Title

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

Author(s)Citation

国際公共政策研究. 2022, 27(1), p. 1-18

Version Type VoR
URL

https://hdl.handle.net/11094/89235

rights
Note

Osaka University Knowledge Archive : OUKA
https://ir.library.osaka-u.ac.jp/
Osaka University

1

和文表題

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

1

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

3

3

和文表題

松繁寿和教授は、1982 年 3 月に大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程を修了後、1989 年 3 月に大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程を退学し、1990 年 4 月にオーストラリア国立大学でPh.D.を取得した。1988 年 9 月より南山大学経済学部助手に採用され、1990 年 4 月同講師、1994 年
4 月大阪大学経済学部助教授を経て、2003 年 4 月に大阪大学大学院国際公共政策研究科教授に昇任し、2009 年には大学院国際公共政策研究科長として研究科の発展に尽力した。
同人の専門分野は、教育の経済学、人事の経済学、労働経済学、ヒューマン・リソース・マネジメ
ントである。同人の研究手法は、同人が編著者として出版した『大学教育効果の実証分析』や『人事の経済分析 : 人事制度改革と人材マネジメント』 にみられるように、入手困難なマイクロデータを地道に集め、丁寧な統計手法を用い、学校や職場における人的資本育成の実情に迫るところに特徴がある。企業の経営陣とコンタクトを取りながら、企業内部の事例研究に人事データの統計分析の結果を組み合わせ、人事の実態を解明しようとする研究者は日本ではそれほど多くない。同人は日本においてそういった研究手法を試みる数少ない研究者の一人であると言える。
同人が、非常に精力的に研究を行っている方であることは、23 冊もの書籍に掲載された論文を執筆していることや、37 篇もの学術論文を執筆していることからうかがえる。また、そういった執筆論文の中に、Asian Economic Journal や社会政策といった査読付き雑誌への掲載が多数含まれていることや、書籍が、日本の人事部「HR アワード」運営委員会

HR アワード 2020 入賞、中小企業研究奨励賞（準賞）といった賞を受け取っていることから、こういった精力的な研究活動が質を落とさずに行われてきたことがうかがえる。また、科学研究費補助金をはじめとする数多くの競争的資金を獲得してきたことも、間接的に同人の研究テーマが非常に魅力的であったことを示している。
同人は、そういった自身の専門性を生かし、人事の統計分析、労働経済学、統計学、計量経済学等の授業を担当し、長年、大阪大学大学院国際公共政策研究科や法学部国際公共政策学科における統計
分析・労働経済学関連の授業を担ってきた。それ以外にも、特殊講義として、「最先端技術を用いた未来の街づくり」、「映画の中の労働経済」等様々なユニークな講義を行い、大阪大学における授業の幅を広げてきた。講義とは別に、学部ゼミ、大学院生指導にも熱心で、社会で活躍する数多くの学生を輩出している。このように、多方面において大阪大学における教育に同人は貢献してきた。
同人が精力的に活動を行ってきたのは研究・教育だけではない。同人が３１もの記事をメディアに向けて掲載してきたことから、社会貢献にも力を割いてきたことが理解できる。また、同人は、学外において、関西生産性本部理事、労務学会学会誌編集委員長兼理事を含む数多くの活動に従事している。このことは、同人が自身の論文執筆や学生の育成だけでなく、公共の精神にのっとり献身的に数多くの分野において労を払われてきたことを示している。
そういった同人の献身的な姿勢は、学内運営にも表れている。同人は、多数の委員会を歴任し、学内行政的にも多大な貢献を行ってきた。具体的には、人事労務室員・大阪大学教育研究評議員・大阪
大学国際公共政策研究科長・大阪大学理事補佐・大阪大学教育室員・副理事・大阪大学 CO デザインセンター長等様々な重責を担ってきた。このことは、まぎれもなく、学内の管理運営に多大な貢献を行ってきたことを示している。加えて、同人が果たした学内行政に対する貢献は、このような重責を全うしたことにとどまるものではない。大阪大学国際公共政策研究科研究科長の責務を果たしたのちも、同人が、高大接続活動に熱心に取り組み、大阪大学の発展に貢献してきたことは特筆に値する。
具体的には、同人は、2014 年以降現在に至るまで、国際問題に関心のある高校生を対象とした大阪大

4

国際公共政策研究

4

国際公共政策研究第 27 巻 第 1 号

第●巻第●号

学大学院国際公共政策研究科（OSIPP）主催の夏合宿である Future Global Leaders Camp（FGLC）
や国際公共政策コンファレンスの運営統括を担ってきている。

以上のように、同人は、研究・教育・社会貢献・学内運営に長年にわたり精力的に尽くしたものであり、ここに、大阪大学国際公共政策学会はその功績をたたえ深く感謝の意を表する。

主要著書
1.

『人事の経済分析 : 人事制度改革と人材マネジメント』 2006 ミネルヴァ書房

2.

『大学教育効果の実証分析』2004 日本評論社

3.

『教育効果の実証 : キャリア形成における有効性』2013 日本評論社

4.

『人事の統計分析 : 人事マイクロデータを用いた人材マネジメントの検証』2013 ミネルヴァ書
房
他

19 冊

主要学術論文1.

“Do ‘Boss Effects’ Exist in Japanese Companies? Evidence from Subordinate–Supervisor Matched PanelData”, Asian Economic Journal ，2021, 35(1)，pp.57-75

2.

