投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ： 2019年12月30日

安定タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年12月30日現在
基準価額10,552 円
純資産総額
96億円
期間別騰落率期間
1カ月間3カ月間6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+0.2 %+0.2 %+2.3 %+8.4 %+5.5 %----+8.4 %+5.5 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年12月30日

10,600
純資産総額

120

基準価額（分配金再投資）

10,400100

基 10,200
準価10,000額（円 9,800）

80

純資
産
60 総額
40 （億20 円）

9,600
9,400

2017/1/26
2017/8/23
2018/3/26
2018/10/22
2019/5/30
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫

02019/12/26※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円0円0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他

比率
3.2%
3.2%
3.2%
4.9%
4.9%
53.0%
26.6%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
英ポンド
カナダ・ドル
シンガポール・ドル
香港ドル
ニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
88.1%
8.9%
0.9%
0.3%
0.3%
0.2%
0.2%
0.1%
0.0%
1.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米中通商協議への懸念が後退したことなどから市場のリスク回避的な姿勢が弱まり、新興国債券（為替ヘッジあり）ファンドや新興国株式ファンドが上昇したことで、ファンド基準価額は月間で上昇しました。

■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。
設定・運用商号等

ワイエムアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第44号

加入協会

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一般社団法人投資信託協会

安定タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+3.0%ざして運用を行ないます。

+10.7% +12.1% +72.2%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用+5.9%を行ないます。

+12.7% +8.7% +56.0%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

大和証券投資信託委託+1.6% +8.8% +13.4% +54.2%-3.2% -0.8%+12.7% +41.1%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-1.1% +1.6% +8.5%
ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 -0.8% -2.2% +0.7% +0.5%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+29.0%+2.1% +2.4% +1.3% +4.5%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年12月末の基準価額
2019年11月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

10,552 円
10,536 円
16 円
合計

国内株式ファンド

5円

先進国株式ファンド

10 円

新興国株式ファンド

20 円

国内REITファンド▲16 円

先進国REITファンド▲6 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド▲46 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

59 円
27 円
0 円 ▲60 円
▲11 円

小計分配金
信託報酬、その他

▲40 円

▲20 円

0円

20 円

40 円

60 円

80 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

80 円
60 円

先進国株式ファンド

40 円

新興国株式ファンド

20 円

国内REITファンド0円▲20 円

先進国REITファンド

▲40 円
▲60 円

先進国債券

▲80 円

（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲100 円
2019年9月

2019年10月

2019年11月

2019年12月（為替ヘッジあり）ファンド
安定タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ： 2019年12月30日

成長タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年12月30日現在
基準価額
11,823 円
純資産総額
29億円期間別騰落率
期間
1カ月間
3カ月間
6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+0.3 %+2.1 %+5.3 %+13.3 %
+11.6 %----+13.3 %+18.2 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年12月30日

12,000
純資産総額

60

基準価額（分配金再投資）

11,50050

基 11,000
準価10,500額（円 10,000）

40

純資
産
30 総額
20 （億10 円）

9,500
9,000

2017/1/26
2017/8/23
2018/3/26
2018/10/22
2019/5/30
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫

02019/12/26※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円
0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他比率
8.1%
8.2%
8.3%12.5%
12.4%
33.0%
16.4%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
英ポンド
カナダ・ドル
シンガポール・ドル
香港ドル
ニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
70.3%
23.2%
2.5%
0.8%
0.7%
0.6%
0.5%
0.4%
0.0%
1.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米中通商協議への懸念が後退したことなどから市場のリスク回避的な姿勢が弱まり、新興国株式ファンドや新興国債券（為替ヘッジあり）ファンドが上昇したことで、ファンド基準価額は月間で上昇しました。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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成長タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+3.0%ざして運用を行ないます。

+10.7% +12.1% +72.2%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用+5.9%を行ないます。

+12.7% +8.7% +56.0%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

大和証券投資信託委託+1.6% +8.8% +13.4% +54.2%-3.2% -0.8%+12.7% +41.1%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-1.1% +1.6% +8.5%
ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 -0.8% -2.2% +0.7% +0.5%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+29.0%+2.1% +2.4% +1.3% +4.5%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年12月末の基準価額
2019年11月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

