。そこでは、逐次転化の出発点である価値価格、そして収束値である生産価格を表示する貨幣価値がいずれも１時間当たり２ポンドとされており、貨幣自体の転形が行われていない。ここに置塩には現れなかったシャイク流の逐次転化の問題点がある。
なお、森嶋（Morishima［1974］［1978］）も各産業部門の生産量をも変化させる逐次転化手続きを行うことによって、置塩とは異なり総計一致の二命題を成立させることに成功したという（高須賀［1979：140 頁］）。高須賀によれば、これで転形問題の基本的課題には決着がついたというのであるが、しかし森嶋による逐次転化の過程では利潤率を不変にする恣意的操作が施されており、筆者としては高須賀の評価には賛成できない。森嶋の採った方法とは、各産業部門の生産量を伸縮させて各部門の投入量と生産量の比率を一定にすることであって、のちに紹介するスラッファの標準体系の構築にほかならなかった。
逐次転化は、現実のプロセスではない。
「転形アルゴリズムはいうなれば数学的プロセス」（藤田［2003：109 頁］）なのである。単なる論理的操作であり、収束値は生産価格価値、
あるいは生産価格の「代数的同時決定方程式の解としても得られるものであるから、逐次修正方式が不可欠というわけではない」（109 頁）との解釈もありえよう。しかし、剰余価値率を含む価値体系が利潤率を含む価格体系をどのように規制しているかをみる上では重要な操作であると考えられる。
逐次転形の収束値として求められる生産価格価値は、生産価格価値の同時決定方程式の解でもある。生産価格方程式の特定の商品価格をニュメレール（貨幣商品）とし、それを労働時間表示に変換したものが生産価格価値なのである。そして逐次転形の収束値として19求められる生産価格価値が、ボルトキェヴィッチの乖離率から、貨幣換算率を除いた乖離率による生産価格価値への転形と一致することも、上で伊藤解法を検討した際にみた。ボルトキェヴィッチの解法では総剰余価値不変（μ3＝１）を仮定したのであるが、伊藤の場
合にはμ３をｚと表し、ｚ＝１/２としたので、総剰余価値×１/２＝総利潤となっていた。
しかし、シャイクによる逐次転化手続きの数値から求められた表４から明らかなように、貨幣表現による価格形態成立以前の生産価格価値レベルでは、総剰余価値＝総利潤は成り立たないが、総価値＝総生産価格が成立していた。これは、逐次転化が総価値＝総生産価格を成立させる条件の下で行われるからである。
逐次転化の過程を置塩［1977］、大西［2015］を参考に示しておこう。いま簡単に示すために生産財と消費財の２部門モデルで考え、Ｗ、Ｃ、Ｖ、Ｍをそれぞれ商品価値、不変資
本、可変資本、剰余価値とし、ｍを剰余価値率、ｒを平均利潤率、添字を部門Ⅰ（生産財）、
部門Ⅱ（消費財）とする。部門Ⅰと部門Ⅱの商品価値構成は、
Ｃ1＋Ｖ1＋Ｍ1＝Ｗ1
Ｃ2＋Ｖ2＋Ｍ2＝Ｗ2
個別利潤率は部門ⅠでＭ1／(Ｃ1＋Ｖ1)＝ｍ／｛(Ｃ1／Ｖ1)＋１｝、部門ⅡでＭ2／(Ｃ2＋Ｖ2)＝
ｍ／｛(Ｃ2／Ｖ2)＋１｝であり、両部門で資本の有機的構成が等しくない限り両部門の利潤率は一致しない。よって部門間での剰余価値の再配分が行われる。費用価格（費用価値）
を生産価格化していない第１次生産価格価値は、（１＋ｒ）（Ｃ1＋Ｖ1）＝(Ｗ1)1（１＋ｒ）（Ｃ2＋Ｖ2）＝(Ｗ2)１と表される。平均利潤率はｒ＝(Ｍ1＋Ｍ2)／(Ｃ1＋Ｖ1＋Ｃ2＋Ｖ2)である。この場合、剰余価
値は（Ｍ1)′、（Ｍ2)′と変化するが、再配分されるだけでありＭ1＋Ｍ2＝（Ｍ1）′＋(Ｍ2）′で不変である。したがってＷ1＋Ｗ2＝(Ｗ1)1＋(Ｗ2)１である。
次に、費用価格を生産価格化すると生産価格価値方程式は次のようになる。
（１＋ｒ１）（Ｃ1・(Ｗ1)1/Ｗ１＋Ｖ1・ (Ｗ2)１/Ｗ2）＝(Ｗ1)2（１＋ｒ１）（Ｃ2・(Ｗ1)1/Ｗ１＋Ｖ2・ (Ｗ2)１/Ｗ2）＝(Ｗ2)2(Ｗ1)1＋(Ｗ2)１＝(Ｗ1)2＋(Ｗ2)2 の条件の下で転化が行われており、この場合に新たに成立する平均利潤率は、ｒ１＝｛（Ｍ１) ″＋（Ｍ２) ″｝／（Ｃ1・(Ｗ1)1/Ｗ1＋Ｖ1・ (Ｗ2)１/Ｗ2＋Ｃ2・(Ｗ1)1/Ｗ1＋Ｖ2・ (Ｗ2)１/Ｗ2）であって、（Ｍ１) ″＝(Ｗ1)1 －（Ｃ1・(Ｗ1)1/Ｗ１＋Ｖ1・(Ｗ2)１/Ｗ2）、（Ｍ２) ″＝(Ｗ2)１－（Ｃ2・(Ｗ1)1/Ｗ１＋Ｖ2・ (Ｗ2)１/Ｗ2）と、総価値不変の状態が維持されている。不変資本、可変資本が変化するので、（Ｍ1)′＋（Ｍ2)′＝（Ｍ1)″＋（Ｍ2)″は成り立たなくなるが、新たな剰余価値は、総価値が不変にとどまるように費用価
格の変化分だけ変化し、新たに成立する平均利潤率は、そうした剰余価値を、変化した費
用価格で割ることで求められている。
しかし費用価格の生産価格化は、生産価格価値が変化することから、これでは完了しない。したがって同様のプロセスが繰り返され、最終的に求められる生産物価格価値Ｗ＊と平20

均利潤率ｒ＊は次式で求められる。
（１＋ｒ＊）（Ｃ1・(Ｗ1)＊/Ｗ１＋Ｖ1・(Ｗ2)＊/Ｗ2）＝(Ｗ1)＊（１＋ｒ＊）（Ｃ2・(Ｗ1)＊/Ｗ１＋Ｖ2・(Ｗ2)＊/Ｗ2）＝(Ｗ2)＊
この最終段階においても総価値は不変であるが、費用価格の生産価格化に伴う不変資本、
可変資本の価値変化によって、総剰余価値は変化している。
以上を一般式で表すと、（１＋ｒｔ）｛ Ｃ1・(Ｗ1) ｔ/Ｗ１＋Ｖ1・(Ｗ2) ｔ/Ｗ2｝＝(W1)ｔ＋１･･･①（１＋ｒ ）｛ Ｃ2・(Ｗ1) /Ｗ１＋Ｖ2・(Ｗ2) /Ｗ2｝＝(W2)

･･･②

ｔ

ｔ

ｔ

ｔ＋１

ｒｔ＝｛ (M1)ｔ＋(M2)ｔ｝／［｛ Ｃ1・(Ｗ1) ｔ/Ｗ１＋Ｖ1・(Ｗ2) ｔ/Ｗ2｝＋｛ Ｃ2・(Ｗ1) ｔ/Ｗ1＋Ｖ2・(Ｗ2) ｔ/Ｗ2｝］ ･･･③
いま、
Ｃ1・(Ｗ1) ｔ/Ｗ1＋Ｖ1・(Ｗ2) ｔ/Ｗ2＝(K1)ｔ
Ｃ2・(Ｗ1) ｔ/Ｗ1＋Ｖ2・(Ｗ2) ｔ/Ｗ2＝(K2)ｔとすると、①、②、③はそれぞれ、（１＋ｒｔ）(K1)ｔ＝(W1)ｔ＋１･･･④（１＋ｒ ）(K2) ＝(W2)

･･･⑤

ｔ

ｔ

ｔ＋１

ｒｔ＝｛ (M1)ｔ＋(M2)ｔ｝／｛(K1)ｔ＋(K2)ｔ｝＝｛(Ｗ1) ｔ－(K1)ｔ＋(Ｗ2) ｔ－(K2)ｔ｝／｛(K1)ｔ＋(K2)ｔ｝･･･⑥となるので、この④、⑤の左辺に⑥を代入して足し合わせると、［１＋｛(Ｗ1) ｔ－(K1)ｔ＋(Ｗ2) ｔ－(K2)ｔ｝／｛(K1)ｔ＋(K2)ｔ｝］
・｛(K1)ｔ＋(K2)ｔ｝＝｛(K1)ｔ＋(K2)ｔ｝＋｛(Ｗ1) ｔ－(K1)ｔ＋(Ｗ2) ｔ－(K2)ｔ｝＝(Ｗ1) ｔ＋(Ｗ2) ｔ
したがって、 (Ｗ1) ｔ＋(Ｗ2) ｔ＝(W1)ｔ＋１＋ (W2)ｔ＋１となり、第ｔ次生産価格価値の総計と第ｔ＋１次生産価格価値の総計は等しい。転化の出発点の価値はＷ1＋Ｗ2 であり、収束
値の生産価格価値は (Ｗ1)＊＋(Ｗ2)＊ であって、総価値が不変であることがわかる。また、総剰余価値は、第ｔ次、第ｔ＋１次でそれぞれ、(M1)ｔ＋(M2)ｔ＝(Ｗ1) ｔ－(K1)ｔ＋(Ｗ2) ｔ－(K2)ｔ(M1)ｔ＋１＋(M2)ｔ＋１＝(Ｗ1) ｔ＋１－(K1)ｔ＋１＋(Ｗ2) ｔ＋１－(K2)ｔ＋１
であるが、この両者が等しくなる条件は、(Ｗ1) ｔ＋(Ｗ2) ｔ＝(W1)ｔ＋１＋ (W2)ｔ＋１を考慮す
ると(K1)ｔ＋(K2)ｔ＝(K1)ｔ＋１＋(K2)ｔ＋１となることである。ところが、(K1)ｔ＝ Ｃ1・(Ｗ1) ｔ/Ｗ1＋Ｖ1・(Ｗ2) ｔ/Ｗ2
(K2)ｔ＝ Ｃ2・(Ｗ1) ｔ/Ｗ1＋Ｖ2・(Ｗ2) ｔ/Ｗ2
(K1)ｔ＋１＝ Ｃ1・(Ｗ1) ｔ＋１/Ｗ1＋Ｖ1・(Ｗ2) ｔ＋１/Ｗ2(K2)ｔ＋１＝ Ｃ2・(Ｗ1) ｔ＋１/Ｗ1＋Ｖ2・(Ｗ2) ｔ＋１/Ｗ2であるのだから、この条件は成り立たない。詳しくみると、｛ (K1)ｔ＋１＋(K2)ｔ＋１｝－｛(K1)ｔ＋(K2)ｔ｝

21

＝｛(Ｗ1) ｔ＋１/Ｗ1｝（Ｃ1＋Ｃ2）＋｛(Ｗ2) ｔ＋１/Ｗ2｝（Ｖ1＋Ｖ2）－｛(Ｗ1) ｔ/Ｗ1 ｝（Ｃ1＋Ｃ2）－｛(Ｗ2) ｔ/Ｗ2｝（Ｖ1＋Ｖ2）＝（Ｃ1＋Ｃ2）｛(Ｗ1) ｔ＋１/Ｗ1－(Ｗ1) ｔ/Ｗ1 ｝－（Ｖ1＋Ｖ2）｛(Ｗ2) ｔ/Ｗ2－(Ｗ2) ｔ＋１/
Ｗ2｝＝（Ｃ1＋Ｃ2）/Ｗ1｛(Ｗ1) ｔ＋１－(Ｗ1) ｔ ｝－（Ｖ1＋Ｖ2）/Ｗ2｛(Ｗ2) ｔ－(Ｗ2) ｔ＋１｝＝０となるかどうかであるが、ここで、(Ｗ1) ｔ＋(Ｗ2) ｔ＝(W1)ｔ＋１＋ (W2)ｔ＋１なのだから、(W1)ｔ＋１－(Ｗ1) ｔ＝(Ｗ2) ｔ－ (W2)ｔ＋１。よって、必要な成立条件は、｛（Ｃ1＋Ｃ2）/Ｗ1－（Ｖ1＋Ｖ2）/Ｗ2｝
・｛(W1)ｔ＋１－(Ｗ1) ｔ｝＝０である。ところで、(W1)ｔ＋１＝(Ｗ1) ｔであることは(W2)ｔ＋１＝(Ｗ2) ｔでもあるのだから、そもそも転化自体が起こっていないことを意味する。したがって、結局のところ総剰余価値
不変を成り立たせる条件は、（Ｃ1＋Ｃ2）/Ｗ1＝（Ｖ1＋Ｖ2）/Ｗ2 となる。
この条件式の意味であるが、部門Ⅰと部門Ⅱの剰余生産物を価値で測ると、
Ｗ1－（Ｃ1＋Ｃ2）＝ΔC
Ｗ2－（Ｖ1＋Ｖ2）＝ΔVとなることから、（Ｃ1＋Ｃ2）/Ｗ1＝（Ｖ1＋Ｖ2）/Ｗ2 は、
ΔC／Ｗ1＝ΔV／Ｗ2となる。これは「両部門における生産量がそれぞれの形態での剰余生産物に対して、互いに等しい比率を保っている場合」（置塩［1977：236 頁］）である。これはフォン・ノイマ
ンの「黄金時代」の成長径路の状態であると同時に、スラッファの標準体系の状態にほかならない（注 10）。
以上の逐次転化による生産価格価値への収束の論証は、投入係数と商品単位当たりの価値が分離されていない価値額ベースでのものであるが、置塩［1977］では、投入係数と商品単位当たり価値を分離した状態での論証も行われている。その論証により、商品価値の構成要素の価値変化が、投入係数、つまり数量体系ではなく、商品単位当たりの価値で起こっていることが明瞭に読み取れる。またそれはｎ部門モデルで一般的に論証されており、消費財が特定の生産部門に限定されず、生産財とともに生産される状況も想定されている。
なお、以上では総価値不変の前提の下で逐次転化がなされていたが、上記のように（Ｍ１) ″＝(Ｗ1)1 －（Ｃ1・(Ｗ1)1/Ｗ１＋Ｖ1・ (Ｗ2)１/Ｗ2）、（Ｍ２) ″＝(Ｗ2)１－（Ｃ2・(Ｗ1)1/Ｗ１＋Ｖ2・ (Ｗ2)１/Ｗ2）
ではなく、（Ｍ１) ″＝(Ｗ1)1－（Ｃ1＋Ｖ1）、（Ｍ２) ″＝ (Ｗ2)１－（Ｃ2＋Ｖ2）
として、剰余価値をｔ＋１次の生産価格価値と費用価格の差額ではなく、ｔ＋１次とｔ次にまたがる形にすると、総剰余価値不変の逐次転化となる。しかし、ｔ＋１次に揃えて繰り返し計算を行うのが論理的であるのだから、総剰余価値不変の逐次転化は否定されるべ22

きであろう。
ただし、置塩の逐次転化では、総価値不変のケースでも総剰余価値不変のケースでも、剰余価値部分の生産価格化が行われない前提が置かれている。大石［1995：189 頁］［2000：
127 頁］は、剰余価値まで生産価格化が行われないのは首尾一貫しないと置塩逐次転化論を批判しており、「剰余価値部分も費用価格と同じく生産価格化するものと仮定すれば、」「生産価格総額は価値総額から乖離してしまうことになる。したがって、置塩氏のように、価値総額と生産価格総額が等しいと無前提のまま仮定することは、許されない」と、述べている。実際、仮に剰余価値による消費財消費の共通性から可変資本と同様の生産価格化を
剰余価値まで徹底した逐次転化を行ったとすると、和田［2014：181 頁］の数値例をもとに筆者が行った計算によれば、総価値不変も総剰余価値不変も成り立たず、収束値も得られなくなる。しかし、このことは逐次転化の論理的な欠陥を示すものではなく、逆に生産価格化が費用価格のみで十分であって、剰余価値まで及ぼす必要がないことを意味しているのではなかろうか。生産価格が形成される時、不変資本部分と可変資本部分は資本の投入財として購入されるが、剰余価値＝利潤部分は生産価格と費用価格の残差として形成され、その生産価格での販売によって剰余価値＝利潤が実現されたのちに、単純再生産の場
合には消費財・奢侈財への、拡大再生産の場合には生産財をも含む財への支出が行われるからである。すなわち、生産価格の形成時に同時に確定されるのは費用価格部分までであって、剰余価値部分まで生産価格化することは不要であり、間違った操作になるということである。しただって大石の批判は的外れといえよう。
逐次転化から明らかになるのは、剰余価値不変ではなく総価値不変こそ意味のある総計一致命題だといういうことである。総計一致の二命題が両立可能なのは、伊藤解法が主張するような、生産された労働と取得される労働との間のみなのである（注 11）。そこに、高須賀［1979］によって「自明（trivial）な結論」（126 頁）と批判された伊藤解法の意義があるといえよう。
価値による評価体系と生産価格価値による評価体系では、次元が同じであっても、評価値は変わりうる。しかし評価値の変化は、その構成部分についてのみいえることであって、逐次転化が明らかにしたように、総価値＝総生産価格価値は成立している。この生産価格
価値から生産価格への移行は単なる貨幣による価格表現にすぎず、生産価格価値が比例的に一定比率で次元の違う数値に変換されるにすぎない。問題は、価値から生産価格価値にどのように転化するのか、各産業部門で異なる変換率がどのようなメカニズムで生じるかを解明することであって、これこそが転形問題なのである。したがって和田［2014］のよ
うに、価値の生産価格からの乖離度を不等労働量交換の重層関係と捉えて、その要因を解析することが転形問題の解法だとする主張が出てくることもわかる。筆者と和田との考え方の違いは、逐次転形が現実的基盤を持つと考えるか考えないかによるが、筆者が現実的基盤を持つと考えるのは、資本家の売り値形成を説明する論理的レベルでの利潤率形成プ
ロセスがそこに投影されていると考えるからであって、それ以外に価値と生産価格の乖離

