Discussion Paper No.471「海外ジャーナル」の再考察とガラパゴスの夢
金熙珍

2023 年 2 月 2 日

TOHOKU ECONOMICS RESEARCH GROUP
Discussion Paper

GRADUATE SCHOOL OF ECONOMICS AND
MANAGEMENT TOHOKU UNIVERSITY
27-1 KAWAUCHI, AOBA-KU, SENDAI,
980-8576 JAPAN1

要旨
本稿の目的は、近年欧米経営学者の間で高まりつつある自己批判の内容を紹介し、それをもって「何のために海外ジャーナルを目指すのか」について考える材料を提供することである。欧米経営学者による自己批判の論点は、「欧米発理論の支配」、「行き過ぎたジャーナル掲載競争」、「社会・実務家との乖離」の３つに要約することができる。これらの批判点を踏まえ、欧米の基準に合わせた論文の量産ではなく、
日本経営学の強みを活かせた「両方の良いとこ取り(The best of both worlds)」ができた論文の発信に価値と意義があることを示す。

Abstract
This paper introduces three growing concerns about and criticisms of current practices of Western
academia. First, scholars have raised concerns that management theories developed in the
Anglo-American context dominate organizational studies, arguing for an urgent need to develop
indigenous, context-specific theories based on the distinctiveness of local contexts. Second, excessivecompetition for publication in elite journals and an overemphasis on quantitative metrics are
creating an increasingly perverse academic culture, diverting researchers away from individually
meaningful and socially relevant research. Third, a single-minded focus on theory development andthe publishing game makes much of our research impenetrable to the wider public and irrelevant topracticing managers. What we (researchers in Japan academia) can learn from their experience andwhy we still need to aim for publishing in international journals are subsequently discussed.

はじめに
本稿では、近年欧米経営学者の間で高まりつつある自己批判の内容を文献レビューから整理し、紹介する。それを踏まえて、何のために我々は「海外ジャーナル」への論文掲載を目指すべきかについて、立ち止まって考える契機と材料を提供したい。
まず、欧米経営学者による自己批判の論点３つを、「欧米発理論の支配」、「行き過ぎたジャーナル掲載競争」、「社会・実務家との乖離」の順に紹介する。第一に、欧米経営学における理論への強い執着、とりわけ西洋の価値や感性から生まれた理論によって世界各地の固有な特徴は消し去られていることから、ローカル・コンテキストに根付いた研究の必要性が指摘されている。第二に、ジャーナルのインパクトファクターや論文の被引用件数などの定量指標が個人研究者や大学を評価する基準になったため、研究者個々人が疲弊し、数値目標を達成するための非倫理的行動が増え、無意味な論文が量産されている。それに立ち向かい、「科学評価に関するサンフランシスコ宣言」への参加者が増えるなど、今のやり方を見直す動きが拡大している。第三に、理論開発を巡ったジャーナル掲載競争の結果、本来経営学が貢献すべき実務家や一般大衆は興味が持てないような論文で溢れ、経営学の社会的意義が薄れている。そこで、より積極的に実務家を研究課程に取り入れた、社会的重要性のある研究が求められている。
このような課題が発生した原因としては、１９６０年代以降大学進学者数が１０倍以上に急増したことと、１９８０年以降新公共経営(New Public Management)の拡大による「大学運営の企業化」が挙げられる。それに伴い、学生数や外部資金を巡る大学間競争が激化し、Times Higher
Education(THE)や Thompson Reuter などの営利企業が開発した定量的評価指標の利用が拡大された。今や欧米だけではなく、東アジア諸国も「国際化」という名の下で、これら指標をもって個人研究者や大学を評価するようになった。
近年、日本経営学は過渡期を迎え、今後進むべき方向を模索している（臼井、２０２０；藤本、
２０２０）。特に、最近は、海外ジャーナルへ論文を掲載することが研究者のキャリア形成上不可欠とも言われている（青島、２０１９）1。しかし、何のために海外に「発信」すべきかといっ1

２０１０年代後半より「海外ジャーナルへの発信」や「世界との対話」を巡る議論が様々な経営学の学会で活発に行われるようになった。例えば、組織学会の学術セミナー「The EGOS and Organization Studies Kyoto Workshop
2019」（２０１９年１２月）、「Navigating the review process at leading Organization Theory journals」（２
０１９年２月）、そして国際ビジネス研究学会における関東部会を中心とした諸議論（例：「世界と伍する日本の2

た目的は不明なままだ。本稿で紹介する欧米研究者の自己批判の中身をみてみると、彼らが失ってしまった大切なことがまだ日本経営学には根強く残っていることが分かる。例えば、日本経営
学は、理論開発一辺倒であるよりは重要で興味深い経営現象の発見により注目し、論文数を増やすことに囚われず長期的な研究ができるうえで、現場や実務家との距離も比較的近い。我々が「海外ジャーナル」に発信すべきは、こういった日本経営学ならではの土壌でこそ見つかる発見と洞察である。まだ画一的な「論文生産工場」に浸食されていない、多種多様な珍獣が生息するガラ
パゴスならではの強みを大切にしながら、その良さと面白さを発信することに意義があるのではないだろうか。目指すべき方向は、欧米の基準に合わせた論文の量産ではなく、「両方の良いとこ取り(The best of both worlds)」ができた研究の発信である。

