投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ： 2019年10月31日

安定タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年10月31日現在
基準価額
10,502 円
純資産総額
97億円
期間別騰落率期間
1カ月間3カ月間6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド-0.2 %+0.6 %+3.9 %+8.2 %+4.2 %----+7.9 %+5.0 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年10月31日

10,600
純資産総額

120

基準価額（分配金再投資）

10,400100

基 10,200
準価10,000額（円 9,800）

80

純資
産
60 総額
40 （億20 円）

9,600
9,400

2016/12/15 2017/6/8 2017/11/28 2018/5/23 2018/11/8 2019/5/13
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫

02019/10/31※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期第3期(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円0円0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他

比率
3.2%
3.2%
3.2%
4.9%
4.9%
53.1%
26.6%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
シンガポール・ドル
カナダ・ドル
英ポンド
香港ドル
ニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
88.9%
8.6%
0.6%
0.3%
0.2%
0.2%
0.1%
0.1%
0.0%
1.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米中通商協議進展への期待が高まったことや英国のEU（欧州連合）離脱に対する懸念が緩和されたことから金利が上昇し、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドが下落したことで、ファンド基準価額は月間で小幅に下落しました。

■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。
設定・運用

商号等

ワイエムアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第44号

加入協会

1/8

一般社団法人投資信託協会

安定タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+3.4% +0.9% +0.6%ざして運用を行ないます。

+60.9%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用+4.7% +0.2% -4.8%を行ないます。

+44.9%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を+2.8%行ないます。

大和証券投資信託委託+4.3% +6.9% +3.7% +47.8%+12.2% +19.8% +46.3%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+2.2% +6.0% +5.6%
ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 -1.4% +0.8% +4.3% +1.2%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+29.8%-0.0% -2.9% +3.6% +2.0%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年10月末の基準価額
2019年9月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

10,502 円
10,527 円▲25 円
合計

国内株式ファンド

14 円

先進国株式ファンド

12 円

新興国株式ファンド

16 円

国内REITファンド

15 円

先進国REITファンド

12 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド▲81 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

▲1 円

小計
分配金
信託報酬、その他▲14 円
0 円 ▲100 円
▲11 円

▲80 円

▲60 円

▲40 円

▲20 円

0円

20 円

40 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

200 円

先進国株式ファンド

150 円

新興国株式ファンド

100 円

国内REITファンド

50 円

先進国REITファンド

0円

先進国債券

▲50 円

（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲100 円
2019年7月

2019年8月

2019年9月

2019年10月（為替ヘッジあり）ファンド
安定タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ： 2019年10月31日

成長タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年10月31日現在
基準価額
11,706 円
純資産総額29億円
期間別騰落率
期間
1カ月間
3カ月間
6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+1.1 %+2.5 %+4.5 %+11.2 %
+13.6 %----+12.1 %+17.1 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年10月31日

12,000
純資産総額

60

基準価額（分配金再投資）

11,50050

基 11,000
準価10,500額（円 10,000）

40

純
資産
30 総額
20 （億10 円）

9,500
9,000

2016/12/15 2017/6/8 2017/11/28 2018/5/23 2018/11/8 2019/5/13
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫

02019/10/31※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円
0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他比率8.3%
8.3%
8.2%
12.3%
12.3%
33.1%
16.4%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
英ポンド
カナダ・ドル
シンガポール・ドル
香港ドル
ニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
71.1%
23.0%
2.3%
0.8%
0.5%
0.5%
0.4%
0.3%
0.0%
1.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米中通商協議進展への期待が高まったことや英国のEU（欧州連合）離脱に対する懸念が緩和されたことから金利が上昇し、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドが下落した一方で、新興国株式ファンドや国内株式ファンドがファンド基準価額の上昇に貢献しました。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

3/8

成長タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+3.4% +0.9% +0.6%ざして運用を行ないます。

+60.9%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用+4.7% +0.2% -4.8%を行ないます。

+44.9%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を+2.8%行ないます。

大和証券投資信託委託+4.3% +6.9% +3.7% +47.8%+12.2% +19.8% +46.3%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+2.2% +6.0% +5.6%
ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 -1.4% +0.8% +4.3% +1.2%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+29.8%-0.0% -2.9% +3.6% +2.0%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年10月末の基準価額
2019年9月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

