令和３年度
８０２０公募研究報告書抄録

１. 歯科口腔外科医療従事者における SARS-CoV-2 抗体保有率の多施設疫学調査

菅野勇樹、古賀陽子、小林真左子、里見貴史

ペ－ジ
1

２．妊婦の血中ビタミンDが胎児期の歯の形成に与える影響の解明

武藤麻未、中西康、佐藤嘉晃
３．透析患者におけるオーラルフレイル：有病率の把握と栄養状態との関連の解明

岩崎正則、平野浩彦
４．口腔機能低下症患者における口腔機能管理の実施効果

真柄仁、小貫和佳奈、辻村恭憲、井上誠
５．口腔機能の改善は高齢者における動脈硬化リスク改善に寄与するのか？

長谷川陽子、玉城加代子、澤田隆、岸本裕充、小野高裕、新村健

2

3

4

5

６．インプラント治療は高齢者の口腔機能を改善し認知機能を維持させるか？
中川晋輔、黒﨑陽子、大野彩、三野卓哉、荒川光、小山絵理、逢坂卓、水口一、大野充昭、前川賢治
口腔インプラント学会研究推進委員会：窪木拓男、會田英紀、澤瀬隆、鮎川保則、秋山謙太郎、

6

大島正充、佐藤祐二、佐藤洋平、廣安一彦、山田陽一、阪本貴司、宮崎隆
７．多職種連携医療における動画を用いた口腔内評価の有効性の検証

鈴木啓之、日髙玲奈、中川量晴、戸原玄、水口俊介、古屋純一
８．人工知能による食事摂取量および栄養摂取量計測システムの開発

玉田泰嗣、佐々木誠
９．歯科訪問診療に対する新型コロナ感染拡大の影響と問題点

萩原芳幸、米山武義
10．フッ化ジアンミン銀の黒変を指標とした根面う蝕治療の臨床的評価

二階堂 徹、高垣智博、日下部修介、村瀬由起、鶴田はねみ11．唾液ATP測定検査を用いた高齢者における根面う蝕リスク評価の構築

半場秀典、石塚久子、中村圭喜、村松敬

7

8

9

10

11

12．20～40 歳代の労働者を対象としたナッジを活用した漫画冊子配布による予防歯科行動促進プログラムのプロセス評価

12

後藤理絵、竹林正樹、関根千佳、福田洋

13．COVID-19関連ECMO患者の定量的口腔内状況把握と口腔衛生管理が転帰に及ぼす影響
近藤誠二、吉野綾、仲村佳彦、石田晋太郎、高田徹

13

14．唾液の新型コロナウイルスワクチン免疫持続性およびワクチンによって変化するマイクロバイオームの探索

14

植原治、安彦善裕、長澤敏行、三浦宏子

15．顎関節症に影響するメンタルヘルス要因の検討
森菜安奈、島津明人、上木耕一郎

16．口腔真菌叢の変化が口腔粘膜炎に及ぼす影響の解析
川邊睦記、堀井宣秀、岸本裕充

1516

令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-1-01）
研究課題: 歯科口腔外科医療従事者における SARS-CoV-2 抗体保有率の多施設
疫学調査
研究者名：菅野 勇樹，古賀陽子 1，小林真左子 2，里見貴史 2，
所属：1. 東京女子医科大学

歯科口腔外科学講座

口腔顎顔面外科学分野

2. 日本歯科大学生命歯学部 口腔外科学講座【背景・目的】2019 年 12 月，中国の武漢市において新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を原因とした新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が報告され，世界中に急速に拡大し 2020 年
3 月には世界保健機関によってパンデミックとして認定された．
歯科・口腔外科領域はその感染リスクが高いといわれていることから，われわれの昨年度のワクチン接種前の SARS-CoV-2 抗原・抗体保有率調査に引き続き，ワクチン接種後の歯科口腔外科医療従事者の SARS-CoV-2 スパイクタンパク質（S タンパク）およびヌクレオカプシドタ
ンパク質（N タンパク）抗体保有率を評価する．そして，歯科・口腔外科診療プロトコールを確立し，医療従事者と患者の両者が安心して治療を行える体制を構築することを目的とする．
【方法】東京女子医科大学（倫理審査承認 No , 2020-0042）,および日本歯科大学(倫理審査承認 No,NDUH-RINRI2020-17, No,NDU-T2020-44)の倫理委員会の承認後，2021 年 1 月に両大学の歯科口腔外科従事者（歯科医師，歯科衛生士，看護師，歯科技工士，医療事務員）に同意説明文書を用いて説明し同意を得られた者（原則として 3 回目ワクチン接種前）を対象とした．
【結果・考察】本研究の全検体 59 例のうち，S-IgG 陽性検体は延べ 50 検体であり抗体保有率は 85％であった．59 例中 56 症例において，2 回目接種より 8 か月が経過しており，ワクチ
ンによって獲得した抗体が経時的に消失してきていていることが示唆された．本調査においては，S-IgG 抗体価 10SU/ml を抗体陰性と判定したが，陰性化のリスク因子が年齢（本研究では32 歳以上）であることが，単変量解析および多変量解析にもおいても示された．
この 1 年間において新規に N-IgG 陽性となった歯科口腔外科医療従事者は認めなかった．すなわち，この 1 年間は両大学とも新たな感染者はいなかったといえる．東京都の累計感染者数
が 2022 年 5 月現在約 150 万人（/1396 万人=11%）であるのに対して，本研究では累積感染者数は 4 人（/59 人=6.8%）であった．このことは，特にリスクが高いといわれている歯科口腔外科治療において，両施設の感染対策が適切であったことを示唆している．また，各職員個人個人の日常の行動も，一般の人々と比較して適切であったといえる．現在までと同様の診療体制を今後も同様に継続することで安心した医療が患者に提供できると考えられた．また，ことことを広く国民に周知することにより，いわゆる“受診控え”によって患者自身の判断で治療を中断し症状が悪化し，歯科口腔保健の機会損失によって全身の健康が損なわれることの内容に歯科会からも発信していくことが重要であると考えられた．