欧米経営学の自己批判
下記では、欧米経営学に関する議論のレビューから浮かび上がった３つの論点を、問題意識、その問題による弊害、解決策の順に紹介する。
１．欧米発理論の支配
欧米経営学における理論への執着は、「理論への強いフェティッシュ」(Hambrick, 2007)と言われるほどのものであるが、とりわけ近年懸念されているのが欧米発理論の圧倒的な支配である。ほとんどの経営理論は米国や欧州の成熟経済から生まれたものであり、西洋の視点を反映している(Van de Ven , Meyer & Jing, 2018; Filatotchev, Ireland, & Stahl, 2022; Bruton, Zahra,
Van de Ven, & Hitt, 2022)。普遍的であると誤解されがちな西洋発理論は、西洋人の利害、価値、感性から生まれたものであるため、実は西洋人バイアスが強くかかっている。そのため、西洋発の理論、概念、モデルがそのまま違う国の文脈に当てはまるわけがなく、違う文脈のニュア
ンス、違い、複雑性への説明ができず、予測力にも欠ける(Muzio, 2022)。
特に、経営学研究が徐々に西洋（特に北米）の研究パラダイムに収束する「同質化傾向」が懸念されている。Academy of Management (AoM)の国際メンバーは 1990 年の 13％から 2006 年には38％まで増加したが、アメリカ以外の国籍の研究者は、よく知られた理論とよく研究されているテーマを選ぶ傾向がみられている（Tsui, 2007）。Meyer (2006)によると、それは香港、台湾、中国などアジアのトップ・ビジネススクールで働く研究者のうち北米で学位を取得している人がマジョリティを占めることに起因する。例えば、Hong Kong University of Science and Technology(HKUST)は９０％が、National Taiwan University は教員の８４％が北米大学の博士号を持っている。筆者が韓国トップ３大学（ソウル、延世、高麗大学）の HP を調べたところ、経営大学の専任教員の平均約９３％が北米大学の博士であった（２０２２年９月現在）2。このようなリサー
チ・トレーニングの同質化が、研究アウトプットの同質化につながっている。
西洋発理論の支配と同質化傾向の弊害として、Bruton, et al. (2022)は、世界中の経営学研究者の問や答えの範囲を限定してしまうと指摘する。そして、Muzio (2022)は、強い影響力を持つ西洋発理論の処方箋通りにローカルの現実を変えようとする行為者が登場する恐れがあるという。これは、土着的歴史や慣行、そして知識の価値を無視し、新植民地主義と帝国主義的なダイナミックスを永続させ、世界を西洋的な価値システムに従属させると批判する。また、新興
国発理論開発の重要性について Tsui (2007)は、西洋発の既存理論は新たなコンテキストへの理解を提供するには不十分である上に、新興国経済コンテキストの説明に有効で斬新なアイデアや理論の開発を妨げると論じる。
そこで、経営学研究と理論にローカル・コンテキストを取り入れられる方法を探そうとする議研究スタイルを考える」（２０１９年１月）、「研究すべきテーマの発見，深耕，そして世界との対話」（２０１９
年７月）がその好例である。
2 各大学経営大学の専任教員の中で、ソウル大学校は５６名中の５２名、延世大学校は６７名中６２名、高麗大学校は８３名中７７名が北米の大学で博士課程を修了している。

3

論が増えている。例えば、Filatotchev, et al. (2022)は、Open system perspective を提案する。彼らは、制度理論や資源ベース・ビューなどの既存理論の多くはローカル・コンテキストにうまく適用すれできるツールを内包するため、普遍性を持つという。彼らによれば、
polycontextualization（多形文脈化）を主張していて、西洋発理論が多様なコンテキストから得られた発見を取り入れることでより頑丈な理論として発展していけると論じる。一方、Bruton
et al. (2022)は、Filatotchev たちの主張を西洋的視点に埋もれ、既存理論を糊塗する話であると批判する。彼らは、最初からローカル・コンテキストの独特さに根付いた新たな理論的アプローチ（土着理論：indigenous theory）やツールの開発を目指すべきと主張する。土着理論とは、
文脈特殊的で現象中心的な理論であり、独特なセッティングの中でのイッシュー、行為者、行動の理解を目指すものであると定義される。このような土着理論は、特定文脈の中で起きた現象に対するより正確な理解を提供するだけではなく、伝統的な西洋発理論が見落としてきたような新しい疑問を引き起こし、新たな研究テーマを切り開く。日本の経営原理である改善や JIT の例のように、土着の現象から生まれ、より普遍的な議論として発展していく経路もあり得る。彼らは、複数の違った補完的又は矛盾的な理論がオープンされた議論の中で共存する理論多元主義（theoretical pluralism）を提案する。同じく、Van de Ven, Meyer, & Jing (2018)も、西洋研究者たちの普遍的理論への執着のせいで、我々は一般化可能性のため正確性(accuracy)を犠牲にしていると批判する。普遍的で一般的な説明を追求するあまりに、経営・組織的現象の独特で固有なコンテキストを無視している。そのため、土着的研究は、他のセッティングにも適用できるかを検討するまえに、まずは特定コンテキストにおける主要ステークホルダーの視点を深く理解し反映するべきであると論じる。
２．行き過ぎたジャーナル掲載競争
いわゆるトップ・ジャーナルへの論文掲載競争とインパクトファクターや被引用件数といった 定 量 的 指 標 が 欧 米 経 営 学 者 の 中 で も 問 題 視 さ れ つ つ あ る 。「 知 識 労 働 の テ イ ラ ー 主 義(Taylorisation of intellectual labour) 」 (Dominelli & Hoogvelt, 1996) 、「 マ ッ ク 大 学(McUniversity)」(Parker & Jary, 1995), 「教育工場(Edu-Factory)」(Flemming, 2021)といった言葉からみられるように、ビジネス・ロジックを取り入れた大学運営と研究者のマネジメントを批判する声が高くなってきた。トップ・ジャーナルへの掲載論文本数、論文の被引用件数、
h-index などの定量指標で個人研究者の価値が評価され、点数づけられる。その点数によって採用、昇進、テニュア、研究資金の獲得といったキャリア上のあらゆる意思決定が左右されるのが現状である。Elangovan & Hoffman (2019)は、トップ・ジャーナルへの出版のみが成功と見なされている今のアカデミアの中で、我々は「ゆでガエル」化し、自分たちが「消費」されていることにすら気が付かないと指摘する。
そもそも論文は、研究活動の成果を発信することが本質的な目的であるが、今のシステム下では革新的なアイデアが見逃されたり、ジャーナルに掲載されやすい流行りの論文が増えたりする恐れがある。Courpasson (2013)は、こういった論文掲載競争が欧米経営学の文化そのものを「生産性重視」一辺倒のものに変えてしまったと批判する。５年間 Organization Studies のエディターを務めた彼は、論文の投稿や出版プロセスそのものが科学的成果の発信を手助けする協力的なものではなく、むしろリジェクトすることがエディターの主な仕事になっているという。膨大な数の投稿論文を裁く作業に圧倒されている経営学ジャーナルが抱えているリスクとして、最も革新的な論文が問題児のように見られがちな点を取り上げる。なぜなら、そういった論文は読んで理解するに時間がかかるため、生産性を高めるべき「論文出版工場」のプロセスの中では時間ばかりとる価値のないものに扱われやすいからだ。本末転倒である。Tourish (2020)も、ジャーナルへの論文掲載といった目的を達成するためにレビュアーに従うほど、各論文の個性、生命力、
情熱は薄まり、ジャーナルの規範に沿った単調な流行りの論文が増えていくという。
“レビュアーは彼らが審査する論文の中で必ず何か悪いところを見つけようとする。
”
上記の Moosa (2018)の言葉を引用しながら、Tourish (2020)が紹介した Peters & Ceci (1982)