11,706 円
11,583 円
123 円
合計

国内株式ファンド

40 円

先進国株式ファンド

33 円

新興国株式ファンド

45 円

国内REITファンド

41 円

先進国REITファンド

32 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド▲56 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

▲1 円

小計分配金
信託報酬、その他

135 円
0 円 ▲80 円
▲12 円

▲60 円

▲40 円

▲20 円

0円

20 円

40 円

60 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

300 円
250 円

先進国株式ファンド

200 円

新興国株式ファンド

150 円

国内REITファンド

100 円
50 円

先進国REITファンド

0円
▲50 円

先進国債券

▲100 円（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲150 円
2019年7月

2019年8月

2019年9月

2019年10月（為替ヘッジあり）ファンド
成長タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

4/8

≪投資環境≫
市況概況※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

（国内株式）
国内株式市場は上昇しました。月初は、米国の景況感指数の下振れなど弱い経済指標が見られ下落しました。しかし、その後は閣僚級の米中協議などを通じて米中通商協議への進展期待が高まったことや、英国の合意なきEU（欧州連合）離脱への懸念が後退したことなどが好感され、月間では大幅上昇となりました。
（先進国株式）先進国株式市場は上昇しました。月初は、欧米の軟調な経済指標を受けた世界景気減速懸念を背景に下落しました。しかし、その後は英国の合意なきEU離脱懸念の後退や、米中通商協議の進展期待がサポートとなって反発し、中旬に発表された企業決算がおおむね良好であることも相まって、月後半に上昇に転じました。
（新興国株式）新興国株式市場は上昇しました。米中通商協議の進展期待が高まったことなどから、中国を中心に全体的に買われました。インドは法人税率の引き下げが好材料となり堅調でした。堅調なエネルギー価格を受けてロシアも買われ、台湾もハイテク株がけん引する形となりました。一方、タイは、米国の特恵関税制度の適用が一部廃止されたことや、バーツ高が嫌気されて軟調でした。トルコもトルコ軍のシリアへの侵攻が嫌気されて売られました。
（国内リート）
国内リート市場は6カ月連続で上昇しました。上旬に国内外で長期金利が低下するなか国内リート市場は上昇しました。その後、長期金利は上昇に転じたものの底堅い推移が続きました。2019年に入ってから、東証REIT指数（配当込み）の月間リターンは4月の下落を除き上昇しており、安定的な上昇基調が継続しています。
（先進国リート）
海外リート市場は総じて堅調な展開となりました。米国は、米中通商協議の進展期待や利下げ継続観測などを好感して、堅調に推移しました。欧州では、ECB（欧州中央銀行）による金融緩和政策や、英国のEU離脱に対する懸念が緩和されたことを受け、英国やフランス中心に上昇しました。アジア・オセアニアでは、デモの影響が懸念された香港中心に総じて上値の重い展開となりました。
（先進国債券）
先進国債券市場は下落（金利はおおむね上昇）しました。米中通商協議において、10月の関税引き上げ延期を含む合意がなされたことから、市場のリスク選好度が強まり、金利は上昇しました。また、英国のEU離脱において再度延期が決定されたことも金利上昇の要因となりました。
（新興国債券）
米ドル建て新興国債券に関しては、スプレッド（米国債との利回り格差）は縮小傾向となりました。各国中央銀行の金融緩和的な姿勢が金利低下圧力となり、多くの国で金利が低下したことがスプレッド縮小要因となりました。ロシアでは下旬に中央銀行が市場の予想以上の幅で利下げを実施したことなどを背景に、ブラジルでは年金改革法案の成立が好感されたことなどから、メキシコではインフレ率の低下などから金融緩和期待が高まり、金利は低下しスプレッドは縮小しました。
（為替）
為替市場では、円安となりました。米中通商協議や英国のEU離脱への懸念が後退したことなどから、市場のリスク選好度が強まり、円安となりました。
新興国通貨は、米国から新興国へ資金が移動する流れとなったことで、対米ドルで上昇しました。エネルギー価格が堅調なことからロシア・ルーブルやブラジル・レアル、経常収支の黒字拡大を受けてタイ・バーツが買われました。円は、米中通商協議に対する期待の高まりなどからリスクテイクの動きが強まったことを受けて、対米ドルで円安となりました。結果として、円は対新興国通貨でも円安となりました。