23

率形成メカニズムに関する説得的な論理が見つからないからである。和田の考え方では乖
離率の要因分析はできても、乖離率の形成メカニズムはわからないであろう。
なおついでに述べておくと、大石［1989］［1995］のように、マルクスの叙述に忠実にしたがって、転形問題においては資本の部門間移動を想定すべきだとする考え方には同意できない。なんとなれば、資本家の売り値形成は、資本の部門間移動がなくとも可能と考えるからである。大石は、何次にもわたって生産価格価値を成立させるメカニズムを含む置
塩の逐次転化を批判するのであるが（注 12）、それは現実に資本の部門間移動がないと生産価格が成立しないと考えるためである。マルクスが『資本論』第３巻「第９章」の生産価格への転化ではなく、「第 10 章」の市場価値論で部門間資本移動を説いていることを根拠に、転化論でも資本の部門間移動が不可欠と考えるのであるが、論理的な転化ではそれは不要なのであって、あくまで分析者の頭にあることと考えるべきであろう。大石は、現実の資本の部門間移動とともに、投入と産出の同時構造ではなく異時構造を想定し、生産価
格表示の価値表式なるものを案出し、通常の価値方程式とは異なる独自の価値方程式を提示しているが（注 13）、これは価値と価格という次元の異なるものが同時的・重層的に現象することが理解できず、資本が生産手段を、労働者が消費財を、ともに一期前の生産価格で購入し、生産過程で新価値・剰余価値が形成されたのちに、販売を通じて平均利潤・生産価格が実現される、と考えているためである。したがって、価値をも生産価格表示で捉える独自の見方に立つのである。これは和田［2014：211 頁］によって、「労働価値規定変更型」の転形論として整理されている。
さて置塩の価値論解釈の基本線は、投下労働＝価値と考え、次元の違う利潤の源泉を不等式関係を通じて剰余労働に求めるとともに、価値の生産価格への転化手続きの繰り返し
結果の収束性から総価値＝総生産価格を導き出すことにあった。この場合、等式が成立す
るのは、価値と生産価格が労働時間単位により同次元で表示されるからである。そこでの生産価格は生産価格価値というべきものである。商品である貨幣を用いた価格形態によって、価値価格から生産価格への逐次転化を説くこともできるが、貨幣自体の価値価格から生産価格への転化が付随することで、総計一致の二命題の成立はさらに難しくなる。
例えば石橋［1992］は、ボルトキェヴィッチの転形は、通常考えられているような無名数間での転形ではなく、価値価格から生産価格への転形であったとし（注 14）、それにもとづいて価値価格から生産価格への転形の数値例を示しているのであるが、ボルトキェヴィ
ッチの場合には、ｚ=１によって部門Ⅲの奢侈財部門を産金業で代表させる仮定が採用されることで、価値価格から生産価格への転形の際の貨幣商品金自体の転化問題の影響が回避されるとともに、総剰余価値（総剰余価値価格）＝総利潤が成り立つように仕組まれているのである。しかし、貨幣商品に対象化された労働量不変が成り立つのは、貨幣商品生産部門の資本の有機的構成が社会的平均であることを意味しており（大内［1982：452、461頁］）、したがって奢侈財部門の資本の構成も社会的平均となるはずであるが、伊藤解法の表１、表２をみると、実際にはそのようになっていない。この点は、価値価格から生産価24格への転形をボルトキェヴィッチが考えていたとは思えない重要な証拠である。
それはともかく、石橋は気づいていないが、石橋の解釈するボルトキェヴィッチの転形
では、シャイク（Shaikh［1977］）と同じ価値価格から生産価格への逐次転化と同様の結果が得られている。石橋は、置塩の逐次転化について、①総価値＝総生産価格を前提にした転形であること、②不変の条件しだいで評価額が変わる修正労働時間は、確定的なものとして採用できず、生産価格への途上概念にすぎないこと、を根拠に否定的に評価しているのであるが、石橋が採用した価値価格から生産価格への転化も、特殊な不変条件、すな
わち部門Ⅲの価値価格から生産価格への転換率を１とする、同様に特殊なものにすぎない。
しかも、貨幣商品が部門Ⅲを代表するという極めて特殊な条件が付加されているのである。
これに対して、逐次転化された生産価格価値からの貨幣による価格形態化＝生産価格化は、
総価値＝総生産価格のみを条件としており、貨幣商品がどの部門で生産されるかには拘らない。石橋方式の価値価格から生産価格への同じ逐次転化に比べて不変条件は緩いといえ
ようし、そもそも逐次転化は、ボルトキェヴィッチの直接転換よりも、転形の論理のプロセスを内包した優れた方式である。こうみてくると、生産価格価値よりも厳しい条件を必要とする価値価格から生産価格への転形を評価する石橋の考え方は理解し難い。また、ボルトキェヴィッチの文意解釈が正しいからといって、その解法の正しさが保証されるものでもないであろう。
ライブマン（Laibman［1973/74：訳書 165 頁］）が指摘したように、転形問題の解法では、総価値不変、総剰余価値不変、可変資本不変、生きた労働不変（付加価値不変）といった各種の条件が与えられている。彼は、３部門それぞれの総価値をａ１、ａ２ 、ａ３、３部門全体の総価値をａとし、各部門の換算率をｘ１、ｘ２、ｘ３とすると、総価値不変はａ１＋ａ２ ＋ａ３＝ａ１ｘ１＋ａ２ｘ２ ＋ｘ３ａ３、したがって ｘ１（ａ１/ａ）＋ｘ２（ａ２/ａ）＋
ｘ３（ａ３/ａ）＝１と示されるという。また、総剰余価値不変はａ３＝ａ３ｘ３、したがって
ｘ３＝１となる。さらに可変資本不変はａ２＝ａ２ｘ２、したがってｘ２＝１、また生きた労働不変はａ２ ＋ａ３＝ａ２ｘ２ ＋ｘ３ａ３、したがってｘ２［ａ２/（ａ２ ＋ａ３）］＋ｘ３［ａ３/（ａ２ ＋ａ３）］＝１で表現されるという。
逐次転化は総価値不変であり、ボルトキェヴィッチは総剰余価値不変を採用していた。
細かにみると、先の伊藤の解法の検討の際にみたように、ボルトキェヴィッチの転形はまず逐次転化で生産価格価値への転形を行い、さらに総剰余価値不変の仮定を加えることで、それまで成立していた総価値不変を崩していたのである。
逐次転化が総価値＝総生産価格（総生産価格価値）を条件としてのみ適切な収束値をもつことから推測すると、総計一致の二命題のうちの総価値＝総生産価格こそ意味のある命
題であることが浮かび上がってくる。和田［2014：232 頁］が主張するように、「諸商品の支配労働は立場を変えればそれぞれの投下労働にほかならず、商品の生産に投下された諸労働である投下労働が商品交換を通じて増減することはない」のだから、「経済全体でみれば総支配労働が総投下労働量から乖離することはありえない」からである。さらに、伊藤25

の「取得された価値実体」は、和田［2014：192 頁］のいうように「支配労働」ではなく、投下資本＝費用価格部分のみが逆転形を経て出発点の投下労働に還元された労働概念である。それゆえに、和田の場合のように総投下剰余労働と総支配剰余労働の乖離が生じたままではなく、生産された総剰余労働と取得された総剰余労働も一致するのである。以上のようにみてくると、ライブマンの整理は単なる機械的なものに過ぎないという見方もできるであろう。
さて、こうして総価値＝総生産価格の一致しか成り立たず、総計一致の二命題の両立は
伊藤解釈のような形以外では困難なのであるが、他方ではこの総計一致の二命題の両立を解決する手法こそが転形問題の正しい解法であるとして評価する考え方も根強い。次に、そのような試みについてみておこう。
3)総計一致二命題を満たす転形
この典型はスラッファの標準体系を用いた転形である。スラッファ（Sraffa［1960］）は、リカードが求めた不変の価値尺度問題を解決すべく、合成商品である標準商品、そして標
準商品を生産する割合で構成された方程式体系である標準体系を考案した。これは、方程式体系における物量的な生産手段の比率と生産物の比率が等しい概念上の構築物である。
この標準体系は、ケンブリッジ資本論争で問題となった、生産物の価格変化から中立的に利潤率、賃金率の相反関係を考察することを可能とさせた。スラッファの標準体系については、松本［1989］、片桐［2007］などが参考になる。
スラッファの生産価格方程式体系（スラッファが生産方程式と呼んだもの）では、マルクスの場合と異なり販売代金から支払う賃金は後払い――マルクスの場合には同じく賃金後払いだとしても生産期間に対しては前払いであって、期首から賃金用の資金が投下資本として必要とされている――であるので、例えばｎ部門の場合には、名目賃金率をｗとして、（ｘ11ｐ１＋ｘ21ｐ2＋･･･＋ｘn1ｐn）（１＋ｒ）＋Ｌ１ｗ＝ｘ１ｐ１（ｘ12ｐ１＋ｘ22ｐ2＋･･･＋ｘn2ｐn）（１＋ｒ）＋Ｌ２ｗ＝ｘ２ｐ2･･････････････････････････････････････････････････････（ｘ1nｐ１＋ｘ2nｐ2＋･･･＋ｘnnｐn）（１＋ｒ）＋Ｌnｗ＝ｘnｐnとなる。
さて、標準体系であるが、これは各方程式の投入、産出数量に適当な乗数ｑｉを掛けることによって求められる。いま掲げたｎ部門の投入、産出数量に乗数ｑｉを掛けて、各商品の生産手段に対する純生産物の比率が同一になるようにすれば、以下のような標準体系（数量方程式）ができる。この場合の各商品の生産手段（Σｑjｘij）と純生産物（ｑｉｘｉ－Σｑjｘij）の比率（＝標準比率）であるＲは、上の現実体系の生産方程式において、ｗがゼロの場合の最大利潤率であって、その時の純生産物と生産手段の価額比率である。
（ｘ11ｑ１＋ｘ12ｑ2＋･･･＋ｘ1nｑn）（１＋R）＝ｘ１ｑ１（ｘ21ｑ１＋ｘ22ｑ2＋･･･＋ｘ2nｑn）（１＋R）＝ｘ２ｑ2

26

･･･････････････････････････････････････････････（ｘn1ｑ１＋ｘn2ｑ2＋･･･＋ｘnnｑn）（１＋R）＝ｘnｑn
この方程式体系に、次の方程式
Ｌ１ｑ１＋Ｌ２ｑ2 ＋･･･＋Ｌnｑn ＝１を加えることによって、未知数がｎ個のｑｉと R でｎ＋１個、方程式の数もｎ＋１個となり、ｑｉと R が求められる。標準体系では、数量方程式の各行の産出物ｑｉｘｉ、生産手段Σｑj
ｘij、純生産物（ｑｉｘｉ－Σｑjｘij）の割合が同じになるが、その割合で合成商品が形成されているわけである。
こうして求められた乗数をｑｉ＊とすると、上記の現実体系の生産方程式に対応するところの標準体系の生産方程式は、ｑ1＊［（ｘ11ｐ１＋ｘ21ｐ2＋･･･＋ｘn1ｐn）（１＋ｒ）＋Ｌ１ｗ］＝ｑ1＊ｘ１ｐ１ｑ2＊［（ｘ12ｐ１＋ｘ22ｐ2＋･･･＋ｘn2ｐn）（１＋ｒ）＋Ｌ２ｗ］＝ｑ2＊ｘ２ｐ2･･････････････････････････････････････････････････････
ｑn＊［（ｘ1nｐ１＋ｘ2nｐ2＋･･･＋ｘnnｐn）（１＋ｒ）＋Ｌnｗ］＝ｑn＊ｘnｐnとなる。ここから標準純生産物（＝標準国民所得）を導き出し、これを現実の生産体系における賃金と価格の単位、つまり価値尺度として用いる。標準純生産物は、（ｑ1＊ｘ１－Σｑj＊ｘ1j）ｐ１＋（ｑ2＊ｘ２－Σｑj＊ｘ2j）ｐ2＋･･････＋（ｑn＊ｘn－Σｑj＊ｘnj）ｐｎ＝１となる。
未知数は各生産物の価格と賃金率、利潤率で合わせてｎ＋２個、それに対して方程式はｎ＋１個であるので、賃金率か利潤率が定まれば、未知数は求まる。
標準体系では、投入の生産物構成比と産出の生産物構成比が同じであるため、利潤率ないし賃金率は価格変化の影響を受けない体系となっており、ｒ＝R（１－ｗ）という線形の関係性が保証される。総生産手段に対する純生産物である標準比率が R という一定の数量比率だからである。標準体系は、現実体系の各生産方程式が拡張されるか縮小されるかして出来上がったものである。注目すべきは、標準体系の形成過程では投入数量、産出数量が増減し、その結果として投入係数が変化することであろう。
このスラッファによる標準体系の考案によって、マルクスの転形問題が解決されたと主張する論者も多数現れた。例えばミディオ（Medio［1972］）の試みがそうである。ミディ
オは、商品の投入構成と産出構成が等しい標準商品産業を構築し、そこでは利潤率＝剰余価値率÷（標準商品による資本の有機的構成＋１）の関係が常に成立するとする。高須賀［1979：136～137 頁］も、このミディオの解法を高く評価している。利潤率と剰余価値率を関連づける定式化が、社会的平均的な資本の有機的構成の構築によって可能とされた点を評価しているのである。高須賀によれば、これは森嶋・シートンによる「黄金時代」（利潤率が理論的に最大可能な均等成長率となるノイマンの黄金径路による資本蓄積が行われる状態）の各部門産出量を用いて、不変資本部分、可変資本部分にウェイト付けすること27

で得られた資本の有機的構成に等しい（Morishima［1973］）。このような資本の有機的構成を構築することによって、森嶋・シートンは利潤率を価値カテゴリーだけで定義し、剰余価値率から一義的に導かれることを示した。資本の有機的構成が価値の変化にもかかわらず不変である状況が作り出されているのであるが、それを可能にさせているのは産出構成比が投入構成比と等しい、つまり産出量のベクトルが投入量のベクトルのスカラー倍であるスラッファの標準体系のためである。ミディオと森嶋・シートンは同じ解法を用いているといえる。こうした不変の「資本の有機的構成」の下で逐次転化を行えば、剰余価値率と利潤率が常に比例関係にあるので、総剰余価値＝総利潤も成立し、置塩とは異なり総計一致の二命題が成立する。上に述べた生産量も変化させる森嶋の逐次転化手続きとは、このことを指すのである。
パシネッティ（Pasinetti［1977］）も、スラッファの標準体系を用いてミディオと同様の転形問題の解決を図っており、それを横川［1989］は評価している。横川によれば、先に紹介したボルトキェヴィッチに発し、シートンがｎ部門に拡張した数学的解法が、次元の相違論を踏まえた解法であり、「価値体系を一義的に価格体系に転形できることを明らかにし、諸商品の価値と価格、剰余価値率と貨幣利潤率が一対一対応することを証明した」（91頁）のだという。ボルトキェヴィッチは生産価格方程式を作成したに過ぎないという評価とは違うのである。そのうえで横川は、パシネッティが「貨幣利潤率が剰余価値率によって一義的に決定されること」を「証明した」点を高く評価したのであった。梅沢［1991］
も、標準商品を使って利潤率と剰余価値率の一義的関係を示したミディオの論証を評価している。いずれにせよ、マルクスの総計一致の二命題を成り立たせるために案出された手法は、King［1982］、石塚［1992］が指摘したように、すべて「生産物構成がスラッファの「標準体系」になっていることであ」（松尾［1997：81 頁］）るといわれている。
これに対して伊藤［1981］は、標準商品産業は「観念的合成物」（309 頁）でしかないとして、ミディオの解法を批判している。菱山［1990］も、「パシネッティが厳密に論証した
ように」、「スラッファの標準体系においては、マルクスの総計一致の命題が完全に妥当する」が、「標準体系が構築される元にあった現実の体系は、一般に、標準体系とは異なる比率で構成されているから、現実の体系では、マルクスの総計一致の命題が当てはまらないことになる。
」（207 頁）と述べている。高須賀、横川、梅沢と伊藤、菱山の間には、認識の大きな違いがあるのである。
さて、一方での標準体系と現実の価格体系を結びつける利潤率の関係式ｒ＝Ｒ（１－ｗ）と、他方での標準体系と現実の価値体系を結びつける剰余価値率の関係式ｅ＝（１－ｗ＊）/ｗ＊（（標準純生産物－標準商品表示の賃金）÷標準商品表示の賃金）から、ｒ＝Ｒ・ｅ/（１＋ｅ）を導き、価値体系と価格体系が一義的にリンクできるとするイートウェルの考
え方もミディオ、パシネッティと同様のものといえよう（Eatwell［1975］）。しかし、このイートウェルの主張は松本［1989：149～150 頁］によって厳しく批判されている（注 15）。
標準体系の剰余価値率が現実の価値体系においても通用するわけはなく、現実体系の剰余28価値率は、（（標準商品表示の現実体系の純生産物－標準商品表示の賃金）÷標準商品表示の賃金）の式で示されるからである。
「現実体系の純生産物は標準商品で測定したとしても、分配関係の変化とともにその値は変化し、偶然的な場合を除いて、１という値をとることはないのである。
」また、パシネッティ（Pasinetti［1977］）は標準体系の純生産物について価値＝価格が成立すると説いているのであるが、これについても松本は間違っていると指摘している。パシネッティは、λを価値（労働量）ベクトル、ｐを価格ベクトル、Ａを投入係数行列ベクトル、Ｉを単位行列ベクトル、ｘ＊を標準体系の生産量ベクトルとして、
λ［Ｉ－Ａ］ｘ＊＝１とｐ［Ｉ－Ａ］ｘ＊＝１からλ［Ｉ－Ａ］ｘ＊＝ｐ［Ｉ－Ａ］ｘ＊を導いているのであるが、前者の１は時間単位、後者の１は標準純生産物［Ｉ－Ａ］ｘ＊を基準として価格を表現したものに過ぎず、異なった単位であることから量的比較はできないというのである（松本［1989：154～155 頁］）。もっとも、貨幣商品を媒介にして労働時間を価格へと単位変換できる点を考慮すると、こちらの批判は妥当なのかどうか疑わしい。
それはともかく、現実の体系を標準体系に変換する場合、国民所得を１とすることで総労働を一定に保ってはいるが、各産業部門の生産量が増減することで、純生産物のうちの賃金部分、剰余生産物とも変わってこよう。そうなると労働者および資本家の消費財バス
ケットを一定とする前提が壊れてしまう。そもそも標準体系による解法の難点は、上で松本がいうような分配関係の変化に伴う矛盾以前の問題として、そこに根ざしているように思われる。投入数量、産出数量の増減修正は、労働を含めて投入係数を変化させる。逐次転化が数量体系一定の下での価値構成要素の価値変化であったのに対して、標準体系の構
築は価値・価格体系一定の下での数量体系の変化であって、転形問題を扱う枠組みとしては適切ではないアプローチと言わざるをえないであろう。
藤田［2003］は、森嶋のように逐次「転形の各段階で搾取率が平均利潤率に正比例しながら変動するものとすると、搾取率と一般的利潤率によって価値と価格を区別することの意味が失われてしまう。それゆえ、逐次転形修正方式にしたがう転形の第ゼロ段階を価値体系と見なす根拠も失われる。要するに、その理論は「二つの体系」論ではなくなってしまう」（107 頁）という。そうなると、次に紹介する「新解釈」＝「単一体系」が「主張するように、いわゆる転形問題は生産価格での投入―産出の計算にすぎず、むしろ「不転形問題」だということになる。
」（107 頁）とする。こうして藤田は転形問題の不在を指摘するのである。総計一致命題を重視し、その観点からみると藤田のようになるのであろう。藤田の考える「価値」とは、むしろスラッファの標準商品なのである。多数の資本が競争して個別商品価値が現実化する以前の「資本一般」レベルにおいては、「総価値と総剰余価値という全体の存在が明らかにされれば十分であり、そして標準商品のほうが「平均的商品」
より全体を直截に表現する」（108 頁）と藤田は結論付ける。
この藤田の観点は、「流通論」と「生産論」の区別がないものの、少なくとも「生産論」の論理展開を総資本と総労働とする宇野学派の一部の考え方と共通する。大内力［1981］のように「生産論」の資本を総資本の代表単数とする見方もそれに近いであろう。ただし、29