4

の実験は実に興味深い。彼らは、すでにアクセプトされジャーナルに掲載されている心理学論文
１２本を再投稿してみた。そのうち３本はすでに掲載されている論文であることがバレてしまっ
たが、残り９本はレビュー・プロセスに進んだ。驚くべきは、１８名のレビュアーのうち１６名がこれらの論文をリジェクトしたことである。レビュアーたちは、方法論や理論的欠陥について痛烈に批判し、それに賛同したエディターは、彼らのジャーナルがすでに掲載している論文８本をリジェクトするに至った。３０年が経ちジャーナルや論文の数が膨大に増加した今の経営学分野において、よりまともな結果が出るとは予測しにくい。
このような論文掲載競争はどういった弊害を生んでいるのか。最も深刻なのは、研究者個々
人の不満や疲弊である。Flemming (2021)によると、イギリスにおける 6000 名の研究者を対象にした最近のサーベイで、なんと９割が大学のマネジメント方式に‘非常に不満を持っている’と答えた。過度なストレス、尊重感のなさ、意見が反映されないこと、信頼の低さなどが共通した
理由として挙がっている。Bothello & Roulet (2019)は、欧米のジョブ・マーケットで論文本数
が通貨のように認識され、トップ・ジャーナルへの掲載論文やＲ＆Ｒ(Revise & Resubmit)中の論文がなければ志願者リストから削除されてしまう現実を批判しながら、これが若手研究者らが持つ自己不信と絶えない不安の原因になると指摘する。特に若手研究者は、自分の研究分野のスター研究者を研究者の基準値としてとらえる傾向がある。トップ・ジャーナルへの掲載と被引用件数稼ぎのレースの中では、自分より先を行っている優れた業績の研究者しか目に入らないからだ。多くの論文掲載実績をもつ研究者はただ他の研究者より目立ちやすいだけなのに、それゆえ基準にされやすく、彼らとの比較により自尊心に傷がつく。
さらに、定量的な数値を高めることがターゲットとなってしまい、これら指標を操作する非倫理的行為が増えることも懸念されている。例えば、Edwards & Roy (2017)は、アカデミアで増加しているひねくれた動機(perverse incentives)の例を豊富に挙げながら、客観的と思われている評価指標がいくらでも操作可能であることを示す。例えば、論文の被引用件数は、そもそも社
会や他の研究者に大きな影響を与える質の高い研究を賞する意図で考案された。しかし、実際起きていることは引用を膨らませ無駄に長い参考文献リストを作ったり、レビュー・プロセスにおいてレビュアーが自分の論文を引用するよう促したり、本人の論文を無理やり多数引用したりと、ズルいやり方が増えている。彼らは、今のようなシステムは、「誤った自然選択(perversion ofnatural selection)」を生む恐れがあると警告する。定量的指標を過剰に強調する評価システムの中で、研究者らにとっては近道探しへの誘惑が強くなる。これが続くと、結局は良心的で利他的な行為者は淘汰され、ひねくれた動機に興味を持ち、機敏に対応できるような行為者ばかりが生き残るアカデミアになりがちだという。Tourish(2019)も、欧米の経営学を旧ソ連の計画経済システムに例え、人々は「測定」されることにとらわれ、質はどうか、何がより重要かはどうでもよく、数値目標を達成するために何でもやってしまうと批判する。
その結果、個人的に有意義で社会的に重要な課題に取り組もうとする情熱的な学問(passionate scholarship)は失われつつある（Courpasson、2013）。職業とステータスのために競争する人々の欲望は、より難しいアイデアやテーマへの研究に挑もうとする意志よりずっと強い。そのため、なるべく早くジャーナルに掲載でき、キャリアに役立つ論文の量産に忙しく、情熱的な学問などは贅沢な話になってしまう。その結果、経営学はかつてないほど社会的ニーズからかけ離れ、影響力を失うといった悪循環に陥っている。当然のことに、研究者らが直面している過剰な競争やストレスフルな状況のため、トップ大学博士課程の魅力度が他のキャリアと比べ減少していることが報告されている(Schneider, Ness, Rockwell, Shaver & Brutkiewicz, 2014)。
幸い、このような弊害への認識が広まり、改善を促すポジティブな動きも広がっている。
Edwards & Roy (2017)は、近年欧米学会を中心に広がっている、San Francisco Declaration of
Research Assessment (DORA)（科学評価に関するサンフランシスコ宣言）を紹介する。DORA は、科学的研究の成果が評価される方式の改善、特に Journal Impact Factor (JIF)による定量的評
価の限界と危険を知らせ、より賢明な評価方法の模索を呼び掛ける。Edwards & Roy (2017)は 2016
年 6 月 30 日時点で 737 組織と 12,229 名の個人がこの宣言に著名したと述べているが、2022 年９5