“Gender, Sibling Order, and Differences in the Quantity and Quality of Education: Evidence from Japanese
Twins”, Asian Economic Journal ，2016, 30(2)，pp.147-170

3.

「大学院卒の処遇プレミアムとその変化―人事管理の 2 時点間比較」『社会政策』 2011，3 巻 2 号
99-109 頁

他

34 編

5

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

5

和文表題

松繁寿和教授研究業績等一覧
2022 年 3 月 31 日現在

1. 書籍
1）

Tachibanaki, Toshiaki ed. (1994), Labour Market and Economic Performance, Macmillan Press.
Matsushige, Hisakazu. and Isao Ohashi “The Growth of the Firm and Promotions in the Japanese
Seniority System”, Chapter 5, pp.131-154.

2）

橘木 俊昭、連合総合生活開発 共編著 (1995) 『昇進の経済学』東洋経済新報社
松繁 寿和「電機 B 社大卒男子従業員の勤続 10 年までの異動とその後の昇進｣ 第 7 章 153177 頁

3）

Tachibanaki, Toshiaki ed.

(1998), Who Runs Japanese Business?

E.Elgar.

Matsushige, Hisakazu, “White-collar careers in a large electronics company”, Chap. 7, pp.152-175.
4）

脇坂 明、冨田 安信 共編著 (2001)『大卒女性の働き方－女性が仕事をつづけるとき、やめる
とき』日本労働研究機構
松繁 寿和｢大卒新入女性社員が 20 代で会社を辞めるとき｣ 第６章

5）

三谷 直紀、脇坂 明 共編著

101-115 頁(2002)『マイクロビジネスの経済分析－中小企業経営者の実態と雇用創出』東京大学出版会
松繁 寿和「起業後の成長を決定する要因」第 1 章 3-20 頁
松繁 寿和「開業、成長、廃業と雇用創出」第 2 章 21-40 頁
松繁 寿和「中小・零細企業の経営における女性起業家の特徴」 第 4 章 69-82 頁
脇坂 明、松繁 寿和「女性の開業―女性起業家の面接調査」 第 5 章 83-144 頁
6）

橋本 介三 編著 (2002) 『中国の開放経済と日本企業』大阪大学出版会
松繁 寿和「日系企業における中間管理職の昇進と賃金」 第 8 章 145-166 頁
裘 春暉、橋本 介三、松繁 寿和「現地調達率と現地市場」 第 9 章 167-180 頁
松繁 寿和「中国大連経済開発区における中小企業経営者」 第 10 章 181-195 頁

7）

松繁 寿和 編著 (2004)『大学教育効果の実証分析』日本評論社

8）

松繁 寿和、梅崎 修、中嶋 哲夫

共編著(2006)『人事の経済分析 : 人事制度改革と人材マ

共編著(2006) 『Excel で簡単やさしい人事統計学』日本

ネジメント』ミネルヴァ書房
9）

松繁 寿和、梅崎 修、中嶋 哲夫
経団連出版

10）

高阪 章

編著

(2008)『国際公共政策学入門』大阪大学出版会

松繁 寿和「人間開発と社会の豊かさ」 第 4 章
11）

松繁 寿和

12）

佐藤 博樹、武石 恵美子 共編著

97-125 頁(2008)『労働経済』放送大学教育振興会(2008)『人を活かす企業が伸びる : 人事戦略としてのワー

ク・ライフ・バランス』勁草書房
松繁 寿和「女性大卒正社員の定着への影響」 第 4 章
13）

71-88 頁

伊藤 元重 編 (2008)『リーディングス格差を考える』日本経済新聞出版社
松繁 寿和「所得格差と教育格差」第 4 章（教育格差）

92-100 頁

614）

第 27 巻 第 1 号

国際公共政策研究

6

国際公共政策研究

第●巻第●号

Corbett, Jenny, Anne Daly, Hisakazu Matsushige and Dehne Taylor (eds.)(2009), Laggards and leadersin labour market reform: comparing Japan and Australia, Routledge15） 阿部 正浩、松繁 寿和

共編著 (2010)『キャリアのみかた : 図で見る 109 のポイント』有斐閣

16）

松繁 寿和 (2011)『社長の書棚 : 決断をささえる一冊』関西生産性本部生産性出版

17）

松繁 寿和 (2012)『改訂版 労働経済』放送大学教育振興会

18） 廣田 照幸、吉田 文、小林 傅司、上山 隆大、濱中 淳子

共編著 (2013)『グローバリゼーショ

ン、 社会変動と大学』岩波書店
松繁 寿和「グローバル化による競争環境の変化と求められる人材」 第 4 章
19） 中嶋 哲夫、梅崎 修、松繁 寿和

111-137 頁

共編著（2013）『人事の統計分析 : 人事マイクロデータを用いた人材マネジメントの検証』ミネルヴァ書房
20）

平尾 智隆、梅崎 修、松繁 寿和 共編著 (2013)『教育効果の実証 : キャリア形成における有効性』日本評論社

21） 阿部 正浩、松繁 寿和

共編著 (2014) 『キャリアのみかた : 図で見る 110 のポイント』(改訂版)有斐閣
22） 伊藤 文男、日本キャリアデザイン学会 編(2014)『キャリアデザイン支援ハンドブック』 51-

52 頁 ナカニシヤ出版
23）

梅崎 修、松繁 寿和、脇坂 明

共著 (2020)『「仕事映画」に学ぶキャリアデザイン』有斐閣

2. 掲載論文1）

Matsushige, Hisakazu (1986) “The Diffusion of New Technology and the Role of Reallocative Ability of
Entrepreneurs: The Case of Oxygen Converters in the Japanese Iron and Steel Industry”, Osaka
Economic Papers, vol.35(4), pp.336-350.

