ファンドレポート

販売用資料

スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）

２０１５年８月３１日

足もとの運用状況について～短期的な下振れリスク抑制効果の確認～
中国を中心とする世界景気の先行き不透明感の台頭と、米国利上げの影響への懸念から、足もとの世界の株式市場は調整色を強めています。
当レポートでは、「スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）」の足もとの運用状況と今後の市場見通しについて解説します。

スカイオーシャン・コアラップと６資産バランス、世界株式の推移
設定来の基準価額の推移（円）

10,500(2015年5月26日（設定日）～2015年8月25日、日次）

10,000

100

9,500

95

9,00090
スカイオーシャン・コアラップ（安定型）

8,500

85
スカイオーシャン・コアラップ（成長型）

8,000(2015年5月26日（設定日）～2015年8月25日、日次）

105

1 2 3 41234

スカイオーシャン・コアラップ（安定型）
スカイオーシャン・コアラップ（成長型）
6資産バランス
世界株式※2015年5月26日を100として指数化

80
5/26

6/86/21

7/4

7/17 7/30 8/12 8/25

※各ファンドの基準価額は信託報酬控除後の値です。
※使用しているインデックスおよび算出の定義は、裏面をご覧ください。
（出所）Bloomberg等のデータを基にスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

5/26

6/86/21

7/4

7/17

7/30

8/128/25＜最大下落率の比較＞
スカイオーシャン・コアラップ
①安定型

②成長型

▲4.3%

▲6.2%

③６資産バランス④世界株式▲11.5%▲15.9%◆足もとの運用状況• 中国を中心とする世界景気の先行き不透明感の台頭と、米国利上げの影響への懸念から、足もとの世界の株式市場は調整色を強めており、「④世界株式」は今年の高値から大幅下落となっています。また、国内、先進国、新興国の株式および債券に均等投資する「③６資産バランス」でも大きく下落したものの、「①スカイオーシャン・コアラップ（安定型）」、「②スカイオーシャン・コアラップ（成長型）」の下落は一定程度に抑制されています。
• これは、スカイオーシャン・コアラップが様々な資産に分散投資していること、投資対象資産の工夫としてヘッジファンド等を組み合わせることで、短期的な下振れリスクが抑制されたからです。
• また、米国が利上げ局面を迎えつつあることを勘案し、7月には新たな外国債券ファンドを追加する等、市場環境の変化に対応したポートフォリオの見直しも実施しています。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

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スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

ファンドレポート

販売用資料

スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）◆足もとの市場動向• 6月中旬からの中国株式の大幅下落など、新興国株式が軟調に推移する一方で、先進国株式は高値圏で推移していました。
• 7月に入ると中国株式は一旦株価対策などで下げ止まりましたが、①8月には人民元切り下げや経済指標の悪化などから、再度大幅に下落に転じ、その影響が先進国株式に波及し、世界的に株式市場は調整色を強めています。
• 調整の過程では、②新興国中心に景気の先行きに対する不透明感から、原油をはじめとした資源の需要が減少するとの観測が高まり、資源価格が下落しました。
• 資源価格が下落したことに加え、③米国利上げに伴う資金流出への警戒感から、資源国を中心に新興国の株式・通貨が下落しました。