月現在には 2,628 組織と 19,452 名の個人へと参加者が急増していることが確認できた。日本からも The Japanese Biochemical Society、The Japan Neuroscience society など１０の学会が著名・支持表明を行っている。DORA は、助成機関、学術機関、出版社などアカデミアに関連する
様々な機関への勧告を示しているが、そのうち共通した「一般勧告」は次の通りである：「個々の科学者の貢献を査定する、すなわち雇用、昇進や助成の決定を行う際に、個々の研究論文の質をはかる代替方法として、インパクトファクターのような雑誌ベースの数量的指標を用いないこと」。
インパクトファクター(JIF)を発表するトムソンロイター(Thomson Reuters)の広報担当者である Heidi Siegel 氏は、JIF はジャーナルに関する大まかな指標であるため、特定な掲載論文や著者の質を図る代理変数として使われてはいけないという(Nature, 2016)。よく使われている「２年間の JIF」は、特定ジャーナルに過去２年間掲載された論文の総被引用件数を過去２年間の総掲載論文数に割った値となる。しかし、殆どの論文はジャーナルの JIF より低い被引用件数となるのが一般的だ。例えば、Nature に掲載された論文の７４．８％は、JIF３８．１より被引用件数が少なく、Science に掲載される論文も７５．５％がジャーナルそのもののＪＩＦである３５より少ない被引用件数を記録する。最も引用される論文の被引用件数がこの不一致を説明するが、Nature の場合９０５回、Science の場合６９４回引用されている。
また、研究者の評価の際に研究成果の社会的意義を取り入れるべきとの指摘（Courpasson, 2013）
や、研究者たちに現実問題として何がより至急で重要なのかを知ってもらうためにフィールドワ
ークをサバティカル中に必須とし、復活させるべき(Bothello & Roulet,2019)との主張もある。
Elangovan & Hoffman (2019)は、「はしごのてっぺんまで登って初めて、間違った壁だったことに気づくほど最悪なことはない」と言いながら、「論文掲載競争」において盲目にならないよう注意喚起をする。彼らは、結局、研究者としての人生を有意義にするのは、トップ・ジャーナル
への論文本数や被引用件数ではなく、我々が人々にどういった影響を及ぼしたのかであると言う。
３．社会・実務者との乖離
上記で取り上げた理論への執着と行き過ぎたジャーナル掲載競争が、経営学論文を企業の実
務家やより広い大衆には理解できないもの、無意味なものにしてしまっている。そこで、経営学研究を行うプロセスの中においても、研究成果を発信する対象としても経営学で最も重要な主体である実務家が抜けているとの指摘が目立つ。例えば、Aguinis, Audretsch, Flammer, Meyer,
Peng, & Teece (2022)は、経営学研究の中身として実務家を取り入れるべきと主張する。第二次世界大戦以降、社会科学全般において定型化、体系的数量化が進むにつれ、経営学における実務家の存在も薄れてしまった。つまり、この定型化というのは、組織内外での意思決定や人間のマ
ネジメントに殆どの時間を費やしている肉体のある実務家の特性や人間というニュアンスの余地を殆ど残さない。彼らがどのように行動し意思決定するのかは彼らの人格、能力、価値、その他個人的な特性に依存するものの、経営学研究はマネジメント・システムが支配し、実務家個人の存在は無視する。そこで、彼らは、実務家を研究に取り入れて初めて経営行動の理解ができる
し、より正しくメカニズムを理解することもできると主張する。結局、意思決定をするのは組織ではなく、人間であるからだ。
このように実務家を排除し、システムにばかりフォーカスする経営学研究の風潮は、研究者が創り出す知識を実務家にとっては無用なものにさせる。Tourish (2020)は、トップ・ジャーナル
掲載のため求められる「理論への貢献」の圧力が強すぎるあまりに、研究者以外にとっては意味のない論文が量産されていると批判する。ジャーナルが要求する理論への貢献のため、些細なイッシューを絶えずに精緻化する研究が殆どである。しかし、それら論文は多くの読者にとっては全く興味が持てないものであると同時に、より広い大衆には理解すらできないものである。
Tourish (2020)は、我々はますます一般大衆が理解できない言葉を使って、彼らは読まないジャーナルに論文を掲載し、彼らはほとんど興味もない疑問ばかりを掘り下げると批判する。こういった研究が本当に現実を少しでも変えられるものかどうかはほとんど問われない。Elangovan &6Hoffman（2019）はこれを「偉ぶった知性主義(pretentious intellectualism)」と名付ける。欧
米以外の研究者らも、現地の大衆向けではなく、欧米の研究者向けに論文を書いていると Meyer（2006）も指摘する。
理論的厳密さを追求するあまりに、現実問題として何が重要なのかに目を背けているのは深刻な問題である(Hoffman, 2016; Gioia, 2022)。経営学研究者が表面的には描写したり説明したりしている実務家が我々の論文を読まないということは、実務家にとって有意義で、洞察のある仕事ができていないことを意味する。研究における実務家への不十分な関心、そして実務家にとって読めないし読みたくない研究の量産は、経営学を社会的に無意味なものにさせる(Aguinis,
Audretsch, Flammer, Meyer & Teece,2022; Gioia, 2022)。
前述のように、経営学が社会・実務家とかけ離れている問題は、理論開発への執着と行き過ぎ
たジャーナル競争の結果である。そのため、上記１と２で取り上げた対応策への議論がすべてこ
こにも当てはまるが、実務家との距離を縮めるための提案として 2 点を紹介したい。
まず、Aguinis,et al.,(2022)は、研究の始まりから実務家に有意義なリサーチ・クェスチョンを立てること、
経営学用語を使わずインタビュー調査を実施すること、実務家を明確な要素として含めた理論を開発しテストすること、組織レベルだけではなく、実務家（個人）レベルのデータを収集することを勧める。定性研究方法論の開発に貢献してきた Gioia (2022)は、経営経験の豊かさをよりよ
くつかめるような、発見に重点をおいた定性研究を促す。対照的な組織文化を有する Boeing とFord で働いた経験から彼は、組織を「機械」のような法則性で説明しようとすることは大間違いであり、そのような前提は組織の働き方について大変間違った結論につながる恐れがあるという。
物理的システムのような「法則性」に似た理論モデルに組織を無理やり当てはめるのではなく、我々が理解すべきは実務家の経験であると強調する。実務の世界がどのように動くのかを理解し新たな発見をするためには、人々をダミーとして扱うことをやめなければならない。目から鱗が落ちるような、洞察に富んだ、知的興奮を感じる発見的定性研究の必要性を唱える。実務家との距離を縮め、社会の重要な課題へ挑戦できてこそ「責任ある経営学研究」ができる(McKiernan &Tsui, 2019)。