2）

Matsushige, Hisakazu（1990）“Firm-Specific Human Capital, Shirking and Wage-Productivity
Relationship” Nanzan Economic Papers ,3）

松繁 寿和（1990）「オーストラリアの自動車産業における技能形成」『オーストラリア研究』
1巻

4)

4(2)， pp.171-182.

53-76 頁

Matsushige, Hisakazu (1991) “Promotion, Skill and Career Ladder in the Australian Vehicle Building
Factories”, The Centre of Australian Studies Reference Paper, no.3.

5)

松繁 寿和（1993）「オーストラリア非英語使用市民の職探しにおけるハンディキャップ」『オーストラリア研究』４巻

6)38-50 頁Curtain, Richard, Corinne Boyles and Hisakazu Matsushige, Skill Formation in Japan: An Overview andEnterprise Case Studies, 1995, Monash University, National Key Centre in Industrial Relation.

7）

松繁 寿和（1998）「中小零細部門における阪神大震災の影響とその後の復興」『国際公共政策研
究』

8）

3巻1号

松繁 寿和（1999）「欧米製薬企業 R&D 部門における採用、賃金、昇進」『国際公共政策研究』
3巻2号

9）

1-28 頁

松繁 寿和（2000）「キャリアマラソンの序盤：文系大卒ホワイトカラーの異動と選抜」『国際公
共政策研究』

10)

13-29 頁

4巻2号

21-40 頁

圓藤 陽子、池田 浩己、笹川 征雄、宮崎 竹二、松繁 寿和、上原 裕之（2001）「シックハウ

7

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

7

和文表題

ス症候群が疑われる患者の住宅環境および臨床的調査」『臨床環境医学』10 巻１号 3-10 頁（査読有）11)

脇坂 明、松繁 寿和（2001）「高学歴女性の就業の研究」『学習院大学経済研究所年報』第15 巻

pp.35-83

12）

松繁 寿和（2001）「主婦と事業」『日本労働研究雑誌』No.493

42－52 頁

13）

松繁 寿和（2002）「社会科学系大卒者の英語力と経済的地位」『教育社会学研究』第 71 集 111－129 頁（査読有）14）柿澤 寿信、松繁 寿和、湯浅 安由里、片倉 絢子、中谷 常二（2002）「役員の学歴とキャリアにおける専門性」『大阪大学経済学』

15）52 巻 3 号

99-116 頁

松繁 寿和、梅崎 修（2003）「医薬品産業における人事処遇施策の導入過程」『医療と社会』12巻3号

85-97 頁（査読有）16） 梅崎 修、中嶋 哲夫、松繁 寿和（2003）「人事評価の決定過程−企業内マイクロデータによる分
析」『日本労務学会誌』 5 巻 1 号
17)33-42 頁

松繁 寿和（2003）「大手証券倒産後の再就職 年齢と技能の役割の検証」『日本労働研究雑誌』
No.51117-28 頁

18） 原 琴乃、松繁 寿和（2003）「昇進競争における学歴と性別−百貨店業の事例」『国際公共政策研究』7 巻 2 号
19）

松繁 寿和（2003）「中国のホテル業と小売業における人事処遇制度」『国際公共政策研究』７巻 2 号

20）

171-184 頁

33-51 頁

大谷 剛、梅崎 修、松繁 寿和（2003）「仕事競争モデルと人的資本理論・シグナリング理論の現実妥当性に関する実証分析−学士卒・修士卒・博士卒間賃金比較」『日本経済研究』47 巻

41-

62 頁（査読有）21） 松繁 寿和、梅崎 修（2003）「銀行業における女性従業員の管理職昇進：キャリアと家庭、二者択一の局面」『日本労務学会誌』5 巻 2 号

44‐55 頁（査読有）22） 大谷 剛、梅崎 修、松繁 寿和（2003）「若年期の蓄積とキャリアの終盤--大学教育,移動,生え抜
き役員昇進」『日本労働研究雑誌』45 巻 8 号

51-63 頁（査読有）23） 妹尾 渉、松繁 寿和、梅崎 修（2003）「公務員および教員の男女間賃金格差--大卒者アンケート
調査から」『大阪大学経済学』53 巻 2 号
24）

96-108 頁

原 琴乃、松繁 寿和、梅崎 修（2003）「国立大学文学部を卒業した女性の就業と賃金にみる大学での蓄積と英語力の役割」『大阪大学経済学』53 巻 3 号

25)374-390 頁

中嶋 哲夫、松繁 寿和、梅崎 修（2004）「賃金と査定に見られる成果主義導入の効果−企業内マイクロデータによる分析」『日本経済研究』 48 号 18-33 頁（査読有）26）

Matsushige, Hisakazu and Akito Fukuda (2004）“Re-entering the Workforce after the Collapse of a
Securities Firm: The Role that Age and Skill Play”,

Japan Labor Review ，1(2）, pp.54-75.

