Discussion Paper No.354 号「一般化された商品搾取定理」の検討

柘植徳雄

2016 年 11 月 18 日

TOHOKU ECONOMICS RESEARCH GROUPGRADUATE SCHOOL OF ECONOMICS AND

MANAGEMENT TOHOKU UNIVERSITY

27-1 KAWAUCHI, AOBA-KU, SENDAI,
980-8576 JAPAN「一般化された商品搾取定理」の検討
柘植徳雄 *＜要約＞
マルクス経済学に対する批判は、主に価値の価格への転形問題論争として展開されてきたが、労働搾取の存在を論証した「マルクスの基本定理」に対しても、1980 年代に入ると「一般化された商品搾取定理」が出現して反駁が加えられ、わが国でもその支持者が増加してきた。本稿では、「一般化された商品搾取定理」を立ち入って検討し、その問題点を明らかにした。まず、ギンティス＝ボールズの２財での証明、ならびにローマーの多財での証明にみられる不可解な点を指摘した。また、「一般化された商品搾取定理」に対する論者の批判を整理するとともに、新たな批判点も加えた。そこでは、物的な産出が投入を上回る意味を明確化し、続いて、商品としての労働が一般商品と比べた場合に有する特殊性について掘り下げ、最後に「一般化された商品搾取定理」が抱えるそのほかの弱点について指摘した。

１．はじめに２．
「マルクスの基本定理」の論証(1)２財のケースでの「マルクスの基本定理」の論証(2)剰余生産可能条件とホーキンス＝サイモンの条件(3)純生産可能条件とホーキンス＝サイモンの条件(4)多財のケースでの「マルクスの基本定理」の論証
３．
「一般化された商品搾取定理」の検討(1) ２財のケースでの「一般化された商品搾取定理」の証明(2) 多財のケースでの「一般化された商品搾取定理」の証明(3) 「一般化された商品搾取定理」に対する諸議論(4) 「一般化された商品搾取定理」をめぐる考察
４．おわりに*

東北大学大学院経済学研究科 tsuge@econ.tohoku.ac.jp
1１．はじめにマルクス経済学の労働価値説は、転形問題論争を通じて厳しい批判にさらされてきた。
転形問題に対しては、収束手続きによる解法（置塩信雄［1977］等）や、宇野派による価値と価格、あるいは価値実体（労働）と価値形態（価格）の次元の相違論による解決（伊藤誠［1981］等）が示されたが、批判は止むことがなかった。そして、利潤の源泉が剰余価値にあるとする「マルクスの基本定理」（置塩［1977］、Morishima［1973］）による労働価値説の擁護論も、1980 年代に現れたラディカル派経済学（Gintis & Bowles［1981］）
や分析的マルクス主義（Roemer［1982］）による「一般化された商品搾取定理」（搾取は労働以外の他の商品についても言えるとする見解）が浸透した結果、苦しい立場に追い込まれるようになった。
「一般化された商品搾取定理」の考え方は、それ以前から、わが国において竹内［1962］（注１）、村上［1966］によって示唆されていたが、数理経済学による論証と英語圏での公表によって、大きな力を得たのである。これと同時期にわが国でも、藤田［1984］がラディカル派や分析的マルクス主義とは別個に、「マルクスの基本定理」批判を「一般化された商品搾取定理」の観点から展開し、さらに欧米の研究とは独立して生産要素所有の不平等に基づく「限界生産力を通じての搾取」を主張した三土［1984］も、翌年には「一般化された商品搾取定理」を評価した（三土［1985］）。剰余の根拠としての労働価値説に対する批判を超えて、限界生産力説や時差説を剰余・所得発生の理論とする点で、三土の主張
はラディカル派や分析的マルクス主義と比べると特異ではあるが、その点は措くとして、以後、わが国においても「一般化された商品搾取定理」は多くの支持者を得ていった（有江［1990］、佐藤［1997］、高増［1999］、吉原［1999］など）。
「一般化された商品搾取定理」を明確に批判する立場では、特定商品による搾取ではな
く全商品が搾取に関与しているし、交換過程で不平等な交換関係に入るのは労働者しかいないので労働搾取が成り立つとする批判（Fujimoto & Fujita［2008］）、「一般化された商品搾取定理」の数理的な形式整合性を認めつつも意味ある搾取は労働搾取だけであるとする批判（松尾［2004］、［2007］）、「一般化された商品搾取定理」の前提をなすホーキンス＝サイモンの条件は経済の世界では成り立たないとする批判（小澤［2006］）などがある。
ただし、Roemer 自身は労働の特殊性を認識しており、分離不可能なものとして生産者に平等に労働能力が配分されているからこそ、それ以外の資産の不平等所有から労働搾取が生じることの意義を認めている。したがって、彼の労働価値説の評価には留意が必要であ
り、労働価値説を低く見ていないようにもみえる。歴史を人間による自然の支配、希少性に対する人間の闘争と見る新古典派の場合には、穀物などの搾取が問題になるが、歴史を人間間での階級闘争の観点から見る史的唯物論の立場からは労働搾取が問題になるというのである（Roemer［1982］p.284）。
本稿では、マルクス労働価値説にとって重要である「一般化された商品搾取定理」につ2

いて吟味し、その主張に問題がないかどうかを検討する。以下、２節では「マルクスの基本定理」の論証についてみ、３節では「一般化された商品搾取定理」について検討する。
４節はまとめである。ただし、筆者の数理能力の不足のために思わぬ間違いを犯している可能性もある。その場合にはご容赦いただきたい。

２．
「マルクスの基本定理」の論証「一般化された商品搾取定理」について見る前に、「マルクスの基本定理」についてみておく。これは置塩［1955］（置塩［1977］所収）で発表されたもので、Morishima［1973］が命名したものである。この定理は、「正の利潤が存在するための必要条件は、剰余労働の搾取があること」（置塩［1977］185 頁）を示す。以下では、理論分析のフレームに限定したうえで次の仮定、すなわち、①資本家と労働者の２階級のみ存在（所得は賃金と利潤に限定）、②労働の同質性、③賃金格差の無視、④労働者は賃金所得をすべて消費にまわす、⑤資本の回転速度は全産業で同一、⑥固定資本の不在、⑦規模に関する収穫不変、⑧結合
生産の不在（以上は置塩［1977］179 頁）、⑨対象は基礎部門（投入係数は分解不能）（置
塩［1978］52 頁）、加えて、⑩利潤率格差の無視、⑪労働者の消費パターンの同一性、⑫
単純再生産（資本家も利潤所得をすべて消費にまわす）、⑬ ①の含意として、優等地に制限がなく地代は発生しない、⑭貨幣は価値尺度、流通手段としてのみ機能、⑮生産活動は
労働生産物の生産に限定、を置く。
(1)２財のケースでの「マルクスの基本定理」の論証
以下、置塩他［1988］に従って論証を示す。
いま生産財と消費財の２部門の商品生産を考える。ｐ１、ｐ２ は生産財、消費財の価格、
ｔ１、ｔ２ は生産財、消費財の価値（社会的に必要な投下された抽象的人間労働量）、そしてａ１、ａ２は生産財、消費財各１単位の生産に必要とされる生産財の数量、ｌ１、ｌ２は生
産財、消費財各１単位の生産に必要とされる直接労働量、さらにｗは貨幣賃金率、Ｒは消費財で測った時間当たり実質賃金率（実質賃金バスケット）とする。Ｒ＝ｗ／ｐ２である。
まず、生産財、消費財の各々の１単位当たりの価値は、次の連立方程式で求められる。
ｔ１＝ａ１ｔ１＋ｌ１(1)

ｔ２＝ａ２ｔ１＋ｌ２(2)

この連立方程式を解くと、
ｔ１＝ｌ１／（１－ａ１）(3)

ｔ２＝ａ２ｌ１／（１－ａ１）＋ｌ2(4)

ところで、両部門で利潤が生じるためには、
ｐ１＞ａ１ｐ１＋ｌ１ w(5)

ｐ２＞ａ２ｐ１＋ｌ２ w(6)

ｐ１、ｐ２ 、w ＞ 03

ここで(5)式、(6)式にＲ＝ｗ／ｐ２ を導入すると、
ｐ１＞ａ１ｐ１＋ｌ１Ｒｐ２
ｐ２＞ａ２ｐ１＋ｌ２Ｒｐ２
この両式を変形すると、
ｐ１／ｐ２＞ｌ１Ｒ／（１－ａ１）（１－ｌ2Ｒ）／ａ２＞ｐ１／ｐ２
そこで、両部門で利潤が存在するためには、（１－ｌ2Ｒ）／ａ２＞ｌ１Ｒ／（１－ａ１）とならなければならず、これを変形すると、
１＞Ｒ（ａ２ｌ１／（１－ａ１）＋ｌ2 ）(７)となるが、この(７)式の右辺の括弧の中は上記の(4)と同じであり、消費財価値ｔ２に等しい。よって、(８)

１－Ｒｔ２＞０となり、剰余労働が行われていることが示された。この両辺に１日の労働時間Ｔを掛けれ
ば、Ｔ－ＴＲｔ２＞０となって、１日の労働量が、賃金を介して受け取る消費財に含まれた労働量よりも少ないことがわかる。
なお、この場合の十分条件は、置塩によれば生産物に対する需要の存在だという（置塩［1977］186 頁）。
(2)剰余生産可能条件とホーキンス＝サイモンの条件
レオンチェフ生産技術の場合に、労働投入も考慮したマルクス型の生産技術において価格体系が利潤を生み出す条件は、以下のように物量体系の転置行列が価格体系の投入係数
となるため
（双対性）
、
物量体系において剰余が発生する条件と同じものとなる。すなわち、剰余生産可能条件＝利潤保証条件＝「ホーキンス＝サイモンの条件」である（三土［1984］
97 頁）。ひとまず以下では、三土［1984］に従い、単純再生産の仮定をはずした説明をしておく。
この場合、物量体系の方程式は、
ｘ１＝ａ１ｘ１＋ａ２ｘ２＋ｆ１(９)

ｘ２＝ｌ１Ｒｘ１＋ｌ2Ｒｘ２＋ｆ２(10)で示され、ｘ１、ｘ２は２部門（生産財と消費財）の財の数量、ｆ１、ｆ２は最終需要としての剰余生産物（ｆ１は利潤が支出される投資財、ｆ２は利潤が支出される消費財）である。
転置行列とは、もとの行列の行を列とし、列を行とする行列のことをいう。利潤をπとす
ると、価格体系の方程式は、