3 つの課題、その背後にあるもの
上記で紹介した３つの課題はお互い緊密に絡み合っている。定量的な数値により研究者のパフォーマンスが評価される制度の中で、トップ・ジャーナルへの掲載競争は欧米発理論の支配を一層強化させる。主流の理論やフレームワークに乗っ取った研究が掲載されやすいからだ。そして、世界各地の現地状況や固有な課題とは無関係な理論開発に研究者の労力が集中されることで、経営学がさらに社会や実務家と乖離していく。研究者らが職業的なサバイバルのためにトップ・ジ
ャーナルへの論文掲載競争に没頭するほど、このような悪循環は強化されている。
それでは、欧米の経営学者らが指摘するような問題が起きている原因は何だろうか。下記の図１に基づき、その原因と結果を簡単に整理する。欧米経営学において現在のようなアカデミア文化が形成されたのは、大学進学者数の増加と新公共経営(New Public Management: NPM)の拡大が相まった結果と思われる。１９６０年に１３００万人だった世界の大学生は、２００８年には１
億５０００万人へと、１０倍以上増加したため、国の資金で高等教育を担うことが困難になった。
それにより、大学は少数のエリートを養成する場所ではなくなり、さまざまな能力を養成する教育機関に分化し始めた（山極、２０２１）。それに、１９８０年代以降欧米諸国において形成され世界中に拡大された新公共経営(以下 NPM)の波が大学を直撃した。NPM とは、民間企業の経営原理を公共政策に取り入れ、競争原理の下で公共サービスの効率化を図ろうとする改革の動きである。実用主義と新自由主義の考え方に基づく NPM は、経済的合理性とパフォーマンスの明確な測定を強調しながら、医療や社会福祉など様々な公共部門に拡大していった(Parker & Jary,
1995)。大学も例外とされず、「柔軟性、効率性、教育の質の向上と経営透明性の確保」といった
一見合理的な言葉を掲げながら大学に浸透した(Lorenz, 2012)。国からの公的資金が減少し、NPM7

が拡大する中で、多くの大学は教育市場における競争力、独立資金の確保、起業家精神を戦略的目標にするようになった(Slaughter & Leslie, 1997)。
図１