27） 井川 静恵、松繁 寿和（2004）「もう一つの評価・報酬制度改革−HRM サイバネティックスの強化にむけた取組事例」『日本労働研究雑誌』46 巻 8 号
28）

ラスコン・クリスティーナ、松繁 寿和（2004）「起業時の借入を決定する要因－起業家の性差は存在するか－」『調査季報』 70 号

29）

13-23 頁

26-36 頁

平尾 智隆、梅崎 修、松繁 寿和（2007）「企業内における院卒従業員の処遇プレミアム―人事
アンケート調査を使った分析」『キャリアデザイン研究』 3 巻63-74 頁（査読有）

8

30）

国際公共政策研究257-271 頁

平尾 智隆、梅崎 修、松繁 寿和（2010）「社会人大学院教育と職業キャリアの関連性―あるビ
ジネススクール卒業生のその後」『日本労務学会誌』11 巻 2 号

32）30-42 頁（査読有）平尾 智隆、梅崎 修、松繁 寿和（2011）「大学院卒の処遇プレミアムとその変化―人事管理の2 時点間比較」『社会政策』 3 巻 2 号

33）

第●巻第●号

松繁 寿和、武内 真美子（2008）「企業内施策が女性従業員の就業に与える効果」『国際公共政策研究』13 巻 1 号

31）

第 27 巻 第 1 号

国際公共政策研究899-109 頁（査読有）権 赫旭、妹尾 渉、中室 牧子、平尾 智隆、松繁 寿和（2012）「若年労働市場における教育過剰―学歴ミスマッチが賃金に与える影響―」『内閣府経済社会総合研究所 ESRI Discussion
Paper Series』

34）

No.294（査読有)1-28 頁

柿澤 寿信、平尾 智隆、松繁 寿和、山﨑 泉、乾 友彦（2014）「大学院卒の賃金プレミアム―
マイクロデータによる年齢－賃金プロファイルの分析」『内閣府経済社会総合研究所 ESRI
Discussion Paper Series』 No.310（査読有） 1-32 頁

35）

Vu, Tien Manh and Hisakazu Matsushige（2016）“Gender, Sibling Order, and Differences in the Quantity
and Quality of Education: Evidence from Japanese Twins” Asian Economic Journal ，30(2)，pp.147170 (peer reviewed).

36 ）Okajima, Yuko, Hisakazu Matsushige and Yuwei Ye (2021) “Do ‘Boss Effects’ Exist in JapaneseCompanies? Evidence from Subordinate–Supervisor Matched Panel Data”, Asian Economic Journal ，35(1)，pp.57-75(peer reviewed).

3. 学会論集、ディスカッション・ペーパー等
1）

猪木 武徳、冨田 安信、松繁 寿和 (1984)『徳島県における職業訓練の実態と展望に関する調査報告書』 関西経済研究センター

2）

Matsushige, Hisakazu (1990) “Skill Formation in Australian Vehicle Building Factories: An Analysis
with Observation and Micro-data” Nanzan University Economic Department Working Paper Series,
vol.13.

3）

猪木 武徳、松繁 寿和、山本 貴之 (1990)『関西の産業構造の変化と雇用の流動性に関する研究』、関西経済研究センター (担当 4-21、37-42 頁)

4）

Matsushige, Hisakazu（1991）“Promotion, Skill and Career Ladder in the Australian Vehicle Building
Factories”

5）

The Centre of Australian Studies Reference Paper，No.3.

A. Dewart and others (1992) 『欧米諸国における構造調整関連施策に関する調査研究』 南山大学
ヨーロッパ研究センター、（担当 36-49、115-118 頁）

6）

松繁 寿和 (1992)｢オーストラリアの自動車産業における技能形成｣、オーストラリア研究7)

松繁 寿和 (1995)「中等教育後期の公的職業訓練に関するオーストラリア、日本、旧西ドイツ間
の比較」

8)

vol.1

オーストラリア研究センターWorking Paper No.6 1-10 頁

松繁 寿和 (1995)「加工組立型産業における文系大卒ホワイトカラーの異動と昇進」ＪＩＬ調査
研究報告書 no.68『ホワイトカラーの人事管理』第４章 58-73 頁

9）

松繁 寿和

(1996)「起業後の成長における人的資本の役割と資金制約」、『企業変革期の雇用シ

ステムと労働市場 (II)』、雇用促進事業団、関西経済研究センター
10)146-155 頁

川喜多 喬､木村 周､高木 晴夫､高森 寛､橋本 佳奈､松繁 寿和､他 (1996)『社会人大学院生の実像発見－大学院等における社会人の自己啓発の現状及びその支援のあり方』大蔵省印刷局

9

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

9

和文表題

11)

松繁 寿和（1997）「大卒者の企業内賃金の分析」『所得分配の実態と国際比較に関する研究』 第４章

12）

労働問題リサーチセンター

101-106 頁

松繁 寿和（1997）「規制緩和後のニュージーランドにおける労働市場の変化」、『中小企業における経営の実態に関する調査報告書』

13）146-155 頁

松繁 寿和（1997）「中小・零細企業の経営における女性起業家の特徴」、『競争の活発化と雇用問題』、雇用促進事業団、関西経済研究センター

81-92 頁

14） 脇坂 明、阿部 正浩、冨田 安信、西川 真規子、松繁 寿和、武石 恵美子、早川 芳子、野間 敦
子、濱田 知子、酒井 計史（2000）「高学歴女性の労働力率の規定要因に関する研究」『調査研究報告書』
15）