藤田が「価値と価格はまったく次元を異にするが、全体に関してはそれらは一致しなければならないのである」（108 頁）として、総価値＝総生産価格、総剰余価値＝総利潤を主張するのはいただけない。次元を異にするものが数量的に一致することの意味は不明である。
藤田は「スラッファの標準商品をもってマルクスの「価値」と見なしたほうが、全体を部分に先立たせるマルクスの方法に適合する」（107 頁）と述べ、「標準商品を価値の尺度と認めるならば、価値から価格への転形とはベクトルから非負の実数への射影であるにすぎない」のだし、「「平均的商品」の条件は標準商品の性質によってすべて満たされるのである」（109 頁）とも述べている。そしてそこから「スラッファの標準商品をもって転形問題は終わった」（109 頁）と結論している。
「生産論」を総資本と総労働の関係の解明だとする主張の意味は理解できるが、特殊な条件の下で成立するスラッファの標準商品は現実との関係を失っている。これを価値とみなすのがいいとの提言も、労働概念との乖離があり受け入れられないであろう。労働の観点に立って価格形成を論じる必要性をみないのならば、それはそれでいいのであるが･･･。
このほか転形問題の解法には、転形問題を「価値と生産価格による二重体系」ではなく、「「労働時間の貨幣的表現」に基づき、価値と価格の一体性を考える単一体系」（吉村［2011：
60 頁］）とする考え方がある。この「新解釈」は、「単一体系」とも呼称されている。この観点は、賃金支払いが、通常の解法のように実質賃金＝賃金財で行われると擬制するのではなく、貨幣賃金しかありえないとする見方から生まれている。最後に、これについてみよう。
4)「新解釈」（＝「単一体系」）による転形
フォーリー（Foley［1986］）らによる「新解釈」は、「貨幣の価値」と「労働力の価値」の特殊な解釈に依拠している。フォーリーの主張をみてみよう。ここでは価値方程式、価格方程式を使って表現してみる。
いまａ１、ａ２を生産財、消費財の投入係数、ｌ１、ｌ２を生産財、消費財の労働投入係数、
ｘ１、ｘ２を生産財、消費財の生産数量、ｗを貨幣賃金率、ｍを剰余価値率、そしてα＝（
ｌ１ｘ１＋ｌ２ｘ２）/［ｒ（ａ１ｘ１ｐ１＋ｌ１ｘ１ｗ）＋ｒ（ａ２ｘ２ｐ１＋ｌ２ｘ２ｗ）＋（ｌ１ｘ１ｗ＋ｌ２ｘ２ｗ）］を「貨幣の価値」とする。
フォーリーでは生産価格方程式が前提となっており、こちらが明示的に求められている。
すなわち、生産財、消費財の各１単位当たりの生産価格は、次の連立方程式で求められる。
ｐ１＝（１＋ｒ）（ａ１ｐ１＋ｌ１ｗ）
ｐ２＝（１＋ｒ）（ａ２ｐ１＋ｌ２ｗ）
通常の解法では労働力の価値を賃金で購入する消費財に対象化された労働量と考え、実質賃金は不変とされており、生産価格方程式にｗ＝Ｒｐ２が追加的に仮定されることで、２財の相対価格と利潤率、賃金率という３つの未知数が３本の方程式から求められる。その際には貨幣価値や貨幣賃金率が変化しても構わない。
これに対して「新解釈」では、ｗ＝Ｒｐ２の仮定は追加されない。不変なのは、実質賃金

30ではなく、貨幣賃金率と考えるのである。さらに、貨幣賃金で購入される財は消費財に限定されるものではないとされ、総付加価値価格に対する総労働時間で定義される「貨幣の価値」を一定に保つ条件、すなわちα＝定数（例えば１）が導入される。そうすると、総付加価値（労働時間表示）＝α×総付加価値（価格表示）が方程式に加えられ、生産価格方程式と合わせて３本の方程式となり、２財の相対価格と利潤率を合わせた３つの未知数が求められる。ここでは、上述のライブマン（Laibman）の転形条件でいえば可変資本不変――所定の労働投入係数を前提とすると貨幣賃金率不変――の仮定が採用されており、その貨幣賃金率は、労働分配率である１/（１＋ｍ）と「貨幣の価値」αの逆数１/αとから、
ｗ＝（１/α）
・｛１/（１＋ｍ）｝によって求められるのである。構造としてはボルトキェヴ
ィッチ以来のスラッファ型の体系であることもわかるであろう。なお、ここでは独特の「貨幣の価値」が定義されているが、生産価格方程式にある生産財、消費財の価格にみられる
ように、これとは別に通常の価格表示のための貨幣の存在が前提されていることは注意されてよい。ただし、ボルトキェヴィッチなどのようにそれを金商品としたり、奢侈財部門
での生産に結びつけたりしていないのは、不換紙幣時代の貨幣制度も射程に入れた立論を行っているためであろう。
「新解釈」の場合の価値方程式の方は、むしろ生産価格方程式から逆算して求められているようにみえる。
「労働力の価値」は、フォーリーによれば生活資料の価値ではなく、「労働者が自分の労働力１時間と交換に受け取る社会的労働時間である」（フォーリー［1986：
51 頁］）。１時間の労働が貨幣を媒介にして取得しうる社会的労働時間なのであり、「貨幣賃金に貨幣の価値をかけたもの」（128 頁］）とされている。すなわち、「労働力の価値」＝ｗ×αとなるのである。とすれば、先のｗ＝（１/α）・｛１/（１＋ｍ）｝から、フォーリーのいう「労働力の価値」が労働分配率｛Ｖ/（Ｖ＋Ｍ）｝であることがわかる。「貨幣の価値」
については、「貨幣単位が表す労働時間」、「特定の期間内に１ドルが表す労働時間量」（24頁）と定義されており、通常考えられているところの貨幣商品１単位に対象化された労働時間とは別概念となっている。
「貨幣の価値」は、上のαにみられるように、具体的には年間直接労働総量を国民所得中の総付加価値で割ることによって求められている。
通常の解法における価値方程式では、労働力の価値は、R を消費財賃金バスケット（＝実質賃金率）とすると Rｔ２となり、生産財、消費財の各１単位当たりの価値を求める連立方
程式
ｔ１＝ａ１ｔ１＋ｌ１
ｔ２＝ａ２ｔ１＋ｌ２
は、労働力の価値を使って変形すると、
ｔ１＝ａ１ｔ１＋（１＋ｍ）ｌ１Rｔ２
ｔ２＝ａ２ｔ１＋（１＋ｍ）ｌ２Rｔ２となるのであるが、「新解釈」では、
ｔ１＝ａ１ｔ１＋（１＋ｍ）ｌ１ｗα31

ｔ２＝ａ２ｔ１＋（１＋ｍ）ｌ２ｗαとなる。
価値方程式をこのように読むと、「貨幣の価値」の分母や貨幣賃金率に価格単位を含んでいることから、純粋の価値方程式とは見なしにくい。竹田［1990］のように、「転形過程の出発点は、価値体系ではなく、剰余価値率あるいは労働力の価値である」（295 頁）とする指摘が出てくる所以であろう。生産財には「貨幣の価値」は適用されておらず、賃金、付加価値だけを、「貨幣の価値」を使って価格から価値に逆変換しているイメージをもたれる可能性があろう。価値体系を価格体系にできるだけ一元化して解釈しようとしているからである。しかし、そのように価値と生産価格の二重体系を否定しているようでいて、実際には否定し切れていないようにもみえる。
以上のように「労働力の価値」と「貨幣の価値」の定義の結果として、単位を共通にした場合に、価値方程式における総付加価値は価格方程式における総付加価値に等しいとされる。転形問題では、価値と価格を架橋する操作が行われてきたが、ここでは価値レベルと生産価格レベルでの総付加価値が等しいという条件が付与された形になっているのである。先にライブマン（Laibman）の分類によれば可変資本不変の仮定が採用されていると指摘したが、それをも含む「生きた労働（総付加価値）不変」の仮定が置かれているのである。確認してみよう。
上記の２部門の生産量を考慮した価値方程式は、
ｘ１ｔ１＝ａ１ｘ１ｔ１＋（１＋ｍ）ｌ１ｘ１・ｗα
ｘ２ｔ２＝ａ２ｘ２ｔ１＋（１＋ｍ）ｌ２ｘ２・ｗα
同様に、上記２部門の生産量を考慮した価格方程式は、
ｘ１ｐ１＝（１＋ｒ）（ａ１ｘ１ｐ１＋ｌ１ｘ１ｗ）
ｘ２ｐ２＝（１＋ｒ）（ａ２ｘ２ｐ１＋ｌ２ｘ２ｗ）
この場合、生産量を考慮した両方程式における総付加価値は、価値方程式で（１＋ｍ）ｗα（ｌ１ｘ１＋ｌ２ｘ２）
価格方程式で、
ｒ［（ａ１ｘ１ｐ１＋ｌ１ｘ１ｗ）＋（ａ２ｘ２ｐ１＋ｌ２ｘ２ｗ）］＋（ｌ１ｘ１ｗ＋ｌ２ｘ２ｗ）となる。価値方程式は時間単位であるので、これを「貨幣の価値」αで割って価格に変換
すると、（１＋ｍ）ｗ（ｌ１ｘ１＋ｌ２ｘ２）＝ｍ・（ｌ１ｘ１ｗ＋ｌ２ｘ２ｗ）＋（ｌ１ｘ１ｗ＋ｌ２ｘ２ｗ）となる。右辺のｍ・（ｌ１ｘ１ｗ＋ｌ２ｘ２ｗ）は総剰余価値から転じた総利潤、（ｌ１ｘ１ｗ＋
ｌ２ｘ２ｗ）は価値表示の賃金総額から転じた価格表示の総賃金であり、後者は明らかに価格方程式の総賃金に等しい。一方、価値方程式の総付加価値（１＋ｍ）ｗα（ｌ１ｘ１＋ｌ２ｘ２）を価格表示にした左辺の（１＋ｍ）ｗ（ｌ１ｘ１＋ｌ２ｘ２）は、純生産（ｌ１ｘ１＋ｌ２

32ｘ２）を価格表示にしたものである。よって、付加価値について総価値＝総生産価格が確認できる。そして、この付加価値の総計一致と、賃金の総計一致から、総剰余価値＝総利潤が導き出される。しかし、生産物全体の総価値＝総生産価格が成り立つとは言えない。「新解釈」によっても、マルクスの想定した総計一致の二命題は成り立たないのである。
ちなみにフォーリーは、「貨幣の価値」と貨幣賃金率を不変に保つことによって、可変資本を不変にしているのであるが、それは「貨幣の価値」α＝１とすることを意味している。
貨幣単位の総付加価値と労働量（＝労働時間）単位の総付加価値を１とするのだから、それは貨幣の価値－価格比率を１とした、ボルトキェヴィッチと類似の仮定を導入していることを意味している。なおフォーリーの場合、ボルトキェヴィッチなどとは違って、貨幣生産部門については不問に付している。
いずれにせよ、フォーリーらの「新解釈」では、「貨幣の価値」が独特に定義されており、貨幣商品の価値とは全く異なっている。それは、価値体系と価格体系を結びつけるために創案された概念であり、総付加価値を価値タームと生産価格タームで等しくするための媒介概念に過ぎないといえよう。概念としては、むしろ国民的付加価値生産性の逆数というべきであろう。そして竹田［1990］が解説するように、フォーリーの「体系構成では、労働価値から貨幣額へなんらかの転化が行われるのではなく、」「逆に、」「貨幣による計算体
系が、貨幣の価値という概念操作によって総労働時間の次元に転写され」「ている」（291頁）印象がある。
「貨幣による計算体系から、社会的総労働時間への逆転形が行われて」（294頁）いるのである。
「労働力の価値」なるものも、労働分配率にほかならない（293 頁）。こうして、労働価値レベルの生産価格レベルに対する「論理的先行性」（290 頁）はみられな
いと竹田は指摘している。価値方程式をみればわかるように、貨幣賃金率という価格次元の概念が組み込まれており、これに価格次元の総付加価値と総労働時間の比率である「貨幣の価値」が掛け合わされて、「労働力の価値」が定義されている。たしかに、掛け合わせた結果は１/（１＋ｍ）となって労働時間タームにはなるが、価格次元が混入しており、純粋の価値方程式とはいえないのは明らかである。価値方程式から価格方程式への転形など行われていないといっていいのではないか。
貨幣賃金率を一定に保つ「新解釈」では、価値の生産価格への転形に伴って実質賃金率は変化する。この点はフォーリー自身も指摘していた（フォーリー［1986：129 頁］）。純生産物を消費財とした時、その価値価格と生産価格は一般に変化するからである。そうなると賃金を媒介にして取得される社会的労働時間も変化し、剰余価値率も変化する。
「労働力の価値」は変化するわけである（伊藤［2006：188 頁］）。すると、利潤率も変化し、財の生産価格もそれに従って変化しよう。さらには実質賃金率にも影響するので、これらの変化を考慮した収束値を求める必要が出てこよう。フォーリーの数値例ではこの点の掘り下げはないが、上記の生産価格方程式はその収束値を示しているといえよう。
「新解釈」のポイントは、可変資本の支出が賃金支払であることに拘っているところにある。投下資本は貨幣形態から商品資本形態の生産手段と労働力になるが、生産手段は商33

品形態で数量と価格を持ち、労働力は人数と賃金価格を持つ。続いて生産過程の中で、労働力が労働し、生産手段が消費される。このプロセスが価値方程式や価格方程式として描かれる。その場合、賃金が消費する商品バスケットを想定して貨幣賃金を消費財の数量と価値ないし価格で表現することが通常は行われるのであるが、「新解釈」では、労働者の消費の多様性や貯蓄を考慮すると、そうした想定は難しいと考え、賃金しか支出されていな
いとみるわけである。そうすると消費財価値（＝消費財に対象化された労働）ではなく、賃金のまま価値と考える思考法になる。あるいは、賃金が購入するのは付加価値に支出された労働一般というふうに考える。その場合には、当然のことながら消費財のみならず生産財も含まれてしまう可能性があるが、労働者が貯蓄をして株式も保有すれば、それは妥当と考えるのであろう。それはともかく、このような総付加価値に含まれる労働として、特有の「貨幣の価値」を想定し、それを１とすることによって、賃金については価値＝価格と考えるわけである。
「新解釈」を発展させた論者によっては、資本家が生産手段についても貨幣支出をすることから、賃金と同様に考えようとする者も現れた（「同時的単一体系解釈 SSSI」）。そこまでくれば、総計一致の二命題が成り立つとしても、実質的に価値から価格への転形を否定したと同じことになるであろう。さらに、資本循環論の観点を重視して、時間の経過の中で投入と産出が行われていると考え、これを同時的にではなく、通時的に行われると考えて、価値を価格にすべて還元して考えようとする論者も出現した。後者は「時間的単一体系解釈（TSSI）」と呼ばれており（注 16）、わが国では森本［2014］などがその支持者である。マルクスが「前期の価値生産物が今期の可変資本となり、賃金として労働者に支払われる」（森本［2014：61 頁］）と考えていたというのであるが、しかしこれでは賃金基金説になってしまわないであろうか。
「時間的単一体系解釈（TSSI）」では生産過程の前と後で期を分け、Ｔ期の貨幣資本投下を費用価格とし、Ｔ＋１期の貨幣資本獲得を生産価格としているが、両者は生産期間の期首と期末ではないのか。単純再生産という安定的な生産の繰り返しの中では、投入物と産出物が同一の評価体系となることも忘れてならないであろう。さらに注意すべきは、フォーリーが価格方程式において投入係数を使用しているように、投入－産出の技術構造の存在は否定しえないことである。そうであれば、価値を集計的概念として、あるいは価格の射影としてみるのではなく、歴史貫通的な労働生産過程の実体的存在として、個別生産物なり商品なりに即してみるべきであろう。価値方程式では支出労働が労働投入係数として把握されるが、必要労働部分はこれを（１＋剰余価値率ｍ）で除すことで求められる。賃金財価値によって表現せずともそうした表示法が可能であろう。また、消費が多様化したとは言っても、賃金財価値で表現する方法の有効性が失われることはないであろうし、労働者が貯蓄をするようになったとしても、消費性向で割り引けば、可変資本相当分が算出
可能ではなかろうか。
「新解釈」は、資本家が貨幣を投下することに拘っている。金商品貨幣の時代には、あ34