11,823 円
11,788 円
35 円
合計

国内株式ファンド

16 円

先進国株式ファンド

29 円

新興国株式ファンド

57 円

国内REITファンド▲46 円

先進国REITファンド▲16 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド▲32 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

41 円
49 円
0 円 ▲60 円
▲14 円

小計分配金
信託報酬、その他

▲40 円

▲20 円

0円

20 円

40 円

60 円

80 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

300 円
250 円

先進国株式ファンド

200 円

新興国株式ファンド

150 円

国内REITファンド

100 円
50 円

先進国REITファンド

0円

先進国債券
（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券

▲50 円
▲100 円
2019年9月

2019年10月

2019年11月

2019年12月（為替ヘッジあり）ファンド
成長タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

4/8

≪投資環境≫
市況概況※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

（国内株式）
国内株式市場は上昇しました。上旬は、米中通商協議が引き続き書面合意には至らなかったものの、米国によるさらなる関税賦課が避けられたことや、英国選挙で与党が勝利し、英国の無秩序なEU（欧州連合）離脱への懸念が後退したことなどが好感され上昇しました。月
後半は、新たな材料が不足したことや年末にかけて市場参加者が減少したことなどにより小動きとなりました。
（先進国株式）先進国株式市場は上昇しました。上旬は、米国がアルゼンチンとブラジルの鉄鋼・アルミニウムに対する関税再発動を発表するなど、根強い貿易問題が重しとなり下落しました。しかし、その後は、英国総選挙での保守党大勝を受けた英国EU離脱への不透明感後退や、米中の第一段階合意による米国の対中追加関税回避などを背景に上昇に転じました。月末にかけても、投資家心理の改善を背景に上昇基調を維持しました。
（新興国株式）新興国株式市場は上昇しました。米中通商協議が部分合意に達したことが好感されて、全体的に買われました。中国は経済指標などで内需の底堅さが確認されたことなども好材料となって堅調でした。ブラジルも物価上昇は一時的という見方から利下げ期待が高まり上昇しました。一方、タイは観光客の減少懸念などから軟調でした。
（国内リート）
国内リート市場は下落しました。米中通商協議の進展などを背景に世界的に長期金利や株式が上昇、市場がリスクオンに転じるなか、初旬から中旬にかけて大きく下落しました。下旬には、長期金利の上昇が落ち着くなかで相対的に高い配当利回りに再び注目が集まり上昇に転じたものの、中旬までの下落が大きく、前月比で下落しました。
（先進国リート）海外リート市場は総じて下落しました。米国は、米中通商協議が第一段階合意との報を受け、株式への資金シフトや長期金利上昇により、リートに対する利益確定売りから軟調に推移しました。欧州では、総選挙の与党勝利により英国は上昇したものの、ユーロ圏はまちまちの動きとなりました。アジア・オセアニアでは、米中通商協議の進展を下支えに香港は小幅上昇したものの、利益確定売りからオーストラリアは下落しました。
（先進国債券）
先進国債券市場は下落（金利はおおむね上昇）しました。米中通商協議において第一段階合意に達したと発表されたことから、市場のリスク選好度が強まり、金利は上昇しました。
（新興国債券）
米ドル建て新興国債券に関しては、多くの国でスプレッド（米国債との利回り格差）は縮小傾向となりました。米中通商協議への懸念が後退したことで市場のリスク回避的な姿勢が弱まったことなどがスプレッド縮小要因となりました。トルコではインフレ率が市場予想以上に鈍化したことや中央銀行によって利下げが実施されたことなどを背景に、ブラジル、メキシコ、ロシアでも、中央銀行によって利下げが実施されたことなどを背景に、スプレッドは縮小しました。
（為替）
為替市場では、円安となりました。米中通商協議への懸念が後退したことなどから、市場のリスク選好度が強まり、円安となりました。
新興国通貨は、米中通商協議の部分合意からリスク回避の動きが後退したことで、対米ドルで上昇しました。北米自由貿易協定（NAFTA）に代わる新協定の修正合意が材料となり、中南米通貨は買われました。一方、トルコリラは、対米関係の悪化や、政権の経済運営に対する懸念が悪材料となり軟調でした。円は、対米ドルで月間では動きはほとんどありませんでした。結果として、円は対新興国通貨全体では円安となりました。