２０１５年８月３１日

世界的な株式市場の調整の背景
株式市場の大幅下落、経済指標の悪化①中国

8月に実施した３日連続の人民元切り下げへの不安を残す中で、製造業の景況感が6年半ぶりの水準へ低下。天津爆発事故の影響も読みづらく、株式市場は再び大幅反落。

②商品市況

③新興国

原油、銅、鉄鉱石などを中心に下落株式市場の大幅下落、経済指標の悪化

中国などの新興国中心の景気の先行き不透明感から需給は緩むとの観測から、原油・銅・鉄鉱石を中心に下落。

米国
利上げ懸念新興国景気の先行き不透明感と米国利上げに伴うドルの高い利回りを求める資金流出への警戒感から、資源国中心に株式・通貨が下落。

• その結果、世界的に投資家のリスク回避姿勢が高まったことが、今回の株価下落の背景にあります。

世界的な株式市場の調整
今後の市場見通し
 当面は中国株式市場の動きに合わせて神経質な展開が予想されます。
 しかし、中国景気の減速見通しは織り込まれていること、かつ大幅な景気減速や株式市場の下落に対しては中国政府による下支えも期待できます。
 また世界経済は減速傾向となっていますが、中期的には米国を中心とした緩やかな成長見通しに変化はありません。
 米国の利上げについては、今回は実質ゼロ金利という異例の状態からの金利正常化という意味合いもあり、景気回復という側面もバランスよく考える必要があります。
 資源価格の下落についても、資源国経済にはマイナスになりますが、一方で先進国などの消費国の経済にとってはプラスの側面もあります。
⇒このようなことから、当面は市場動向に注意する必要がありますが、市場はやや悲観的な見方に傾きすぎている面があるため、徐々に落ち着いていく動きを想定します。
【当レポートで使用している指数等について】※使用したインデックスおよび算出の定義は、以下の通りです。
【６資産バランス】以下の6資産に均等投資したポートフォリオ
国内株式：①東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、先進国株式：②MSCIコクサイ・インデックス(除く日本、配当込み)、新興国株式：③MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み)、国内債券：④NOMURA-BPI総合、先進国債券：⑤シティ世界国債インデックス(除く日本)、新興国債券：⑥JPモルガ
ン・ガバメント・ボンド・インデックス―エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド【世界株式】⑦MSCI オールカントリー・ワールド・インデックス(配当込み)※②、③、⑥、⑦の各インデックスについては、当該日の為替データを基にスカイオーシャン・アセットマネジメントが円換算しています。その他は円建てです。
当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

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スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

ファンドの投資リスク
ファンドは、 値動きのある有価証券等に投資しま すので、 基準価額は変動しま す。 したがって、 投資者の皆さま の投資元本は保証されているものではなく 、 基準価額の下落により 、 損失を被り 、 投資元本を割り 込むことがあり ま す。 信託財産に生じた利益および損失は、 全て投資者の皆さま に帰属しま す。 投資信託は預貯金と異なり ま す。
株価変動リ スク、 金利変動リ スク、 リ ートの価格変動リ スク、 M LPの価格変動リ スク、 商品（ コモ ディテ ィ） の価格変動リ スク、 為替変動リ スク、 信用リ スク、 流動性リ スク、 カントリ ーリ スク、 資産等の選定・ 配分に係るリ スク、 ヘッ ジ ファンドの運用手法に係るリ ス
ク、 仕組み債券に係るリ スク、 ブローカーの信用リ スク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼その他の留意点
・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
・ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（ 交付目論見書） をご覧ください。

お申し込みメモ信決託

期間 無期限（2015年5月26日設定）
算⽇ 毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）です。 ただし、初回決算日は2016年7月11日です。
年1回の決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配をおこなわないことがあ収益分配 ります。分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益等の全額とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
購入
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入
価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金
価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
換⾦代⾦ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申し込みを受け付けないものとします。
・換 金
購 入（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 ⽇・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日課
税
関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客さま が直接的にご 負担いただく 費⽤【 購 入 時 】
購入価額に3 . 2 4 ％（ 税抜3 . 0 ％） を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料【 換 金 時 】
あり ま せん。
信 託 財 産 留 保 額▼お客さま が間接的にご 負担いただく 費⽤【 保有期間中】
純資産総額に対して年率1 . 5 5 3 3 3 ％～1 . 8 6 7 2 7 ％程度（ 税抜1 . 4 3 8 2 7 ％～1 . 7 4 4 7 2 ％程度）
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1 . 3 6 0 8 ％（ 税抜1 . 2 6 ％） に当ファ
実質的な運用管理費⽤ ンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0 . 1 9 2 5 3 ％〜0 . 5 0 6 4 7 ％程度（ 税抜0 . 1 7 8 2 7 ％〜0 . 4 8 4 7 2 ％程度） を加えた、（ 信 託 報 酬 ） お客さまが実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度（監【 保有期間中】査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等をそ の 他 の 費用 ・ 手 数料示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりま す ので、上限額等を事前に示す こ とができま せん 。ま た、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため 、上場投資信託の費用は表示しておりま せん 。

委託会社およびファンドの関係法人● 委託会社● 受託会社● 販売会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 [ファンドの運用の指図]
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第2831号 加入協会 ： 一般社団法人投資信託協会
三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社） [ファンドの財産の保管および管理]［募集・販売の取り扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
加入協会

販売会社名 （業態別、５０音順）（金融商品取引業者名）

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○

株式会社 横浜銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号○

浜銀TT証券 株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会＜ご留意事項＞ ◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆ ご購入のお申し込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。◆ 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数開発元もしくは公表元に帰属します。

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