No.1351-358 頁

松繁 寿和（2000）「中小企業の開廃業と雇用創出力に関する研究」、『中小企業における経営の実態に関する調査報告書』

12-25 頁

16） 松繁 寿和（2000）「英語能力と所得の関係に関する実証分析」、『21 世紀への労働市場と雇用シ
ステムの構図（II）』、雇用促進事業団
17）

関西経済研究センター 137-141 頁

松繁 寿和（2000） ｢大卒女性の所職継続期間の決定要因｣

JIL 調査研究報告書 no.135『高学歴女性の労働力率の規定要因に関する研究』第 6 章 94-103 頁
18）

松繁 寿和（2001）「大学卒業生の英語能力と所得：英語による社会的上層(Social Superstrata)形
成の可能性」 OSIPP Discussion Paper,19）

DP-2002-J-006,

1-20 頁原 琴乃、松繁 寿和（2002）「昇進競争における学歴と性別 - 百貨店業の事例-」OSIPP
Discussion Paper,

DP-2002-J-007,

1-19 頁

20） 梅崎 修、大谷 剛、松繁 寿和（2002）「若年期の蓄積とキャリアの終盤-栴檀は双葉よりかんばし-」OSIPP Discussion Paper,

DP-2002-J-008,

1-17 頁

21） 松繁 寿和、梅崎 修（2002）「人事処遇制度変革は何を変化させ、今後さらに何を変えようとしているのか」OSIPP Discussion Paper,
22）

OSIPP Discussion Paper,

妹尾 渉、松繁 寿和、梅崎 修（2002）「公務員および教員間の男女間賃金格差−大卒者男女の場
DP-2002-J-020,

1-13 頁

笹川 征雄、松繁 寿和、上原 裕之（2002）「シックハウス症候群診断のための症状と居住状態に関する問診 3 型分類の有用性 」OSIPP Discussion Paper,

26）

1-10 頁

DP-2002-J-019，1-18 頁合−」OSIPP Discussion Paper,25)

DP-2002-J-018,

松繁 寿和、徐 雪梅（2002）「中国の日系企業における中間管理職の昇進と賃金」OSIPP
Discussion Paper,

24)

1-26 頁

柿澤 寿信、松繁 寿和、湯浅 安由里、片倉 絢子、中谷 常二（2002）「上場企業等役員のキャリアにおける専門性」

23）

DP-2002-J-0010,

DP-2002-J-011,

1-8 頁

原 琴乃、松繁 寿和、梅崎 修（2002）「学歴エリート女性のキャリアにおける能力や適性の役
割：ある国立大学文学部卒業生の就業選択と賃金」 OSIPP Discussion Paper,

DP-2002-J-01,

1-33 頁
27） 松繁 寿和、梅崎 修（2003）「銀行業における女性従業員の管理職昇進：キャリアと家庭、二者択一の局面」OSIPP Discussion Paper,

DP-2003-002,

1-18 頁

28） 大谷 剛、松繁 寿和、梅崎 修（2003）「卒業生の所得とキャリアに関する学部間相関」 OSIPP
Discussion Paper,

DP-2003-J-007,

1-32 頁

29） 松繁 寿和（2003）「格差の始点：小学校での成績とその後のライフコース」OSIPP Discussion Paper,
DP-2003-J-009,

1-18 頁

10

第 27 巻 第 1 号

国際公共政策研究

10

国際公共政策研究

第●巻第●号

30） 松繁 寿和、柿澤 寿信、中嶋 哲夫、梅崎 修、岩田 憲治、井川 静恵（2003）「中小企業における査定・昇格・賃金格差」OSIPP Discussion Paper，DP-2003-J-005，pp.1-24
31）

松繁 寿和（2006）「従業員の報酬制度に関する認識」OSIPP Discussion Paper, DP-2006-J-005, 19頁

32）

Takeuchi, Mamiko and Hisakazu Matsushige（2008）“Effects of Intra-corporate Policies on the Work ofFemale Employees”,

OSIPP Discussion Paper，DP-2008-E-009，pp.1-21.

33） 平尾 智隆、梅崎 修、松繁 寿和（2008）「個人のキャリア戦略と MBA : あるビジネススクール
卒業生のその後(II-10 部会 大学教育とスキル,研究発表 II)」
『日本教育社会学会大会発表要旨
集録』60 号 195-196 頁
34） 平尾 智隆、梅崎 修、松繁 寿和（2010）「企業内処遇に関する大学院学歴価値の過去 10 年の変
容(IV-10 部会 大学教育,研究発表 IV,一般研究報告)」『日本教育社会学会大会発表要旨集録』
62 号

398-399 頁

35） 叶 雨薇、松繁 寿和（2014）「日本企業において上司効果は存在するか：上司と部下をマッチさせたパネルデータを用いた実証結果」『日本労務学会全国大会研究報告論集』44 巻

132－139頁
36）

Okajima, Yuko,

Hisakazu Matsushige and Yuwei Ye（2016）“Do ‘boss effects’ exist in Japanesecompanies? Evidence from employee–supervisor matched panel data”,

OSIPP

Discussion Paper，

DP-2016-E-003，pp.1-17.
37）

岡嶋 裕子、柿澤 寿信、妹尾 渉、平尾 智隆、松繁 寿和（2017）「公立中学校における公文式
学習の効果―何が学習姿勢を変えるのか?」OSIPP Discussion Paper, DP-2017-J-001-Rev 1-17 頁