欧米経営学が抱える課題：原因と結果

山極（２０２１）によると、この流れに乗って世界を席巻し始めたのが、北米式の大学運営である。企業や個人の投資や寄付によって大学が自己資金を集め、その運用利益から運営費を調達するような企業型運営方法は急速に世界へ広がった。そこで、資金を得るためには大学が評判を高める必要があり、世界の大学ランキングはこういった背景によって登場したという。例えば、英国の大学の授業料は日本の国立大学の 3 倍近いが、英国とＥＵの学生の授業料は国が肩代わりをしてくれる制度が用意されている。しかし、ＥＵ以外の留学生はそのさらに 3 倍の授業料を払わねばならず、その額は数百万円に達し、米国の私立大学と大差なくなる。国際大学ランキング
は、こういった事情から英国の大学の授業料を支払う英国とＥＵ以外からの裕福な留学生を集めるために考案され実施されたというのが彼の説明である。２１世紀の初めにＴＨＥ（Times Higher
Education）to QS(Quacquarelli Symonds)が世界の大学ランキングを発表した直後に英国では授業料が値上げされた。その結果として、当時は大学の年間予算の１０％ほどだった授業料収入が
最近は５０％を超えるまでに膨れ上がったという。今は大学ランキング指標として最もよく引用される THE と QS 両方ともに英国の出版社であることを考えると、偶然の結果とは考え難い。
大学のランク付けだけではなく、アメリカの民間営利企業である Thompson Reuters が所有する様々な引用インデックス（社会科学では SSCI：Social Science Citation Index）が個人研究者による研究の質やインパクトを図る指標として確固たる地位を得てきた。各大学の研究パフォ
ーマンスの評価に基づいて公的資金が配分されるようになったため、比較可能な量的指標が益々使われるようになった (Ryazanova & Jaskiene, 2022)。運営資金を確保するために学生の数（特に、留学生の誘致）を巡って市場競争を繰り広げている大学がブランディングやマーケティング
活動に力を入れることも普通になってきている(Gibbs, 2002; Hemsley-Brown & Goonawardana,2007)。Flemming(2021)も近年の著書「Dark Academia: How Universities Die」において、「大学は、裕福な留学生市場を狙って収入、成長、パフォーマンスばかりに執着する事業体へと変質してしまった」と述べる。
このように、前節で述べた欧米経営学者の自己批判は、大学運営が企業化し定量的評価が拡大した結果である。その過程で開発された様々な定量的指標が今や個人研究者と経営学の首を絞めている様子が欧米経営学の経験から伺える。欧米だけではなく、我々のいる東アジアの各国政府や大学も海外の評価機関(THE, QS, Thompson Reuter など)が提供する指標へ敏感に反応するようになった。その結果、今は本稿で取り上げた欧米経営学と同じような問題を抱えている。例えば、

8Chou (2014)によると、国際競争を意識した台湾政府は、2003 年に大学関連法を改正し、SSCI, SCI,EI といった指標を個人研究者の評価にあて始めた。その結果、台湾の一流研究者は台湾より給料が 3.5 倍高い香港や 2.5 倍高いシンガポールに流れ始めた。また、定量指標に基づく論文業績と連動した研究者の給料システムにより、分野別大学別など研究者給料の格差が大きく広がった。
「SSCI シンドローム」と呼ばれるほど論文本数に執着するようになった台湾の研究者らが抱えている問題は、欧米経営学者らのそれと酷似している。同様に、Choi (2010)や Zhang, L., Shang,Y., Huang, Y, & Sivertsen, G. (2020)の研究は、香港と中国の大学における欧米流のアカデミ
ック・キャピタリズムの浸透とその結果や課題について述べている。

結び：ガラパゴスの夢
本稿では、欧米経営学者の間で高まりつつある自己批判の要点３つを、「欧米発理論の支配」、「行き過ぎたジャーナル掲載競争」、「社会・実務者との乖離」の順で紹介した。そのうえで、今のような問題が生じるようになった原因として、「大学経営の企業化」と、大学間比較評価を可能にするための「定量的指標の拡大」について説明した。近年、日本の大学においても欧米流の定量的指標を研究者の採用や昇進の尺度の一つとして考慮する動きがみられる。それ故、研究者
にとって「海外ジャーナル」への論文掲載のプレッシャーが高まりつつあることも事実だ。小川（２０２１）は最近の著書で、１９７０年代半ばを境に日本における経営学研究の方法、体制、発表の方法が大きく変わってきたことを示した。そこからまた４０年以上が経った今、日本の経営学は新たな変化の波に乗ろうとしている。このような状況の中で、欧米の経営学者があげている自己批判の声には耳を傾ける必要がある。少し立ち止まって、我々は何のために「海外ジャー
ナル」への論文掲載を目指すのかを考えるべきだ。
欧米で３０年近くの実験を経て今は明らかになりつつある現システムの弊害を知りながら、同じ道を今から辿ろうとすることは愚かすぎる。むしろ、欧米経営学が失ってしまったこと、これから目指したい方向の一部は日本経営学にある。比較的に、日本経営学は理論開発に執着するよ
り重要で面白い経営現象の発見を大事にしてきたし、論文の数を増やすべきプレッシャーは比較的少なく自分が好きな研究に長期的に取り組むことができる。また、現場に出向き実務家の話を聞くことは日本の経営学研究者の多くにとって当然な研究活動であり、リアリティの理解が重要であるとの共通認識を持っている3。例えば、板垣（２０２０）は、現場と実務家を中心とした長期的な研究により、世界規模の広い視野と豊富なディテールをもって深い洞察を提供する研究の好例である。我々が「海外ジャーナル」に発信すべきは、こういった日本経営学ならではの土壌でこそ見つかる発見と洞察である。それをもって、彼らが忘れていることや失ってしまったこと、そして目指すべきより大事なことを少しでもリマインドすることに意味と価値がある。
本稿で紹介した欧米経営学者の「自己批判」を、イソップ寓話の「酸っぱい葡萄」のように誤解しないでいただきたい。また、「海外ジャーナル」への論文掲載をゲームに例え否定的な側面ばかりを取り上げる視点も建設的でない。欧米経営学が国境と文化を超えて学問的な対話を広げるために築いてきた標準化されたシステムには合理性があるし、その中には学ぶべきもの、学ばないとその対話には参加できないものも多い。研究者個々人にとっては、海外ジャーナルへの論
文投稿、レビュー・プロセス、掲載の経験を通じて、世界中の読者に研究成果を届けるための良いトレーニングができる。日本の読者から世界中の読者にその対象を広げ説明や説得を試みるチ
ャレンジは、研究者として一層成長できる良い機会となり得る。とりわけ「方法論的綿密さ」、「明
瞭な書き方」、「どの対話に何を加えるのかを明確にすること」は、世界の経営学者らとの対話に参加するためには意識的に磨くべきスキールである（詳しくは浅川（２０１９）、金（２０１６）
3

