マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

販売用資料 ／ 2022年6月

教えて！おぐりん先生！

「投資のレシピ」

Vol.6

みなさん、こんにちは。株式会社和キャピタルの小栗です。
『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポートで連載したコラム「投資のレシピ」を集め、コラム集にしました。第6集の今回も、投資の心得などを分かりやすく解説します！
愛称：おぐりん先生

お 知 ら

せ

『なごみの杜』の特設サイトでは、2021年12月、投資の心得や市場環境を解説する「見る 聴く なごみ」を開設しました。当チャンネルでは「投資のレシピ」の動画版などを公開しております。今後、様々な動画を公開する予定です。是非、ご覧ください。
『なごみの杜』 特設サイト

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https://nagominomori.info/

投資の心得や市場環境などを動画で解説「見る 聴く なごみ」

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※ パソコン・スマートフォン共通■ 設定・運用は株式会社GCIアセット・マネジメント
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人投資信託協会■ 投資助言会社

株式会社和キャピタル
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2924号
金融商品仲介業者 関東財務局長（金仲）第847号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）「投資のレシピ」

1「一年の計は元旦にあり！」～ 計画する事は大事ですが、相場は計画通りには動いてくれませんよ ～2「売りたいと思った時に売れる金融商品に投資しましょう！」～ 流動性（換金性）が高いかどうかを重視しましょう ～3「市場の買値と売値の価格差は、投資商品の安定性などのバロメーターです」～ 買値と売値の価格差はどれも一定ではありません ～4「先行きが予想できない出来事によって、市場が乱高下した場合の投資の考え方」～ 中長期投資と短期売買の違いについて ～5「為替ヘッジなし・為替ヘッジありの投資信託の違いについて」～ 為替リスクを理解しないと為替変動で思わぬ事態も ～6「インフレの社会になった時の投資の考え方」～ 資産の価値を目減りさせないためにどのような対策をすれば良いのでしょうか ～※ 当資料の内容およびコメントは、各コラム作成時点の株式会社和キャピタルの見解を示したもので、当該見解は予告なく変更される場合があります。
当ファンドは、マザーファンド（GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド）への投資を通じて、先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

2マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

1「投資のレシピ」「一年の計は元旦にあり！」～ 計画する事は大事ですが、相場は計画通りには動いてくれませんよ ～「一年の計は元旦にあり」とは、みなさんご承知の通り、新しい年の計画は年の初めの元旦にきちんと立てなさいという事です。投資をする上でも、計画を立てて実行していくことは重要な事です。しかし、相場は計画通りに動いてくれないどころか、自分では相場変動に対してどうすることもできません。では、どのように計画を立てれば良いのでしょうか？

まずは、一年間の相場見通しをベースに、自分の許容できる評価損益になる相場価格の上限と下限を決めます。その相場水準になったら厳格に行動し、投資計画を見直す必要がありますが、その範囲内での相場変動に対しては臨機応変に対応しましょう。
相場は計画通りには動かないので、厳密に計画を立ててその通り実行していく必要はありません。年初に投資計画を立てる際は、軽い気持ちで「軽画（けいかく）」位がちょうど良く、その後は状況に応じて見直していきましょう。

新年のご挨拶

※ 下記は、『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポート（2021年12月末基準）に掲載したご挨拶文です。

新年明けましておめでとうございます！
皆様には、健やかに新春を迎えられたことと、お慶び申し上げます。
2022年は「寅年」、相場の格言は「往来」です。相場が「急騰したり急落したりする」ことの多い年と言われていますが、急落した時は買い場になることもあります。格言通りであれば、今年も波乱の相場展開が予想されますが、皆様の投資判断のご参考になるような「投資のレシピ」を連載しますので楽しみにしていて下さい。本年の皆様のご健勝とご発展をお祈り致します。
本年も宜しくお願い申し上げます。

※ 上記は、『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポート（2021年12月末基準）に掲載したコラムおよびご挨拶文です。
※ 当資料の内容およびコメントは、各コラム作成時点の株式会社和キャピタルの見解を示したもので、当該見解は予告なく変更される場合があります。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

3マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

2「投資のレシピ」「売りたいと思った時に売れる金融商品に投資しましょう！」～ 流動性（換金性）が高いかどうかを重視しましょう ～投資する際には、どのような金融商品に投資するか、そして投資のタイミングが重要なことは言うまでもありません。そして、売却については、期限のある金融商品を満期償還まで保有しない限りは、基本的にはどこかのタイミングで売却し換金しなければなりません。
しかし、保有している金融商品の流動性（換金性）が低い場合は、いくら相場が上がったタイミングで売却しようとしても、売却までに何日間か必要になり希望した価格では売れないことがあります。流動性が高いか低いかを分かりやすく説明すると、売却してから現金が戻ってくるまでに何日かかるかということになります。
一般的に、流動性は先進国の国債や上場株式のように発行量や取引量の大きなものが比較的に高く、新興国のものは低くなります。また、単一の商品投資より複数の商品に投資する金融商品の方が流動性は低くなりがちです。
投資は、現金で手元に戻ってきて終了する訳ですから、商品性や手数料のほか、流動性の高い金融商品であるかどうかも重要な要件です。流動性リスクをあえて取ってそれに見合ったリターンを期待する投資もあります
が、そのような場合を除き、流動性の高さを投資判断に加えることも忘れないで下さい。

【 動画のURL 】 https://youtu.be/sjhOJcfSFUA

当ページのコラムは、パソコンやスマホで動画をご覧頂くことができます！

※ 上記は、『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポート（2022年1月末基準）に掲載したコラムです。
※ 当資料の内容およびコメントは、各コラム作成時点の株式会社和キャピタルの見解を示したもので、当該見解は予告なく変更される場合があります。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

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「投資のレシピ」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

3「市場の買値と売値の価格差は、投資商品の安定性などのバロメーターです」～ 買値と売値の価格差はどれも一定ではありません ～市場には、買いたい人の買値と売りたい人の売値があります。当然、少しでも安く買いたい人と、少しでも高く売りたい人の価格には開きがでます。そして、リスクの高い商品ほど余裕を持った売買をしたいため、その開きは大きくなる傾向があります。さらに、市場の買値と売値の価格差はどれも一定ではありません。一般的には、国債や上場株式の様に発行量と取引量が多い金融商品の価格の開きは狭く、新興国の国債や株式、様々な金融商品を組み合わせた複雑な金融商品等は開きが広くなります。また、市場価格に大きな影響を与えるような出来事が起きた場合は、市場参加者が取引を控えるため、買値と売値の価格の開きは通常よりさらに広くなります。特に、取引量が少なかったり複雑なものについては、通常よりかなり大きく乖離した価格でしか売買ができずに思わぬ大きな損失が発生したりすることもありますし、最悪の場合は、市場から買値も売値も無くなり、取引自体ができなくなったりすることもあります。
長期の安定投資を行う場合は、市場が大きく上下した際にも価格が安定している金融商品などを投資の中心に据え、想定外の大きな損失が出ないようにしましょう。

『なごみの杜』特設サイト
https://nagominomori.info/

投資の心得や市場環境などを動画で解説「見る 聴く なごみ」
【 動画のURL 】

https://nagominomori.info/movie/

https://youtu.be/mj9yYRPjBAo『なごみの杜』の特設サイトに「見る 聴く なごみ」というコーナーがあります。
公開済の動画はこちらからご覧頂けます！

※ 上記は、『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポート（2022年2月末基準）に掲載したコラムです。
※ 当資料の内容およびコメントは、各コラム作成時点の株式会社和キャピタルの見解を示したもので、当該見解は予告なく変更される場合があります。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

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「投資のレシピ」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