1

令和３年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-1-02）
研究課題：妊婦の血中ビタミン D が胎児期の歯の形成に与える影響の解明
研究者名：武藤 麻未、中西 康、佐藤 嘉晃
所属：北海道大学 歯学院 歯科矯正学教室【背景・目的】
ビタミン D は硬組織の生成に欠かせない栄養素である。しかし、日照時間の減少や食生活の変化が生
じ女性の血中ビタミン D の大幅な減少が生じていると考える。ビタミン D は骨代謝に関与し、硬組織の発生に影響を及ぼす。そのため、母体からの栄養を受けて育つ胎児では母体のビタミン D 濃度の影
響が強く出ると考えられる。
そこで、本研究では胎児の歯の形成期の母体血中ビタミン D 濃度を計測し、う蝕や形成不全の罹患率の調査、および乳歯の形態的、組織的、機械的な特徴を評価を行い、胎児の歯の形成に対して影響を及ぼす母体の血中ビタミン D 濃度の閾値や、歯の形成に対する影響を明らかにする。これらの結果を公表および、啓蒙を広く行うことで、歯を喪失する 2 大原因の一つであるう蝕を歯の形成という根本的な段階から予防することが可能となり、子供の健康への寄与のみならず、厚生労働省が推進する健康長寿に必須とも言われる 8020 運動へ大きく貢献できると考える。
【方法】
本研究は環境省の主導する子供の健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）の北海道ユニット
センター(UC)参加協力し、北海道ユニット独自の調査として、母体ビタミン D の計測、参加者からの第一乳臼歯の回収および回収乳歯の解析を行った。
【結果】
母体ビタミン D について 206 人分の計測を行った。厚生労働省のビタミン D 判定基準は、血清 25OHビタミン D 濃度が 30ng/ml 以上をビタミン D 充足状態、血清 25(OH)D 濃度が 20ng/ml 以上 30ng/ml 未
満をビタミン D 不足、血清 25OH-ビタミン D 濃度が 20ng/ml 未満をビタミン D 欠乏と定めている。今回計測した妊娠中期〜後期のビタミン D（ＬＣ－ＭＳＭＳ法）は、充足は 2%以下、不足と欠乏を合わせると 98%にもなった。さらには、血清 25OH-ビタミン D 濃度が 5.0 未満と著しく低位な妊婦も 4 名確認された。
乳歯の回収については、現在、280 人に対して回収キットを送付して、103 人より乳歯の回収を行なっている。う蝕の本数は 18 本、治療歯の本数は 22 本と 2016 年の厚生労働省が発表した８歳児の dft
指数 1.7 より高い値を示した。
【考察】
乳歯を回収できた参加者は、乳歯から永久歯への交換が早かった参加者に限られるため、血中ビタ
ミン D を測定できたグループと整合されていない。これよりビタミン D と乳歯との関連について所見を得られ得ることができなかった。
しかし、今回の調査ではほとんどの妊婦血中ビタミン D 濃度が目標値に届いていないという結果であった。近年、エナメル質形成不全や矮小歯、先天性の欠如歯など歯科臨床で多く認めることもあり、これらの歯の形成期の障害とビタミン D 濃度との関連について、今後は口腔内診査も含めて調査を継続する予定である。
2

令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録 (採択番号：21-2-03)
研究課題：透析患者におけるオーラルフレイル：有病率の把握と栄養状態との関連の解明
研究者名：岩崎正則、平野浩彦
所属：東京都健康長寿医療センター研究所
我が国の透析患者は高齢化が進んでいる。高齢透析患者の健康寿命の延伸が大きな課題となっている。透析を実施すると体からアミノ酸が失われ、体蛋白 (主に筋肉) の崩壊につながる。またエネルギ
ー補給の不足は体蛋白の消耗を加速させる。特に高齢透析患者の場合には栄養障害となりやすい。一方で、透析患者を含む腎機能低下者では歯周病や口腔乾燥などの口腔の問題が多いことが明らかとなっている。我々は、これまでの研究成果と近年の関連分野での知見をもとに、歯・口腔の健康が透析患者の全身に影響を与える経路として、「口腔の疾患や歯の喪失による口腔機能の低下 (オーラルフレイル) が経口摂取状況に影響を与え、結果として透析患者の栄養状態に影響を与える」との経路を設定した 。また、我々は、地域在住高齢者において、オーラルフレイルが低栄養状態と関連すること横断研
究から明らかにしたが、両者の時間的な前後関係は疫学的に十分に明らかになっていない。
以上から、本研究では透析患者および地域在住高齢者を対象とし、①オーラルフレイルの有病率などの実態把握と②オーラルフレイルが栄養状態に与える影響を解明すること、特に地域在住高齢者においては両者の時間的前後関係を明らかとすること、を目的とした。
福岡県内の透析専門病院の 40 歳以上の血液透析患者を対象としたデータベース (159 名) と東京都
健康長寿医療センター研究所が関与する長期コホート (地域在高齢者：東京都板橋区) のデータを収集統合したデータベース (466 名) の 2 つを構築した。血液透析患者の栄養状態に対するオーラルフレイ
ルの影響について、栄養状態 (geriatric nutritional risk index ≥98：栄養リスクなし、92～<98：軽度栄養リスク、92 未満：中等度～重度栄養リスク) を目的変数とし、オーラルフレイルを主要な説明変数とする順序ロジスティック回帰分析を用いて検討した。地域在住高齢者のうち、栄養状態に問題のなかった者 (Mini Nutritional Assessment®-Short Form [MNA®-SF] スコア 12 点以上) を 2 年間追跡した後の低栄養状態の発現 (MNA®-SF スコア 12 点未満) を把握した。低栄養状態の発現に対するオーラルフレイルの影響について、低栄養状態発現を目的変数とし、オーラルフレイルを主要な説明
変数とするロジスティック回帰分析を用いて検討した。
データを解析することで以下の知見を得た。


血液透析患者ではおよそ 3 人に 2 人がオーラルフレイルまたはプレオーラルフレイルであり、口腔機能低下の頻度が高い。



血液透析患者におけるプレオーラルフレイル・オーラルフレイルは栄養状態が悪いことと関連している可能性がある。



地域在住高齢者において、オーラルフレイルに該当することは、その後の低栄養発現のリスク因子である。
今後は、血液透析患者におけるサンプルサイズを増やすとともに一般化構造方程式モデリング等を用いながら、透析患者の口腔機能が栄養状態に与える影響のさらなる解明に努めていきたい。

3令和３年度 ８０２０公募研究報告書 抄録（採択番号：21-2-04）
研究課題：口腔機能低下症患者における口腔機能管理の実施効果
研究者名：真柄 仁 1)，小貫和佳奈 2)，辻村恭憲 2)，井上 誠 1，2)
所属： 1)新潟大学医歯学総合病院 摂食嚥下機能回復部
2)
新潟大学医歯学総合研究科 摂食嚥下リハビリテーション学分野
I 緒言
口腔機能低下症（以下，低下症）の検査および診断の臨床は拡大しており，我々はこれまでに当院歯科外来初診患者の低下症診断の実態を報告した（Onuki et al. J Oral Rehabil. 48(10):1173-1182,
2021）．本研究では，病院歯科外来初診患者に対する低下症診断後の管理指導や再評価結果を検討することを目的とした．