4ｐ１＝ａ１ｐ１＋ｌ１Ｒｐ２＋π１(11)ｐ２＝ａ２ｐ１＋ｌ２Ｒｐ２＋π２(12)で表されるが、この価格体系の投入行列が、物量体系の投入行列の行と列を入れ替えた転置行列であることがわかるであろう。
さて、以上の２商品の場合に利潤を生み出すホーキンス＝サイモンの条件は、①１－ａ
１＞０、②１－ｌ2Ｒ＞０、③（１－ａ１）（１－ｌ2Ｒ）－ａ２・ｌ１Ｒ＞０であり、つづめていえば、①１－ａ１＞０と③（１－ａ１）（１－ｌ2Ｒ）－ａ２・ｌ１Ｒ＞０である。両式は、産出に要する投入が少ないこと（生産的な技術条件）と実質賃金水準が低いこと（労働搾取の条件）の必要性を示しているわけであるが、これは、(９)、(10)の式から得られる。
(９)、(10)式から、（１－ａ１）ｘ１＞ａ２ｘ２（１－ｌ2Ｒ）ｘ２＞ｌ１Ｒｘ１
さらに変形して、（１－ａ１）/ａ２＞ｘ２/ｘ１
ｘ２/ｘ１＞ｌ１Ｒ/（１－ｌ2Ｒ）
よって、（１－ａ１）/ａ２＞ｌ１Ｒ/（１－ｌ2Ｒ）
さらに展開して、（１－ｌ2Ｒ）－ａ２・ｌ１Ｒ＞０（１－ａ１）
一般にａ２＞０であろうから、ｘ１、ｘ２をそれぞれＸ軸、Ｙ軸とした第一象限にｘ１、ｘ２の比率を表す正の傾きの直線が存在するためには、（１－ａ１）＞０。同様にしてｌ１Ｒ＞０であり、ｘ１、ｘ２をそれぞれＸ軸、Ｙ軸とした第一象限にｘ１、ｘ２の比率を表す正の傾
きの直線が存在するためには、（１－ｌ2Ｒ）＞０。
上記の価格体系の方程式(11)、(12)から利潤の存在は、
ｐ１＞ａ１ｐ１＋ｌ１Ｒｐ２
ｐ２＞ａ２ｐ１＋ｌ２Ｒｐ２として求められ、
ｐ１/ｐ２＞ｌ１Ｒ/（１－ａ１）（１－ｌ2Ｒ）/ａ２＞ｐ１/ｐ２
よって、（１－ｌ2Ｒ）/ａ２＞ｌ１Ｒ/（１－ａ１）
さらに展開して、（１－ｌ2Ｒ）－ａ２・ｌ１Ｒ＞０（１－ａ１）
結局、物量体系と価格体系は双対関係にあるので、剰余生産可能条件、利潤保証条件とも
同じくホーキンス＝サイモンの条件となる。
5

以上のようにして、ホーキンス＝サイモンの条件が求められる（三土［1984］305～306
頁）。なお、ｘ１が純粋生産財で単純再生産の場合には、(９)式の最終需要ｆ１が０となって中間需要しか存在しない。その場合には（１－ａ１）/ａ２＝ｘ２/ｘ１となるが、（１－ａ１）（１－ｌ2Ｒ）－ａ２・ｌ１Ｒ＞０は変わりなく成立する。
さて、１－ａ１＞０であるうえに、「マルクスの基本定理」で重要な上記(７)式は、変形（１－ｌ2Ｒ）－ａ２・ｌ１Ｒ＞０となることから、これは「マルクスの基して（１－ａ１）本定理」が「ホーキンス＝サイモンの条件」（剰余生産可能条件）を根拠に成り立っていることを示しているといえる。
さらに、(1)、(2)の価値方程式から以下の剰余価値の発生条件が求められる。
ｔ１＞ａ１ｔ１＋ｌ１Ｒｔ２
ｔ２＞ａ２ｔ１＋ｌ２Ｒｔ２
ここから、（１－ｌ２Ｒ）/ａ２＞ｔ１/ｔ２＞ｌ１Ｒ/（１－ａ１）
よって、（１－ｌ２Ｒ）－ａ２・ｌ１Ｒ＞０（１－ａ１）となるので、三土の言に加えて剰余価値保証条件も「ホーキンス＝サイモンの条件」に等しいことがわかる。よって、剰余生産可能条件＝利潤（剰余価値）保証条件＝「ホーキンス＝サイモンの条件」なのである。
(3)純生産可能条件とホーキンス＝サイモンの条件
以上では、三土に従い、労働投入も考慮した拡張的投入係数の場合について考え、剰余生産可能条件＝利潤保証条件＝「ホーキンス＝サイモンの条件」（三土［1984］97 頁）であることを確認しつつ議論がなされたが、(９)、(10)の両式において労働を投入係数に加えず最終需要に配置すれば、純生産可能条件＝付加価値保証条件＝「ホーキンス＝サイモンの条件」となる（三土［1984］80 頁）。この場合、三土［1984］ではｘ１、ｘ２とも生産財、消費財両方の性質を有しているとして説明が行われている。
ｘ１＝ａ１１ｘ１＋ａ１２ｘ２＋ｆ１(９)´

ｘ２＝ａ２１ｘ１＋ａ２２ｘ２＋ｆ２(10)´

ここで単純再生産の場合、最終需要ｆ１、ｆ２が純生産物（消費財）となり、これが存在する条件が「ホーキンス＝サイモンの条件」となる。つまり、
ｘ１＞ａ１１ｘ１＋ａ１２ｘ２
ｘ２＞ａ２１ｘ１＋ａ２２ｘ２を成立させる条件が「ホーキンス＝サイモンの条件」なのである。同様に、この場合に付加価値が存在する条件は、

6

ｐ１＞ａ１１ｐ１＋ａ２１ｐ２
ｐ２＞ａ１２ｐ１＋ａ２２ｐ２であるが、この投入係数行列を見れば物量体系の転置行列であることから、これが成立する条件も「ホーキンス＝サイモンの条件」なのであって、純生産可能条件＝付加価値保証
条件＝「ホーキンス＝サイモンの条件」が成り立つのである。ここで「ホーキンス＝サイモンの条件」は、産出に要する投入が少ないこと（生産的な技術条件）の必要性を示している。
以上では、付加価値は価格表示のものであるが、労働力商品の価値と剰余価値を合わせた価値ベースの付加価値についても議論は成立する（注２）。
(4)多財のケースでの「マルクスの基本定理」の論証
さて以上は２財で示されたが、多数財の場合にもベクトル表現で論証される（置塩［1977］127～133 頁、ただしｌはℓへＥはＩへ変更。
）。
ｐｉ･･･第 i 商品１単位の価格 （縦ベクトル）ℓi ･･･第ｉ商品１単位の生産に直接必要な労働量 （縦ベクトル）
ａij･･･第 i 商品１単位の生産に必要な第ｊ商品の量→Ａ（ｎ行×ｎ列の正方ベクトル）＊置塩の場合には、通常の投入産出表とは投入係数の行列表記が逆になっていることに注意。
Ｒ･･･労働者が単位労働当たりに受け取る実質賃金バスケット →Ｒ（横ベクトル）ｗ･･･労働者が単位労働当たり受け取る貨幣賃金率
Ｉ･･･単位ベクトル

なお諸商品の価値ベクトルは、(13)ｔ＝Ａｔ＋ℓで決定される。
いますべての生産部門で利潤が存在すれば、
ｐ＞Ａｐ＋ℓＲｐとなる。これは、(14)（Ｉ－Ａ－ℓＲ）ｐ＞０とも書け、これを満たすｐ＞０が存在すれば、剰余価値が存在する。すなわち
１－Ｒｔ＞０

この「マルクスの基本定理」の証明は以下のようになる。
Ｒｐ＝ｗであるので、(14)から、(15)（Ｉ－Ａ）ｐ／ｗ＞ℓ7

をえる。ｐ／ｗ＞０、ℓ＞０より、行列Ｉ－Ａはホーキンス＝サイモンの条件を満たす。
他方、(13)式から、(16)（Ｉ－Ａ）ｔ＝ℓであるから、(15)式から(16)式を引くと、（Ｉ－Ａ）（（ｐ／ｗ）－ｔ）＞０
したがって、(17)ｐ／ｗ＞ｔ(17)式に左からＲを掛けて、
Ｒｐ／ｗ＝１＞Ｒｔ（証明終）

この場合、行列 I－Ａがホーキンス＝サイモンの条件を満たすとは、この行列式の首座小行列式がすべて正となることを意味しているといわれる。行列の左上から右下に向けて作られる正方行列の式の値がすべて正ということである。
なお、結合生産物、固定資本の存在など、一般均衡論レベルの抽象度との関連で、「マルクスの基本定理」の論証については複雑な条件を考慮した論証がその後も行われているが、これについてはここでは省略した。ただし、Morishima［1973］等による「マルクスの基本定理」の論証困難と労働価値説放棄の提唱がなされた背景でもあり、労働価値説の検討においては重要な論点であることは忘れてならない。Morishima［1973］に対する反批判には置塩［1977］がある。

以上のように、マルクスの基本定理はホーキンス＝サイモンの条件の上に成立している（注３）。その結果、労働を評価尺度とする価値方程式ではなくてもホーキンス＝サイモンの条件を満たす任意の商品を評価尺度とする価値方程式の存在可能性を示唆することとな
り、それが「一般化された商品搾取定理」につながったのである。また、価値方程式と価格方程式の関係をみればわかるように、投入係数（資本財（生産財）と労働・実質賃金率）
は共通である。ここから、価値体系と価格体系は独立に決定しうるのだから、価値方程式、
つまり労働価値説は不要だとするスティードマン（Steedman［1977］）以来の議論も生まれている（注４）。また、生産財部門が剰余を生まなくとも、ホーキンス＝サイモンの条件が成立することもわかった（注５）。