組入ファンド（為替ヘッジなし）と為替の価格の推移
180
170

組入ファンド（為替ヘッジありおよび国内資産）の価格の推移

先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
先進国REITファンド
米ドル/円

170160

国内株式ファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
国内REITファンド

150

150
140

130130120

11011010090
2016/6/272017/1/27

2017/8/24

2018/3/27 2018/10/23 2019/5/31 2019/12/27

90
2016/6/27

2017/1/27

2017/8/24

2018/3/27 2018/10/23 2019/5/31 2019/12/27※ファンド設定日を基準として指数化しています。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

5/8

≪各コースの資産・通貨別構成と基準価額の比較≫
資産別組入ファンド比率（純資産比）
安定タイプ
コールロー

成長タイプ

国内株式
3.2%

ン、その他
1.0%

先進国株式
3.2%

コールロー
ン、その他
1.0%

新興国株式
3.2%

国内株式
8.1%

国内REIT
4.9%

先進国債券

先進国株式
8.2%

先進国債券

先進国REIT
4.9%（為替ヘッジあり）
33.0%

新興国株式
8.3%

新興国債券

（為替ヘッジ（為替ヘッジあり）
53.0%

国内REIT
12.5%

新興国債券あり）
26.6%（為替ヘッジあり）
16.4%

先進国REIT12.4%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。

通貨別構成（純資産比）
安定タイプ
英ポンド,
0.3%
ユーロ,0.9%

成長タイプ
カナダ・ドル,
0.2%

シンガポー

豪ドル,
0.3%

ル・ドル,
0.2%

香港ドル,
0.1%

英ポンド,
シンガポー
カナダ・ドル,
0.7%
ル・ドル,
0.6%
豪ドル,
0.5%
0.8%

ニュージーラその他,
1.0%

ンド・ドル,0.0%

ユーロ,2.5%

米ドル,8.9%

香港ドル,0.4%
ニュージーラその他,
1.0%

ンド・ドル,0.0%

米ドル,
23.2%
日本円,
70.3%

日本円,88.1%※大和投資信託のデータを基にワイエムアセットマネジメントが計算しています。
※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

基準価額（分配金再投資）の比較
11,90011,600※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

当初設定日（2016年6月24日）～2019年12月30日
安定タイプ
成長タイプ

11,300基
準 11,000
価10,700額（ 10,400円） 10,100
9,800
9,500
設定時

2016/12/22

2017/6/22

2017/12/19

2018/6/20

2018/12/14

2019/6/24

2019/12/20※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

6/8≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的●内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
ファンドの特色
1． 複数の投資信託証券への投資を通じて、主として内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資します。
2． 各資産への投資比率が異なる「安定タイプ」と「成長タイプ」の２つのタイプから選択できます。
3． 山口フィナンシャルグループの運用会社であるワイエムアセットマネジメント株式会社がファンド運用を行ないます。
4． 内外の債券、株式およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」
です。
・各ファンドの略称としてそれぞれ次を用いることがあります。
YM アセット・バランスファンド（安定タイプ）：「安定タイプ」
YM アセット・バランスファンド（成長タイプ）：「成長タイプ」
・各ファンドの総称を「YM アセット・バランスファンド」とします。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

≪投資リスク≫● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、公社債の価格変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

≪ファンドの費用≫
お客さまが直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料ありません。

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用の総額は、毎日、信託財産の純資産総額に対して次に掲げる率運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）投資対象とする
投 資 信 託 証 券
実質的に負担する運 用 管 理 費 用
その他の費用・手数料

安定タイプ

成長タイプ

年率 1.1275％（税込）

年率 1.2375％（税込）

年率 0.209％（税込）～年率 0.330％（税込）

年率 0.209％（税込）～年率 0.330％（税込）

年率 1.406％程度（税込）＊

年率 1.510％程度（税込）＊

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

＊実際の組入状況等により変動します。
※ 手数料等の合計金額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメント株式会社により作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。



投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► ワイエムアセットマネジメント株式会社
083-223-7124（営業日の 9:00～17:00）
当社ホームページ► http://www.ymam.co.jp/≪販売会社≫
加入協会
販売会社（業態別、50音順）（金融商品取引業者名）

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資取引業協会
顧問業協会

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第117号○○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第12号○○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第6号○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

上記の販売会社については今後変更となる場合があります。また、新規のご購入の取り扱いを行っていない場合がありますので、各販売会社にご確認ください。

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一般社団法人
第二種金融
商品取引業
協会○