II 方法2019 年 6 月～2021 年 8 月に新潟大学医歯学総合病院歯科外来に初診した 65 歳以上の患者のうち，低下症の初回評価を実施に同意を得た患者 273 名に初回評価を実施した．このうち，低下症に該当となった患者に対しては，日本老年歯科医学会が推奨するリーフレットを用いた口腔機能管理を行い，また歯科外来にて必要な歯科治療を実施した．初回評価から 6 か月以降に当院歯科に通院継続している患者に対して再評価を実施した．

Ⅲ 結果と考察初回評価では 273 名の患者のうち 86 名（31.5％）が低下症と診断され，その後の低下症の管理，および再評価を受けた 42 名の患者（中央値 76 歳，女性 31 名）を解析対象とした．42 名の患者のうち 19
名（42.9％）が再評価で低下症から非該当となり（以下，改善群），23 名（57.1％）は再評価で低下症
再該当と診断された（以下，再該当群）．
7 つの項目の検査数値の改善を比較検討すると，42 名全体では，TCI（p = 0.027），咬合力（p < 0.001），
舌口唇運動機能の/pa/（p = 0.025），咀嚼機能（p = 0.026）および嚥下機能（p = 0.011）に差が認められた．低下症改善群と再該当群別に検討すると，特に低下症改善群 19 名については，TCI（p = 0.049），
咬合力（p < 0.001）が有意に改善していた．更に初回評価から再評価への改善値を比較したところ咬合力（p = 0.021）のみ改善群と再該当群の間に有意差が認められた．従って，低下症の回復に寄与す
る主な要因は咬合力改善であると考えられた．

Ⅳ 結論
本研究は，病院歯科初診患者における口腔機能低下症の診断を受けた患者に対し，口腔機能低下症の管理および指導を行うことによって回復できることを明らかにした．この回復に寄与する最も重要な要因 1 つは，咬合力の改善であると考えられた．

4

2021 年度 8020 公募研究報告書報告書 抄録
研究課題：口腔機能の改善は高齢者における動脈硬化リスク改善に寄与するのか？
研究者名：長谷川陽子 1，2、玉城加代子 3、澤田隆 4、岸本裕充 2、小野高裕
1、新村健 3所属：
1．
新潟大学大学院医歯学総合研究科包括歯科補綴学分野
2．
兵庫医科大学歯科口腔外科学講座
3．
兵庫医科大学内科学総合診療科
4．
兵庫県歯科医師会
概要：⾼⾎圧は咀嚼障害による栄養不良と関連しており、⾼齢者の全⾝の健康を低下させる。本
研究では，⼝腔衛⽣と⾎圧の関係において栄養状態が果たす役割について検討した．⽇本の丹波篠⼭地区に在住する農村地域に居住する⾃⽴した 65 歳成⼈ 894 名がこの研究に参加した。⾼⾎圧は⽇本⾼⾎圧学会のガイドラインに従って分類した．⼝腔内の状態は，残存⻭数，咬合⼒，⾅⻭部咬合⽀持，咀嚼能⼒，⼝腔⽔分，⼝腔内細菌量により評価した．⾷事摂取量は，簡単な⾃記
式⾷事歴質問票を⽤いて評価した．⾼⾎圧の関連因⼦として，Mann-Whitney U，カイ⼆乗，
Kruskal-Wallis 検定およびロジスティック回帰分析を⽤いた．
その結果，正常⾎圧が 30.9％，⾼⾎圧が 23.8％，既往歴ありまたは治療中が 45.3％で認められた。⾼⾎圧と有意に関連する因⼦は，年齢，肥満度，⾅⻭部咬合⽀持の状態，⾷塩摂取量および野菜摂取量に関連するナトリウム-カリウム⽐であった．⾅⻭部咬合⽀持がそうしつした参加者
は、⾼⾎圧のリスクが有意に⾼かった（オッズ⽐＝1.72）。本研究により，⼝腔衛⽣と⾼⾎圧の関連性が⽰唆されるとともに，⾅⻭部の咬合⽀持の喪失が栄養摂取状況に影響する可能性が⽰
唆された．

5

令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-02-06）
研究課題：インプラント治療は高齢者の口腔機能を改善し認知機能を維持させるか？
研究者名：中川晋輔 1)，黒﨑陽子 1, 2)，大野 彩 1, 2)，三野卓哉 3)，荒川 光 4)，小山絵理 1)，逢坂 卓
1)，水口 一 1)，大野充昭 1, 5)，前川賢治 3)；口腔インプラント学会研究推進委員会：窪木拓男 3)，會田英紀 6)，澤瀬 隆 7)，鮎川保則 8)，秋山謙太郎 1)，大島正充 9)，佐藤祐二 10)，佐藤洋平 11)，廣安一彦 12)，
山田陽一 13)，阪本貴司 14)，宮崎 隆 10, 15)
所属： 1)岡山大学病院

歯科・口腔インプラント科部門，2)岡山大学病院

3)

新医療研究開発センター，4)

岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 インプラント再生補綴学分野， 岡山大学歯学部（臨床准教授），

5)

岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 分子医化学分野，6)北海道医療大学歯学部 高齢者・有病者歯科学分野，7)長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科 口腔インプラント学分野，8)九州大学歯学研究院 イ
ンプラント・義歯補綴科，9)徳島大学大学院医歯薬学研究部 顎機能咬合再建学分野，10)昭和大学歯学部

高齢者歯科学講座，11)鶴見大学歯学部

有床義歯補綴学講座，12)日本歯科大学新潟生命歯学部

口腔インプラント科，13)大阪歯科大学 口腔インプラント学講座，14)口腔インプラント学会（学術担当常務理事），15)口腔インプラント学会（理事長）【目的】口腔インプラント治療が，他の補綴治療と比較して口腔関連 QOL にどのような影響を及ぼす
かは徐々に明らかになってきたが，本治療の経過期間中の認知機能の変化を評価した報告は少ない。
本研究では，口腔インプラントもしくはブリッジ，床義歯治療を受けた患者を対象に，治療前，治療直後および治療 1 年後の口腔関連 QOL を測定し，治療直後の口腔関連 QOL 変化を比較するとともに，各種治療によって機能回復を図った患者の歯の残存状況ならびにトラブルの発生状況や認知機能低下の兆候の有無を明らかにすることとした。
【方法】目的対象 454 名のうち，治療直後の質問票が回収できなかった 56 名を除外した 398 名（平均年齢 59.6±14.0 歳，男/女：135/263 名，口腔インプラント/ブリッジ/床義歯群：75/192/135 名）を追跡対象とし，さらに治療 1 年後の調査が実施できなかった 68 名を除外した 330 名（平均年齢 61.0±
12.8 歳，男/女：105/225 名，口腔インプラント/ブリッジ/床義歯群：62/156/112 名）を解析対象とした。治療法別の解析対象の治療前，治療直後および治療 1 年後の口腔関連 QOL 得点の比較には SteelDwass 検定を用いた。対象補綴装置の累積生存率は Kaplan-Meier 法を用いて算出し，Log-rank 検定を用いて治療法別に比較した。本研究は岡山大学大学院医歯薬学総合研究科疫学研究倫理審査委員会の承認を得て行った（承認番号 628）。
【結果】口腔インプラント群，ブリッジ群，床義歯群のいずれにおいても，治療直後の口腔関連 QOL は治療 1 年後も維持されていた（口腔インプラント群：治療直後 vs 治療 1 年後：p=0.72，ブリッジ群：
治療直後 vs 治療 1 年後：p=0.19，床義歯群：治療直後 vs 治療 1 年後：p＝0.95）。対象補綴装置の 1 年
累積生存率を比較した結果，口腔インプラント群で 98.4%，ブリッジ群で 98.7%，床義歯群で 85.7%であった。また，治療終了後に認知症関連兆候を示した対象はいずれの治療法においても認められなかった。
【結論】いずれの治療法においても治療直後の口腔関連 QOL は治療 1 年後も維持されていることが示唆された。また，認知症関連徴候を認めた患者はどの治療群においても認められなかった。