るいは金本位制の時代には、貨幣商品にも価値があり、貨幣名称の背後には価値があった。
貨幣で計算している世界は価格計算の世界であり、価格形態ですべてが処理される。貨幣の価格形態とは、価格の度量標準のことであって、その背後には価値実体が存在するし、
兌換紙幣や補助通貨は、準備金を象徴的に代表している限りで、価値的裏付けを有している。
「新解釈」は、不換紙幣の時代にも通用する体系を構築しようとしているが、そこでの貨幣の価値的裏付けは弛緩している。そうした世界まで一般的理論に包摂しようとすると、不換紙幣の時代の特質が把握できなくなってしまうであろう。重要なのは、価値的世界による価格的世界の規制が労働生産性を通じて現れることなのである。人間中心の世界観と労働生産性による生産力把握は、労働価値的評価体系の根拠といっていい。
「新解釈」が現実の価格である市場価格を基礎に体系を構築しようとするため、価格変動の基準としての価値＝生産価格の意味も忘れられかねない点を吉村［2011］は批判しているが、その危険性はたしかにありそうである。ただし、「新解釈」が、「マルクス学派的接近において国民経済計算を読みとるうえで、実際的には有用な」（伊藤［2006：191 頁］）側面を持っていることも否定できない。
なお、先にみた大石の転化論は労働価値規定変更型、すなわち「労働価値式中の投下資
本部分を生産価格で計上するもの」（和田［2014：211 頁］）（投下資本＝費用価格不変）であり、総計一致二命題を成立させる一解法となっている。和田［2014：第７章］によれば、
総計一致二命題を成立させる解法は 1980 年代に欧米で盛んに説かれるようになり、大石のような労働価値規定変更型のほか、生産価格規定変更型（「生産価格式中の費用価格部分を労働価値のまま計上するもの」）（注 17）、剰余価値率規定変更型（「労働価値レベルの剰余価値率を生産価格レベルの搾取率である利潤・賃金比率で与えるもの」）などがあるという。
生産価格規定変更型はマルクスの転形解法を支持するもので、費用価格を投入時点の価格体系、生産物を産出時点の価格体系とみることを根拠にしている。上でみた TSSI にも投入と産出の異時点把握の視点があった。また剰余価値率規定変更型は、上にみたフォーリーなどの「新解釈」であって、貨幣の固有の役割を導入したものである。
異時点把握の視点は現実に即しているが、転形問題の理論的展開においては、同時化の視点が採用されるべきであろう。それは、和田［2014：234 頁］が指摘するように、過去の条件を考慮するとなると、「歴史的過去へほとんど無限に遡及して行かなければならなくなる」が、「そのような計算は現実に困難である」からである。「現存しない過去の諸条件によって引き起こされる」問題は、「理論的に計算された生産価格体系と現実に市場で観察される諸価格との差異」として捉えられればいいのである。和田は指摘していないが、異時点把握だと、資本の回転期間が産業部門で異なる状況が加わると、転形過程における時
差処理は複雑になり、むしろ同時化処理の方が簡明になるのではないか。神田［2002：119
頁］も「費用価格に入っている生産手段も産出として現れている生産手段も同じ素材として、価値変動を考えない転化論の次元では同じ価値・価格を持つ。」として、同時的生産価35

格化を支持している。いずれにせよ、投入と産出の異時性に拘る見方は、再生産の繰り返される過程を通ずる再評価によって労働価値方程式や生産価格方程式の連立性が担保され、各種の投入係数の標準的性質や労働量・価格の平均的性質が確保される側面を軽視しているように思われる。
5)小括
転形問題の解決には、ボルトキェヴィッチ以来、多くの試みがなされてきたが、結局は成功しなかった。藤田［2001］、永田［2006］は、そもそも転形問題は不在だったのであり、解けない問題を解くことを経済学者たちは強いられてきたのだと述べている。価値と生産価格の関係に数量的関係性を付けようとする考え方では、さまざまな工夫がなされた。しかしそれは、貨幣である金生産部門における価値から生産価格への転換率を１とするといった恣意的仮定を採用したに過ぎず、スラッファの標準体系を用いるやり方も、結局は価値体系と生産価格体系の関係に特殊な条件を設定するものでしかなかった。「新解釈」は、「同時的単一体系解釈」や「時間的単一体系解釈」になると、総計一致の二命題の充足まで達成してはいるが、価値体系と価格体系とを集計的な変換係数で結ぶことで可能にしているに過ぎず、個別商品の価値体系の存在を無視したり、価値を価格に解消したりするな
ど、無理な解釈に依拠している。
こうして価値と生産価格との数量的関係付けが困難であれば、厳密な関係性を主張することは難しい。したがって、「マルクスの基本定理」にみられる関係付け、つまり価値と生産価格という次元の違う不等式の間の関係性を、労働を媒介にして付けることで、利潤の源泉が剰余価値にあることを論証することしかできなくなったのであり、それで満足する
マルクス経済学者も出てきたのである。
しかし、転形問題についての論争は、総計一致の二命題が満たされなければ価値と生産価格の数量的関連付けは難しい、との見方で振り回されてきたきらいがある。そもそも総計一致の二命題が成立することが必要かという疑問が正当に評価されるべきであろう。個別資本の利潤率の相違を修正して平均利潤率が成立する過程では、個別資本の不変資本、
可変資本、剰余価値の間の相対関係が変化するのは当然のことである。そう考えれば、総剰余価値＝総利潤が成り立たなくてもおかしくはないであろう。リカードの労働価値説の修正論や不変の価値尺度問題にせよ、新古典派の資本概念をめぐる論争にせよ、分配の変化が価値量、資本量を変化させる問題であったが、転形問題にはそれとの類似性がある。
そうした問題の解決にはスラッファの標準体系が利用されたが、転形問題の主眼は、労働量としての価値が生産価格をいかに規制するかを解明することにあるのであって、分配の変化から中立の価値、生産価格を形成し、総計一致の二命題を論証することにあるのではない。そう考えれば、分配からの中立を目指した標準体系による解決や、総計一致の二命
題を尊重する「新解釈」も適切とは言えない。むしろシンプルな価値から生産価格への逐次転化の考え方が妥当性を持っているのではないか。
ボルトキェヴィッチ流の解法も、所詮はスティードマンと同様の、価値と価格が相互に36

独立した決定システムに帰着してしまう。一定の技術条件の下で価値方程式と生産価格方
程式が同時に成立するとするフォーク型の分岐理論であるが、逐次転化論は、平均利潤率を求める論理的転形が労働体系を修正させていき、貨幣による価格表現をはぎとったとこ
ろのスラッファ流の生産価格方程式に行き着くことを論証した。ボルトキェヴィッチの解法も、逐次転化とスラッファ流の生産価格方程式を内包していることが明らかにされた以
上、逐次転化の妥当性を傍証しているといえよう。
価値から生産価格価値への転形は、逐次転化手続きによって行い、これを価値実体という同一次元の間での論理的・数理的変化――価値評価体系から生産価格価値評価体系への転換――とみなし、しかるのちに価値形態による生産価格化につなげるプロセスが望ましいのではなかろうか。次元の相違論もこの点を踏まえた展開が必要といえよう。そこでは投下労働＝価値の構成部分と生産価格価値の構成部分との一致はみられず、総計一致の二命題は成り立たない。投下労働と取得労働との総計一致しか成り立たないのである。しかし、それは実体的関係の不変性が崩れることを意味しない。数量体系は不変であり、総労働も不変なのであるが、評価次元を異にする生産価格価値レベルではその構成要素が変化するのである。そして重要なことは、伊藤の主張するように、対象化された労働と取得された労働では、総計一致の二命題が成り立つことであろう。この伊藤の着眼によって、宇野のいう、生産手段部分と必要労働部分における価格形態を媒介とした補填関係が、個別商品についても成立することが実証されたのであった。
(4) 産業連関論にもとづく伊藤解法の全体構造の解明
以上、伊藤解法の問題点について検討してきた。ここで伊藤解法の全体構造を、産業連関論を参照しつつ明らかにしておこう。
まず伊藤解法の構図を示すと、図１のようになる。この図では、数量体系と価値体系の双対関係から、実体概念として総投下労働＝総生産物投下労働、また生産価格の背後の実体概念として総生産価格価値＝総生産物生産価格価値が想定されている。さらに生産価格レベルでは、総生産価格＝総生産物生産価格が成立している。
図でみると、伊藤は①、②の投下労働体系の下で生産価格体系⑤、⑥が成立する時、生産価格（⑥）で販売した商品販売者がそれと交換に購入する商品に価値実体としての労働量⑦が含まれていると考えるのである。⑥から⑦の過程では、価格表現の解除と、生産価格価値から価値＝投下労働への逆転形が生じているとみることができる。伊藤の表１と表２は生産された商品生産物を価値実体的側面と生産価格的側面で捉えたものであって、同時的性格のものであるが、表３はその後の商品交換―販売と購買―を通じて形成されたものであって、表１、表２とは時間的ズレがある異時的性格のものといえる。産業連関表では、列で投入を示し行で産出物の販路を示しており、その販路とは購入者の側からみたものであるが、中間原材料については生産者＝購入者である。伊藤では、生産価格で販売される商品に対し貨幣を介して交換される商品の購入によって価値の実体が取得される構図

37

になっており、これは、生産価格レベルでの相互交換を通じて、⑦の取得労働が入手されたのち、奢侈財消費で剰余生産物が消え去り、⑧、⑨が残って資本の生産過程の出発点が与えられる、そして生産過程が完了すると①、②が復元される構造と理解される。しかし、転形プロセスを考慮するならば、①、②に続いて③、④の生産価格価値の局面が存在するはずであり、価値実体レベルでの価値体系の転換が生じていると考えるべきであろう。その結果を貨幣表現すると価値形態としての生産価格レベル⑤、⑥となる。利潤の背景に剰余価値の再配分があるのなら、生産価格価値③、④の存在は不可欠であろう。
図１ 投下労働－生産価格－取得労働の関係
投下資本部分の逆転化←価格表現の解除
総取得労働 ⑦
購↓奢侈財消費

買↑

総補填生産手段 ⑧

販

総購入労働力 ⑨

売
↑

↓生産過程

総生産物投下労働②《投下労働・価値》
総投下労働 ①

総生産物生産総生産物生産価格
転

化
→

価値 ④
《生産価格価値》
総生産価格価値③

価 格 表 現価格⑥→《生産価格》
総生産価格⑤投下労働も労働評価の一種であるので、評価システムが変更されて生産価格価値＝支配労働となっても何らおかしくはないはずである。投下労働の不変性は、図１でいえば、産業連関表の総投下労働と総生産物投下労働との双対関係の中に現れるのであって、物量体
系の不変性を前提に、物量体系との双対性を根拠としつつ投下労働、生産価格価値、生産価格といった評価体系毎に双対性が存在する。そして評価体系の形成には、産業部門間での生産数量の変動、つまりマルクスの考えるような利潤率均等化競争は必要とされない。
競争がなくとも、提示価格において均衡化に向けての競争が起こるからである。こうした立体的構造を理解しなければならないであろう。
注意しなくてはならないのは、伊藤のいう取得労働がこうした双対関係からははずれて38

いることである。取得労働レベルでは既に販売活動は終了し、消費活動と次の生産過程のサイクルに入っているからである。しかし取得労働は、総投下労働①の背後の投下労働体
系と双対の物量体系を基礎に総生産物投下労働②が存在するが、そのうちの生産手段の過去労働および必要労働部分にかかわるものであって、そこに、総剰余労働の不変性とともに、生産された価値実体と取得される価値実体が同一になる理由があるといっていい。な
お、生産価格価値概念の欠如は、伊藤の解法を肯定している小幡［1988］、青才［1990］、
新田［2009a］［2009b］［2009c］、吉村［2011］にも残念ながらみられる。
次いで伊藤解法の一般化を図るべく、表５の産業連関表の投入係数表を使って説明しよう。この産業連関表は金額表示に基礎を置いた現実の産業連関表ではなく、理論的な物的
産業連関表である。しかも、マルクス経済学による労働分析を可能とさせるために、投下労働量が投入係数に組み入れてある。ａij は第ｊ財１単位を生産するのに必要な第ｉ財の数量、ｌｊは第ｊ財１単位を生産するのに必要な直接労働量であり、さらに参考までに最終需要表として時間当たりの純生産物が併記されている。Rｉは第ｉ財の純生産物のうちの労働者に対して配分される時間当たり数量（実質賃金）＝実質賃金率、Ｄｉは第ｉ財の純生産物のうちの資本家に対して配分される時間当たり数量（剰余生産物）である。ここでの Rｉ、Ｄｉの定義は、労働者および資本家のそれぞれの消費パターンが共通であることを前提としている。消費パターンが異なっていても、価値どおりの交換が行われている場合には、全産業部門のみならず各産業部門においても、賃金財の投下労働時間で必要労働量を表現することができ、剰余価値率は不変であるが、価値が生産価格へと転形した場合には、各産業部門間の剰余価値率は異なったものとなり、全産業部門における剰余価値率も価値レベルの場合とは一致しなくなる。
表５ 産業連関表の投入係数表および時間当たりの純生産物（実質賃金・剰余生産物）
ａ11 ａ12･･･ ａ1j･･･

ａ1n R1

Ｄ1

ａ21 ａ22･･･ ａ2j･･･

ａ2n R2

Ｄ2

･･･

･･･

･･･ ･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1 ａi2･･･ ａij･･･

ａin Rｉ

Ｄｉ

･･･

･･･

･･･ ･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1 ａn2･･･ ａnj･･･

ａnn RnＤnｌ1･･･ ｌｊ

･･･

ｌn

ｌ2

資本主義的な労働生産物のみを扱っている状況であるので、投下労働量＝価値（価値は投下労働が対象化されたもの）として議論を進める。まず、この投入係数表をもとに、表６の数量バランス表、表７の価値バランス表、それに表８の生産価格バランス表がえられる。ここではΣｌｊｘｊ＝ΣLj＝L、ｒ（Σａｉｊｐｉ＋ｌｊΣＲｉｐｉ）＝πi としている。Lj
は第ｊ部門の直接労働量、L は総直接労働量、ｔｉは第ｉ部門の生産物単位当たりの投下労39

働量＝価値、ｒは平均利潤率、πi は第ｉ部門の生産物単位当たりの利潤、ｐｉは第ｉ部門の生産物単位当たりの生産価格である。
表６ 産業連関表の数量バランス
ａ11ｘ1

ａ12ｘ2

･･･

ａ1jｘj

･･･

ａ1nｘn

R1 L

Ｄ1 L

ｘ1

ａ21ｘ1

ａ22ｘ2

･･･

ａ2jｘj

･･･

ａ2nｘn

R2 L

Ｄ2 L

ｘ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1

ａi2ｘ2

･･･

ａijｘj

･･･

ａinｘn

RｉL

ＤｉL

ｘｉ

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1

ａn2ｘ2

･･･

ａnjｘj

･･･

ａnnｘn

Rn L

Ｄn L

ｘn

ｌ2ｘ2

･･･

ｌｊｘj

･･･

ｌnｘn

Ｌ

《参考》
ｌ1ｘ1

表７－１ 産業連関表の価値バランス①
ａ11ｔ1

ａ12ｔ1

･･･

ａ1jｔ1

･･･

ａ1nｔ1

ａ21ｔ2

ａ22ｔ2

･･･

ａ2jｔ2

･･･

ａ2nｔ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｔi

ａi2ｔi

･･･

ａijｔi

･･･

ａinｔi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｔn

ａn2ｔn

･･･

ａnjｔn

･･･

ａnnｔn

ｌ1

ｌ2

･･･

ｌj

･･･

ｌn

ｔ1

ｔ2

･･･

ｔj

･･･

ｔn

表７－２ 産業連関表の価値バランス②
ａ11ｔ1

ａ12ｔ1

･･･

ａ1jｔ1

･･･

ａ1nｔ1

ａ21ｔ2

ａ22ｔ2

･･･

ａ2jｔ2

･･･

ａ2nｔ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｔi

ａi2ｔi

･･･

ａijｔi

･･･

ａinｔi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｔn

ａn2ｔn

･･･

ａnjｔn

･･･

ａnnｔn

ｌ1/ (１＋ｍ)

ｌ2/ (１＋ｍ)･･･

ｌj/ (１＋ｍ)･･･

ｌn/ (１＋ｍ)

ｌ1・ｍ/(１＋ｍ)

ｌ2・ｍ/(１＋ｍ)

･･･

ｌj・ｍ/(１＋ｍ)

･･･

ｌn・ｍ/(１＋ｍ)

ｔ1

ｔ2

･･･

ｔj

･･･

ｔn

40

表７－３ 産業連関表の価値バランス③
ａ11ｔ1

ａ12ｔ1

･･･

ａ1jｔ1

･･･

ａ1nｔ1

ａ21ｔ2

ａ22ｔ2

･･･

ａ2jｔ2

･･･

ａ2nｔ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｔi

ａi2ｔi

･･･

ａijｔi

･･･

ａinｔi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｔn

ａn2ｔn

･･･

ａnjｔn

･･･

ａnnｔn

ｌ1ΣＲｉｔiｌ2ΣＲｉｔi･･･

ｌjΣＲｉｔi･･･

ｌnΣＲｉｔi

ｌ1・ｍ/(１＋ｍ)