4. その他、執筆物
1)

松繁 寿和 (1994) ｢研究動向 オーストラリアの労働市場｣ News Letter 南山大学オーストラリ
ア研究センター2)

松繁 寿和 (1995) ｢研究動向 オーストラリアの労働市場｣ News Letter 南山大学オーストラ
リア研究センター

3)

松繁 寿和（1996）｢ニュージーランド NOW 座談会｣『オール関西』 63-66 頁

4)

松繁 寿和 (1997) ｢研究動向 オーストラリアの労働市場｣ News Letter 南山大学オーストラリ
ア研究センター5)

松繁 寿和（1998）｢学会展望労働調査研究の現代 座談会｣ 『日本労働協会雑誌』2-35 頁

6)

松繁 寿和 (1998) ｢研究動向 オーストラリアの労働市場｣ News Letter 南山大学オーストラリ
ア研究センター

7)

松繁 寿和 (1999) ｢研究動向 オーストラリアの労働市場｣ News Letter 南山大学オーストラリ
ア研究センター

5. 学会発表・司会等（2010 年以降のみ）
1）

Matsushige, Hisakazu , “Japanese Labour Market and Employment Problems”, Civil Societies of the EU
and Japan Working together on Global Challenges, Civil societies of the EU and Japan working together
on global challenges/EESC（欧州経済社会評議会）/Brussels, 2010

11

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

11

和文表題

2)

松繁 寿和「企業における大学院卒業生の処遇」（発表）日本労務学会第 40 回全国大会/神戸大学

3）2010 年

松繁 寿和「繰り返しプリンシパル・エージェント関係における主観的評価を用いた場合の最適契約」（コメンテーター）、自由論題（司会）日本労務学会第 41 回大会/ 明治大学

4)

松繁 寿和『若者がみたオーストラリアと日本』（司会）日本オーストラリア学会第 23 回全国大会/大阪大学5）2011 年

2012 年

松繁 寿和「大阪大学キャリアシンポジウム『グローバル社会におけるキャリア形成－確かな学
力をつけて世界で活躍するために－』」（司会） 主催：大阪大学キャリア形成教育検討 WG、共催：大阪大学協働育成型 イノベーション創出リーダー養成プログラム

6）

2012 年

松繁 寿和『ワーク・ライフ・バランスを考えた高価値を生み出す働き方−60 点＋60 点＝120 点』（講演）島根大学男女共同参画推進講演会 2012 年

7）

松繁 寿和「未来を創造する高校生に求められる力とは」（講演、司会）第 2 回未来創造シンポ
ジウム/兵庫県立兵庫高校

8）

松繁 寿和『人材育成の常識・非常識－新しい働き方を問う－』（司会）日本労務学会第 43 回大会/大阪国際大学

9）2012 年2013 年

松繁 寿和「大学院卒の賃金プレミアム －マイクロデータによる年齢－賃金プロファイルの分
析－」（発表）日本教育社会学会 第 65 回大会/埼玉大学

2013 年

10） 松繁 寿和、西井 優「時間外労働が従業員の満足度に与える影響」（発表） 2015 年、自由論題（司会）日本労務学会第 45 回大会/法政大学
11)

惣宇 利紀子、株式会社公文教育研究会、河本 伸一、松繁 寿和「机に向かって集中し続ける力
をいかに生み出すか 教室に静まりが生まれた」（発表）日本教育心理学会第 58 回総会 2016年

6．受賞歴
1） 2002 年

中小企業研究奨励賞（準賞） 三谷 直紀、脇坂 明 編著

(2002)『マイクロビジネスの経済分析－中小企業経営者の実態と雇用創出』東京大学出版会
2） 2020 年

日本の人事部「HR アワード」運営委員会

画」に学ぶキャリアデザイン』（有斐閣）

HR アワード 2020 入賞 書籍部門『「仕事映梅崎 修、松繁 寿和、脇坂 明

7. 専門分野
教育の経済学、人事の経済学、労働経済学、ヒューマン・リソース・マネジメント

8. 所属学会
1）

教育社会学会2）

日本労務学会3）

キャリアデザイン学会

4）

行動経済学会

5）

オーストラリア学会

6）

太平洋経済学会

12

第 27 巻 第 1 号

国際公共政策研究

12

国際公共政策研究

第●巻第●号

9. 競争的資金等
1） クオリタティブ・バリアブル（質的変数）を使った昇進の決定要因の分析
学研究費助成事業 奨励研究(A)
2)
3)

研究分担者

研究期間: 1996 年 4 月-1997 年 3 月

主査

大連経済技術開発区を中心にした開発政策と外資系企業活動に関する共同研究
研究分担者

研究期間: 1998 年 4 月-2000 年 3 月

業 基盤研究(A)

研究分担者

7） ポストディジタル社会の公共政策担者

日本学術振興会: 科学研究費助成事

研究期間: 2001 年 4 月-2002 年 3 月
日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究分

研究期間: 2002 年４月-2003 年 3 月

8） 太平洋西淵地域における制度改革と国家間連携の将来
盤研究(B)

研究分担者

日本学術振興会: 科学研究費助成事業基

研究期間: 2001 年 4 年-2003 年 3 月

民間非営利セクターの数量的把握と公共政策のあり方に関する理論・実証研究
会: 科学研究費助成事業 基盤研究(A)