6

令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-3-07）
研究課題名：多職種連携医療における動画を用いた口腔内評価の有効性の検証
研究者名：鈴木啓之 1，日髙玲奈 2，中川量晴 3，戸原 玄 3，水口俊介 1，古屋純一 4
所属：1．東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 高齢者歯科学分野
2．東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 地域・福祉口腔機能管理学
分野
3．東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 摂食嚥下リハビリテーショ
ン学分野
4．昭和大学歯学部 高齢者歯科学講座【緒言】
医科歯科連携においては，マンパワーの観点から，限られた医療資源を有効に活用できるようなシ
ステムの確立が必要とされていると考えられる．そこで我々は，医療の現場においても導入が進んでいるスマートデバイスを利用した口腔内評価の有効性の検討を目的として，ベッドサイドでの口腔環境評価とタブレットにより撮影した口腔内動画での口腔環境評価との比較研究をもとに多職種が利用可能な口腔内動画撮影マニュアルを作成し，その有効性を検討した．本研究は東京医科歯科大学歯学部倫理審査委員会の承認を受けて行った（承認番号 D2016-077）．
【方法】
スマートデバイスを利用した口腔内評価研究は 2020 年 7 月から 2022 年 1 月までの間に，栄養管理目的で東京医科歯科大学病院 Nutrition Support Team (NST)へ依頼となった入院患者のうちデータに不備のない 57 名（男性：43 名，女性 14 名，平均年齢 69.2±13.8 歳）を対象に，Oral Health Assessment
Tool (OHAT)に基づく，ベッドサイドにおける口腔環境評価（OHAT-B），タブレット端末を用いて歯科医師が撮影した口腔内動画による口腔環境評価（OHAT-VD）の一致度を検討するとともに，その結果から作成した口腔内動画撮影マニュアルに基づき管理栄養士が撮影した口腔内動画による口腔環境評
価の有効性を評価するために，2022 年 2 月から 3 月までの間に，東京医科歯科大学病院 NST へ依頼となった入院患者 5 名（男性 3 名，女性 2 名，平均年齢 67.0±6.0 歳）を対象として，OHAT-B と口腔内動画撮影マニュアルに基づき管理栄養士がタブレット端末を用いて撮影した口腔内動画による口腔環境評価（OHAT-VNm）の一致度を検討した．
【結果】
OHAT-B 総合点は平均 4.3±2.6，中央値 4.0，OHAT-VD 総合点は平均 4.3±2.4，中央 4.0 であり，
OHAT-B と OHAT-V の級内相関係数は，0.872（0.793-0.923）であった．また，OHAT-B と OHAT-VNmの下位項目における一致率はそれぞれ，口唇が 100%，舌が 80%，歯肉・粘膜が 80%，唾液が 100%，
残存歯が 100%，義歯が 100%，口腔清掃が 100%，疼痛が 100%であった．
【考察】
撮影条件や必要な撮影部位を明確にした口腔内動画撮影マニュアルにより，口腔環境評価が可能な動画を撮影可能であることが示唆され，多職種に対してマニュアルを普及させることにより，将来的な遠隔口腔評価システムを確立に繋がる可能性が示唆された．

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令和３年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-3-08）

研究課題：人工知能による食事摂取量および栄養摂取量計測システムの開発
研究者名：玉田泰嗣 １ ），佐々木誠 ２ ）所属：１）長崎大学病院
２）岩手大学【背

特殊歯科総合治療部・摂食嚥下リハビリテーションセンター

理工学部

システム創成工学科

景】先進国においても，入院患者の 20～60％が栄養不良であったと報告されており，その多くは高齢者である．超高齢社会の日本において，入院患者，施設入所者および在宅高齢者の栄養状態に関する問題は喫緊の課題であり，日々の食事摂取量の正確な記録は，栄養状態をコントロールするために重要である．また，摂食嚥下機能の低下によりペースト食を摂取している患者は，栄養状態のコントロールを必要とする場合が多い．本研究では，看護師等が目測で行っている食事摂取量の測定を自動化するシステムの開発を目的とした．
【方法】本システムは，複数の食器をのせたトレー，トレーを設置する撮影 BOX，食器の位置と残菜量を推定するための 3D 深度カメラ（RealSense 435i）により構成した．次に，食器を載せたトレーを撮影 BOX に入れ撮影した．食事摂取量は，トレーに対する食器の種類と位置を自動検出した後，各食器の中心部の深度情報から，残菜量を推定することで算出した．食器は，形状や深さの異なる 5 種類とした．内容物は，食器の用途に合わせて，5 種類のペースト食（キューピー株式会社，やさしい献立，主食：なめらかごはん，おかず：鮭と野菜，かぼちゃ，グリンピース，デザート：りんご）とした．各食器のサイズに合わせて，100 ml または 200 mlのペースト食を盛りつけた．その後，内容物を 10 ml ずつ減らしながら，残菜量を推定した．
【結果】