ｌ2・ｍ/(１＋ｍ)

･･･

ｌj・ｍ/(１＋ｍ) ･･･

ｌn・ｍ/(１＋ｍ)

ｔ1

ｔ2

･･･

ｔj

ｔn

･･･

表８－１ 産業連関表の生産価格バランス①
ａ11ｐ1

ａ12ｐ1

･･･

ａ1jｐ1

･･･

ａ1nｐ1

ａ21ｐ2

ａ22ｐ2

･･･

ａ2jｐ2

･･･

ａ2nｐ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｐi

ａi2ｐi

･･･

ａijｐi

･･･

ａinｐi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｐn

ａn2ｐn

･･･

ａnjｐn

･･･

ａnnｐn

ｌ1ｗ

ｌ2ｗ

･･･

ｌjｗ

･･･

ｌnｗ

π1

π2

･･･

πj

･･･

πn

ｐ1

ｐ2

･･･

ｐj

･･･

ｐn

表８－２ 産業連関表の生産価格バランス②
ａ11ｐ1

ａ12ｐ1

･･･

ａ1jｐ1

･･･

ａ1nｐ1

ａ21ｐ2

ａ22ｐ2

･･･

ａ2jｐ2

･･･

ａ2nｐ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｐi

ａi2ｐi

･･･

ａijｐi

･･･

ａinｐi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｐn

ａn2ｐn

･･･

ａnjｐn

･･･

ａnnｐn

ｌ1ΣＲｉｐiｌ2ΣＲｉｐi･･･

ｌjΣＲｉｐi･･･

ｌnΣＲｉｐi

π1

π2

･･･

πj

･･･

πn

ｐ1

ｐ2

･･･

ｐj

･･･

ｐn

表７－３、表８－２では、労働者用消費財や資本家用消費財が投入費用に組み込まれる形となっている。そこで、産業資本の運動形式をもとに価値バランス表、生産価格バラン

41

ス表に表現タイプの違いがある点を説明しておこう。下図は、大内・鎌倉［1976：159 頁］、
大内・野坂［1979：217 頁］を参考にして作成したものである。ここで Pm は生産手段、Aは労働力、ｗは剰余生産物、ｇは貨幣、C は労働者家計の消費過程である。
図２ 産業資本の運動形式
Ｐｍ
Ｇ―Ｗ

ｗ－ｇ－ｗ

Ｐｍ

･････Ｐ･････Ｗ―Ｇ―Ｗ

(g)

Ａ

(g)

Ａ

ｇ＝＝＝＝＝＝＝＝ｇ―ｗ･Ｃ･Ａ

Ａｇ

投入－産出分析では、投入側の W の費用構成（Pm、Ａの列から生産過程を経てｗ、Ｗの列までの局面）と、産出側の支出構成（ｗ、Ｗの列からｇ、Ｇの列を経てｗ、Ｗ（Pm、Ａ）の列までの局面）が対比される構造にあるが、利潤と労働力商品の消費する賃金財はむしろ産出側に現れる。そうであるのに、通常の産業連関表では利潤を付加価値として投入構成要素としているし、マルクス型の生産価格方程式では付加価値が賃金としてではな
く、賃金財が投下可変資本として現れる形式も認めている。こうした賃金財の取扱いは、
賃金財の価格が決まる生産価格での販売時点おいて、実質賃金一定とすると貨幣賃金から一義的に定まるからでもあるが、賃金前払い（生産物販売時点に対してであって、労働に対しては後払い）の前提に立っているためでもあろう。それが現実に合わないというのであれば、スラッファ型の生産価格方程式を採用するしかないが、だからといって、生産手段所有の不平等に由来する労働搾取利潤がなくなるわけではない。一方、利潤が投入構成
要素として現れる点についてであるが、マルクスの産業資本の運動形式では産出側の剰余生産物としてしか利潤が登場しないのに、産業連関論ではどうしてそのような扱いになっているのであろうか。それは、投入－産出分析がワルラス一般均衡論を前提としており、資本利子がレンタル・プライスとして生産の開始以前に支払われる前提に立っているからである。むろん投入－産出分析では、ワルラス一般均衡論と同様に過程的な時間は存在しない。
そして、表６の数量バランス表の各行に上から順にｔ1、ｔ2、･･･、ｔi、･･･、ｔn を掛け、
表７－２、表７－３の価値バランス表、並びに表８－１および表８－２の生産価格バラン
ス表の各列に左から順にｘ1、ｘ2、･･･、ｘi、･･･、ｘn を掛けると、それぞれの価値額のバランス表である表９および表 10－１、表 10－２、また生産価格額のバランス表である表 11
および表 12－２、表 12－２が得られる。

42

表９ 価値額バランス（数量バランス・ベース）
ａ11ｘ1ｔ1

ａ12ｘ2ｔ1･･･

ａ1jｘjｔ1･･･

ａ1nｘnｔ1

R1 Lｔ1Ｄ1 Lｔ1ｘ1ｔ1

ａ21ｘ1ｔ2

ａ22ｘ2ｔ2･･･

ａ2jｘjｔ2･･･

ａ2nｘnｔ2

R2 Lｔ2Ｄ2 Lｔ2

ｘ2ｔ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｔiａi2ｘ2ｔi･･･

ａijｘjｔi･･･

ａinｘnｔi

RｉLｔi

ＤｉLｔi

ｘｉｔi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｔn

ａn2ｘ2ｔn･･･

ａnjｘjｔn･･･

ａnnｘnｔn

RnLｔn

Ｄn Lｔnｘnｔn

表 10－１ 価値額バランス（価値バランス②ベース）
ａ11ｘ1ｔ1

ａ12ｘ2ｔ1･･･

ａ1jｘjｔ1･･･

ａ1nｘnｔ1

ａ21ｘ1ｔ2

ａ22ｘ2ｔ2･･･

ａ2jｘjｔ2･･･

ａ2nｘnｔ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｔiａi2ｘ2ｔi･･･

ａijｘjｔi･･･

ａinｘnｔi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｔn

ａn2ｘ2ｔn･･･

ａnjｘjｔn･･･

ａnnｘnｔnｌ 1 ｘ 1/ ( １ ＋ ｌ 2 ｘ 2/ ( １ ＋ ･･･

ｌ j ｘ j/ ( １ ＋ ･･･

ｌ n ｘ n/ ( １ ＋

ｍ)

ｍ)

ｍ)

ｌ 1 ｘ 1 ・ｍ/(１ ｌ 2 ｘ 2 ・ｍ/(１ ･･･

ｌ j ｘ j ・ｍ/(１ ･･･

ｌ nｘ n・ｍ/(１

＋ｍ)

＋ｍ)

＋ｍ)

＋ｍ)

ｘ1ｔ1

ｘ2ｔ2

ｍ)

･･･

ｘjｔj

･･･

ｘnｔn

表 10－２ 価値額バランス（価値バランス③ベース）
ａ11ｘ1ｔ1

ａ12ｘ2ｔ1･･･

ａ1jｘjｔ1･･･

ａ1nｘnｔ1

ａ21ｘ1ｔ2

ａ22ｘ2ｔ2･･･

ａ2jｘjｔ2･･･

ａ2nｘnｔ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｔiａi2ｘ2ｔi･･･

ａijｘjｔi･･･

ａinｘnｔi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｔn

ａn2ｘ2ｔn･･･

ａnjｘjｔn･･･

ａnnｘnｔnｌ1ｘ1ΣＲｉｔi

ｌ2ｘ2ΣＲｉｔi･･･

ｌjｘjΣＲｉｔi･･･

ｌnｘnΣＲｉｔiｌ 1 ｘ 1 ・ｍ/(１ ｌ 2 ｘ 2 ・ｍ/(１ ･･･

ｌ j ｘ j ・ｍ/(１ ･･･

ｌ nｘ n・ｍ/(１

＋ｍ)

＋ｍ)

＋ｍ)

＋ｍ)

ｘ1ｔ1

ｘ2ｔ2

･･･

ｘjｔj

43

･･･

ｘnｔn

表 11 生産価格額バランス（数量バランス・ベース）
ａ11ｘ1ｐ1

ａ12ｘ2ｐ1･･･

ａ1jｘjｐ1･･･

ａ1nｘnｐ1

R1 Lｐ1Ｄ1 Lｐ1ｘ1ｐ1

ａ21ｘ1ｐ2

ａ22ｘ2ｐ2･･･

ａ2jｘjｐ2･･･

ａ2nｘnｐ2

R2 Lｐ2Ｄ2 Lｐ2

ｘ2ｐ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｐiａi2ｘ2ｐi･･･

ａijｘjｐi･･･

ａinｘnｐi

RｉLｐi

ＤｉLｐi

ｘｉｐi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｐnａn2ｘ2ｐn･･･

ａnjｘjｐn･･･

ａnnｘnｐn

RnLｐn

Ｄn Lｐnｘnｐn

表 12－１ 生産価格額バランス（生産価格バランス①ベース）
ａ11ｘ1ｐ1

ａ12ｘ2ｐ1･･･

ａ1jｘjｐ1･･･

ａ1nｘnｐ1

ａ21ｘ1ｐ2

ａ22ｘ2ｐ2･･･

ａ2jｘjｐ2･･･

ａ2nｘnｐ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｐiａi2ｘ2ｐi･･･

ａijｘjｐi･･･

ａinｘnｐi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｐnａn2ｘ2ｐn･･･

ａnjｘjｐn･･･

ａnnｘnｐn

ｌ1ｘ1ｗ

ｌ2ｘ2ｗ

･･･

ｌjｘjｗ

･･･

ｌnｘnｗ

π1ｘ1

π2ｘ2

･･･

πjｘj

･･･

πnｘni

ｘ1ｐ1

ｘ2ｐ2

･･･

ｘjｐj

･･･

ｘnｐn

表 12－２ 生産価格額バランス（生産価格バランス②ベース）
ａ11ｘ1ｐ1

ａ12ｘ2ｐ1･･･

ａ1jｘjｐ1･･･

ａ1nｘnｐ1

ａ21ｘ1ｐ2

ａ22ｘ2ｐ2･･･

ａ2jｘjｐ2･･･

ａ2nｘnｐ2

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｐiａi2ｘ2ｐi･･･

ａijｘjｐi･･･

ａinｘnｐi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｐnａn2ｘ2ｐn･･･

ａnjｘjｐn･･･

ａnnｘnｐnｌ1ｘ1ΣＲｉｐi

ｌ2ｘ2ΣＲｉｐi･･･

ｌjｘjΣＲｉｐi･･･

ｌnｘnΣＲｉｐi

π1ｘ1

π2ｘ2

･･･

πjｘj

･･･

πnｘni

ｘ1ｐ1

ｘ2ｐ2

･･･

ｘjｐj

･･･

ｘnｐn

表９と表 10－１、表 10－２を比較してみればわかるように、ａijｘjｔi で示された投入
財部分は両表で共通である。そして各財の価値額ｘｉｔi が等しいことから、表９の賃金財
価値総額ΣRｉLｔi と表 10－１の必要労働総量Σｌjｘj/ (１＋ｍ)、並びに表 10－２の可変
資本総額Σ（ｌjｘjΣＲｉｔi）は等しくなる。その場合、労働者の消費パターンが同一であるので、各産業部門の必要労働量ｌjｘj/ (１＋ｍ)と可変資本ｌjｘjΣＲｉｔi も等しい。
また、44同じく表９の資本家用消費財総額のΣＤｉLｔi と表 10－１、表 10－２のΣｌjｘj・ｍ/(１＋ｍ) も、剰余労働総量＝剰余価値総額として等しくなる。剰余価値総額としてΣ（ｌjｘjΣ
Ｄｉｔi）を考えないのは、ΣＤｉが平均利潤形成の際に剰余価値が再配分される結果、増減され、現実には実現されないものだからである。
表９と表 10－１、表 10－２の投入財部分を簡略化して両表を統合すると、表 13 のようになる。太枠の部分が投入財の中間取引の部分であり、左下が付加価値部分、右横が純生
産物価値部分である。
表 13 価値額の投入産出バランス
ａ11ｘ1ｔ1･･･

ａ1jｘjｔ1･･･

ａ1nｘnｔ1

R1 Lｔ1Ｄ1 Lｔ1

ｘ1ｔ1

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｔi･･･

ａijｘjｔi･･･

ａinｘnｔi

RｉLｔi

ＤｉLｔi

ｘｉｔi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｔn･･･

ａnjｘjｔn･･･

ａnnｘnｔn

RnLｔn

Ｄn Lｔnｘnｔn

ｌ1ｘ1ΣＲiｔi･･･

ｌjｘjΣＲiｔi･･･

ｌnｘnΣＲiｔi

ｌ1ｘ1・ｍ/(１ ･･･

ｌjｘj・ｍ/(１ ･･･

ｌnｘn・ｍ/(１

＋ｍ)

＋ｍ)

＋ｍ)

ｘ1ｔ1

･･･

ｘjｔj

･･･

ｘnｔn

注目されるのは、表 10－２の価値額バランスと表 12－２の生産価格額バランスを比較してみると、投入財および賃金部分、つまり費用価格部分についてｔi がｐi に変わっているだ
けで、あとの投入係数、実質賃金、生産量は共通であることである。すなわち行でみると
ｔ１がｐ１に、ｔ２がｐ２に、ｔｎがｐｎに変化しているだけなのである。たしかにｔi からｐiへの変化率には差があるにしても、各行でみれば一定の同率の変化でしかない。このこと
こそは、価値が生産価格に変わっても物量的・素材的補填が行われていることを示しており、宇野以来の宇野学派が強調してきたところの費用価格部分、あるいは必要生産物連関における素材的補填を示しているのである。さらに行列の個々の要素は価値額、生産価格額を表しているが、投下労働量に比例する価値と比例しない生産価格が同時存在しており、投入列の要素の数値は産出行の要素の数値でもあり、産出行からみれば販売先であると同時に、投入列からみれば生産活動への投入、さらに遡って生産活動のための投入財の購入を示している。したがって投下労働レベルでは、行列の各要素の投下労働量が補填、復元される過程が背後で進行していることが窺える。労働力については少し複雑であって、賃金（生産価格）を対価に労働力価値に対応した労働力が購入され、続いて労働力価値に対応する労働支出が行われる。ここまでが投入活動である。次に生産された商品生産物を需要先に販売し、販売額のなかから賃金相当部分を回収する。これが産出活動といえよう。
これらは資本家の活動であるが、他方で賃金を得た労働者は産出活動を行う資本家から労45

働者用消費財＝生活資料を購入し、それを家計における生活過程で消費して労働能力＝労働力を再生産する。その際購入した労働者用消費財が生産価格としてどのような水準にあろうとも、生活過程での労働能力＝労働力の再生産に必要な消費財数量を確保する。それによって実質賃金一定が成り立つし、ここに消費財に含まれた投下労働量が生産過程での労働支出の際の必要労働部分と一致しないと、安定的に剰余労働が確保されないことが示されている。剰余価値率一定を維持するには、実質賃金を不変とし、労働者用消費財に含まれる投下労働量が必要労働量と等しくなることが条件なのである。そうであるならば、投入活動において直接労働の支出ではなく労働者用消費財の投入、したがってまた労働者
用消費財価値なり労働者用消費財生産価格なりの投入に置き換えることが可能になるのである。剰余価値部分についても、資本家用消費財＝剰余生産物購入に向かうとすれば同様の扱いが可能となるが、価値ベースでの取得は現実にありえない仮想的なものにとどまる。
そして生産価格ベースでの資本家用消費財の取得は、各生産部門の資本家の販売利潤を財源とした購入であって、販売価格が資本の有機的構成に応じて増減する結果、その取得額もそれに対応して変化するのであるが、その要因は購入消費財数量の増減による。そのことは、投下労働量ベースでみた当該生産部門の生産局面における剰余労働と、それの取得局面における剰余労働との違いの反映であって、その結果としてΣＤi が生産局面と取得局
面とでは異なってくるのである。これは、のちに示すように新田［2009ａ］によって明らかにされた点である。
また、生産価格レベルでの状況を表 11 と表 12－１、表 12－２を比較しても、以上の投下労働量、価値レベルでの分析結果と同じことがいえる。ａijｘjｐi で示された投入財部分
は表 11 と表 12－１、表 12－２で共通である。そして各財の生産価格額ｘjｐi が等しいこと
から、表 11 の賃金財生産価格総額のΣRｉLｐi と表 12－１の支払賃金総額、および表 12－２の支払賃金財総額＝可変資本総額のΣ（ｌjｘjΣＲｉｐi）は等しくなり、同じように表９の資本家用消費財総額のΣＤｉLｐi と表 12－１および表 12－２の利潤総額のΣπjｘj も等
しいのである。
そして、
表 11 と表 12－１、
表 12－２の投入財部分を簡略化して統合したのが表 14－１、
表 14－２である。
ちなみに伊藤解法の３表の場合には、生産財部門が一つに集約されたうえに、純生産物を産出する部門を賃金財部門と奢侈財部門の二部門に限定している。さらに、付加価値の賃金は賃金財にしか支出されず、利潤も奢侈財にしか支出されない条件を付したことで、付加価値部門と純生産部門という外生部門が内生部門に統合され、上表の太枠の部分のみに統合された。その結果、三つの産業部門の相互連関からなる投入－産出表のモデルが構築された。ただし、そのモデルでは産業分類ではなく、商品生産物の用途に対応した部門分類が採用されており、再生産表式モデルとなったのである。