研究分担者

主査

日本学術振興

研究期間: 2002 年 4 月-2005 年 3 月

企業内人事マイクロデータを使用した人事施策効果の測定
事業 基盤研究(B)

11)

日本学術振

研究期間: 2000 年 4 月-2002 年 3 月

主査6） 環境を含む政策総合評価モデルの開発に関する調査・研究

10)

日本学術振興医薬品製造業研究者の研究キャリアとインセンティブ制度の適合性に関する分析
興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(C)9）

日本学術振興会: 科学研究費助成

研究期間: 1998 年 4 月-1999 年 3 月

会: 科学研究費助成事業 基盤研究(B)5）

日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基

外国語修得者の労働市場における優位性に関する実証分析
事業 基盤研究(C)4）

研究期間: 1990 年 4 月-1991 年 3 月

研究分担者

日本産業の構造的変革に関する理論的・実証的研究
盤研究(B)

日本学術振興会: 科

日本学術振興会: 科学研究費助成

研究期間: 2003 年 4 月-2005 年 3 月

質的側面を反映したジェンダー・セグレゲーション指標の開発とその有効性の検証
興会： 科学研究費助成事業 萌芽研究

日本学術振研究期間: 2005 年 4 月-2006 年 3 月

主査

12)

経営品質向上のための従業員調査（企業からの寄附金）主査

13)

経営者のヴィジョンおよび組織能力の違いの源泉とその違いのもたらす経済効果の分析
学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(B)

研究分担者

研究期間: 2006 年

4 月-現在日本

研究期間: 2006 年 4 月-2008 年

3月
14)

大学院教育の労働市場効果に関する研究
研究分担者

15)

日本学術振興会: 科学研究費助成事業 若手研究(B)

研究期間: 2008 年 4 月-2009 年 3 月

新しい中小企業秩序における労働関係に関する法学・経済学的分析
費助成事業 基盤研究(C)日本学術振興会: 科学研究

研究期間: 2008 年 4 月-2010 年 3 月

研究分担者16） 人事制度と従業員の認識および職務行動の変化に関する人事経済学的課題の検証
興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(B)17） 人材配置の違いがもたらす経済効果の分析
研究分担者

主査

研究期間: 2009 年 4 月-2014 年 3 月

研究分担者

日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究

研究期間: 2011 年 11 月-2014 年 3 月

19） 教育過剰が生産性に与える影響の計測
究分担者

研究期間: 2008 年 4 月-2011 年 3 月

日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(A)18） 非市場型サービスの質の評価と生産性の計測
(A)

日本学術振

日本学術振興会: 科学研究費助成事業 若手研究(B)

研究期間: 2012 年 4 月-2015 年 3 月

研

13

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

13

和文表題

20） ネガティブインパクトの発生時期と就学・就業への影響
挑戦的萌芽研究

研究期間: 2013 年 4 月-2016 年 3 月

主査21） 家庭内資源配分と人的資源開発
究分担者

日本学術振興会: 科学研究費助成事業

日本学術振興会: 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費

研研究期間: 2014 年 4 月-2017 年 3 月

22） 学校外教育が学校選択および職業キャリアに及ぼす影響に関する実証分析
学研究費助成事業 基盤研究(B)

主査

研究期間: 2014 年 4 月-2019 年 3 月

23） スキル・ミスマッチの発生と人的資本形成への影響に関する実証研究
究費助成事業 基盤研究(C)

研究分担者

日本学術振興会: 科

日本学術振興会: 科学研

研究期間: 2016 年 4 月-2019 年 3 月

24） 社会的能力の特定化とその育成適正期および教育効果の検証、日本学術振興会: 科学研究費助成
事業 基盤研究(A)

主査

研究期間: 2019 年 4 月-2024 年 3 月

25） ダイキン事業直結テーマの技術調査と新市場創造テーマの探索および事業・技術性評価
ン工業株式会社
26)

研究期間: 2019 年 10 月-2020 年 3 月

ニューロダイバーシティを理解し尊重するデジタル・ウェルビーイング空間の実現
業株式会社

ダイキ

ダイキン工

研究期間: 2020 年 7 月-2021 年 6 月

10．担当科目1）

1994 年度 - 1995 年度 「比較労働市場論」大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課程

2）1994 年度 - 1995 年度 「労働市場の国際比較」大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程

3）1994 年度 - 1995 年度 「研究演習Ⅰ」 大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程

4）1994 年度 - 1995 年度 「研究演習Ⅱ」 大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程

5）1994 年度 - 2021 年度 「学位論文指導演習」 大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程

6）2000 年度 - 2021 年度 「研究指導演習」 大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程

7）2000 年度 - 2018 年度 「特殊講義（人事の経済分析１）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科
博士 前期課程

8)2000 年度 - 2018 年度 「 特殊講義（人事の統計分析 1）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科
博士前期課程9）2000 年度 - 2018 年度 「特殊講義（人事の経済分析 2）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科
博士前期課程10） 2000 年度 - 2018 年度 「 特殊講義（人事の統計分析 2）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科
博士前期課程11）2000 年度 - 2021 年度 「特殊研究（人事の経済分析 3）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科
博士後期課程12）2000 年度 - 2021 年度 「特殊研究（人事の統計分析 3）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科
博士後期課程13）2010 年度 - 2011 年度「政策データ分析法」 大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課