食器を載せたトレーと推定結果
・トレー上のどの位置に各食器を配置しても，種類と位置を誤検出することはなかった．
・透明でゼリー状のデザートは，正しい深度情報を得られなかった．
・主食とおかずは，残菜量を平均誤差 4.0 ml の精度で推定可能であった．
今後は，RGB 画像情報等の学習により，内容物を推定し栄養摂取量の推定へと繋げる．
【結論】本研究で用いた手法は，食事摂取量の簡便かつ高精度な測定方法としての有効性が示唆された．
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令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-4-09）
研究課題：歯科訪問診療に対する新型新型コロナ感染拡大の影響と問題点
研究者名：萩原芳幸 １ ），米山武義 ２ ）所属：日本大学歯学部歯科補綴学第Ⅱ講座 １ ）， 静岡県開業 ２ ）目的：2020 年春から日本国内に拡大した新型コロナ感染症（COVID-19）により歯科医療も多大な影響を受けた．歯科訪問診療（訪問診療）の対象は高齢者が多く，感染リスクを鑑みて訪問自体を見合わせた例が多数報告されている．この流れの中で訪問診療が COVID-19 により，どのような影響を受けたのかの報告は無い．今回，訪問診療の中止・中断の実態やそれに伴う患者の口腔内および全身状態変化について調査を行った．
研究方法：
関東信越厚生局ホームページの訪問診療医リスト（東京都，神奈川県，千葉県，埼玉県）から無作為抽出した 1500 名に対して郵送アンケート形式で，COVID-19 が訪問診療に与えた影響について以下の調査を行った．①訪問診療の基本情報，②訪問診療の中断と再開の実態，③感染予防措置の実施状況，④口腔ケアの実施状況，⑤モチベーションや心理的状況変化，⑤訪問
診療再開後の患者口腔内・全身状態変化
結果と考察：
アンケート調査の回答は 322 件で回収率は 21.4％であった．COVID-19 の拡大により訪問診療を中断・中止したのは 1/3 程度で，その決定は歯科医師および患者（家族・施設）の意思が重視された．患者や家族・職員が COVID-19 に罹患した例は 20～35％程度であったが，訪問を行う医療従事者側の感染は非常に少なかった．訪問診療再開時期は集計不可能だったが，①感染者数の減少，②緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の解除状況，③予防接種の完了状況等を参考にする傾向が示された．訪問診療では感染予防が徹底され，防護服・フェイスシールドが大きな役割を担っていた．エアゾールの発生を伴う切削や超音波スケーラーの使用を控えたとの回答も約 44％であった．COVID-19 の拡大が心理的に訪問診療実地に与える影響は少なからず見受けられた．訪問診療に対する協力に関しては歯科衛生士ならびに患者・家族（施設）共に，モチベーション・協力度の低下が 1/4 程度認められた．患者の状況を電話やメールで確認を行ったのは 40％程度であった．訪問診療の中止・中断による患者の全身状態の変化は顕著にみられたとは言い難いが，訪問診療の継続により予防が可能であるとの見解が多かった．
まとめ：
訪問歯科診療の中止・中断を行ったのは回答者の 1/3 程度であり，中止・中断率は想定よりも低かった．訪問時の感染予防措置は最善の策がとられ，医療従事者および患者への安心・安全が配慮されていた．しかし，訪問診療の中断期間においては口腔内衛生状態の悪化，う蝕や歯周病の進行が認められ，訪問診療の中止・中断は患者の口腔内および全身状態には少なからず悪影響を与えていたことが示唆された．
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令和3年度8020公募研究報告書（採択番号：21-5-10）

研究課題：フッ化ジアンミン銀の黒変を指標とした根面う蝕治療の臨床的評価
研究者名：二階堂所

徹、高垣智博、日下部修介、村瀬由起、鶴田はねみ

属：朝日大学歯学部口腔機能修復学講座歯科保存学分野歯冠修復学【目的】
本研究の目的は、高齢者の根面う蝕に対して38％フッ化ジアンミン銀（以下SDFと略す：商品名サホライド、ビーブランド・メディコ-デンタル）を塗布することによる根面う蝕の進行抑制を唾液検査を用いて評価し、さらにSDF塗布による黒変を指標としてう蝕を除去してコン
ポジットレジン修復（CR修復）して経過観察することである。
【方法】
本研究は朝日大学歯学部倫理審査委員会の承認を得て行った（承認番号 32031）。研究対象は、朝日大学医科歯科医療センター・保存科を2021年3月～2022年3月に受診し、根面う蝕を有する高齢者20名である。患者のカリエスリスク評価には唾液検査キット（Salivary Multi Tests,
ライオン、以下SMTと略記）を用い、SDF塗布前と塗布後（次回来院時）に検査を行った。S
DF塗布前後の検査値（むし歯菌・酸性度・緩衝能・潜血・白血球・タンパク質・アンモニア）
について統計学的に解析した（p<0.05）。またSDF塗布による黒変を指標としてう蝕を除去してCR修復し、各ステップを写真撮影して評価した。
【結果及び考察】
被験者は20名（男性15名、女性5名、平均年齢76.5歳）、根面う蝕歯は90本（前歯51本、小臼歯23本、大臼歯16本）であった。SDF塗布前後における唾液検査項目の数値に有意差は認められなかった。SDF塗布前の検査値に対する塗布後の検査値の割合を変化率として計算し、その変動係数を算出した結果、むし歯菌では1.97、その他では0.26-0.67となり、SDF塗布が細菌数の増減に何らかの影響を及ぼすことが示唆された。SDFを象牙質に塗布することによってプラークの付着が抑制されることが報告され、本研究の臨床例からも黒変部周囲において細菌付着の低下傾向が観察されたことから、むし歯菌の数値のばらつきはSDF塗布による細菌付着の抑制によるものと考えた。SDF法によるCR修復の術後不快症状等はなく経過良好であった。
【結論】
1.

SDF 塗 布 前 後 の 唾 液 検 査 値 に 有 意 な 差 は な か っ た 。 一 方 、 SDF 塗 布 後 の 細 菌 数 のば ら つ き が 大 き く 、そ の 要 因 と し て SDF 塗 布 に よ る 細 菌 付 着 の 抑 制 が 示 唆 さ れ た 。

2.

SDF 塗 布 に よ っ て 根 面 う 蝕 部 位 の 黒 変 が 観 察 さ れ 、 黒 変 を 指 標 と し た う 蝕 除 去 後の CR 修 復 は 経 過 良 好 で あ っ た 。

10

令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21−5−11）
研究課題：唾液 ATP 測定検査を用いた高齢者における根面う蝕リスク評価の構築
研究者名：半場秀典、石塚久子、中村圭喜、村松所