46

表 14－１ 生産価格額の投入産出バランス①
ａ11ｘ1ｐ1･･･

ａ1jｘjｐ1･･･

ａ1nｘnｐ1

R1 Lｐ1Ｄ1 Lｐ1

ｘ1ｐ1

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｐi･･･

ａijｘjｐi･･･

ａinｘnｐi

RｉLｐi

ＤｉLｐi

ｘｉｐi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｐn･･･

ａnjｘjｐn･･･

ａnnｘnｐn

RnLｐn

Ｄn Lｐn

ｘnｐn

ｌ1ｘ1ｗ

･･･

ｌjｘjｗ

･･･

ｌnｘnｗ

π1ｘ1

･･･

πjｘj

･･･

πnｘn

ｘ1ｐ1

･･･

ｘjｐj

･･･

ｘnｐn

表 14－２ 生産価格額の投入産出バランス②
ａ11ｘ1ｐ1･･･

ａ1jｘjｐ1･･･

ａ1nｘnｐ1

R1 Lｐ1Ｄ1 Lｐ1

ｘ1ｐ1

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａi1ｘ1ｐi･･･

ａijｘjｐi･･･

ａinｘnｐi

RｉLｐi

ＤｉLｐi

ｘｉｐi

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

･･･

ａn1ｘ1ｐn･･･

ａnjｘjｐn･･･

ａnnｘnｐn

RnLｐn

Ｄn Lｐnｘnｐn

ｌ1ｘ1ΣＲiｐi･･･

ｌjｘjΣＲiｐi･･･

ｌnｘnΣＲiｐi

π1ｘ1

･･･

πjｘj

･･･

πnｘn

ｘ1ｐ1

･･･

ｘjｐj

･･･

ｘnｐn

さて、以上の諸表を通じて次のことが確認できるであろう。すなわち、投入係数表に示された生産の技術的諸条件を前提に、先決された最終需要＝純生産物に規定されて、各種生産物の生産量とその相互連関を示す物量バランスが形成される。その場合、技術的諸条件としての投入係数の値は、純生産物が存在するための条件であるホーキンス＝サイモンの条件（注 18）を満たしたものとなる。さらに、その物量バランスの規模は本源的生産要素としての労働量によって制約されている。
この物量体系と双対の関係として、例えば投下労働量で示された価値体系が存在するが、これには物量バランスにかかわる投入係数のみならず、生産にかかわる直接労働の技術的条件を示す労働投入係数が関与している。価値体系では、現在、生産財に投下されている
間接労働相当量も含めた総労働量が算出され、評価がなされる。付加価値の存在が可能になる投入係数に求められる条件も、やはりホーキンス＝サイモンの条件である。
以上の物量体系と価値体系は歴史貫通的に存在する側面を有しており、宇野はそれを経済原則と呼んだ。この経済原則は、資本主義的生産の下では価値法則として現れるのだが、それは生産物を商品化するとともに、それを生産価格によって評価替えすることによって可能となる。諸資本が利潤最大化を求めて競争する結果、平均利潤率が成立し、さらに市

47

場価格が生産価格を重心として変動することによって、効率的な資源配分が達成され、技術的諸条件＝投入係数が効率的な状態になる。労働者もより大きな賃金水準を求めて競争する結果、賃金率も均等化するとともに、労働投入係数も効率的なものになる。線形計画法でいわれる労働量制約下の最大生産量が達成されると同時に、生産量一定の下での最小労働量が追求される。
物量体系と双対で成立する生産価格体系では、剰余生産物が存在するとともに、価格評価によって利潤が存在しなければならないが、どちらも投入係数（労働投入係数を含む）
においてホーキンス＝サイモンの条件が成立することが、その条件となる。
価値額バランスにおいては、中間投入財が補填される必要性があることが示されている。
しかし、労働については、産業連関表では総直接労働＝純生産物価値総額、総剰余労働＝剰余生産物価値総額が双対性として示されているだけと考えられるが、必要労働の対価としての労働者への賃金支払いで消費財が購入され、そうした実質賃金が不変とされることで、あたかも消費財が直接、可変資本として支払われたような関係性が生じる。こうして投下必要労働が賃金を介して、消費財に含まれる投下労働量を買い戻す関係が成立する。
労働者による消費財の取得によって必要労働部分が補填されるのである。このメカニズム
を宇野が価値法則の根拠としたことは有名である。
実質賃金が不変ならば、評価体系が労働＝価値から生産価格に転換しても補填原理は変わらない。こうして、労働を含む投入係数が定まった生産条件の下で実質賃金も一定ならば、労働部分にも補填関係が成立するのである。しかし、生産価格体系下の利潤部分及び剰余生産物価額には価値体系の場合と比べて変化が生じる。各産業部門に平均利潤を成立させるためである。ただし、生産価格体系に転換したとしても、物量バランスに変化はない。いま資本の回転数に産業部門間で違いがないとすると、資本の有機的構成の大きい部門の価格が上昇し、逆にそれが小さな部門の価格が下落するだけである。こうした販売額の増減が生じつつ、各種需要先に商品生産物は捌かれていく。産業連関表の物量バランスを基礎にした生産価格バランス表がこうした需要先を示している。
次いで、こうして各種需要先に捌かれた、言い換えれば各種需要先が購入する商品生産物によって、投入財は次期の生産活動のための原材料等として補填されるとともに、労働者が購入した消費財によって、労働者家計による消費活動が行われて労働力が再生産される。そして、この労働力が資本家によって購入されて次期の生産活動が再び行われる。労
働者の購入する消費財に含まれた労働量は、当初、労働者が支出した必要労働の大きさに相当しており、労働者は賃金を媒介とした消費財の購入によって、必要労働部分を買い戻していることになる。最後に、単純再生産を前提とすると、資本家の利潤部分が消費財の購入に支出されるが、それによって得られる消費財数量は、投下労働量基準の交換が行われるとした場合に比べて変動し、資本の有機的構成の大きな部門では増大した利潤を反映して購入消費量も増加し、逆に資本の有機的構成の小さな部門では減少した利潤を反映して購入消費量も削減される。

48

以上のようにして、山口［1985］がいうように、生産手段および生活資料の補填と剰余生産物の自由度をもった補填が行われ、その結果として必要生産物連関と剰余生産物連関という二つの価格の重心が形成されることになる。
ただし注意を要するのは、以上の議論では、上の表７－２、表８－２から明らかなように、各産業部門における労働者の消費パターンを同一としていることである。その仮定の下では、各産業部門の必要労働と、賃金を介して労働者が購入する消費財に含まれる投下
労働量とが一致するし、各産業部門の剰余価値率も同一になる。しかし、労働者の消費パターンが同一でないとすると、総必要労働量と労働者用消費財に含まれる総投下労働量とは一致するが、各産業部門ではそれは成り立たなくなるであろう。各産業部門の必要労働と剰余労働の比率である剰余価値率、そして貨幣賃金率は同一であるが、必要労働を労働者用消費財に含まれる投下労働量で擬制したり、あるいは実質賃金を消費財価格でデフレートしたりした実質賃金は、産業部門毎に異なってしまうのである。
新田［2009a］は、伊藤の解法を検討し、投下労働体系、取得労働体系に対応する投下物
量体系、取得物量体系を概念化している。図３が新田［2009b］が示した関係図である。
図３ 生産価格体系を媒介にした物量体系と労働時間体系
投下物量体系

取得物量体系
生産価格体系

投下労働時間体系

取得労働時間体系

しかし、物量体系と労働体系に双対性があるからといって、この図にあるように物量体
系に投下物量体系（新田［2009ｂ］では投入物量体系）と取得物量体系が存在するとは思われない。新田が問題にしているのは、剰余労働が利潤に変化することに伴って、資本家が入手する消費財が変化することでしかないのではないか。通常、物量体系とは、投入係数に対応する投入数量、それに純生産物を構成する労働者消費部分と剰余生産物から成り、それらを需要する産業部門別に表示されるものである。生産手段については購入先の産業部門も表現されているが、純生産物についての購入先はわからない。その意味で物量体系は不変であろう。変化するのは各種剰余生産物の産業部門間配分における変化なのであって、これを新田は、投下物量体系から取得物量体系への転換としているのである。そして新田は投下物量体系と取得物量体系を数式で表現している。
新田の数式表現には誤記があるので、それを直してわれわれの記号で示すと、投下物量
体系は、

49

（Σａｉｊ＋ｌｉΣＲｊ）ｘｉ＋ｌｉｘｉΣＤｊ＝ｘｉ
一方、取得物量体系は、（Σａｉｊ＋ｌｉΣＲｊ）ｘｉ＋ｌｉｘｉΣＤｊ′＝ｘｉ′となる。新田による物量体系の方程式は、通常の産業連関表における行表示の物量バラン
スではなく、どちらの物量バランスとも購入側における産業部門別にみた数量体系である。
しかも、ここでは数量方程式として描けないものが描かれている。何故なら、販売側の数
量体系は産業部門別に同種の商品生産物で構成されたものであることから、同一の数量単位であり方程式として描けるのに対して、購入側は様々な種類の商品生産物を購入しているために、数量単位は同一ではなく、方程式としては描けないからである。その点は新田［2009ａ］も「相異なる使用価値からなる商品バスケットとしての取得物量体系」（12 頁）
として認めている。この点は投下物量体系については明示されていないが･･･。したがって
数式表現で表すには、以下のように矢印で表記するのが正しいといえる。
（Σａｉｊ＋ｌｉΣＲｊ）ｘｉ＋ｌｉｘｉΣＤｊ→ｘｉ（Σａｉｊ＋ｌｉΣＲｊ）ｘｉ＋ｌｉｘｉΣＤｊ′→ｘｉ′
このように新田の数式表現には誤りがあるにしても、新田が伊藤とは違って、対象化された労働と取得労働との乖離の原因として、価値体系の場合に比べて生産価格体系の場合に資本家の取得消費財数量が変化することを指摘した点は重要な貢献といえよう。
伊藤のいう投下労働体系から取得労働体系への移行とは、価値体系の投入費用構成から出発して生産価格体系に転換し、そこで産出構成＝販売先構成（物量バランス）にしたがって商品生産物の販売が行われるが、そうして取得された商品生産物の価値構成は、剰余労働の再配分の結果、出発点の価値構成とは異なったものになるという主張である。産業
連関表には生産活動の裏面にある消費活動が示されていないが、これを伊藤は示したのである。そして、労働者の消費財消費と資本家の消費財消費が行われた後、既に購入済みの投入財をもとに、購入した労働力の生産的消費＝労働投下が行われることで、出発点の価
値体系の投入費用構成が形成されるのである。
この間、行表示の通常の産業連関表の物量バランスには剰余生産物の需要先の区分がないので、物量体系の変化は投入構造における変化、すなわち、投下労働量比例の価値体系の場合の投入数量構成から平均利潤原理による生産価格体系の場合の投入数量構成への変化として現れる。もしも行表示の通常の産業連関表において、剰余生産物の需要先が産業部門別に細かく表示されたとすれば、そこに投下労働体系に対応する物量体系とは異なった生産価格体系に対応する取得物量体系が明示されることになるであろう。ただし、新田［2009ｂ：34 頁］のいうように、投下物量体系（投入物量体系）と投下労働時間体系、取得物量体系と取得労働時間体系の間に双対的な関係があるかどうかは疑問である。双対性
は行列における投入係数の行と列を入れ替えた転置関係が両体系にある場合に成立するが、通常の産業連関表においては、付加価値の利潤部分及び剰余生産物部分にまで、投入係数を定めることはしないからである。むろん、伊藤解法が用いた３部門モデルで、すべて行

50

列の要素に投入係数を定めることができるような場合は例外であろうが、ここで新田が試みているようなｎ部門の一般的なケースでは難しいのではないか。
それはともかく、伊藤解法の問題に戻ると、伊藤が見逃した点こそはマルクス学派の多くが追求してきた転形問題なのである。次元の相違論をとる宇野学派であっても、生産価格の背後に投下労働とは異なった労働体系が存在することを認めざるをえないし、それは伊藤の考えるような単純なものではなく、転形した労働とみるしかないであろう。この労働は剰余価値が再配分された価値体系であり、連立方程式体系である転化価値方程式として表示される必要がある。あくまで論理的操作次元の話ではあるが、剰余価値が再配分されると個別利潤率は平均利潤率へと変化し、そうした分配の変動は不変資本、可変資本の価値自体を変化させる。この分配の変動は、和田［2003］［2014］によれば、不変資本と付加価値の間の構成変化、可変資本と剰余価値の間の構成変化、剰余価値の部門間配分比の変化の３種類の変化からなるという（注 19）。その結果、総剰余価値が変化することになる。
総計一致の二命題は前提の置き方でしだいで一致するものが変わってくるといわれるが、伊藤解法が言うような価値実体においては総計一致が必ず成立するし、価値（投下労働量）と生産価格価値の間でも、逐次転化の際にみたように、総計一致が成り立つのだといえよう。そして、以上のような分配の変化に伴う価値変化こそは、リカードを悩ませた不変の価値尺度問題であったし、利子率－賃金率の変動に伴う資本価値の変化に関するケンブリッジ資本論争を招来したものであった。ちなみに、マルクスの転形解法以来、諸資本の競争による部門間移動が一般的利潤率、したがってまた生産価格を成立させるとする説明がなされる場合も多いが、価値の生産価格価値への転化はあくまで論理的な転化でしかない
ので、資本の部門間移動とか部門間数量調整は起こらないと考えるべきである。
山口、伊藤が主張している生産手段、生活資料の補填原理と、剰余労働部分の自由度をもった配分原理は、産業連関分析の中間取引表の再現性、並びに物量体系と価格体系の双対性に由来する性質を示すものといってよく、その点を踏まえると、宇野の構想した賃金を通じた労働者による労働力価値の買い戻しも説明できる。伊藤解法は、表式的均衡条件
を用いてそれを論証しているのである。
５．産業連関論とマルクス価値論
以上では、伊藤誠の所説を検討するとともに、伊藤説を改善する観点から、転形問題の諸解法について概観し、次元の相違論を逐次転化論で補強する方向性を示唆した。またそこでは投入－産出分析が重要なツールであることを指摘した。
現代経済学の成果であるこの投入－産出分析は、置塩学派をはじめとする数理マルクス
経済学では理論の基礎として摂取されてきたが、宇野学派ではそれは立ち遅れていた（注20）。価値形態論の成果から得られた次元の相違論、さらには経済原則を示す労働・生産過程の、経済法則を示す資本主義的商品経済からの分離といった独創的な着想が、その必要性を弱めていたのであろう（注 21）。

51

しかし、投入－産出分析の摂取の遅れが、宇野学派の理論展開を後らせた可能性は否定できない。そこで、これまでの検討を踏まえつつ、再度、宇野学派の次元の相違論と投入－産出分析をリンクさせ、実りある成果を提示できる可能性を示しておきたい。
宇野学派では、生産手段および労働力（＝必要労働部分＝賃金財）の補填原理が重視され、剰余労働部分の自由度のある調整が想定されている。補填原理こそは経済原則であり、労働による価値・価格の規制という価値法則も、この点を基礎としている。必要生産物の補填原理と剰余生産物の配分調整は、剰余労働が利潤の源泉であるとする「マルクスの基本定理」と同じことを意味しており、数理的論証は「マルクスの基本定理」に拠ることができる。小幡による支配労働量＞投下労働量の関係性の提示は、「マルクスの基本定理」のように数理的に厳密なものではないが、シンプルな搾取の論証といえよう。さらに、「マル
クスの基本定理」の論証の背後には、ホーキンス＝サイモンの条件がある。剰余労働、利潤の存在には、生産部門間の投入係数、労働投入係数に一定の条件が要求されるのである。
また、宇野学派のいう補填原理は、投入－産出分析における中間財取引の共通性、必要
労働価値＝総賃金財価値から、必然的に導かれてくる。
［付加価値としての直接労働価値］＝総純生産物価値であり、剰余労働価値＝総剰余生産物価値、また［総生産物の生産価値］＝［総生産物に対する総需要による支出価値］でもあるからである。労働力の価値をめぐる補填・取得は、労働者の実質賃金バスケットが完全に共通でないとすれば、個別生産物については賃金財価値での補填・取得は必ずしも言えなくなり、全体としての総資本－総労働の関係性の中でしか妥当しなくなるであろう（注 22）。この場合、労働については投下されたものの一部が剰余価値として再配分され、商品の買い手からみれば修正価値としての生産価格価値＝支配労働となる（注 23）。労働は価値概念と相互変換が可能であり、増減する評価概念なのである。労働価値による価格の規制関係は、剰余価値部分の再配分に対する制約として認識すべきであろうし、利潤の源泉が剰余価値にあることが言えれば、労働価値説の最も重要な役割は果たされたと言っていいのである。労働にもとづいた一つの評価体系が労働価値説でしかないのだから･･･。藤田［2001］も言うように、価値方程式を認めることで「マルクスの基本定理」も成立するのであり、労働価値説は学派の理論の「堅い核」（Lakatos［1978］）なのである。
さらに、物量体系の数量方程式が総労働量の制約を受けていることは、生産活動における労働の重要性を示すものであるし、そもそも労働がなければ数量方程式に示される物量体系は存在しえない。各種の純生産物を投下労働量で評価した労働こそが産業部門間における効率的な労働配分を可能にするといえる。ここに物量体系と価値体系のリンケージが浮かび上がってこよう。両体系のリンケージを果たす労働は、生産力要因であると同時に評価・集計因子となり、社会的再生産において重要な役割を果たす。三土［1984］が指摘するように、物量体系と価値体系が生産の技術的条件（投入係数、労働投入係数）を媒介にして双対性を保持している時、労働が労働投入と労働価値評価として、物量体系と価値体系の両者にまたがっているのである。こうして労働には特殊な本源的性格がある。