4「先行きが予想できない出来事によって、市場が乱高下した場合の投資の考え方」～ 中長期投資と短期売買の違いについて ～戦争など先行きが予想できない出来事が起こり、金利や株価などが乱高下し、その後も終息の兆しが見えない中、市場が混乱した状態が続く場合の中長期投資と短期売買の対応はどうすれば良いのでしょうか？それ
ぞれの対応は違ってきます。
中長期投資の場合は、保有投資資産の持ち値を下げる絶好の機会と捉え、たとえ少額でも買っていく事が重要です。多くの場合、どのような出来事でもいずれ終息しますし、たとえ終息までに多少の時間がかかっても、市場に与える影響は日を追って小さくなっていきます。買い下がった後はそのまま保有すれば、最終的な利益は大きくなる可能性が高くなります。
一方、短期売買の場合は、市場の値動きで短期的なサヤ取をするわけですから、大きく下げた所で買った後は、どの水準で売却するか事前に決めておき、それを実行する事が重要です。売却する水準は、利益確定とロスカットの両方を決めて下さい。そして、その水準に来たら実行して下さい。もう少し上がりそうだからとか、下がった後に戻りそうだからと淡い期待で売却をためらうことが一番危険です。特にロスカットはためらう傾向があるので気を付けて下さい。
ちなみに、プロの投資家は、中長期投資と短期売買を総合的に考えます。短期売買で得た利益を有効活用し、中長期投資している保有資産の内、利回りや期待リターンの低いものを売却してそれらの高いものに入れ替えていきます。このような取引により、保有する投資資産の価値を向上させることに努め、今後起こるリスクにも耐えられるように備えます。
出来事の推移や市場の動向に注意を払う事は言うまでもありませんが、投資の目的に沿った売買をする事を忘れないで下さい。

中長期投資

短期売買

下落局面は持ち値を下げる絶好の機会

短期的なサヤ取り⚫ 少額でも買っていく事が重要⚫ 売却する水準をあらかじめ決め、利益確定とロスカットを実行※ 上記は、『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポート（2022年3月末基準）に掲載したコラムです。
※ 当資料の内容およびコメントは、各コラム作成時点の株式会社和キャピタルの見解を示したもので、当該見解は予告なく変更される場合があります。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

6マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

5「投資のレシピ」「為替ヘッジなし・為替ヘッジありの投資信託の違いについて」～ 為替リスクを理解しないと為替変動で思わぬ事態も ～外貨建ての債券や株式に投資する投資信託は、為替リスクを負っている「為替ヘッジなし」のものや為替リスクの低減を図っている「為替ヘッジあり」のものなどが有ります。日本から海外投資を行うような場合、円を外貨に換えて、外貨建ての債券や株式などを購入することになります。為替変動リスクを回避したいと考える場合は、将来の為替取引の為替レートを固定する為替ヘッジを行って外貨建て資産の為替変動リスクの低減を図ります。
外貨建て資産に投資をする時に、為替変動リスクを取るか、為替ヘッジを行うかで迷うことがあると思いますが、その前に為替変動リスクについて、正しい知識を持つことが重要です。
為替変動リスクを負う「為替ヘッジなし」について考えてみましょう。外貨建て債券の投資信託の場合、リターンは、主に、「債券価格の変動損益＋利息収入＋為替差損益」となります。例えば、為替レートが円安傾向で推移すると見込んだ際は為替ヘッジを行わず、為替ヘッジなしの商品に投資にすることで全体のリターンを大きくできる可能性があります。メリットは、為替リターンを得られる場合があることになります。また、デメリットは、見込みが外れ外貨に対して円高になると、為替差損を出してしまい、場合によっては利息収入を上回る為替差損により全体でマイナスになってしまう恐れがあることです。
外国為替の変動要因は、金利差や経済状況、戦争など突発的な出来事による経済への影響など様々です。また、ドル・円の年間変動幅は2017年以降の5年強（2022年4月28日基準）で約7円～17円、変動率で約7％～15％ありますし、円安傾向の時もあれば円高傾向の時もあります。外貨建て資産に投資する投資信託を購入する場合は、その特性をよく理解して、金利だけでなく為替の水準や今後の傾向などに十分注意して慎重に行ってください。
* マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）は、実質外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。

【 動画のURL 】 https://youtu.be/9ILdvRjY69o

月次レポートへコラムを掲載する前に、動画を公開することもあります。
『特設サイト』 をチェケラ！

（Check it out ! 確認してね！）※ 上記は、『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポート（2022年4月末基準）に掲載したコラムです。
※ 当資料の内容およびコメントは、各コラム作成時点の株式会社和キャピタルの見解を示したもので、当該見解は予告なく変更される場合があります。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

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「投資のレシピ」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