敬属：東京歯科大学保存修復学講座【背景】8020 運動以降、80 歳の 50%以上で 20 歯以上の歯を有している一方で高齢者の根面
う蝕の発生率が上昇している。根面う蝕は高齢者の歯の喪失要因の一つとされ、根面う蝕予防や管理の対応が急務である。FDI の目標では、う蝕に対する早期発見や長期管理に重点を置き、う蝕リスク評価ではリスク因子として細菌活動性を評価することが推奨されている。そこで、細菌の活動性を推測する方法として細菌が消費した ATP を唾液から測定する方法に着目した。
高齢者における根面う蝕リスク評価の構築のために、成人および高齢者の根面う蝕の罹患状況を把握するとともに、唾液 ATP 測定検査値と根面う蝕関連因子との関連性を検討した。
【方法】本研究の被験者として、東京歯科大学水道橋病院の来院患者のうち、21 歳から 84 歳までの健常者 35 名を対象とした。倫理審査委員会の承認（1029）を得て実施した。う蝕リス
ク評価フォームに従って問診、口腔内検査（DMF 歯数、露出根面、う蝕根面、修復根面数）を行った。次に唾液 ATP 測定機器（Cariscreen）による歯表面の唾液ふき取り試験を行い、多項目・短時間唾液検査システム（SMT）を用いて唾液検査（う蝕活動性，唾液酸性度，唾液緩衝能、白血球、タンパク質、アンモニア）を行った。年齢、唾液 ATP 値、SMT（6 項目）、DMF
歯数、根面う蝕歯数（3 項目）、Root Caries Index（露出根面に対するう蝕根面と修復根面の比率）の検査値を測定した。21-64 歳と 65 歳以上の群に分け、各検査値の t 検定、全体の検査結果に対して、Pearson の相関分析および「う蝕根面」を目的変数とする重回帰分析を行った。
【結果および考察】被験者 34 名（平均年齢 51.9±19.6 歳）のうち、17 名に根面露出を認め、そのうち 8 名に根面う蝕を認めた。65 歳以上の群は 20-64 歳の群と比較した結果、SMT（う蝕活動性）、Root Caries Index で有意に高い値となった（p<0.05）。相関分析の結果、「唾液 ATP
検査とう蝕根面」（r=636, p<0.01）、「唾液 ATP 検査と露出根面」（r=0.440, p<0.01）などに相関を認めた。重回帰分析の結果、目的変数である「う蝕根面」に対し、選択された説明変数は「露出根面」、「唾液 ATP 検査」、
「酸性」、
「アンモニア」であった。相関分析の結果、唾液 ATP
検査は根面う蝕の発生に関連していると考えられた。重回帰分析の結果、「露出根面」、「唾液
ATP 検査」、「酸性」、「アンモニア」の説明変数が選択されたことから、根面う蝕の発生因子として重要な関連項目とされた。露出根面は年齢とともに露出根面数が増加傾向を認めたことから、唾液 ATP 検査を利用した根面う蝕リスク管理による露出根面の対応が必要であることが明らかとなった。
【結論】以上の結果から、短時間で口腔内の細菌の活動性を検出する唾液 ATP 測定検査値は根面う蝕の発生因子と関連を認めた。根面う蝕を防ぐためには根面露出を防ぐための歯周疾患管理や唾液の酸性傾向を防止する食生活指導が必要であることが示唆された。
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令和 3 年度 8020 調査研究報告書抄録（採択番号：21-5-12）
研究課題：20～40 歳代の労働者を対象としたナッジを活用した漫画冊子配布による予防歯科行動促進プログラムのプロセス評価（日本健康教育学会
研究者名：後藤理絵

1)2)

論文投稿中（現在条件付き採用）），竹林正樹 3) ，関根千佳 1) ，福田洋 4)

所属：1)公益財団法人ライオン歯科衛生研究所，2)帝京大学大学院，
3)青森県立保健大学大学院，4)順天堂大学大学院
20～ 40 歳 代 の 労 働 者 向 け に ナ ッ ジ を 活 用 し た 予 防 歯 科 行 動 促 進 冊 子 作 成 の プ ロ セ ス 評 価を行うことを目的に行った．
本 研 究 で は ，20～ 40 歳 代 労 働 者 の 予 防 歯 科 行 動 促 進 の た め ，ナ ッ ジ を 設 計 し た 職 域 用 漫 画
冊 子 を 作 成 し た ．読 者 像 の 具 体 的 設 定 や ス ト ー リ ー 構 成 ，絵 コ ン テ 作 成 ま で を 行 い ，作 画 は
外 注 し た ．プ ロ セ ス 評 価 と し て 作 成 費 用 と 作 成 担 当 者 の 意 識 の 変 化 ，読 者 の 満 足 度 等 を 調 べ
た ．作 成 費 用 は 実 績 か ら ，作 成 担 当 者 の 意 識 は イ ン タ ビ ュ ー で 把 握 し ，読 者 満 足 度 等 は ナ ッ
ジ群（ナッジ型漫画冊子を配布）と対照群（情報提供型冊子を配布）に無作為に割り付け，
ウェブ調査を行った．
漫 画 冊 子 作 成 費 用 は 約 88 万 円 で ，作 成 後 に 担 当 者 の 意 識 向 上 が 見 ら れ た ．冊 子 の 印 象（ 解
析 対 象：ナ ッ ジ 群 119 人 ，対 照 群 120 人 ）は ，表 紙 は ，「 面 白 そ う 」（ ナ ッ ジ 群 ，対 照 群 の 順に 48.7%，25.8％ ），「読みやすそう」（ 79.0%，48.3％；P <0.001），「イラストが良い」（ 57.1％ ，28.3％；P <0.001），「情報量が多い」（ 26.9％ ，59.2％；P <0.001），「読むのが不快」（ 7.6％ ，18.3％；P =0.013）で ，冊 子 本 編 内 容 の 印 象 と 一 致 傾 向 が 見 ら れ た（ ク ラ メ ー ル 連 関 係 数（ V）
読 み や す い =0.601,不 快 =0.531）.対 照 群 で は 歯 周 病 の 知 識 に 有 意 な 変 化 が な く ，ナ ッ ジ 群 は
有 意 に 増 加 し た ．以 上 か ら ，ナ ッ ジ 型 漫 画 冊 子 は ，読 者 に 好 印 象 を 与 え ，知 識 向 上 に 役 立 ち ，
特に表紙のナッジが重要と示唆された．
本研究にはいつかの限界がある．1 つ目に，ウェブ調査の際に調査項目の回答数に応じて参 加 者 に 付 与 さ れ る ポ イ ン ト が 回 答 者 へ の 経 済 的 イ ン セ ン テ ィ ブ と な り ，回 答 結 果 に 影 響 した 可 能 性 が あ る ．対 照 群 で は ，18.3%が 表 紙 で 不 快 感 を 持 っ た に も 関 わ ら ず ，97.5%が 読 了 した ．こ れ は ，回 答 者 が ポ イ ン ト 取 得 の た め に 読 み 進 め た 可 能 性 を 否 定 で き な い ．今 後 は ポ イ
ント付与といった経済的インセンティブのない状態で調査する必要がある．2 つ目に，本報
告 で は 、今 回 の 冊 子 を 通 じ た 予 防 歯 科 行 動 の 実 践 ま で は 評 価 で き て い な い ．読 者 の プ ロ ケ アやセルフケアの実施状況を併せて調査していくことが望まれる．

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令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-6-13）
研究課題： COVID-19 関連 ECMO 患者の定量的口腔内状況把握と口腔衛生管理が転帰に及ぼす影響
研究者名： 近藤誠二 1) ，吉野所