３．
「一般化された商品搾取定理」の検討「一般化された商品搾取定理」は、Gintis & Bowles［1981］、Roemer［1982］などによって主張されたが、その呼称は Roemer［1986a］＆［1986b］で与えられた。Roemer［1986a：p.64］では鋼鉄（steel）、石炭、穀物（corn）が、Roemer［1986b：p.266］では石油、穀物（corn）、鉄（iron）が事例として採り上げられた。なお、藤田［1984］は、
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ギンティス＝ボ－ルズやローマーに言及することなく、置塩の「マルクスの基本定理」を批判するなかで、「一般化された商品搾取定理」の証明を与えていた。
「一般化された商品搾取定理」とは、何らかの商品をニュメレール（価値基準財）として、その商品が投入された価値を考えた時、ニュメレールに選ばれた商品が搾取されているならば技術は生産的といえることを指す。換言すると、例えば、鋼鉄１単位に投入された鋼鉄価値が１単位よりも小さければ、鋼鉄は搾取されているというのである（Roemer［1982］p.186）。Gintis & Bowles［1981］では、商品ｋを価値論の基礎（商品ｋはすべての商品の生産に直接・間接に入るという意味で基礎的である（注６））とした時、商品生産物のｋ価値からその生産に直接・間接に要した商品投入物のｋ価値を引いたものとして
剰余ｋ価値を定義するとしている（p.18）。吉原［2008］では、「一般化された商品搾取定
理としては、労働力も含めて任意の一種類の財ｋの１単位生産（供給）の為に投下を要す
る諸生産要素の生産の為に、社会的に必要な財ｋの投入量が１未満で済むという意味」（105 頁）であるという。
(1)２財のケースでの「一般化された商品搾取定理」の証明
Gintis & Bowles［1981］による事例的証明から紹介しよう。彼らは以下の２財及び実質賃金の数量モデルを設定する。
1/2 ブッシェルの食料（Ｆ）＋1/2 時間の労働（Ｌ）→１ブッショルの食料（Ｆ）
1/4 ブッショルの食料（Ｆ）＋1 時間の労働（Ｌ）→１単位の宝石（Ｊ）
賃金バスケット（時間当たり実質賃金）（Ｂ）＝1/2 ブッシュルの食料（Ｆ）

物的関係を示すモデルであり、投入－産出の数量的関係（生産技術関係、投入係数）か
ら２財及び実質賃金の価値方程式へと変換される。ちなみにスラッファ（Sraffa[1960]訳書４頁）では、労働を含まない小麦と鉄の２財（両方とも投入に入る基礎的生産物）の数
量モデルを「生産方法」と呼び、２財の交換価値は投入における数量的交換関係から導き出されている。
さて、ここでは宝石は非基礎的生産物であり、従属的に決められる。労働価値を求める
場合には、労働の価値を１として得られ、1 番目の方程式から食料の労働価値が求められ、続いて 2 番目、3 番目の方程式から宝石、労働力の労働価値が導出される。すなわち、食料、宝石の労働価値（ＶＦ、ＶＪ）は、それらに対象化された直接・間接の労働時間であり、また労働力の価値をＶＬとすると、
ＶＦ＝1/2ＶＦ＋1/2
ここから、ＶＦ＝１ となる。さらに、
ＶＪ＝1/4ＶＦ＋１
ＶＬ＝1/2ＶＦであるから、ＶＪ＝5/4 、ＶＬ＝1/2 と求められる。労働力の搾取率は、ｍ＝（１－ＶＬ）
9

／ＶＬ＝１となる。
このモデルを産業部門別の価値（労働価値）で表示すると表１のようになり、食料産業の生産量を宝石産業の 3 倍にすれば、部門間での補填が整合的に行われる数値例であることがわかる。
表１ 2 財モデルの価値額表示（労働価値）
不変資本 可変資本 剰余価値 商品価値
食料産業
宝石産業

(1/2)×３ (1/4)×３ (1/4)×３ ＝１×３
1/4

1/2

1/2

＝ 5/4

食料産業の可変資本（物的には食料）と、宝石産業の剰余価値（物的には宝石）は部門間での交換は必要ない。食料産業の剰余価値（食料）と宝石産業の不変資本および可変資本（宝石）が交換されれば、次期の再生産が続行可能となる。ただし、宝石の生産において投入される食料は、次にみる食料価値論を説くための両部門への直接投入財（基礎的生産物）として位置付けられているのであるが、それの宝石生産に果たす役割はよくわからない。例えば、鉄を基礎的生産物とし、食料生産に種子として食料投入を残して３財モデルにすれば、現実性のあるものとなるであろう。
次に食料価値論について述べる。食料価値を１として、宝石価値および労働価値をそれらに直接・間接に対象化された食料Ｆの数量とする。これまで労働力の価値であったＶＬは、今度は労働の価値とされている。労働の食料価値は実質賃金の規定から簡単に求めら
れ、ＶＬ＝1/2ＶＦとなるが、食料価値を１としているので、ＶＬ＝1/2。
続いて食料１単位の生産に必要な食料を、ギンティス＝ボールズはおそらく以下に示すような式で求めた。労働の食料価値は、労働に労働力価値を適用して求めている。これは新古典派的な労働用役賃金論を使うことを意味していよう。マルクス経済学的に言えば、この操作によって剰余が産み出されており、それが食料に帰属させられていることになるが、ここでは投入係数に秘められた生産性が剰余を産み出していることになるのであろう。
この場合、ＶＦは食料力の価値となる。上では食料の価値であったものが、ここでは食料力の価値となっている。
1/2×１＋1/2・ＶＬ＝ＶＦ
1/2＋1/2・1/2＝ＶＦ＝3/4
投入側の食料価値は１だから、同様にして宝石の食料価値は、
1/4×１＋１・ＶＬ＝ＶＪ
1/4＋１・1/2＝ＶＪ＝3/4
よって、ＶＦ＝3/4、ＶＪ＝3/4、ＶＬ＝1/2、そして食料力の搾取率は、ｍ＝（１－3/4）／3/4＝1/3 である。
10

この場合、宝石価値説は成り立たない。宝石は食料生産に投入される財ではないからである。基礎的生産物でなければニュメレールになれず、「一般化された商品搾取定理」は成り立たないのである。
上の労働価値表示の場合と同様に、このモデルを産業部門別の価値（食料価値）で表示
すると、表２のようになる。表１と同様、食料産業の生産量を３倍にして価値額が表示さ
れている。
この場合、
不変資本と可変資本の位置が入れ替わっていることに注意されたい。
表２ 2 財モデルの価値額表示（食料価値）
可変資本 不変資本 剰余価値 商品価値
食料産業
宝石産業

(1/2)×３ (1/4)×３ (1/4)×３ ＝１×３
1/4

1/2

1/4

＝ １

ここでは（可変資本＋不変資本）が食料力の価値とされ、それに対する剰余価値の比率
が食料力の搾取率とされている。
「一般化された商品搾取定理」においては、労働報酬部分
は不変資本とされるのだが、それをも含む投下資本全体に対して搾取率が定義されていることに問題はないのであろうか。なお、剰余価値は両部門とも食料価値で表示されているが、その物量形態である剰余生産物は宝石である。また、剰余価値に可変資本部分を加えた純生産物は、宝石、食料となっており、のちに紹介する松尾［2005］の解釈に行き過ぎがあることが示唆されていよう。
それにしても、食料価値論における食料力とは何なのか。労働者の保有する労働力商品の産み出す剰余労働を搾取するという言い方は成り立つが、食料力商品の産み出す剰余食料の搾取という場合、食料力商品がどのようにして剰余食料価値を生産するというのか。
基本的には、物量体系で観察される剰余生産物が、物量体系と双対である価格・価値体系
において、利潤・剰余価値を形成するように相対価格・価値が形成される結果の反映でしかないのではなかろうか。
(2)多財のケースでの「一般化された商品搾取定理」の証明
次に Roemer［1982：pp.186-188］の証明を紹介する（注７）。高増［1994］、佐藤［1997］、
吉村［2011］などがローマーの論証を紹介しているが、ローマーの叙述自体に誤記がある
ため、紹介者も惑わされて誤記が残っている。
ローマーは第１商品（ここでは鋼鉄）を価値のニュメレール（価値基準財）として価値計算する。採用されたレオンチェフ生産技術では、第ｊ列に、第ｊ商品の生産への投入財として用いられるすべてのｎ＋１種類の投入財が配置されている。そしてｊ＝ｎ＋１列には賃金財の投入ベクトルも配置されている。これは純粋生産財が存在しないことを意味している。また、第ｉ行には、各生産部門に販売される第ｉ商品（販路＝産出であるが、第11ｊ列にとっては第ｊ商品への第ｉ商品の投入）が示されている。ｉ＝ｎ＋１行は労働投入である。約束事で、ここでは労働力の生産には労働投入はない。実際にはそうした労働投入は家計で行われ、市場を通じてはなされない（これは、労働者は他の労働者を労働力の再生産のために雇わないという仮定である）。
続いてローマーは、μ＝（μ１、μ２、･･･μｎ、μｎ＋１）を鋼鉄価値のベクトルとし、そしてμｎ＋１を労働力の鋼鉄価値とする。通常の対象化された価値概念は以下のように定義される。
μｊ＝ａ１ｊ＋ｉ

ａｉｊ＋μｎ＋１Lｊ （ｊ＝１,･･･,n）(1)

μｎ＋１＝b１＋

ｉ ｉ

b

(2)

ここで(2)式を(1)式に代入すると、
μｊ＝（ａ１ｊ＋b１Lｊ）＋（ａｉｊ＋bｉLｊ）

ｉ

(3)

変形して、
μｊ＝

（ａｉｊ＋bｉLｊ）＋（１－μ１）（ａ１ｊ＋b１Lｊ）

ｉ(4)

拡張的投入係数を生産的な行列 M≡A＋bL で定義し、μをベクトルで書き直すと、
μ＝μＭ＋（１－μ１）Ｍ１(5)

ここでＭ１は行列Ｍの第 1 行である。
さてわれわれは、M が生産的であるならばμ１＜１であること、つまり鋼鉄の鋼鉄価値
が１より小さく、鋼鉄が搾取されていることを示したい。Ｍが生産的であるならば、方程式(3)は解くことができ、μ＝（１－μ１）Ｍ１[I－Ｍ]－１(6)