例えば、小川（２０２１）は、１９７０年代以降日本から生まれた世界標準の研究の特徴として、研究者たちの研究方法が（従来の文献中心の研究ではなく）対象企業への質問票調査や企業現場のフィールド調査へと変化したことを示している。また、藤本（２０１９）も、「質の高い研究」の典型として、「現場に根ざして地道に収集した数十の質の高いサンプルを基にした研究」を挙げている。

9を参照）。
日本経営学は上記で述べたような貴重なアカデミアの文化を保持してきた一方、欧米経営学者たちのように自己批判や反省が必要な部分ももちろんある。欧米（特に北米）経営学が標準化・定型化の方向に傾き過ぎている一方、日本経営学はその逆の極端にあるように思える。よく言えば許容範囲が広い、悪く言えば質のばらつきが大きい。例えば、方法論がブラックボックスであまりにもフリースタイルな研究、日本語のニュアンスが分かる人にしか通じない表現や文書、既存研究の対話とどのように繋がるかが不明な調査記録が論文として出版されることもよくある（すべて筆者の自己反省でもある）。このような日本経営学の弱みを補うためにも、「両方の良いとこ取り(The best of both worlds)」をするための海外ジャーナルへの論文掲載努力は有意義である。
日本経営学が海外アカデミアとどのようにかかわっていくのか、研究成果をどう発信していくのかに関する議論は近年活発に行われている。本稿は、浅川（２０１９）の「国際標準を満たし
日本の文脈を活かした研究」や、藤本（２０２０）の「ローカル・グローバルの混合路線」といった KNOW HOW に関する議論に、KNOW WHY の視点を加える。
「何のために海外ジャーナルを目指すのか」は、研究者のアイデンティティやモチベーションにおいて大事な疑問であろう4。
本稿を書きたいと思った時、満たすべき査読付き論文の本数やジャーナルのインパクトファク
ターなどではなく、「こういった内容が我々のコミュニティーに必要で有意義なのか」を中心に判断できる今の状況は有難いと考えた。我々の才能、時間、労力を、自分の興味関心やそれの社会的意義を悩みながら研究できる環境は今の世の中においては実に希少である。だから、我々のコミュニティーが重視する価値とシステムを保ちながら、ガラパゴスとして強く存続できる方法を模索していきたい。そして、日本からより多くの良い研究が海外ジャーナルを通じて発信され続けると、世界から日本経営学が持つ特徴への感心も高まり、それに惹かれた学生や若い研究者が日本に集まってくれるかもしれない。そういった好循環が造れるかもしれないと、経営学のガ
ラパゴスに生息する私は夢見る。

参考文献
Aguinis, H., Audretsch, D.B., Flammer, C., Meyer, K.E., & Teece, D.J. (2022). Bringing
the manager back into management scholarship. Journal of Management, 48(7),1849-1857.
青島矢一(2019).「特集「質の高い研究論文とは？」に寄せて」『組織科学』52(4), 2-3.
浅川和宏(2019). 「経営研究の国際標準化時代における質の高い論文の条件：日本からのアプローチ」『組織科学』52(4), 4-12.
板垣博(2020).「日本企業研究の面白さ：海外調査から得られた知見を中心に」『組織科学』53(4),29-37.
Bothello, J., & Roulet, T. (2019). The imposter syndrome, or the mis-representation ofself in academic life. Journal of Management Studies, 56(4),854-861.
Bruton, G.D., Zahra, S.A., Van de Ven, & A.H., Hitt, M.A. (2022). Indigenous theory uses,
abuses, and future.Journal of Management Studies, 59(4),1057-1073.
Choi, P.K.(2010). ‘Weep for Chinese university’: a case study of English hegemony andacademic capitalism in higher education in Hong Kong. Journal of Education Policy, 25(2),233-252.
Chou, C.P.(2014). The SSCI syndrome in Taiwan’s academia. Education Policy Analysis
4

もちろん、昨今の「海外ジャーナル」への関心は、政府や文科省をはじめとする府省による大学改革と、それにより大学や研究機関に国際競争力の向上が強く求められていることに起因する（詳しくは石川（２０１６）や佐藤（２０１８）を参照）。ただし、本稿での議論は、大学改革を巡る議論からは距離を置き、「個人研究者」というミクロな視点から海外ジャーナルへの論文掲載の意義を考えるものに絞る。