組入ファンド（為替ヘッジなし）と為替の価格の推移
180
170

先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
先進国REITファンド
米ドル/円

組入ファンド（為替ヘッジありおよび国内資産）の価格の推移

170

160
150

国内株式ファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
国内REITファンド

150

140
130

130

120
110

110

100
90
2016/6/27 2016/12/21 2017/6/19 2017/12/12 2018/6/11 2018/12/3 2019/6/7

90
2016/6/27 2016/12/21 2017/6/19 2017/12/12 2018/6/11 2018/12/3 2019/6/7※ファンド設定日を基準として指数化しています。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

5/8

≪各コースの資産・通貨別構成と基準価額の比較≫
資産別組入ファンド比率（純資産比）
安定タイプ
コールロー
ン、その他
1.0%

成長タイプ

国内株式
3.2%

先進国株式
3.2%

コールロー
ン、その他
1.0%

新興国株式
3.2%

国内株式
8.3%

国内REIT
4.9%

先進国債券

先進国株式
8.3%

先進国債券

先進国REIT
4.9%（為替ヘッジあり）
33.1%

新興国株式
8.2%新興国債券（為替ヘッジ（為替ヘッジあり）
53.1%

国内REIT
12.3%

新興国債券あり）26.6%（為替ヘッジあり）
16.4%

先進国REIT12.3%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。

通貨別構成（純資産比）
安定タイプ
シンガポー
ル・ドル,
0.2%
豪ドル,
0.3%
ユーロ,

成長タイプ
英ポンド,
カナダ・ドル,
0.1%
0.2%

香港ドル,
0.1%

その他,
1.0%

0.6%
米ドル,
8.6%

英ポンド,
シンガポー
カナダ・ドル,
0.5%
ル・ドル,
0.5%
豪ドル,
0.4%
0.8%

ニュージーランド・ドル,
0.0%

ユーロ,
2.3%

香港ドル,
0.3%
ニュージーラその他,
1.0%

ンド・ドル,
0.0%

米ドル,
23.0%

日本円,
71.1%

日本円,
88.9%

※大和投資信託のデータを基にワイエムアセットマネジメントが計算しています。
※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

基準価額（分配金再投資）の比較
11,75011,500※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

当初設定日（2016年6月24日）～2019年10月31日
安定タイプ
成長タイプ

11,250基
準価額（円）

11,00010,75010,500
10,25010,000
9,750
9,500
設定時

2016/11/17

2017/4/12

2017/9/4

2018/1/30

2018/6/22

2018/11/13

2019/4/11

2019/9/6※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

6/8

≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的●内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
ファンドの特色
1． 複数の投資信託証券への投資を通じて、主として内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資します。
2． 各資産への投資比率が異なる「安定タイプ」と「成長タイプ」の２つのタイプから選択できます。
3． 山口フィナンシャルグループの運用会社であるワイエムアセットマネジメント株式会社がファンド運用を行ないます。
4． 内外の債券、株式およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」
です。
・各ファンドの略称としてそれぞれ次を用いることがあります。
YM アセット・バランスファンド（安定タイプ）：「安定タイプ」
YM アセット・バランスファンド（成長タイプ）：「成長タイプ」
・各ファンドの総称を「YM アセット・バランスファンド」とします。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

≪投資リスク≫● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、公社債の価格変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

≪ファンドの費用≫
お客さまが直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料ありません。

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用の総額は、毎日、信託財産の純資産総額に対して次に掲げる率運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）投資対象とする
投 資 信 託 証 券
実質的に負担する運 用 管 理 費 用
その他の費用・手数料

安定タイプ

成長タイプ

年率 1.1275％（税込）

年率 1.2375％（税込）

年率 0.209％（税込）～年率 0.330％（税込）

年率 0.209％（税込）～年率 0.330％（税込）

年率 1.406％程度（税込）＊

年率 1.510％程度（税込）＊

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

＊実際の組入状況等により変動します。
※ 手数料等の合計金額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメント株式会社により作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。



投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すもの
ではありません。



当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► ワイエムアセットマネジメント株式会社
083-223-7124（営業日の 9:00～17:00）
当社ホームページ► http://www.ymam.co.jp/≪販売会社≫
加入協会
販売会社（業態別、50音順）（金融商品取引業者名）

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第117号○○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第12号○○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第6号○○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

上記の販売会社については今後変更となる場合があります。また、新規のご購入の取り扱いを行っていない場合がありますので、各販売会社にご確認ください。

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