仮にμ１＝１ならば、(6)式からμ＝０となってμ１＝１の仮定と矛盾する。したがってμ１≠１であり、(6)式は、
μ/（１－μ１）＝Ｍ１[I－Ｍ]－１
もしもＭが生産的ならば[I－Ｍ]

(7)

－１

≥０、そしてμ/（１－μ１）≥０。これはμ１＜１を意味する。したがってμ１＜１であり、(7)式にはμ≥０という解が存在する。反対に、(5)式の解として非負のベクトルμが存在するならば、μ１＜１であり、μ≥μＭとなってＭは生産的となる。
ちなみにここでの証明では、(3)から(4)へ移る際、シグマで集計するために第１商品に、すなわち鋼鉄価値１とは別の鋼鉄力価値μ１を登場させ両者を関するμ１（ａ１ｊ＋b１Lｊ）
混在させているが、同時に同じ値をマイナスする操作をしているので問題はないとされている。
また、第１商品の鋼鉄に労働価値説の場合の労働力商品の地位を与え、労働力商品を労働商品として一般商品と同様の地位に置く操作をしようとしているのであるが、第１商品の鋼鉄力価値は、
μ１＝（ａｉ１＋bｉL１）＋（１－μ１）（ａ１１＋b１L１）

ｉ

12

(8)

となり、しかも労働商品の価値も、
μｎ＋１＝b１＋

b ＋μ１b１－μ１b１＝

ｉ ｉ

b ＋b１（１－μ１）

ｉ ｉ

(9)

となることからわかるように、どちらにも（１－μ１）（ａ１１＋b１L１）、b１（１－μ１）という剰余価値が発生している。労働力商品に剰余価値が発生しない形になっている労働価値説の場合のような対称性は確保できず、そのうえ労働価値に意味不明の剰余価値が発生している。(1)と(2)の比較からもわかるように、労働価値の形成には他の商品の場合とは違って直接労働が投入されていない特異性があるのに、鋼鉄価値説の場合には鋼鉄力価値の形成に鋼鉄が直接投入されている。この点でも非対称的である。
さて、以上の 2 点の問題は措くとして、鋼鉄をニュメレールとして１とし、鋼鉄の鋼鉄
価値、鋼鉄力商品の価値をμ１＜１と、１未満としているのであるから、鋼鉄生産物の価値１（または１単位の物的産出量）に対して鋼鉄生産のために要する鋼鉄表示の諸財および労働の投入価値（または物的投入量）が１未満となり、その差額（１－μ１）として鋼
鉄１単位当たりの剰余価値（剰余数量）がここでは発生している。また、鋼鉄以外の生産部門でも、これに相当する剰余価値の発生がある。鋼鉄の一定割合として剰余価値が発生するのである。それは、労働以外の商品所有者である資本家の取得するものとなるのであろう。剰余鋼鉄価値が発生するのは、ここでの価値方程式と双対関係にある物量体系において、最終需要として消費財の剰余生産物が発生するほど経済システムが生産的であるからであるが、価値方程式ではそれは付加価値である利潤として現れる。費用構成を示す価値方程式の基礎に存在するのは、一次産品の物的増殖力と、基本的生産要素による付加価値の形成である。付加価値としての利潤が労働によって形成されないとすると、資本財としての生産財が形成したことになるのであろう。ローマーに剰余鋼鉄価値発生のメカニズ
ムに関する説明がないのは不満であるが、吉原［2008］は、それを資本の生産性と希少性として解釈しようとしている（注８）。しかし、鋼鉄の増殖の論理も無視できないのではなかろうか。鋼鉄をニュメレールに、投入に対する産出の量的増大として剰余価値＝利潤が描かれているが、それは①鉱山の鉄鉱石の採掘にみられる鋼鉄の量的増殖と、②鋼鉄生産（採掘を含む）にかかわる生産活動に伴う付加価値追加を反映した価格・価値体系形成の所産ではないのか。そして採掘後の鉄を使用するそれ以外の部門では、②の論理だけが働くことになる。もちろん、食料等の資源生産部門が存在すれば、そこでも鉱山の場合と同様の物的増殖力が作用しているであろうが･･･。いずれにせよ、こうした付加価値形成の根拠として、生産財（＝資本財）の生産性への貢献は持ち出されるのであろう。
(3)「一般化された商品搾取定理」に対する諸議論
以上のような「一般化された商品搾取定理」の論証自体を批判したものはほとんど見当たらない。置塩、森嶋もコメントは寄せなかったらしい。したがって、「一般化された商品搾取定理」に関する批判があったとしても、その多くは、数理的論証の正しさを認めた上
13

で、解釈について疑問視するものが多い。
そうした中で、藤田［2009］、Fujimoto & Fujita［2008］によるレオンチェフ生産技術体系の解釈批判は興味深い。批判の要点は、「マルクスの基本定理」、「一般化された商品搾取定理」とも単一商品投入価値説となっているが、「全商品が協働して剰余生産物を生み出し経済体系の再生産を可能にしている」（藤田［2009］４頁）、その意味で「全商品搾取定理」と呼ぶのが正しいという主張である。
ローマーでは、第１商品の鋼鉄財の場合の「一般化された商品搾取定理」の証明が行われたが、ここでは第ｋ商品という一般的な証明がなされている。
ｎ個の商品（労働力商品を含む）の生産部門からなるレオンチェフ体系を想定する。Ａ＝（ａｉｊ）（ｉ,ｊ＝1,･･･,ｎ）を分解不可能なｎ×ｎのレオンチェフ投入係数行列とし、任意の商品ｋをニュメレール（価値基準財）に選ぶ。ニュメレール商品ｋの価値は、商品
ｋ1 単位の生産に直接・間接に必要な商品ｋの投入数量と規定し、λｋｋと書く。商品ｉのｋ価値はλｋｉと表されるが、これは商品ｉ1 単位の生産に直接・間接に必要な商品ｋの総量である。ｎ次の行価値ベクトルをΛ＝（λｋ1，･･･，λｋｎ）、Λからλｋｋを除去した（ｎ－１）次の行価値ベクトルをΛｋと表わす。ここでλｋｋ＜１ならば商品ｋが搾取されているとする。
以上の前提の下で、価値方程式は次のようになる。
λｋｋ＝ａｋｋ＋Λｋａｉｋ(8)

Λｋ＝ａｋｊ＋ΛｋＡｋｋ(9)

ここでＡｋｋはＡから第ｋ行第ｋ列を除いた（ｎ－１）×（ｎ－１）の投入係数行列、ａｉｋはＡの第ｋ列からａｋｋを除いた（ｎ－１）次の列ベクトル、ａｋｊはＡの第ｋ行からａｋｋを除いた（ｎ－１）次の行ベクトルである。以後の行列式の展開は筆者には難解であり省略するが、
１－λｋｋ＝|Ｉ－Ａ|⁄|Ｉ－Ａｋｋ|∀ｋ＝1,･･･，ｎ．

(10)となる。先のローマーの価値方程式と比べると労働力商品が明示されていないだけで、ローマーの価値方程式と変わりはないようにみえるが、ニュメレールの点で違いがある。すなわち、ローマーの場合には任意の商品（事例では第１商品）がニュメレールになっているのに対して、藤田の場合にはあらゆる商品がニュメレールとなっているのである。通常は、特定の商品をニュメレールにした場合の純生産可能条件、付加価値保証条件が問題にされるが、それはジョルジュスク－レーゲン条件であって、すべての商品をニュメレール
にして同様の条件を提示しているのがホーキンス＝サイモンの条件なのだという。
藤田によれば、「マルクスの基本定理」を含む「一般化された商品搾取定理」では、「単純なｎ部門レオンチェフ経済において、ｎ個の商品のうち任意の商品ｋをニュメレールと14

して選んだ場合、商品ｋが搾取されていること（λｋｋ＜１）が全ての部門（家計部門以外）に正の利潤が生じるための必要十分条件である。
」のに対し、藤田・藤本の提唱する「全商品搾取定理」では、「単純なｎ部門レオンチェフ経済において、ｎ個の商品が全てニュメレールになり、同時に全て搾取されること（λｋｋ＜１、ｋ＝１，･･･，ｎ）が全ての部門（家計部門以外）に正の利潤が生じるための必要十分条件」（藤田［2009］87 頁）なのであるという。
したがって、「一般化された商品搾取定理」を主張するローマーなどの論者は、労働以外の商品をニュメレールに選べば「マルクスの基本定理」は成立しないと考えることになり、特定商品の搾取だけが生じていると理解しているとされるのだが、藤田・藤本では、「全商
品搾取定理」
が成り立つのだから、あらゆる商品による搾取が生じていると解釈すべきで、労働も搾取されているとするのである。
藤田はその後、「全商品剰余（搾取）定理」あるいは「全商品搾取定理」を「全商品剰余定理」と呼ぶようになるが（注９）、この定理は置塩の「マルクスの基本定理」を批判する
ことにもなる（藤田［2012］）。藤田はホーキンス＝サイモンの条件の経済的意味を置塩や「一般化された商品搾取定理」の論者が気づいていないことを批判する。藤田によれば、全商品が協働して剰余生産を行っているというのである。
「一般化された商品搾取定理」を主張する論者は、特定商品の生産部門で剰余が生産されている状態を搾取といってしまい、
特定商品をニュメレールとして選んだ場合に、他の商品の搾取が定義できない構造になっているのだという。
しかしながら、この考え方には誤解があるようにみえる。ローマーの証明の(5)式からも明らかなように、あらゆる商品に関する投入係数の集計値が１より小さいことを剰余発生の根拠に、特定商品を評価基準として全部門で剰余が発生しているように読めるのであるから、全商品（この場合、労働を除いてとローマーなどは考えているようであるが、実際には先のローマーの証明の検討から明らかなように、労働も関与している。
）が協働している点は含意されているのではなかろうか。しかも、任意の商品をニュメレールに採用するとは、どの商品をもニュメレールに選ぶことが含意されているのではないか。吉原［2008］の言、すなわち「いずれの生産要素の「搾取」にも、不当な「掠め取り」という含意を持たせることは不可能だという結論にならざるを得ない。」（105 頁）という主張をみると、藤田の主張と実質的に違いがないように思われるのである。
評価とは一定の視角＝基準を定めてみることであり、任意の商品を基準とすることがあらゆる商品を基準とすることを意味しているとすれば、全商品を同時に基準とすることとの間に違いはないのではなかろうか。ローマーの証明では、労働以外をニュメレールとした場合には労働搾取は存在しない構造になっているようにみえるが、上記の検討からも明らかなように、数式展開上は労働搾取も存在しており、この点でも藤田の主張との違いはないと考えられる。
15