52

労働は物量体系では、産出量を制約する要因として存在する。そもそも諸財の投入量は、最終需要に規定されており、投入－産出の技術的条件である投入係数を媒介にして決まる
が、その最終需要に制限を課すものが労働の存在量なのである。こうして、所与の労働量の下で最終需要（純生産物）に関する生産可能性集合が与えられるのである（三土［1984］）。
そうした生産可能性集合において最大の生産量を実現するのは、部門間での労働および生
産財＝生産手段の最適な組み合わせである。そして、効率的な労働量の投下は最小費用として現れるが、それが線形計画法のシャドウ・プライスである。最小投下労働量と最大純生産物量は、制約条件付き最小化問題と最大化問題という双対問題を形成している。
三土［1984：73－75 頁］が明らかにしているように、各財の最終需要（＝純生産物）に投下労働量（＝価値実体）を掛け、それらを足したものが総労働量以下にならなくてはならない。同時に、各財１単位当たりの直接労働量を足し合わせたものも、総労働量以下にならなければならず、純生産物の投下労働量と付加価値としての直接労働量が一致する物
量体系と価値体系の双対性がここに現れている。こうして価値体系と、労働量制約下での物量体系の関係性が登場するのである（注 24）。
そのほか、数量方程式体系における純生産物・剰余生産物の存在条件、価値・価格方程式における付加価値・剰余労働・剰余価値・利潤の存在条件とも、ホーキンス＝サイモンの条件として導くことができる。以上のような諸性質を知ることで、経済原則についての理解も深まるであろう。
なお、宇野学派の主張が投入－産出分析との関連で注目されるのは、労働投入係数の弾力性に着目している点である（山口［1985］、伊藤［1989］、小幡［2009］、吉村［2011］）。
実際、労働投入係数には、投入係数とは異なって単なる技術的条件によっては決定されない側面がある。資本主義社会では資本と賃労働の力関係が作用しているし、封建時代には剰余労働は生産物地代として収量に比例する形態をとることもあった。鷲田［1994］は、そうした前近代の再生産システムを投入－産出分析の観点から解析している。ただし、労働投入係数の特異性を強調し過ぎると、小幡［2016］のように、労働投入では生産手段のような補填は行われないとの結論に導かれることになり、スラッファ同様に労働投入、したがってまた賃金率を自由度のある独立変数として扱うことにもなってしまうので、注意を要する。
上で指摘した物量体系と価値体系の双対性は、産業連関論から指摘できる重要な性質である。投下労働レベル、価値レベル、生産価格価値（支配労働）レベル、価格レベルでは、
投入－産出の産業連関論の知見から、①総直接投下労働＝総純生産物の投下労働、総剰余投下労働＝総剰余生産物の投下労働、②総新形成価値（労働力価値＋剰余価値）＝総純生
産物価値、総剰余価値＝総剰余生産物価値、③総新形成生産価格価値＝総純生産物生産価
格価値、総生産価格剰余価値＝総剰余生産物生産価格価値、④総直接支配労働＝総純生産
物の支配労働、総剰余支配労働＝総剰余生産物の支配労働、⑤付加価値総額＝総純生産物
価額、総利潤＝総剰余生産物価額、という双対性（二階堂［2012］、三土［1984］）を確認

53

しうる。これらの関係は、投入係数、労働投入係数という、生産の技術的条件が一定の下で生じており、数量方程式と労働方程式、価値方程式、価格方程式の間に転置行列を介した双対関係が存在することが根拠となっている。また、物量体系の純生産物・剰余生産物と価値・価格体系における付加価値・剰余労働・剰余価値・利潤の間の双対性は、両体系に共通する中間投入部分の補填原理が基礎となっている。
⑤の付加価値総額＝総純生産物価額（投入付加価値（生産国民所得ないし分配国民所得）＝最終需要（支出国民所得））を事例に、双対性を確認しておこう（二階堂［2012：20～21
頁］）。いま、第ｉ財の生産量をｘｉ、第ｉ財の最終需要をｆｉ、第ｊ財１単位を生産するのに必要な第ｉ財の量（投入係数）をａｉｊ、第ｊ財１単位の価格をｐｊ、第ｊ財１単位の付加価値をｖｊとすると、数量方程式体系と、それと双対の価格方程式体系は以下のように表される。
Σａｉｊｘｊ＋ｆｉ＝ｘｉ
Σａｉｊｐｉ＋ｖｊ＝ｐｊ
ここで総純生産物価額Σｆｉｐｉ＝付加価値総額Σｖｊｘｊは、次のようにして求められる。
Σｆｉｐｉ＝Σ（ｘｉ－Σａｉｊｘｉ）ｐｉ＝Σｐｉｘｉ－ΣｐｉΣａｉｊｘj＝Σｐｊｘｊ－Σｘj Σａｉｊｐｉ＝Σ（ｐｊ－Σａｉｊｐｉ）ｘｊ＝Σｖｊｘｊこうした双対性は、上の①、②、③、④においても同様にして確認できる。また、この双対性はベクトル表現でも確認しうるが、ここでは省略する（詳しくは、二階堂［1961：
71～72 頁、196 頁］を参照）。
以上みてきたように、物量体系と価値体系には労働を介して関係性がある。しかし、投下労働量体系＝価値体系と価格体系とは、スティードマン（Steedman (1977)）が指摘したように次元が違う。もちろん、だからといってスティードマンなどがいうように労働価値が無意味だというのではない。労働が本源的生産要素であり、生産要素の所有関係などか
ら剰余労働が利潤になることがいえるといえないとでは、大きな差があるからである。
物量体系に対する価値体系の厳密な双対性も、資本主義経済を背景として成立する（吉村（2011））。封建的生産関係のように地代を生産物量に比例して徴収するシステムの下では、剰余労働だけが支配階級の剰余生産物になるのではなく、劣等地における必要労働部
分に食い込む純生産物の収奪と、優等地における剰余労働部分＝剰余生産物を残した年貢徴収とが並存するであろう。また、小商品生産があるとすれば、剰余労働部分も生産者の手元に残ることになる。社会主義的な生産システムの場合にも、剰余労働部分は、理論的には社会全体のものとなる。いずれも労働部分は相当程度に不変の生産システムのままで、価格体系なり権力的な再分配機構を通じて純生産物の再分配機構が形成されるのである。
物量体系と価値体系の双対性を考えれば、地代の発生は、投下労働体系一定の下で総剰54余価値（地代を含む）＝総剰余生産物価値となるように剰余生産物の一部が地主に分与され、資本家の取得する利潤が削減されることを意味している。特別剰余価値も同様であって、総剰余価値＝総剰余生産物価値となるように、特別利潤を産み出す資本家に剰余生産物を再分配していることになるであろう。また、宇野学派では個別の資本家と労働者の関係で賃金財を介した価値法則の論証が問題にされ、さらにそれが生産財、ひいては全商品に及ぶという構成で労働価値説の論証が構想されたのであるが、総剰余価値＝総剰余生産
物価値、総新形成価値＝総純生産物価値の両者の関係から、総労働力価値＝総必要生産物
価値が導かれ、労働者は賃金という異なった価格次元での交換関係を介して、階級全体としては必要労働部分に対応した生産物価値を有する賃金財を買い戻していることがわかる。
総不変資本価値＝総中間投入財価値も成立し、労働＝価値レベルでは総計一致となってい
ることもわかる。商品全体ではなく個別商品についても宇野の労働価値説の論証はいえるかという点についてであるが、生産手段については産業連関論で明確にされている補填原理が存在するし、労働力部分についても、労働者の消費パターンを同一とする理論的単純化を認めるならば、賃金支払いと生活資料の購入を媒介とした補填原理が作用しているとみることができよう。剰余生産物部分についてだけ再分配原理が働いて、補填原理は剰余生産物全体にしかいえないが、個別産業部門における評価価格としての生産価格は、剰余生産物評価を投下労働量評価から乖離させて各産業部門に投下資本に比例した平均利潤を形成させ、各産業部門の資本家の受け取る剰余生産物を再分配させるのである。もちろん、労働者の消費パターンの同一性が認められないとすれば、総労働と総資本の関係においてしか、賃金財の投下労働価値を労働力の価値に擬制することは成立しないが、各産業部門
における労働タームでみれば剰余価値論に理論的に問題が生じるわけではない。
このように、投入－産出分析の理論的知識を使えば、宇野学派が苦慮していた次元の相違論の意味合いもより明確になってくるし、労働生産過程として労働を重視するマルクス
経済学の物的生産システム把握の重要性も一層理解しやすくなるであろう。
６．おわりに
以上、伊藤誠の所説の検討を通じて、次元の相違論が価値の生産価格への転形問題を未解決のままに残していることを確認し、これを補強するのが置塩学派のような逐次転化論であることを指摘した。また、この主張を論証する立場から転形問題論争史を回顧し、総計一致の二命題が転形問題の解決とは無関係であることを確認した。さらには、経済原則論に依拠する宇野学派価値論に投入－産出分析の成果を導入することの意義についても論じた。
残された課題としては、固定資本や結合生産物、複雑労働、標準的生産条件など、転形問題で通常、問題視されている論点がある。侘美光彦［1996］が問題とした点、すなわち労働価値説を論証する際に、生産物を労働が対象化されたものであると前提していいかという疑問についても手つかずのままである。そのほか、宇野弘蔵以降の宇野学派による労55

働価値説の論証についても、それに関する大枠の考え方は示せたものの、立ち入って詳しく検討することはできなかった（注 25）。
また、貨幣の価値をどのように考えるべきかという問題も残っている。通例では商品貨
幣である金の生産に要する社会的必要労働が貨幣価値とされるのであるが、不換紙幣にも通ずる貨幣理論を原理論では採用すべきとする立場も考えられないわけではないからである。付加価値総額に対応する総直接労働量を貨幣価値とみなして論じる観点は、そうした立場からのものであろう。
＜注＞１）小幡の価値論の変化の背景には、労働全収権のイデオロギーに囚われていたことの反省があったようである（小幡［2016］）。しかし、労働全収権のイデオロギーの否定が労働価値説から客観価値説への退却、ネオ・リカーディアンへの接近の正当化につながるわけ
ではあるまい。Ｊ・Ｓ・ミルのような利潤発生の原因論と利潤取得の根拠論の峻別（馬渡［1997ａ］［1997ｂ］）を踏まえた労働価値説の展開もありうると考えられるからである。
２）置塩、森嶋が「マルクスの基本定理」と呼んだ関係性、つまり利潤の源泉が剰余労働にある点について、支配労働量＞投下労働量の関係から導き出せるのは、「マルクスの基本定理」の論証過程において支配労働量＞投下労働量の関係が登場するためである。
多数財の場合の「マルクスの基本定理」は、ベクトル表現で以下のように論証される（置塩［1977］127～133 頁）。いま、
ｐｉ･･･第 i 商品１単位の価格 （縦ベクトル）ℓi ･･･第ｉ商品１単位の生産に直接必要な労働量 （縦ベクトル）
ａij･･･第 i 商品１単位の生産に必要な第ｊ商品の量→Ａ（ｎ行×ｎ列の正方ベクトル）＊置塩の場合には、通常の投入産出表とは投入係数の行列表記が逆になっていることに注意。
Ｒ･･･労働者が単位労働当たりに受け取る実質賃金バスケット →Ｒ（横ベクトル）ｗ･･･労働者が単位労働当たり受け取る貨幣賃金率
Ｉ･･･単位ベクトルとし、諸商品の価値ベクトルが、(１)

ｔ＝Ａｔ＋ℓで決定されるとする。
さて、すべての生産部門で利潤が存在すれば、
ｐ＞Ａｐ＋ℓＲｐとなる。これは、(２)（Ｉ－Ａ－ℓＲ）ｐ＞０とも書け、これを満たすｐ＞０が存在すれば、剰余価値が存在する。すなわち

56

１－Ｒｔ＞０
この「マルクスの基本定理」の証明は以下のようになる。
Ｒｐ＝ｗであるので、(２)から、(３)（Ｉ－Ａ）ｐ/ｗ＞ℓをえる。ｐ/ｗ＞０、ℓ＞０より、行列Ｉ－Ａはホーキンス＝サイモンの条件を満たす。
他方、(１)式から、(４)（Ｉ－Ａ）ｔ＝ℓであるから、(３)式から(４)式を引くと、（Ｉ－Ａ）（（ｐ/ｗ）－ｔ）＞０
したがって、(５)ｐ/ｗ＞ｔ(５)式に左からＲを掛けて、
Ｒｐ/ｗ＝１＞Ｒｔ（証明終）以上の証明において、（５）式が「支配労働量＞投下労働量」を示している。
３）宇野［1964］は、「あらゆる生産物がその生産に要する労働時間によってえられるという労働生産過程の一般的原則は、商品経済の下にあっては、その交換の基準としての価値法則としてあらわれる」（55 頁）と述べている。大内のいう実体的関係とはこのようなことを意味しているのであろう。ちなみに宇野は、こうした労働生産過程の一般的原則＝経済原則があるだけで、「労働価値説はこれだけでも否定しえないものと考えてよい」（55 頁）とも述べている。
４）この大内の説明は正しいように聞こえるが、総価値＝総生産価格を前提とした場合には「総剰余価値が総利潤と一致する」必然性は、実体的関係があったとしてもありそうにない。たしかに名目価格の付せられ方による歪みを排除すれば、価値の増減はありえないように思われるが、論理的操作として価値から導かれる生産価格価値においては、
価値の構成要素としての剰余価値の変化がみられる。それはリカードの不変の価値尺度問題を想起すれば思い当たるであろう。論理的な利潤率が平均化する過程で不変資本、可変資本が変化し、従って剰余価値も変化するからである。また、市場価格を生産価格に収斂させるような作用力の存在を指摘したからといって、価値による生産価格の規制を説いたことにはならないであろう。生産価格そのものの価値による数量的規制関係が明確にされなければ、クリアーな説明とはならないからである。
５）宇野学派の「次元の相違論」に立ちつつ、価値の生産価格に対する規制関係を解明しようとした研究には、伊藤のほかに降旗［1965］、小林［1977］がある。価値と生産価格をリンクさせるニュメレールとして、前者は労働力商品、後者は金商品を選択したのであるが、高須賀［1979：163～164 頁］によって転形問題の解決にはなっていないとして批判されている。実際に小林の試みをみてみると、後述のボルトキェヴィッチ解法の生57

産価格均衡式に金生産部門を加えていることがわかるが、価値（＝労働量）体系と生産価格体系の関係性の記述についてやや明瞭さを欠いているうえに、単位労働当たりの価格が生産財、賃金財、奢侈財、金で異なることの意味が追求されてはいないので、転形問題の解法とはなっていないと考えられる。
６）「交換」の世界と「労働」の世界の数量的連関が無視されていることは、既に梅沢［1991］
が指摘していた。ただし梅沢の解法は、のちに紹介するように利潤率と剰余価値率とをスラッファの標準商品体系を用いて関係付ける点などにおいて、本論文で述べる筆者の理解、解法とは違っている。
７）梅沢［1991］は、生産価格価値という概念は使用していないが、それに相当するところの、生産価格として現象する実体たる「交換力」の存在を指摘している。これは梅沢が、マルクスの場合に「交換」の世界と「労働」の世界の両方で二役を占めていた価値のうちで、「交換」の世界に属するものを分離して新たに規定したものである。和田［2003］［2014］がいう「貨幣がもつ」「任意の商品に対する購買力」と同じものを意味していよう。しかし、宇野学派も皆が価値概念を「同質性」としたのではなく、「交換性」（山口［1985］、小幡［2009］）、「基準をもつ交換可能性」（馬渡［1979］）という具合に、梅沢の「交換力」と同様の価値概念を使用していたことを、梅沢は見落としている。また、梅沢の場合に問題なのは、例えば和田が生産価格価値に相当する量的概念として「貨幣の社会的平均支配労働」という概念を設定しているのに対して、「交換力」の大きさを「生産費」で測っている点である。この場合には、貨幣による労働の価格表現がどこで生じているかが不明確な点が問題となろう。
「生産費」は既に価格であるのだから、労働と価格との量的関係性は、剰余価値率と利潤率の関係として率でしか説きえない構造になっており、その結果、生産価格価値概念を使って絶対量の関係としては説明することができなくなってしまっているのである。
８）転形問題の論争史については大内・桜井・山口編［1976］の第Ⅵ章（伊藤誠執筆）、伊藤・桜井・山口編訳［1978］の編者「解説」、高須賀［1979］第４章、伊藤［1981］第４章、和田［2003］［2014］第７章、吉村［2011］などを参照した。
９）置塩［1977］では、マルクスによる価値の生産価格への転形が価値から生産価格価値への転形として理解されている。マルクスの転形表に単位が記載されていないのでそうした解釈も成り立つであろうが、『資本論』第三巻の転形を扱った章や、その前章での記述から判断するとそうとも言い切れない。ただし、置塩のような考え方には、貨幣価値の転形の問題を回避でき、転形問題の解釈をシンプルにすることができる利点がある。
10）フォン・ノイマンの「黄金時代」の成長径路とは、資本家の消費がなく剰余価値・利潤がすべて投資にまわされて、最大成長率ｇ＊が達成される状態を指す。この時、各産業部門の今期の産出量Ｘｔに対する投入量ＡＸｔの比率（ＡＸｔ/Ｘｔ）＝γとすると、固定資本の存在しない経済では今期の投入量ＡＸｔは前期の産出量Ｘt-1 であり、Ｘt-1＝Ｘｔ/（１＋ｇ＊）＝ＡＸｔとなることから、γ＝１/（１＋ｇ＊）の関係が導き出される。各産業部