10

Archives, 22(29), 1-22.
Courpasson, D. (2013). On the erosion of passionate scholarship. Organization Studies,34(9), 1243-1249.
Dominelli, L., & Hoogvelt, A. (1996). Globalization, contract government, and the
Taylorization of intellectual labour in academia. Studies in Political Economy, 49(1),71-100.
Edwards, M., & Roy, S. (2017). Academic research in the 21st Century: Maintaining
scientific integrity in a climate of perverse incentives and hypercompetition.
Environmental Engineering Science, 34(1), 51-61.
Elangovan, A., & Hoffman, A. (2019). The pursuit of success in academia: Plato’s ghostasks“What then?” Journal of Management Inquiry, 30(1), 68-73.
Filatotchev, I., Ireland, R.D., & Stahl, G.K. (2022). Contextualizing management
research: An open systems perspective. Journal of Management Studies, 59(4), 1036-1056.
Fleming, P. (2021). Dark Academia: How universities die, Pluto Press: London.
藤本隆宏 (2019).「良いイノベーション研究について：嚆矢的論文と中数研究」『組織科学』
52(4), 30-37.
藤本隆宏 (2020).「発信せんとや生まれけむ：ジャーナル点数主義と日本の経営学」『組織化学』53(4), 18-28.
Gibbs, P.(2002). From the individual hand to the invisible hand-shake: marketing higher
education, Research in Post-Compulsory Education, 7(3), 325-338.
Gioia, D. (2022). On the road to hell: Why academia is viewed as irrelevant to practicing
managers. Academy of Management Discoveries, 8(2), 174-179.
Hambirck, D. (2007). The field of management’s devotion to theory: Too much of a goodthing? Academy of Management Journal, 50(6), 1346-1352.
Hemsly-Brown, J., & Goonawardana, S. (2007). Brand harmonization in the international
higher education market. Journal of Business Research, 60(9), 942-948.
Hoffman, A. J. (2016). Reflections: Academia’s emerging crisis of relevance and theconsequent role of the engaged scholar. Journal of Change Management, 16(2), 1-20.
石川真由美（偏）(2016).『世界大学ランキングと知の序列化：大学評価と国際競争を問う』
京都大学学術出版会
金熙珍(2016).「科学的ケース・スタディの要件：IB トップ３ジャーナル掲載論文からの帰納的探求」『国際ビジネス研究』8(2), 37-50.
Lorenz, C. (2012). If you’re so smart, why are you under surveillance? Universities,
neoliberalism, and new public management. Critical Inquiry, 38(3), 599-629.
McKiernan, P., & Tsui, A. (2019). Responsible management research: A senior scholar
legacy in doctoral education. Academy of Management Learning & Education, 18(2),310-313.
Meyer, K.E. (2006). Asian management research needs more self-confidence. Asian Pacific
Journal of Management, 23(2), 119-137.
Moosa, I. (2018). Publish or perish. London, UK: Edward Elgar.
Muzio, D. (2022). Re-conceptualizing management theory: How do we move away from
Western-centered knowledge? Journal of Management Studies, 59(4),1032-1035.
Nature (2016). Beat it, impact factor! Publishing elite turns against controversial
metric | Nature, 14 July 2016, Vol.535, 210-211.
小川進(2021).『世界標準研究を発信した日本人経営学者たち：日本経営学革新史１９７６年～２０００年』白桃書房
Parker, M., & Jary, D. (1995). The McUniversity: Organization, management, and academic
subjectivity. Organization, 2(2), 319-338.

11

Peters, D., & Ceci, S. (1982). Peer-review practices of psychological journals: The fateof published articles, submitted again. Behavioral and Brain Science, 5(2), 187-266.
Ryazanova,O., & Jaskiene, J. (2022). Managing individual research productivity inacademic organizations: A review of the evidence and a path forward. Research Policy, 51(2).
佐藤郁哉（偏）(2018).『50 年目の「大学解体」20 年後の「大学再生」：高等教育政策をめぐる知の貧困を超えて』京都大学学術出版会
Schneider, R.L., Ness K.L., Rockwell, S., Shaver, S., & Brutkiewicz, R. (2014). 2012
Faculty Workload Survey Research Report. National Academy of Science, Engineering, andMedicine.
Slaughter, S., & Leslie, L.L. (1997). Academic Capitalism: Politics, Policies and theEntrepreneurial University. Baltimore, MD: Johns Hopkins University Press.
Tourish, D. (2019). Management Studies in Crisis: Fraud, Deception and MeaninglessResearch, Cambridge: Cambridge University Press.
Tourish, D. (2020). The triumph of nonsense in management studies. Academy of Management
Learning and Education, 19(1),99-109.
Tsui, A.S. (2007). From homogenous to pluralism: International management research in
the academy and beyond. Academy of Management Journal,50(6),1353-1364.
臼井哲也 (2020).「日本企業研究の戦略的方向性：国際的な発信を目指して」『組織化学』53(4),4-17.
Van de Ven, A.H., Meyer, A.D., & Jing, R. (2018). Opportunities and challenges of engaged
indigenous scholarship. Management and Organizational Review, 14(3), 449-462.
山極寿一(2021).『京大というジャングルでゴリラ学者が考えたこと』朝日新書
Zhang, L., Shang, Y., Huang, Y., & Sivertsen, G. (2020). Toward internationalization:
A bibliometric analysis of the social sciences in Mainland China from 1979 to 2018.
Quantitative Science Studies, 2(1), 376-308.

12