以上のように藤田による全商品剰余定理の数理的展開は難解であるし、実は剰余の発生に全商品が何らかの役割を果たしているとする考え方も、物量体系で産み出される剰余生産物が価格・価値システムによって均等的な利潤に転換される現象の解釈に過ぎない。ただし、搾取は生産過程ではなく剰余価値の分配・交換過程で生じるのであり、労働者が唯一の被搾取主体になる、という藤田の指摘は重要である。これは、賃金決定で労働者に不利な交渉が行われていることをいいたいのであろう。各商品所有者間ではその種の一方的不等価交換は起こらないであろうとも藤田はいう。剰余価値の分配・交換過程において、各商品の搾取から発生した剰余は、労働力商品の所有者たる労働者を除く商品所有者間で均等化され、さらに労働者から搾取した剰余がそれに加わるのであろう。
藤田の場合には労働価値説は否定しないが、剰余は全商品（生産要素）が協働して生み出しているという。しかし、置塩も、物的な産出が投入を上回る純生産可能条件の前提の上で、純生産物の分配をめぐる労働搾取が行われ、剰余生産が可能になるとしていた。純生産可能条件が、労働を除く全商品（生産要素）の協働を意味しているとすれば、結局、置塩の主張との間にいうほどの違いはないように思われるのだが、いかがであろうか。
さて、この種の労働の非対称的性質、あるいは他商品と比べた場合の特殊性からする「一般化された商品搾取定理」の批判は、岩田［2011］によっても展開されている。岩田は、技術係数ａij と単位労働当たりの実質賃金バスケットの違いという重要な事実を指摘し、技術係数の削減には資本家も労働者も反対しないが、実質賃金バスケットの削減には、資本家が望んだとしても労働者が反発するであろうという。取引関係としてみれば、技術係数の動向は売り手、買い手である資本家間で利害が異なり調整不可能であるのに対し、実質賃金バスケットの動向は総資本と総労働の関心事であって、利害対立として浮上することになる。さらに、過去の経験的事実は労働節約的な技術進歩による実質賃金の増大傾向を示しており、「労働を中心に経済を考察すること」は、「単なる先験的「人間中心主義」
ではなく、経験科学的な「人間中心主義」といえるであろう。」と述べている。
一方、松尾は、岩田のいう先験的「人間中心主義」から批判する。まず彼は、「一般化された商品搾取定理」の数理的論証の正しさは認める。論証は、労働力商品と任意の商品を入れ替えて「マルクスの基本定理」を使って行われているが、松尾は、マルクスの搾取論
が「単なる不等労働交換や分配の公正を指摘する議論ではな」く、「人間が経済の主人公である本来形から眺めて、自らの意のままにならないことのために人間が労働させられている現実を批判する議論だった」のだと述べて、「疎外を問題にしている」「マルクスの人間主義的前提」（松尾［2004］61 頁）の重要性を強調する。
「「バナナの立場」に立つこと」
は「ナンセンス」（松尾［2007］60 頁）だとする批判である。
例えばバナナをニュメレールとした場合、「投下バナナ価値体系と双対になる純生産物ベ
クトルの構成要素は、資本家の取得する剰余生産物も入っているが、あとはバナナ生産のための投入物になる。労働者の消費する財は中間投入物扱いになって純生産物からは控除
16

されてしまって残っていない。
」（60～61 頁）これでは「通常の経済学の純生産物概念とは全然違」っているのに、「このような「純生産物」がなるべく大きくすべき目的物」（61 頁）となるのだという。
たしかに、ローマーによる証明の(3)、(4)式をみてもわかるように、その場合の付加価値
は鋼鉄の投入財全体である。労働者の取得する賃金財の鋼鉄部分のみが付加価値となり、それ以外の賃金財は中間財需要を形成するものでしかない。賃金財の大部分が国民所得を形成しないという、不可思議な世界となるのである。しかし、松尾［2005］のいうように、「価値定義式だけ解釈が変わるのではな」く、「双対体系である物量体系の式も、セットで解釈が変わる」（59 頁）という理解はどうであろうか。価値方程式における付加価値、利潤の様相と、それと双対をなすとはいえ、物量体系における様相とは違うとは考えられないであろうか。物量体系では、純生産物、剰余生産物とも価値評価システムが変更されても変わることはなく、付加価値を根拠に消費支出される最終需要としての消費財、あるいは利潤から消費支出される資本家向け消費財が、それぞれ純生産物、剰余生産物となるのではないか。
「一般化された商品搾取定理」の世界においても、資本家は利潤の最大化に努
め、費用削減、生産性向上の結果として剰余生産物が増大することになるのではなかろうか。
吉村［2011］は、「一般化された商品搾取定理」によって、「均衡価格の導出に留まらない」で「労働過程にまで遡って」「労働力商品化の歴史的諸条件や資本蓄積の解明等々」を「考察の射程に必然的に含む点」（57 頁）の重要性が見落とされてしまうこと、また「消費する以上に生産しうるという人間労働の本源的弾力性」（58 頁）が見失われてしまう点を批判する。前者は、「人間労働の剰余を分析する経済学的意味」（58 頁）が大きいという視点からの批判である。
また後者は、
賃金財と労働投入係数による労働費用投入係数では、時間当たり賃金財の取得水準（＝実質賃金）が生産財の投入係数ほど安定的ではないので、問題があるという指摘と思われる。生産手段の所有関係における不平等のみならず、機械制工業による労働の単純化や相対的過剰人口の創出機構という、資本主義的生産に固有の労働支配機構の存在を忘れてはならないという趣旨であろう。
最後に紹介するのは小澤［2006］の主張であるが、彼は、「素材的にみて投入された以上のものが産出されるわけではない」（369 頁）事実に着目すべきだと言っている。「無から有が生まれることはない」（369 頁）からである。小澤は農産物についても、太陽光、二酸化炭素などを考慮したうえで、「投入より多くのものが産出されることは物理的、化学的にありえない」（377 頁）とまで述べ、「一般化された商品搾取定理」のいう投入に対する産出の増大は不可能だと指摘している。
(4)「一般化された商品搾取定理」をめぐる考察
以上の「一般化された商品搾取定理」に対する批判を踏まえたうえで、われわれの見解
17

を述べておくとしよう。
１）投入を上回る産出の意味
第１に指摘したいのは、純生産可能条件の内容や「一般化された商品搾取定理」の意味
内容について明確にし、投入を上回る産出をめぐる誤解を正しておく必要があることである。
いま紹介したように、小澤［2006］は「マルクスの基本定理」や「一般化された商品搾取定理」を説く論者は、「素材的には決して成立しない投入・産出の形而上学的な数量関係」（373 頁）を前提しており、純生産可能条件のｘ＞Ａｘ（ただしｘ＞０）は、「各財の物的な投入量Ａｘから、よりいっそう多くの各財の物量ｘが産出されることを意味する」（372頁）のであると批判している。
たしかに、置塩［1978］も純生産可能条件を、
ｘｊ＞Σａｉｊｘｉ
ｘｊ＞０（ｊ＝1,2,･･･ｎ）

としており（40 頁）、「すべての生産物について、純生産物を生産できることが必要である。」（39 頁）としている。しかし、置塩のようにすべての生産物についていうのは言い過ぎであろう。生産物がすべて生産財と消費財の両方の性質を持っている場合にのみ、そのように言うことができようが、それでは条件が厳しすぎるし、純粋生産財の存在を否定し得ないからである。
さらに、「ある期の生産活動によって生産された種々の生産物（Ｘ１、Ｘ２、････Ｘｎ）から、これだけの生産を行うために消耗した各種生産財（Ｚ１、Ｚ２、････Ｚｎ）を差し引い（39 頁）と述べたり、た残余（Ｘ１－Ｚ１、Ｘ２－Ｚ２、････Ｘｎ－Ｚｎ）を純生産物という。」「純生産物というのは、ある期の各種生産物から、それを生産するために消耗した各種生産財を控除した残額のことである。
」（12 頁）と述べて、誤解を招く表現をしている。ｘｊ－Σａｉｊｘｉは任意の財の産出とその財の販売（需要先）との関係（販路構成＝需給関係）のことであるが、Ｘｉ－Ｚｉとは任意の生産物にかかわる産出と投入の関係（費用構成）のように読めるからである。
「残額」は「残余」が正しいであろう。純生産可能条件は投入―産出分析の物量体系において表現されるはずであるが、価格方程式（費用構成）に含まれる数量関係にそれを求めているかにみえる懸念があるのである。
「一般化された商品搾取定理」の意味内容が、価値ベースではなく、数量ベースでも表現されたことが、小澤の誤解を招いた可能性もあるであろう。三土［1985］が、「ある財１単位の生産を支えるために直接・間接に必要とされるその財自身が１単位より小」（p.139）と、Roemer［1982：p.186］の文言、すなわち「鋼鉄１単位に対象化された鋼
鉄価値が１より小さいならば、鋼鉄は搾取されている。」を言い換え、ローマー自体も、
Roemer［1986ａ：p.26］では、「あらゆる商品が生産的システムではこの性質を有して」
おり、「鋼鉄力」１単位に対象化された１単位より小さい鋼鉄が存在する」と述べていた。
18