6「インフレの社会になった時の投資の考え方」～ 資産の価値を目減りさせないためにどのような対策をすれば良いのでしょうか ～最近、物価が上がることを意味する「インフレ」という言葉をニュースで聞いたり新聞などで目にする機会が増えています。「インフレーション」と聞くと「モノの値段が上がる」ということでネガティブにとらえる人は多いかもしれません。
インフレとはモノの値段が上がり続ける状態のことですが、モノの値段が上がることは、言い換えると「購買力の面から見て、手持ちの現金の価値が目減りしていく」ことになります。
それでは、インフレになった場合、自分の資産を目減りさせないためにどのような対策を取れば良いのでしょうか。
その一つは、お金を「価値ある別のモノ」に替えておくということです。価値ある別のモノとは、主に3つあります。1つ目は「株式」です。インフレの際、価格転嫁が十分に行えるような企業は収益が伸び、株価も上昇する傾向があります。お金の価値は下がっても株価は上がるので、資産は目減りしません。2つ目は「外貨資産」です。インフレになると、食料やエネルギーなどの資源を輸入に頼っている国は貿易収支が悪化し、通貨は売られやすくなります。
まさに日本はその傾向が強く、インフレで円安になることがありますので、円をドルなどの外貨資産に替えておき、円安のメリットを取る方法があります。3つ目は、「不動産」や「金・プラチナ」などの実物資産です。一般的に、物価上昇につれて価格が上がっていく傾向があります。とはいえ、自分で判断して個別資産に投資するのはなかなか大変な事です。そこで役立つのが投資信託です。
株式・外貨資産・不動産・貴金属等に投資するものや、それらの物に分散投資する投資信託を購入することによってインフレによる資産の目減りを回避できる可能性があります。
インフレの状況はいつまでも続く訳ではありませんが、インフレのタイミングが来ても困らないように、資産を守る対策はたてておきましょう。
しかし、守り育てる長期投資は、一時的な金融環境の変化にとらわれず、分散投資や時間分散をするのが原則ですので、それも忘れないで下さい。

インフレ対応資産の例

株式外貨資産実物資産【 動画のURL 】
https://youtu.be/2C9ym2hmgyU※ 上記は一般的な例であり、全てを説明するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

※ 上記は、『マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）』の月次レポート（2022年5月末基準）に掲載したコラムです。
※ 当資料の内容およびコメントは、各コラム作成時点の株式会社和キャピタルの見解を示したもので、当該見解は予告なく変更される場合があります。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

8マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）「投資のレシピ」「なごみの杜」は、和キャピタルの助言を受けて運用する「初めての公募投資信託」です。
当ファンドは、基準価額の変動リスク（＊1）を年率2％程度に抑えながら、年率1.2％程度（＊2）の安定的な投資収益の確保を目指した運用を行います。
＊1：価格の値動きの大きさを表します。この値が小さいほど、価格変動リスクが小さく低リスクを意味します。
＊2：信託報酬控除後のものです。なお投資収益は、中長期的に目指す目標であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。

ファンドの特色
1. マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
※ GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
2. マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行うことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。
また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。

デリバティブ取引のリスク

当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。
デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

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「投資のレシピ」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手数料

購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

純資産総額に対し年率0.88％（税抜 年率0.80％）以内
信託報酬率は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
純資産総額

100億円以下部分

100億円超部分

信託報酬率

年率 0.88％（税抜 年率 0.80％）

年率 0.825％（税抜 年率 0.75％）

以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
• 監査法人に支払われるファンドの監査費用• 有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料• 外貨建資産の保管等に要する費用• ファンドに関する租税• その他信託事務の処理にかかる諸費用 等※ 上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

お申込みメモ
購入・換金単位販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※ 詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信託期間2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日まで※ 受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

決算日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア NISA）の適用対象です。 配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※ その他の項目につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

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「投資のレシピ」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）

販売会社

金融商品取引業者等の名称

登録番号

日
本
証
券
業
協会

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第30号〇

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社福井銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第2号

〇

資一
顧般
問社
業団
協法
会人
日
本
投物一取般
引社
業団
協法
会人
金
融
先

金一
融般
商社
品団
取法
引人
業第協二
会種〇

※ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
※ 販売会社は今後変更となる場合があります。

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項⚫ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
⚫ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
⚫ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
⚫ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
⚫ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
⚫ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
⚫ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

※ 当ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。