綾 1) ，仲村佳彦 2) ，石田晋太郎 1) ，高田

徹 3)

属： 1) 福岡大学医学部歯科口腔外科学講座2)

福岡大学医学部救命救急医学講座

3)

福岡大学病院

血液・腫瘍・感染症内科【背景】ECMO （extracorporeal membrane oxygenation）と呼ばれる体外式膜型人工肺は新型コロナウイルス感染症（Coronavirus disease 2019:COVID-19）重症化時の治療の切り札である。口腔ケアは周術期における肺炎発症予防や重症化予防のために有効な支持療法として浸透しつつあるが、ECMO 治療における口腔ケアの影響を検討した臨床研究は少ない。そこで
今回、口腔内衛生状態の客観的データを用い、COVID-19 患者への ECMO 治療の効果との関連性を明らかにすることを目的とした。また近年、救急医療の現場では腸管免疫が注目されるとともに、口腔細菌叢の乱れによって腸内細菌叢 dysbiosis が引き起こされ、全身性に悪影響を及ぼすという「口腔−腸連関」という新規概念が台頭してきている。今回 ECMO 患者における口腔と腸内環境と全身状態の関連性についても評価を行うこととした。
【対象】2020 年 4
月から 12 月までの 9 ヶ月間に福岡大学病院 ECMO センターにて ECMO を適用した COVID-19 患者。【方法】カルテより性別、年齢、Body Mass Index(BMI)、残存歯数、加療期間、転帰を調査した。また、口腔内状態として口腔アセスメントシート（舌、歯肉など全 8 項目：1〜３点
高値ほど悪化）より算出した OAG-F スコア、腸内状態としてブリストルスケール（BS）、全身状態として好中球数―リンパ球数比（NLR）を調査した。これらについて、統計学的検討を行った。【結果】 ECMO センター退室時に生存していた群では有意に OAG-F スコアが低下するのに対し、死亡群では有意に上昇していた。重回帰分析を行ったところ ECMO センターの転帰はOAG-F スコアの上昇の独立因子であり、ECMO 適用日数は関連しないことが判明した。OAG-F ス
コアと BS、NLR と BS、OAG-F スコアと NLR のいずれについてもそれぞれが正の相関を示した。
【考察】ECMO 治療を受けた COVID-19 患者では生存群と比較して、死亡群では歯肉をはじめとした口腔内状態の悪化が見られ、口腔内状態の悪化が ECMO 治療における死亡率と関係していることが明らかとなった。また、ECMO 治療において口腔内状態と腸内状態の悪化、全身性
免疫機能の低下が相関することが示された。COVID-19 に関しても、口腔内状態の悪化が予後や全身免疫の変化と関連し、口腔―腸連関が存在することが示唆された。口腔衛生管理は、隔離環境でも初療段階から簡単に開始できる方法でありながら、重症化予防にも最大限寄与できる方法であり、感染症治療においても簡便かつ重要な支持療法といえる。これは将来新たに未知の感染症に遭遇した場合にも役立つ知見であるといえるだろう。

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令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号 21-6-14)
研究課題：唾液の新型コロナウイルスワクチン免疫持続性およびワクチンによって変化するマイクロバイオームの探索
研究者名：植原 治 1)，安彦善裕 2)，長澤敏行 3)，三浦宏子 1)
所属：1) 北海道医療大学 歯学部 口腔構造・機能発育学系 保健衛生学分野
2)

北海道医療大学 歯学部 生体機能・病態学系 臨床口腔病理学分野

3)

北海道医療大学 歯学部 総合教育学系 臨床教育管理運営分野【目的】
口腔は，SARS-CoV-2 による新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の重要な感染経路の１つであり，感染者では唾液中に高濃度でウイルスが存在している．わが国でも COVID-19 ワクチン接種が開始され．これまでに，ワクチン接種による口腔細菌叢の変化について全く検討されていない．そこで本研究では，被験者からワクチン接種前後で唾液を採取し，ワクチン接種に伴う口腔内細菌叢変化を探索した．
【方法】
1)

口腔内診査：はじめに被験者には研究目的を十分に説明し，書面による同意を得た．歯科疾患の指標は，
DMF 指数および CPI を用いた．対象者は，北海道医療大学病院および北海道医療大学歯学部の教職員 40
名とした．

2)

唾液の採取：COVID-19 ワクチン接種前，1 回目の接種 3 週間後，2 回目の接種 3 週間後に唾液を遠沈管に採取し，各測定まで-80℃フリーザーで保管した（Fig. 1）．

3)

唾液中口腔内細菌叢の測定：唾液から DNA を抽出し，次世代シーケンサーを用いて 16SrRNA 細菌叢解析を行った．解析には QIIME2 を用い多様性と ANCOM 解析，PICRUSt2 を用いて機能予測解析を行なっ
た．

【結果】
1)

歯科疾患指標：COVID-19 ワクチン接種によって，DMF 指数および CPI に変化は認められなかった．

2)

細菌叢解析：COVID-19 ワクチン接種によって，口腔細菌の多様性を増加させることが明らかになった，また，ANCOM 解析から Bacteroides 属を低下させる可能性もあることが明らかになった．

3)

機能予測解析：COVID-19 ワクチン接種によって，細菌の糖代謝を上昇させる遺伝子機能変化が確認された．

【結論】
COVID-19 ワクチン接種によって，口腔細菌叢の多様性が増加すること，う蝕や歯周病の原因となりうる口腔細菌の変化がないこと，歯科疾患指標に変化が認められなかったことから，COVID-19 ワクチン接種は，口腔の健康に悪影響を及ぼさず，むしろ良好な状態にする可能性がある．

※本研究は，Uehara O et al. Alterations in the oral microbiome of individuals with a healthy oral environment following
COVID-19 vaccination. BMC Oral Health. 2022. doi.org/10.1186/s12903-022-02093-6.に公開されている．
14

令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録 （採択番号 21-6-15）
研究課題：顎関節症に影響するメンタルヘルス要因の検討
研究者名：森 菜安奈 1）、島津明⼈ 2）、上⽊耕⼀郎 1）

所属：1）⼭梨⼤学医学部付属病院⻭科⼝腔外科学講座

2)