高増［1994：30 頁］では、「任意の商品の１単位の純生産（生産？）に必要とされるその商品が１単位よりも小さい」と表現され、松尾［2004］も、「任意の商品ｋを１単位生産
するのに直接間接に投与される商品ｋの総量が１より小さい」と述べた。上で紹介したよ
うに、吉原［2008］は一般化された商品搾取定理を、「労働力も含めて任意の一種類の財
ｋの１単位生産（供給）の為に投下を要する諸生産要素の生産の為に、社会的に必要な財ｋの投入量が１未満で済むという意味」（105 頁）で定義している。このような「一般化された商品搾取定理」の定義が、小澤のような投入に対する産出の増大というイメージを強めてしまったのであろう。
スラッファが「生存のための生産」モデルにおいて示した鉄の投入－産出関係（費用面での数量関係）（Sraffa［1960］訳書３頁）も小澤のような誤解を強めた可能性がある。
スラッファは、産業連関分析の物量体系ではなく価格方程式の基礎にある数量関係を、「120 クォーターの小麦＋８トンの鉄→20 トンの鉄」と表現したのであるが、ここでの鉄に鉄鉱石が含まれなければ、投入された鉄は増大しはしない。鉄の増大は、採掘過程でしか起こりえないからである。この点にスラッファは注意を喚起しておくべきではなかったか･･･。たしかにスラッファは慎重であり、社会全体では鉄の投入－産出関係において鉄の量的増大はないとしており、消費財部門を除外した基礎的生産物体系で標準商品を構築する場合にのみ、非基礎的生産物体系まで考慮し、鉄の増産を描いてはいるが･･･。スラッフ
ァは、一般的な「生産方程式」について叙述した際には、自己補填的状態として、各生産部門における同一種類の財の投入数量を合計したものと、当該種類の財の産出量全体との量的関係を示した物量体系の式が、不等式あるいは等式となると表現しており（Sraffa［1960］訳書６、９、17 頁）、各生産部門の投入と産出の数量関係に関しては置塩よりも厳密な正しい理解をしていた。つまり、生産財に対してのみ投入される生産財では、純生産物は発生しないという認識である。
小澤の見解に戻るが、その主張は言い過ぎで誤解が含まれている。まず、小澤［2006］のいう、投入に対する産出の物的増大の批判は、太陽光、二酸化炭素などを利用した農産物には当てはまらない。経済現象においては、数量関係で太陽光などの自由財は考慮する必要がないからである。また、鉱産物についても、枯渇資源の採掘によって工業製品とは異なり数量的増大がありうる。さらにはこれに、取得に投入を必要としない再利用資源が加わるのである。また、こうした資源生産ばかりでなく、水力・地熱などの自然エネルギ
ーや石油・原子力などの枯渇資源エネルギーによる電力生産においても、投入に対する産出の物的増大は起こりえよう。したがって小澤の指摘が妥当するのは、加工された工業製品についてであろう。たしかにそこでは、素材の質的転換はあっても、量的増大は起こりえない。場合によっては、鉄鉱石から銑鉄への過程のように、石重量から鉄重量への減少が生じ、鉄成分換算で考えたとしても、すべてを抽出できずに鉄重量換算での縮減も起こりうる。そして結局のところ、議論の単純化のために単純再生産を前提とし、そこでの物
19

量体系の方程式でみれば、数量的増大は最終生産物としての消費財において、純生産物なり剰余生産物なりの形で発生するのである。
現実の産業連関表では、部門集計された結果、純粋の消費財部門は存在せず、生産財産
業と消費財産業の両者を含む各産業部門同士が内生部門となって中間財需要ネットワークを形成するとともに、外生部門である家計に消費財を提供する構造になっているが、それが誤解を生んでいる可能性もありそうである。要は、産業全体の投入－産出の物的生産性が問題なのであって、そうした自然、固定資本、労働にもとづく物的生産性の効果は、始点である資源生産に現れ、終点である消費財に結実するのである。中間段階において生化
学反応やエネルギー反応による物的増大が起こらない限りは･･･。
純生産物や剰余生産物は物量体系においてみられるが、中間加工段階の産業部門では、生産財しか産み出さない場
合には投入と産出は等しくなってしまう（注 10）。それが小澤の誤解を招いたのであるが、投入よりも産出が大きくなる関係性は、全産業のシステム上の結果として現れるのであって、それは単純再生産の場合には、消費財、あるいは利潤から需要される消費財として実現されるのである。また、拡大再生産の場合には、最終需要に剰余生産物として投資財も現れる。
例えば鉄部門では、屑鉄が製鉄の過程で投入される。そして銑鉄、鋼鉄、鋼材といった過程を含めて鉄部門と考えられているであろうが、銑鉄に限定しても、産出側の銑鉄と投入側の屑鉄、あるいは鉱業部門からの投入財である鉄鉱石の鉄分とは、量的には一致しており、数量上の増加はない。しかも、コークスという石炭が使用され、それはスラッグとして製鉄過程の副産物として産出されてくる。屑鉄は、使用済みの鉄製品のスクラップから、あるいは一連の製鉄過程での不要物として発生するが、これらの鉄部門からの自部門
投入生産物の貨幣的評価は低い。それと最終生産物である銑鉄が比較されれば、自部門の投入係数は数量的には１であっても、金額的には１よりはるかに小さくなる。実際の産業連関表の物量体系とは金額計算によるものであるので、それが理論上に反映されている可能性もあろう。
純生産が可能になる条件を、数量的な技術的生産効率のようにいいながら、実際にはそのような関係は貨幣的評価、あるいは一次産品等（再利用資源を含む）の生産
部門の数量的生産効率に支えられ、さらにはシステム全体での物的生産性に支えられて成立しているのである。したがって、あらゆる種類の生産物において数量的な生産技術効率が存在しなければならないとの表現は、正しくない。一次産品等の生産部門における自部
門投入係数が１未満、かつ他部門からの生産財投入係数を足し合わせても１未満であることによって、物的純生産は可能となっているのである。一次産品等の生産以降の生産過程をみると、生産財部門用の生産財の生産では、自部門と他の生産財部門の範囲では、純生産を生み出せない構造になっており、消費財用の生産財の場合にのみ純生産物となるのである。しかし、このような状況であっても、ホーキンス＝サイモンの条件は成立している。
ホーキンス＝サイモンの条件は、生産財、消費財の２部門で見る限り、物量体系におい20

ても、それと双対の価格体系においても成立する。二階堂［2012］は、物量体系と価格体
系の係数行列式が転置の関係にあり、双対的であることから、物量体系がホーキンス＝サイモンの条件を満たせば、価格体系も同条件を満たすと言っている（19 頁）。しかし、単純再生産を前提とした場合、物量体系では純生産物は消費財でしか発生せず、生産財の多くで投入係数が生産的でなくても、ホーキンス＝サイモンの条件は満たされるのである。
最終需要として現れる消費財の純生産物は、純生産物価額＝総付加価値の双対性が示唆す
るように価格体系では総付加価値に対応しており、あらゆる部門で付加価値が発生する。
この価格体系にみられる付加価値保証条件が「一般化された商品搾取定理」における任意の商品の搾取説を成り立たしめているのであって、単純再生産の場合の物量体系では消費財でしか純生産物は発生しない。物的増大が起こる資源等生産部門の場合、価格方程式では投入財であっても、物量体系では産出物の販路先への供給量を示すものでしかなく、消費財として使用されるもの以外では、物量体系上の物的増大は生じないのである。
結局のところ、議論をシンプルにするため単純再生産モデルで考えた場合には、（１－Σａｉｊ）＞０は生産財では成立せず、消費財においてしか成立しない。一般に、純生産可能
条件によってあらゆる生産部門で純生産物が発生するように考えられやすいが、本当は、消費財の用途ももつ鉱産物・農林水産原料も含め、消費財でしか純生産は生じないのである。
物量体系では、
消費財用生産財ないしは消費財でしか物的増加は起こりえないのだが、それと双対の関係にある価格体系においては、数量の増加は端緒である一次産品等（農林
水産物・鉱産物など）の場合にのみ看取されよう。しかし、それも他の生産財や労働を投入するので、費用構成としてみるとそうした増大効果は帳消しにされてしまうであろう（注11）。ところが、価格体系＝価値体系においては、物量体系において消費財用生産財や消費財として存在する純生産物に対応して、付加価値部分が広く全産業部門で成立可能とな
り、全産業部門において価値的な投入＜産出の関係が成立することになる。賃金を投入として計算すれば、利潤部分が全産業部門で成立する。特定の財をニュメレールにした「一般化された商品搾取定理」が成り立つのは、そうした相対的価格・価値関係を前提としているからであって、価値関係では特定のｋ商品１単位の生産に直接・間接に必要とされる商品のｋ価値が１未満となるのもそのためなのである。物量体系における剰余生産可能条
件が、価値・価格体系では「剰余価値＝利潤」保証条件になるのである。そしてその背後には、システム全体の生産技術の効率性のみならず、資源生産の効率性、労働対価を労働力商品の価値に限定した効果が働いているとみることができるであろう。
２）労働の特殊性
第２に指摘したいのは、他の商品と比べて労働が有する多くの特殊性である。岩田[2011]、
藤田[2009]、吉村[2011]、松尾[2004]、横倉［2011］、そして Gintis & Bowles［1981］によってさえも、労働が特殊であることが述べられている。
岩田[2011]が指摘したのは、①実質賃金をめぐっては資本家階級と労働者階級の間で対21

立が生じるが、投入係数をめぐっては資本家間で調整可能であるという非対称性であった。
藤田[2009]も、資本家間と資本家－労働者間では交渉上の地歩が違うと指摘していた。吉
村[2011]も労働投入係数が他の財の技術的投入係数とは異なった弾力性を持っていることを指摘していた。その背景には、②商品所有者の生産要素所有において、労働は全員が所有しているのに、資本や土地は一部の者しか所有していないという、労働をめぐる特殊性
や、労働力商品の再生産費用が、一般商品のように技術的条件で決まるのではなく、歴史的・文化的水準に規定されているという特殊事情がある。
またギンティス＝ボールズが指摘した点として、③商品価格は費用価格プラス利潤で形成されるのに、労働力の価格（賃金）は費用価格（賃金財の貨幣価値）でしかないこと（Gintis& Bowles［1981］p.19）がある。この種の性質は、資本主義的生産の場の外に価値形成プロセスが存在する商品である「資源」（resources）、すなわち利用可能な自然資源や原材
料を含む土地にも当てはまるという。もっとも、このことから彼らは、古典派労働価値論
によって認識されたところの賃労働の非商品的属性が、価値論の適切な基礎であるとして労働を正当化することにはならない、と主張したいのではあるが･･･。
④労働の観点に立った物的再生産過程の評価軸こそが重要であることは、松尾[2004]が指摘していた。主体的であるべき人間を代表するのは労働者であって、資本家でも地主でもない。それが転倒して物的・貨幣的視点に翻弄、疎外されている人間社会の状態を批判的に分析する上では、労働に依拠したスタンスしかないからである。労働の節約、純生産
物生産の労働効率の向上こそ人間を豊かにすると考えれば、特定の財に依拠して、その財の生産増大、生産効率増大を指向するかにみえる「一般化された商品搾取定理」の考え方
は常識に合わないであろう。
労働が特殊であることについては、⑤労働が生産過程で生産されない点が横倉［2011］
によって指摘されている。
「一般化された商品搾取定理」の場合のニュメレール財が生産過程で生産されるのとは、異なっているのである。労働が生産過程で生産されない特殊商品であることは、ローマーも認める形になっており、そのことは、「一般化された商品搾取定理」において、労働価値説の場合における労働力商品の価値定義式が労働の定義式に変更されているだけでしかない点に示されている。そこでは労働力商品なり労働商品の再生産に必要な消費財とその価値が提示されているだけであり、労働、労働力は家計＝家庭において再生産されるものとされているのである。
これと同じことであるが、先に３の(2)で述べたように、⑥労働力商品の再生産には、賃金財に対象化された間接労働しか必要とされないのに、一般の商品の再生産には直接労働と間接労働の両方を必要とするのも、労働が有する特徴的な点であろう。
「一般化された商品搾取定理」の場合に、労働も含めてあらゆる商品が、特定商品の直接投入と間接投入の両方を要するのとは非対称的である。
⑤、⑥からわかるように、「一般化された商品搾取定理」におけるロジックは、労働価値
22