58

門の投入量に対する産出量の比率が等しい場合で、剰余価値・利潤がすべて資本蓄積に充当される場合に「黄金時代」の成長経路が成立するのである。後述するように、各産業の産出量に対する投入量の比率が等しく、かつ労働者消費がゼロで剰余がすべて利潤になる場合に、スラッファの標準体系も成立するのであって、その場合の最大利潤率１/（１＋R）が産出量に対する投入量の比率となる。フォン・ノイマンの最大成長率はスラ
ッファの最大利潤率に等しいのである。以上については高須賀［1979］、
Morishima［1973］、
Sraffa［1960］を参照。
11）御崎［1989］は、逐次転化が「労働による財支配の原則が利潤追求原理によって歪曲される過程である」とし、さらに、逐次転形の初期値≡価値は「労働が他商品支配力の基礎であることを明示しているのに、転形回数が重なるに連れて他商品支配力がそこから乖離し、ついにはどのような価格から出発しても到達しうる」収束値の価格、「すなわ．．．．．．．．．．．．．
ち競争≡対等取引がその形成因であるかに映る他商品支配力へと、転換される」として、「転形過程がもつ以上の意義を考えれば、逐次的転形において初期値を価値とすること、したがって結果的に“生産価格総計＝価値総計”命題が成立することの、意義は明白である。
」（138～139 頁）と述べている。また、“総剰余価値＝総利潤”命題についても、「労働時間を考慮しながら駆引きされるかぎりは、つまり社会が取得するのは労働によってだという原理が私的生産のもとでの私的取得の原則としてそのまま貫徹させられるときには、」「確実に成立する」のであるが、「資本主義のもとでは、この原則が歪曲される」。
したがって“総剰余価値＝総利潤”命題は、「この歪曲が起こる前、すなわち初期条件のなかでだけ満たされるのである。
」（140 頁）と述べている。
総剰余価値不変は、伊藤解法が主張するように、生産された価値実体と取得された価
値実体の間で生じると解釈すれば、初期条件以外でも成立することになるであろう。
12) 大石は、置塩［1977：203 頁］の３部門の利潤率計算の誤りを指摘するなど（大石［1995：
315～316 頁］）、置塩の生産価格論を細部にわたって詳しく検討している。しかし、置塩の価値方程式の直接労働について消費財数量とその価値で表現する方が適切であるといったり、置塩の価値方程式が「再生産の条件を示すのには適した式であっても、価値の大きさが何によって決定されるかを示すには不向きな式である」といったりしているのは、勘違いとしか思われない。搾取がない状態では、消費財数量にその価値を掛けたものは直接労働に等しくなるのだし、大石のような価値方程式では投入係数によって価値が求まらず、２部門間における価値の相対比しか明らかにならないからである。置塩の直接労働投入係数がどのように求まるか与えられていないと大石は批判するが、生産手段の投入係数と同様に、一定量の生産物数量を生産するのに必要な技術的条件として、
すなわち最小の投入量を決める技術的条件として標準的な水準が存在すると考えるべきであろう。なお、置塩の価値方程式は数量方程式の双対として存在する性質のものなのだから、再生産の条件を満たしているのは当然である。
13) 大石の転形解法の詳しい批判については、神田［2002：198～204 頁］を参照されたい。

59

大石の場合には、貨幣商品も価値から生産価格へと転化することについて承知していな
がら、価値価格から生産価格への転形においてその点を考慮していない点も問題であろう。価値の労働ターム表現を忌避し、価値も一般に貨幣表現にするのが適切であると強く拘るのも、大石の主張の特徴である。
14）同様のボルトキェヴィッチ理解は有江［1990］でも示されている。
15）マルクスの転形問題解決に標準商品を用いることの無理は、ミディオ、イートウェル
を引き合い出して既にロンカッリア［1977］によって指摘されていた。
16）SSSI や TSSI を含め、「新解釈」については、和田［2003］［2014］、吉村［2011］が詳しい。
17）井上［1993］も基本的にこの型であるが、価値（＝価値均衡式）が生産価格形態（＝生産価格均衡式）に発展すると捉え、価値規定のまま生産価格規定へと移行するとしている。その主張は、不変資本および可変資本の価値－価格比率が１となるように、つまり３部門の資本の有機的構成・回転期間が等しく、かつ３部門平均の資本の有機的構成・回転期間に等しいという恣意的条件を置いたものであって、産業部門間における資本の有機的構成・回転期間が等しくないことからマルクスが提起した転形問題に対して、そもそもの前提条件自体を否定することで解決を図った暴論に過ぎない。
18)ホーキンス＝サイモンの条件については、三土［1984］、二階堂［1996］［2012］などを参照。
19）ちなみに、和田のいう労働時間で計られた生産価格とは、われわれの考える生産価格
価値にほかならないが、和田は、ここに掲げた三要因によって投下労働量から支配労働量が乖離している態様に転形の意味を見いだしている。そして生産価格価値が価値から逐次転化によって生じたとする「過程」に対しては、「実在しない」から「錯誤」（和田［2014：177 頁］）であると批判している。価値体系と生産価格体系の相対的独立性を認
め、生産価格を労働時間タームに変換して価値と生産価格の乖離要因を解明すればいいとする理解であるが、これでは逐次転化で求められる生産価格が生産価格方程式で一挙に導出される生産価格と一致していることを軽視することになろう。実際、和田が生産価格の労働価値からの乖離、不等労働量交換の論証に用いている二部門モデルの数値例（和田［2014：181、187 頁］）では、総価値不変の前提が置かれており、同様の前提の下で逐次転化を遂行してみると、和田の示している数値結果に一致する。和田は逐次転化を「現実的基盤をもたずナンセンス」（191 頁）だとするが、逐次転化の論理的操作には意味があるし、和田の方法では乖離のロジックがまったくわからない。それでは費用
価格価値と剰余価値から生産価格が導かれるとするマルクスの着想を捨て去ることにもなるであろう。逐次転化の実在性を批判するのなら、和田のいう支配労働量に対しても同じ批判が浴びせられることになるのではないか。
20）宇野学派の中では、馬渡［1979］が「均衡生産数量比は、」「価値方程式、生産価格方
程式から独立している。
」（146 頁）との結論をえ、さらに馬渡［1997ｂ］が、「第４章 マ60

ルクスの経済学」の補論「マルクスの価値・価格論の体系」において、産業連関分析の知見を援用しつつマルクス価値論について数理的にコンパクトに整理しており、産業連
関論的な知識の点では最も進んでいたとみられる。馬渡の場合には、労働量による数量
方程式の制約にもふれていた。小林［1977］も、剰余生産物の存在条件としてホーキン
ス＝サイモンの条件を指摘していた。そのほか小幡［1988］［2009］、新田［2009ａ］、
吉村［2011］などに産業連関論の摂取が認められる。
21）こうした見方に批判的なのは櫻井［2010］である。櫻井は、「あらゆる社会が内部に再生産の原則を持つこと自体は幻想であり、しかも資本主義社会にあってさえ一種の虚構であると考えたほうがよさそうである。」（77 頁）と述べ、さらに、「宇野が流通形態によって生産の実体を捉えたところで資本主義生産の特徴を明らかにしたのは大きな功績であったが、その把握される実体が労働生産過程において先験的に社会的生産の有機的構成が存在すると想定したところに、逆に資本の生産過程の形態的な把握を不明確にし、古典派的実体論の残滓を思わせると同時に、労働力商品を媒介にする資本の形態規定抜きに、労働係数や労賃規定から直接に投入・産出分析による生産技術の社会的編成を通して労働価値説を現実的に説明しようとする現代的手法にも接近する可能性を与えたのではなかろうか。
」（78 頁）とも論じている。
たしかに労働力商品についても生産手段と同様の補填状況を擬制することには複雑さが伴うものの、不可能ではないであろう。また、経済の再生産を許す一定の規律が存在することはどの社会においても否定できないし、資本主義商品経済ともなれば、その規律は厳格なルールにまで高められることは否定できないのではないか。
「商品経済の外面性と部分性」（79 頁）を資本主義にまで見るべきだというのは、行き過ぎであろう。
22）宇野［1964］では、生活資料を生産する資本家と紡績資本家の二種の資本家が想定され、価値どおりの交換を前提として、労働者による生活資料の買い戻し関係を基礎に交換原理としての労働価値説＝価値法則の論証が行われた。価値どおりの交換の前提に対しては、例えば日高［1983：75 頁］が「労働時間と均衡価格との比例関係という労働価値説の論証を通じてはじめていえること」を仮定して労働価値説の論証を行ったと指摘したように、宇野学派内部から多くの批判がなされてきた。最近でも塩沢［2017］が、「賃金率・価格体系は無数にあり、一義的に決まらない」はずであるとすると、「資本家は「生産物をその生産に要する労働時間を基準として互いに交換する」となぜいえるのであろうか」（71～72 頁）と、疑問を呈している。伊藤［1989：70 頁］も、「剰余労働がまだおこなわれていない価値形成過程の範囲で価値法則の必然的根拠を提示している」と宇野を批判し、剰余労働が行われる段階での補填原理と剰余労働の処理の自由度とにもとづく価値法則の論証の必要性を指摘したが、宇野学派では伊藤のほか山口［1985］、『価値論の展開』（1988 年）の小幡も、そのような観点に立って、労働価値説なり価値法則なりの論証に取り組んだといえる。
宇野が批判を受けないためには、労働量と価格との関係が比例的ではなくとも生産手

61

段および労働力の補填が行われることを論証すべきであったのだが、それは産業連関論
における中間取引の補填原理、そして生産の技術的条件一定の下での価値方程式と生産価格方程式の相互独立性によっていえることであった。一定の投入係数、労働投入係数、および実質賃金を前提とした物量体系と、それと双対の関係にある価値体系、価格体系との関係から、中間投入財の補填、労働者の消費パターンを共通にした場合の各産業部
門における１日の必要労働時間と１日に必要な購入賃金財に含まれた労働時間との同一性が言えるであろう。
そもそも投入係数を前提とした連立方程式体系から投下労働量＝価値を求めるロジッ
クでは、生産手段の補填原理が前提にされているが、マルクスも『資本論』第三巻第１章「費用価格と利潤」（マルクス［1972ｂ］）において、「商品の費用価格はその商品の生産に消費された生産要素を絶えず買いもどさなければならない」（55～56 頁）と、生産手段と労働力の補填の必要性に言及していた（青才［1990：94～95 頁］）。
こうした補填原理は、山口［1985］によっても重視された。そこでは、労働量に比例した価値が存在する必要生産物連関と労働量と比例しない価格が成立する剰余生産物連関を前提に、宇野に似た労働による価格規制を説いている点で、宇野による価値法則の論証の残滓が残るものの、「生産物の生産に必要な諸生産手段の量と生産的労働の量の間にはほぼ安定的な関係があると想定」（86 頁）して、産業連関表の列に相当する数量関係である投入係数、労働投入係数が考えられ、生産要素および労働力の補填原則に注目している。山口は必要生産物連関において、累積必要労働量と比例的な価格が成立することで生産費用の補填がなされることを確認し、続いて剰余生産物連関においては、個別部門の利潤が総利潤の範囲内であれば変化が可能であるとする。生産費用のうちの賃金はしっかりと回収されなければならないが、利潤には幅があるので、生産手段の価格の補填原則からする販売価格の調整作用は弛緩したものとなるというのである。こうして、必要生産物連関に剰余生産物連関が加わることで、補填原則による規制力、投下労働量による規制力がゆるくなることが主張され、「利潤率の変動の重心としての一般的利潤率の形成という別の規制力が作動する」結果、価格は「生産価格を重心とする法則的な変動を行う」（124 頁）とされる。山口原論では、「資本主義的商品の価値ないし価格」が「重心があるかのような運動をする」「法則性のことを価値法則」（107 頁）としている。こうして山口原論では、生産価格のズレの範囲にも限度が画されていることに労働量による生産価格の規制をみようとしているのである。ただし、生産価格が労働量とどのような関係にあるのかは明示されていない。
伊藤の場合にも、宇野、山口と同じく投下労働量に比例した価格を前提に剰余労働が存在しない状況を想定することで、「補填原理の核心」（伊藤［1989：64 頁］）を理解させようとしている。そして剰余労働が存在する場合には、剰余労働部分が「補填原理から離れ、経済原則のうえでも自由度をもって処理しうる」（64 頁）ことから、剰余労働部
分の不等労働量交換が許され、労働量に比例した価格水準の必要性はなくなるとしてい62

る。技術条件を前提とした価値方程式によって生産物１単位に対象化される労働量が、各産業部門の相対的規模とは関係なく決定され、また、投入－産出の技術的関係を前提に、社会的需要を満たす「最終生産物の必要量や相互比率が与えられれば、その再生産のために生産手段をふくむ各種生産物の生産過程に現在および過去の労働の社会的配分が適切におこなわれてゆかねばならない」（58 頁）としている。こうして、技術的条件から価値方程式が導かれ、需要構造を背景にして各産業部門に過去および現在の労働の社会的配分がなされると述べている。ここでは価値方程式と数量方程式の関連が、産業連関論の専門用語を使わずに示唆されていると評価できよう。こうして伊藤では、補填原理が押さえられ、投入係数と生産量と労働量の関係も理解されている。ただし、伊藤でも各産業の剰余価値率が均等化する傾向が前提とされており、個別資本レベルにおける価値法則が考えられている。
最後に小幡［2009］の場合には、①産業連関表の数量方程式ではなく、投入の費用方
程式の基礎にある数量関係から、ベクトルによる二次元図で数量体系を表現していること、②純生産物の表現にあたって、一方通行の生産物連関を想定する山口原論よりも、２財による双方向の生産物連関を想定した一般的表現となっていること、③生産手段の「補填」と生活資料の「取得」を生産物概念で説明していること、さらには④対象化された労働量のみならず生産価格をも連立方程式体系で示すなど、現代経済学の技法の導入に積極的であること、に特徴がある。
小幡は、①生産技術が「生産手段のベクトル」と「それをコントロールする労働量」の形で捉えられ、この与えられた生産技術によって生産物が生産されるとともに、その生産物に対象化された労働量も決まる、②その対象化された労働量は、純生産物の分配関係とは関係がなく、両者は「独立性をもつ」、そのため、③対象化された労働量は「分配の尺度として有効」となる、④「生産手段の補填は生産技術的な関係に基づく」のに対して、「生活物資の取得」である「純生産物の処理は、生産技術とは独立の追加条件」、
すなわち「階級関係」を背景とする「一定のルール」（151～153 頁）によって決められる、と述べている。こうした社会的再生産の全体系の図による表現が、生産手段の補填関係を示す内枠と、純生産物（生活物資と剰余生産物）の処理を示す外枠を使って描かれている。労働力は生活物資を取得して生活過程で再生産され、剰余生産物は体系外で消費される。こうした補填と取得の関係については数値例による例解も示されている。
生産物に労働が対象化され、それが分配の尺度となることを指摘するとともに、宇野、
山口、伊藤が価格表現や労働量を用いて説明しようとした社会的再生産における生産手段および労働力の補填を生産物概念（素材概念）に限定して説明しているのが、顕著な特色であろう。したがって、小幡［2009］では小幡［1988］のような労働価値説や価値法則への言及はなく、さらに小幡［2016］に至っては、古典派やスラッフィアンと同様の客観価値説の線に引き下がった。
小幡［2009］では、価値増殖過程は総資本と総労働の関係で捉えられている。剰余価63

値は「純生産物全体の価格から労働者の生活物資全体の価格」「を差し引いた残り」（159頁）として、剰余価値率も「純生産物の社会的な分配関係を示す比率」（161 頁）として定義されており、個別資本レベルではなく総資本のレベルで価値概念が把握されている。
これは生活物資（賃金財）の消費パターンを同一のものとしては想定していないからだと考えられる。
23）ここでは投下労働を社会的に必要な再生産労働と捉えているので、和田［2014］のよ
うに、投下労働－第一種支配労働（＝価値）－第二種支配労働（＝生産価格価値）のよ
うには考えていない。
24）最終需要の係数として位置付けられる各商品単位当たりの投下労働量は、見方を変えれば最終需要を増大させた時の雇用乗数ともみなしうる（Morishima（1974：訳書 22 頁））。
そこから森嶋は、「古典的な労働価値論の背後には現代的概念、すなわち「実物的相互依存性」と「評価」（Valuation）があるのであり、この両者の間に経済の２側面の同一性を立証する双対定理が成立するのである。」（22～23 頁）と述べている。
25）宇野学派の「生産論」における価値と価格の関係について、若干ふれておきたい。宇
野学派の場合、流通論から生産論に移った際に「価値」をどのように定義して論じるかという問題が生じた。特に日高［1964］、小幡［2009］の場合には、意識的に労働量概念に徹しようとしたのであるが、特に賃金規定が価格次元でしか定義できず、これ抜きでは剰余価値論も説けないため、それには限界があった。
この問題に対する解決法は、価値実体としての投下労働量と価値形態としての生産価
格－市場価格に関して、「生産論」冒頭で労働生産過程＝経済原則を説く際に産業連関論的な知見を先回りして述べておくことであろう。
すなわち、経済原則といわれるどの社会にも通ずる社会的な物的再生産過程の基礎には生産技術構造があり、これによって物量体系が構築されているし、さらに物的再生産過程には「労働過程の裏付け」（永田［2006：24 頁］）が不可欠であって、投下労働体系、価値体系が存在するのである。両「体系のあいだに双対的性質が成り立つのも、同一の再生産条件を、物理的単位で表現するか、あるいは、投下労働タームで評価するかの、ちがいがあるにすぎないからである。」（24 頁）物量体系（Ａｘ＋ｆ＝ｘ）と価値体系（Ａｔ＋ｌ＝ｔ）は、「宇野のいう経済原則を表現している」のであり、さらに経済原則に分配的側面を加味すれば、「増補投入行列のかたちに変形された」（24 頁）物量体系（Ａｘ＋ｌＲｘ＋Ｄｘ＝ｘ）および生産価格体系（（Ａ＋ｌＲ）ｐ（１＋ｒ）＝ｐ）が成立するのである。このことから、「価値体系を、労働過程からみた経済の生産構造の鏡像としての実体規定とみなし、それが資本主義のもとでは、利潤の獲得をめぐる資本間の競争をつうじて生産価格という形態規定でしか出現しないものと解釈すれば、とくに、価値どおりの交換を想定する必要はないはずである」（永田［2006：24 頁］）。
「生産論」では、労働体系、価値体系、生産価格体系における双対性によって、総必要労働＝総賃金財投下労働量、総労働力価値＝総賃金財価値、総賃金＝総賃金財価格が64成り立つことがわかっていれば、労働次元と価値次元と生産価格次元を自在に行き来して論を展開することが可能なのであって、「生産論」冒頭でこういう双対性に言及しておけば、労働次元や価値次元に徹底できず価格次元で一時的に論理展開したとしても、問題は生じないのではないか。そうすれば、経済原則の背後にある産業部門を異にする諸資本を意識した理論展開が可能となり、特別剰余価値や再生産表式も論じやすくなるのではないか。
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