慶応⼤学総合政策部【緒⾔】顎関節症は顎関節・咀嚼筋に局在する疼痛や下顎運動制限を主症状とする多因⼦疾患である。
従来の顎関節症におけるメンタルヘルスとの関連性の研究は、メンタルヘルスを顎関節症発症及び増悪要因とした負の関連性のみに焦点が当てられており、良好なメンタルヘルスの状態が顎関節症発症予防または改善に寄与する研究はほとんど⾏われてこなかった。本研究の⽬的は良好なメンタルヘル
スと顎関節症との関連性について検討を⾏うことである。
【⽅法】本研究はインターネット調査会社の登録モニターのうち 20-59 歳の正規従業員を対象に実施している縦断調査（2020 年 6 ⽉より 3 ヶ⽉間隔で実施）の第 4 回調査として実施された。第 1 回⽬調査から解雇・転職及び退職となったものを除いた、解析に使⽤する全項⽬に回答した 1278 名のデータを使⽤した（男性 655 名，⼥性 623 名；平均年齢 41.4 歳，SD=10.3）。顎関節症状は杉崎らによる
1 項⽬「⼝を開けたときに痛みがありますか」を使⽤し（はい/いいえ）、「はい」と回答した場合を顎関節症「あり」とした。ポジティブなメンタルヘルス活動の指標としてリカバリー経験の下位尺度である⼼理的距離とリラックスを使⽤し、各尺度得点を 3 分位で分割した。解析は顎関節症をアウトカ
ムとし、⼼理的距離とリラックスの「Low」に対する「Middle」「High」のオッズ⽐を多重ロジスティ
ック分析で求めた。各解析では調整なし（モデル 1）、性別・年代・BMI・職種を追加調整（モデル 2）、
職業性ストレス(Job Demand・Job Control，Job Support)を追加調整（モデル 3）、媒介因⼦(K6)を追加調整(モデル 4) の 4 つのモデルを検証した。
【結果】解析対象者 1278 名のうち 162 名である全体の 9.8％に顎関節症の所⾒が認められた。リラッ
クスは交絡因⼦及び職業性ストレス因⼦を調整変数として投⼊しても、顎関節症の有無と有意な関連性が認められた。⼀⽅、K6 を投⼊したモデル 4 では K6 の Mild 群、Severe 群においては Normal 群と ⽐ 較し て 顎 関 節症 有 の ⾼ さと の 有 意 な関 連 性 が 認め ら れ た(Mild OR:2.94,CI:1.91-4.53, High
OR:4.76,CI:2.85-7.95)が、リラックスにおいては有意な関連が認められず、これは K6 とリラックスが交絡していることを⽰す。⼼理的距離においては Model1 及び交絡因⼦のみ追加投⼊した Model2では有意な関連性が認められたが、仕事のストレス因⼦を追加調整したモデルにおいては有意な関連性は認められなかった。
【考察】本研究では⼼理的距離においては職業性ストレス因⼦を考慮すると顎関節症発症との有意な関連性は認められなかった。⼼理的距離は「仕事のことを忘れる」ことであるが、咀嚼筋に対しての影響は低く、また仕事のストレス因⼦による影響を受ける可能性があることが⽰唆された。⼀⽅、本研究によりリラックスができているとストレス状態の緩和を通して、顎関節症発症の低さと関連があることが⽰唆された。
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令和 3 年度 8020 公募研究報告書抄録（採択番号：21-6-16）
研究課題：口腔真菌叢の変化が口腔粘膜炎に及ぼす影響の解析
研究者名：川邊睦記、堀井宣秀、岸本裕充
所

属：兵庫医科大学歯科口腔外科学講座

緒言：がん患者は増加傾向にあり，新たな抗がん剤の開発や適応患者の増加を背景に，化学療法を受ける患者も増加している．化学療法の有害事象の 1 つとして口腔粘膜炎があり，重症化すると疼痛・出血や摂食・嚥下障害により栄養状態の低下へとつながる．

Candida 属は口腔常在菌であり，免疫機能低下に伴う菌交代症などで，口腔カンジダ症などが引き起こされる．5-FU などの抗がん剤を使用する化学療法中における口腔粘膜炎の発症は，Candida albicans をはじめとする Candida 属が関与すると報告されている．しかし，口腔粘膜炎患者において Candida albicans が検出されていることを示す多数の報告はあるが，実際に臨床で行われる培養検査で検出されることはその一部である．PCR 検査では真菌を検出できる
頻度が高くなると予想されるため，本研究では培養検査に加え，PCR 検査を用いることで化学療法前後の口腔内の Candida 属の菌叢変化を調査した．
対象および方法：兵庫医科大学病院にて化学療法を受ける同意を得られた患者を対象とし，化学療法前後で滅菌蒸留水 10cc を含嗽することで得られた試料をクロモアガー培地で培養し，
MALDI-TOF 質量分析装置で真菌種を同定した．また遠心分離により沈殿させた試料から cDNA を抽出し，Realtime PCR で C. albicans ， C. glabrata ， C. tropicalis，C. parapsilosis，C.

krusei，C. guillermondii を同定するとともに定量的評価を実施した．
結果：患者 4 名の化学療法前後の試料を採取した．
患者①は．化学療法を施行することで，舌縁に Grade1 の口腔粘膜炎が出現した．自覚症状は軽度の疼痛のみであった．化学療法前後において培養検査で真菌は検出できなかった．
Realtime PCR では，化学療法前後で C. tropicalis が 9.14 倍と増加した．患者②では化学療法前の試料採取後，急変により死去した．培養検査で真菌は検出できなかった．Realtime PCRでは，化学療法施行前の他患者と比較し， C. tropicalis が約 3×10 7 倍検出された．患者③は化学療法施行後，Grade3 の口腔粘膜炎が出現した．培養検査で真菌は検出可能であり，MALDITOF 質量分析装置で C. albicans が同定された．Realtime PCR では，化学療法前後で C. albicans
が 9.49×10 2 倍， C. parapsilosis が 2.83 倍と増加した．その後，徹底した口腔衛生指導により，口腔粘膜炎は消失した．患者④では口腔粘膜炎の出現はなかった．化学療法前後において培養検査では真菌は検出できなかった．Realtime PCR では，化学療法前後で C. tropicalisが 1.94×10 2 倍と増加した．
考察： C. albicans をはじめとする Candida 属が口腔粘膜炎の発症に関与することは多く報告されている． Candida 属などの真菌がある一定量の増加がみられない患者では，培養検査で検出できなかった．一方，Realtime PCR では，すべての試料において C. albicans をはじめと
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する C. glabrata ， C. tropicalis，C. parapsilosis，C. krusei，C. guillermondii の検出が可能であった．化学療法の施行により，4 人中 2 名が C. tropicalis の割合が上昇し，1 名
では C. albicans が大きく上昇した．今後，本研究における症例数を増やし，検討することで，各化学療法において原疾患によって異なる真菌叢の変化の特徴を見出せるかもしれない．
結論：口腔粘膜炎の発症において， Candida 属の菌叢変化について調査し，菌叢の変化が口腔粘膜炎の発症に関連することが示唆された．
謝辞：本研究の遂行にあたり，兵庫医科大学臨床検査学講座小柴賢洋主任教授および臨床検
査技術部山田久美子技師に技術協力いただき感謝致します。

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