説の場合と対称的なものになりえていないといっていい。
そのほか労働の特殊性を示すものとしては、⑦すべての商品の生産に入る基礎財としての労働の性質があるであろう。それ以外の商品には労働ほどの基礎財的性質があるとはいえまい。エネルギーの場合も、すべてが石油に依存しているわけではなかろうし、電力も果たしてすべての商品の生産に投入されるものであろうか。
「人間中心主義」の根拠となる労働の特殊性としては、⑧労働が国民所得の６割以上を占めている最重要な生産要素であること、⑨労働の場合、資本家によって購入された労働力商品が、ゼロから必要労働部分と剰余労働部分を支出させ価値形成するのに対して、他の商品の場合には単に購入され補填されるものでしかないこと、さらには、⑩労働には、他の商品や土地、資本という本源的生産要素と比べて、人間の身体と切り離せないという特質があること、を指摘できよう。
以上のうち②の前半、および⑥～⑩に挙げた６点は、筆者が気づいた労働の特殊性である。
３）そのほかの「一般化された商品搾取定理」の問題点
最後に、「一般化された商品搾取定理」の問題点としては、以下のような諸点も指摘して
おきたい。
第３は、
「一般化された商品搾取定理」の場合に、生産技術が生産的であるメカニズムが説明されていない点である。そこでは、固定資本の生産力とか、土地の生産力とか、労働の生産力に言及することなく、剰余の発生が説かれている。
第４は、「一般化された商品搾取定理」でも特定商品の力で全部門に剰余価値が発生するとされるが、特定商品が使われていない生産部門の商品では、剰余価値が発生しないことになる懸念である。剰余労働価値があらゆる商品部門で発生するのに対して、これは致命的な弱点ではないか。
第５は、通常の経済、経済学において所得が本源的生産要素から生まれているとしている通念に、「一般化された商品搾取定理」の説く価値論では合致しない点である。この現実離れした性格をどう理解したらいいのであろうか。

４．おわりに以上、「一般化された商品搾取定理」に対する疑問点について検討してみた。
「一般化された商品搾取定理」の証明には、事例の場合にも不可解な点があるし、多財での証明をみても、労働商品の生産にも剰余価値が発生する不自然さがある。そもそも労働（労働力）
以外の商品価値論において剰余価値が発生するメカニズムに不透明な部分があるのであるが、それを投入が産出を上回る意味を通じて考察していくと、資源生産における量的増殖の問題、ならびに剰余生産物の価値体系における相対価値調整、価値付加を通じた剰余価
値化に行きつく。資源生産における量的増殖が言えるのは、農林水産業・鉱業の生産物しかなく、その意味では労働と同様の増殖論理が主張できる商品は限られてくる。そしてそ23

れらの資源関連の商品と比べた場合、労働には、生産における量的・質的重要性の点で、また様々な特殊な性質という点で、特異性がある。そういったことなどを考えると、「一般化された商品搾取定理」には「マルクスの基本定理」ほどの説得力がありそうもないことを指摘できそうである。
「一般化された商品搾取定理」によって「マルクスの基本定理」、したがってまた労働価値説を批判する論者は、労働のみによって生産力を表現できない点にも言及する場合がある。機械の導入が生産量を増大させることについては、資本の生産力の効果を認めない訳にはいかないはずだとの吉原（［2008］173 頁）（注 12）の批判がある。
吉原は、「唯一の価値生成的生産要素としての労働」論は成り立たないという。エネルギ
ー資源の生産効率を指摘したり、「資本財抜きには労働も生産要素として何ら機能を発揮し得ない。
」と述べて（吉原［2008］100～102 頁）、労働価値説を批判するのである。しかし、価値生成機構の前提にある生産要素の不平等分配や、資本主義の労働単純化機構、相対的過剰人口創出機構が作用する結果、交換過程において資本家に剰余を配分することになっていることから、労働価値説が人類と自然との物質代謝過程を労働評価ベースで見る
観点の有意義性が認められるのではないか。評価とは人間中心に行うものであり、それはやむを得ないであろう。共同社会では剰余の特定階級への分配が生じないこと、労働が全生産部門で活動的作用をもち、新たに生産された価値の過半を労働が取得していること、などもそうした評価観を支持しているのである。そうではない見方は、家計における生産
手段の不均等所有に目をつぶり、現実の所得分配を安易に肯定するイデオロギーしか提供しないのではないか。
松尾[2010]は、置塩による価値決定の連立方程式体系の含意から、最終段階の純生産物に投下される間接労働が現時点で並行的に支出されている点を指摘し、純生産物が直接労働にすべて還元可能であることを示している（68～83 頁）。大西[2012]も、真の取得物である最終生産物の生産は、労働対象でしかない「自然」に対して、第一次の労働の成果である「生産手段」を用いて労働主体が働きかけるものであり、「人間の生産活動とは結局自然界への労働投入で何らかの最終生産物を得るもの」（10 頁）でしかないという。生産は、人間が人間のために、効率的な技術選択を通じて主体的に行うものなのである（大西[2002]61～62 頁）。これらの労働の本源性に関する指摘は、資本、土地などを持ち出して生産活動を一元的に表現しようとしても、形式的にはともかく実際的には難しいことを示
唆していよう。また、限界生産力説において労働を貢献要素から外しにくい点を想起すると、労働の最重要な地位が想像できるであろう。
結局のところ、経済理論のコアには如何ともしがたい世界観の相違が横たわっているのであるから（馬渡[1997b]）、労働価値説は価値論における比較優位の観点から好ましいと判断することでいいのではないか。限界生産力説にも、効用価値説にも欠点があり、それとの比較における相対的優位性の意味で･･･。
24ただし、吉原も指摘している特別剰余価値に関しては、資本に取得の根拠が生じることまでは否定できない。労働価値説に立てば、資本の生産性自体は価値を生まないが、優れた相対的生産性は資本の生産性として評価されよう。改良の普及費用の特殊資本主義的な負担方式の意味合いにおいて（宇野［1964］）。同様にして、不確実性が資本の剰余の根拠となることも否定できないはずである。剰余の源泉が労働にあるとしても（＝生産過程論）、
資本家がそれらを取得する根拠は存在する（＝交換過程論）ということなのである。これはＪ・Ｓ・ミルが展開した利潤論であった（馬渡［1997a］）。
分析的マルクス主義は、新古典派的な合理的選択論（主体均衡論）を導入し、ゲーム理論も動員して搾取の一般理論を構築した。こうした搾取の一般理論は、封建制、資本主義、社会主義にわたる階級と搾取の存在を従来よりも緻密に理論化しており、資本主義の下での労働搾取のみならず、各種の資産所有格差にもとづく階級－搾取関係を説明する理論として有効性を持ちえよう。これは分析的マルクス主義の貢献である。また、ローマー等による真に公平・平等な社会の実現に向けた現実的かつ精緻な研究も、わが国のマルクス学
派は大いに学ばなければならない。
しかし、弁証法を嫌うあまり、貨幣からの資本の発生、資本の原初形態としての商人資
本、産業資本からの商業資本の分化、産業資本の遊休資金の商業信用・銀行信用利用を介しての利子生み資本の発生、資本の商品化としての株式資本など、資本主義認識にとって重要な論点・概念が関心の埒外とされる弱点を、分析的マルクス主義は抱えているようにみえる。景気循環の必然性、資本主義の発展段階に伴う資本主義の蓄積構造の変容、ラディカル派がこだわる労働過程における資本の支配の仕組みになどについても、関心が薄い。
総じて、分析的マルクス主義は、新古典派的な分析手法導入の代償として、均衡分析を基礎に所有論に関心を絞る学的体系になってしまっているといえよう。

＜注＞１）竹内［1962］は、「b´t＜１が意味するところは、たとえば「鉄１トンを生産するために直接間接に必要な鉄が１トンをこえてはならない」ということとなんら異なるものではない。
」（185 頁）と述べ、「一般化された商品搾取定理」の存在を示唆していた。1960
年代初頭におけるわが国の数理マルクス経済学研究の水準の高さを示すものといえよう。
２）ここでの三土の議論では、転置関係をわかりやすく説明するために、２財が生産財と消費財の両方の性質をもつ場合が使われたが、生産財と消費財というケースでは、物量
体系と価格体系は以下のようになる。
ｘ１＝ａ１ｘ１＋ａ２ｘ２＋ｆ１

(1)

ｘ２＝ｆ２

(2)

ｐ１＝ａ１ｐ１＋ｖ１(3)

ｐ２＝ａ２ｐ１＋ｖ２(4)25

ｖ１、ｖ２は付加価値を示している。ちなみに単純再生産の場合にはｆ１＝０である。
ここで、純生産可能条件は、
ｘ１＞ａ１ｘ１＋ａ２ｘ２

(5)

ｘ２＞０

(6)

また付加価値保証条件は、
ｐ１＞ａ１ｐ１(7)

ｐ２＞ａ２ｐ１(8)(5)、(6)から、｛（１－ａ１）/ａ２｝ｘ１＞ｘ２＞０
よって、｛（１－ａ１）/ａ２｝ｘ１＞０
であり、またｘ１＞０であるので、純生産可能条件は（１－ａ１）＞０、ａ２＞０。
同様にして(7)、(8)から、｛（１－ａ１）/ａ２｝ｐ２＞（１－ａ１）ｐ１＞０
よって付加価値保証条件も（１－ａ１）＞０、ａ２＞０。
なお、
価格表示の付加価値保証条件ではなく、投下労働量表示の付加価値保証条件も、(7)、(8)のｐ１、ｐ２をｔ１、ｔ２に置き換えると、同じく（１－ａ１）＞０、ａ２＞０となる。
３）「マルクスの基本定理」とホーキンス＝サイモンの条件の関係については、三土［1984］
が参考になる。
４）ちなみに、価値方程式と価格方程式を同列に置くスティードマンの考え方には賛成できない。価値方程式は、超歴史的な投下労働体系の特殊資本主義的な現れであって、価格方程式のように特殊資本主義的な現象とは質が異なるからである。投下労働体系は、物量体系の式とともに超歴史的な性格（「人間と自然との物質代謝」（マルクス[1972]）、「労働生産過程」（宇野[1964]））を有しているのであって、資本主義の下での価格関係
によって資本本位の技術編成の効率性が強められるのである。
ただし、投下労働体系は、生産価格の成立に伴って剰余労働部分が再配分され、取得労働体系へと転換する（伊藤［1981］、新田［2009］）。その意味で、投下労働体系は数量体系のように不動のものではない。
５）鷲田［1994］でも、農業生産物と工業生産物の二部門経済を想定し、剰余生産物が農業生産物でしか発生しないケネー農業社会的な状況における剰余条件（剰余が生まれるための社会の技術的条件、労働再生産のため必要な消費水準に関する必要かつ十分な条件）を求めているが、それはホーキンス＝サイモンの条件を示している（173 頁）。
６）この地位には労働のみが妥当し、実際には商品ｋは存在しない可能性がないであろうか。だとするとその時点で「定理」は破綻する。産業連関表の部門は集計されており、
26

そこでの事実から判断はできない。置塩のスラッファ批判は基礎的生産物の実在可能性に関連していた（置塩［1961］）。
７）ギンティス＝ボールズも多財のケースでの証明を行っているが、複雑であるので、ここではローマーの証明を紹介する。なお、ギンティス＝ボールズの多財のケースの証明については、横倉［2010］が誤記も指摘しつつ詳しく解説している。
８）ローマーに利潤の説明がないことを問題とし、吉原［2008］に資本の生産性および希少性によるその解決を見いだしているのは、横倉［2011］である。
９）藤田が「搾取」という表現を「剰余」という表現に変更したのは適切である。「搾取」
は人間間の力関係を背景に生じる社会現象であるが、投入を上回る生産をもたらす生産
技術的条件を背景に発生する「純生産物」に「搾取」という表現はふさわしいとはいえないからである。以下の注 12）での吉原直毅の主張も参照。
10）このことは、通常いわれる「ソローの列和の条件」（投入係数の列和が１未満）、「ソローの行和の条件」（投入係数の行和が１未満）（二階堂［2012］18 頁）のうち、後者は必ずしも成り立たないことを意味していよう。
11)ただし、地代部分も考慮した場合には、数量増大効果はもっと大きくなるであろう。
12）吉原は、「この例は利潤の源泉が労働者の剰余労働の搾り取りにあるというよりも、明らかに資本財の生産過程への導入による生産性の上昇にこそあり、また、資本レンタルの需要に比して供給し得る資本レンタルが稀少である事こそに資本家の利潤獲得の根拠がある事を示している。
」（吉原［2008］173 頁）と述べている。
ついでに言及しておくと、吉原［2005］では、「「一般化された商品搾取定理」は、利潤の源泉をある特定の一生産要素の「搾取」によって説明する論理そのものがもはや妥当性をもたないことを、明らかにしているのであって、労働以外の生産要素への「搾取」が利潤の源泉であることを主張する議論ではない。また、この定理は、資本主義経済で労働搾取が存在しないと主張するものでもない。
」（68 頁）といい、さらには「利潤の説
明を「搾取」概念を用いて行う」（68 頁）べきではなく、「搾取」も「社会による生産要
素の技術的に効率的利用」（吉原［2008］107 頁）の意味合いで使うべきであるという。
ラディカル派や分析的マルクス主義から一歩踏み込んだ理解といっていいであろうが、「一般化された商品搾取定理」の主張する労働以外の商品の搾取概念が曖昧であり、その本質が技術的効率性に基づく開発・利用にあること、それに対して労働の場合には資本－賃労働間の交渉力に左右されて剰余の掠め取りの意味合いを持つことを指摘している点は的確である。

＜文献＞
Fujimoto,T. & Fujita,Y.［2008］“A Refutation of the Commodity Exploitation Theorem”,

Metroeconomica Vol.59-3.
27

Gintis,H. & Bowles,S. ［1981］“Structure and Practice in the Labor Theory of Value”,

The Review of Radical Political Economics, Vol. 12-4.
Morishima, M.［1973］Marx’s Economics, Cambridge University Press（高須賀義博訳『マルクスの経済学―価値と成長の二重の理論―』東洋経済新報社、1974 年）.
Roemer, J.［1982］A General Theory of Exploitation and Class, Harvard University
Press.
Roemer, J.［1986a］Value, Exploitation and Class, Harwood Academic Publishers.
Roemer, J.［1986b］“Should Marxists be interested in exploitation? ”in John Roemer

ed. Analytical Marxism, Cambridge University Press.
Sraffa,P.［1960］Production of Commodities by Means of Commodities, Cambridge
University Press（菱山泉・山下博訳『商品による商品の生産』有斐閣、1962 年）.
Steedman, I.［1977］Marx after Sraffa, NLB.
有江大介［1990］『労働と正義』創風社。
藤田之彦［1984］「「マルクスの基本定理」について」『福岡大学経済学論叢』第 29 巻第２･3 号。
藤田之彦［2009］「全商品剰余定理とマルクス基本定理」『福岡大学経済学論叢』第 53 巻
第３･4 号。
藤田之彦［2012］「置塩の剰余定理の問題点―労働あるいは単一財投入価値説の終焉―」『福岡大学経済学論集』第 56 巻第 3･4 号。
伊藤誠［1981］『価値と資本の理論』岩波書店。
岩田昌征［2011］「労働搾取論私論」『ちきゅう座』（http://www.chikyuza.net/）
松尾匡［2004］「吉原直毅氏による「マルクスの基本定理」批判」『季刊経済理論』第 41
巻第１号。
松尾匡［2007］「規範理論としての労働搾取論―吉原直毅氏による「マルクスの基本定理」
批判再論―」『季刊経済理論』第 43 巻第４号。
松尾匡[2010]『図解雑学 マルクス経済学』ナツメ社。
マルクス[1972]『資本論(1)』（岡崎次郎訳）大月書店。
馬渡尚憲［1997a］『J・S・ミルの経済学』御茶ノ水書房。
馬渡尚憲［1997b］『経済学史』有斐閣。
三土修平［1984］『基礎経済学』日本評論社。
三土修平［1985］「John. E. Roemer の搾取理論によせて」『愛媛経済論集』第５巻第２号。
村上泰亮［1966］「書評：置塩信雄『資本制経済の基礎理論』」『季刊理論経済学』第 16 巻第３号。
二階堂副包［2012］『現代経済学の数学的方法』岩波書店（オンデマンド版、初版は 1960年）。
28

新田滋［2009］「価値論と転形問題：概説」『茨城大学政経学会雑誌』79 号。
大西広[2002]「第３章 マルクスの経済学」（三土修平・大西広編[2002]『新しい教養のす
すめ 経済学』昭和堂、所収）。
大西広[2012]『マルクス経済学』慶應義塾大学出版会。
置塩信雄［1955］「価値と価格―労働価値説と一般均衡理論―」『神戸大学経済学研究』年報１－1954。
置塩信雄［1961］「書評：スラッファ『商品による商品の生産』」『国民経済雑誌』第 103
巻第３号。
置塩信雄［1977］『マルクス経済学－価値と価格の理論－』筑摩書房。
置塩信雄［1978］『資本制経済の基礎理論』増訂版、創文社。（初版は 1965 年）
置塩信雄・鶴田満彦・米田康彦［1988］『経済学』大月書店。
小澤勝徳［2006］『現代の形而上学：新古典派経済学の批判』新生出版。
佐藤隆［1997］「数理マルクス経済学における搾取と価値」東京大学『経済学研究』第 39号。
塩沢由典［1990］『市場の秩序学』筑摩書房。
高増明［1994］「マルクスの基本定理について」『大阪産業大学経済学論集 社会科学編』
第 95 号。
高増明［1999］「アナリティカル・マルキシズムの全体像」（高増明・松井暁編［1999］『ア
ナリティカル・マルキシズム』ナカニシヤ出版、所収）。
竹内靖雄［1962］「利潤率と実質賃金率」（玉野井芳郎編［1962］『マルクス価格理論の再検討』青木書店、所収）。
宇野弘蔵[1964]『経済原論』（岩波全書）岩波書店。
鷲田豊明［1994］『エコロジーの経済理論―物質循環論の基礎―』日本評論社。
横倉弘行［2010］「S.ボウルズ＝H.ギンティスによる一般的商品搾取定理の証明―吉原直
毅氏の所説に寄せて―」『商学論纂』（中央大学）第 51 巻第５・６号。
横倉弘行［2011］「一般的商品搾取定理と利潤の源泉論―吉原直毅著『労働搾取の厚生理論序説（岩波書店）によせて』―」『商学論纂』（中央大学）第 52 巻第５・６号
吉原直毅［1999］「搾取と階級の一般理論」（前掲、高増・松井編［1999］所収）。
吉原直毅［2005］「再論：70 年代マルクス派搾取理論再検証」『季刊経済理論』第 42 巻第３号。
吉原直毅［2008］『労働搾取の厚生理論序説』岩波書店。
吉村信之［2011］「転形問題における単一体系解釈」『信州大学経済学論集』第 62 号。

29