程14）2010 年度 - 2011 年度

15）2011 年度 - 2021 年度 「経済現象を読み解く:キャリアデザイン」大阪大学全学教育推進機構

16）2014 年度 - 2017 年度「ヒューマン・キャピタル」 大阪大学法学部国際公共政策学科

17）2015 年度 - 2016 年度「映像で見る労働経済」 大阪大学法学部国際公共政策学科「政策データ分析」 大阪大学法学部

14

国際公共政策研究

1418）

国際公共政策研究2015 年度 - 2017 年度

第 27 巻 第 1 号

第●巻第●号「特別講義（映像で見る労働問題）」 大阪大学法学部

19） 2017 年度 「特別講義（課題解決のためのグループワーキング）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課程
20）

2017 年度「特別講義（ロジカル・シンキング/ライティング）」大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課程
21）

2017 年度 - 2018 年度「特別講義（社会人基礎力 1）」 大阪大学法学部

22）2017 年度 - 2018 年度「特別講義（社会人基礎力 2）」 大阪大学法学部

23)2018 年度 - 2019 年度 「特別講義（グループワーキングによる課題解決スキル）」 大阪大学法学部

24)2019 年度「CO デザイン講義（社会ソリューションと未来社会）」 大阪大学 CO デザインセンター25） 2019 年度 - 2020 年度 「大学院生のためのトランスファラブル・スキルズ・トレーニング」 大
阪大学全学教育推進機構
26）2019 年度 - 2020 年度 「オン・キャンパス・インターンシップ ：創造的空間を創造する」 大
阪大学全学教育推進機構

27） 2019 年度 - 2020 年度 「オン・キャンパス・インターンシップ ：どう解くか、ビジネス・シー
ンのリアル問題」 大阪大学全学教育推進機構
28）2019 年度 - 2021 年度 「特別講義（映画の中の労働経済）」 大阪大学 CO デザインセンター

29）

2019 年度 - 2021 年度 「特別講義（最先端技術を用いた未来の街づくり）」 大阪大学 CO デザ
インセンター30）2020 年度 - 2021 年度 「特殊講義（人事の経済分析）」 大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課程

31） 2020 年度 - 2021 年度 「プロジェクト演習(人事の経済分析)」 大阪大学大学院国際公共政策研
究科博士後期課程
32） 2020 年度 - 2021 年度 「リテラシー（理工系人材に求められる CO デザイン力）」 大阪大学 CO
デザインセンター
33） 2020 年度「オン・キャンパス・インターンシップ：社会貢献って何だろう？-サスティナビリテ
イ経営とは」 大阪大学全学教育推進機構
34）

2021 年度 「学問への扉（社会の重大問題の解決方法を考える）」大阪大学全学教育推進機構

35） 2021 年度 「オン・キャンパス・インターンシップ：未来の「はたらく」を考える」 大阪大学
全学教育推進機構
36）

2021 年度 「オン・キャンパス・インターンシップ：SDGs 事業と自らのキャリア形成」 大阪
大学全学教育推進機構

37） 2021 年度 「オン・キャンパス・インターンシップ：社会に提供できる安心・安全・健康のサー
ビスを創造しよう」 大阪大学全学教育推進機構

11．学内委員1）

2004 年 4 月 1 日 - 2005 年 3 月 10 日

大阪大学人事労務室員

2）2005 年 11 月 1 日 - 2010 年 3 月 31 日

大阪大学人事労務室員

3）2005 年 4 月 - 2007 月 3 月

大阪大学大学院国際公共政策研究科 副研究科長

15

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

15

和文表題

4）

2007 年 4 月 1 日 - 2009 年 3 月 31 日

5）2009 年 4 月 1 日 - 2011 年 3 月 31 日 大阪大学大学院国際公共政策研究科長

6）2012 年 4 月 1 日 - 2016 年 3 月 31 日 全学教育推進機構（兼務）7）2015 年 4 月 1 日 - 2015 年 8 月 25 日 大阪大学理事補佐

8）2015 年 9 月 10 日 - 2016 年 8 月 25 日 大阪大学教育室員、副理事

9）2016 年 4 月 1 日 - 2018 年 3 月 31 日 全学教育推進機構（兼務）10）2016 年 8 月 26 日 - 2017 年 8 月 25 日 大阪大学教育室員（兼務）11）2017 年 8 月 26 日 - 2020 年 4 月 1 日 大阪大学教育オフィス員（兼務）12）2016 年 7 月 - 2020 年 3 月 大阪大学 CO デザインセンター センター長

大阪大学教育研究評議員

12．学外委員等
1）

1991 年 4 月 - 1992 年 3 月

雇用促進事業団・財団法人関西経済研究センター

約下の雇用（II）調査研究会』『労働供給制研究員

2）1992 年 4 月 - 1993 年 3 月

雇用促進事業団、電気機器産業における雇用高度化事業

3）

1992 年 4 月 - 1993 年 3 月

雇用促進事業団、財団法人関西経済研究センター

整下の雇用と労働力配分調査研究会』
4）1993 年 4 月 - 1994 年 3 月

研究員

雇用促進事業団、財団法人関西経済研究センター

整下の雇用と労働力配分(Ⅱ) 調査研究会』
5）1994 年 4 月 - 1995 年 3 月
1994 年 4 月-1998 年 3 月『ストック調研究員

雇用促進事業団、財団法人関西経済研究センターの雇用システムと労働市場調査研究会』
6）『ストック調『企業変革期研究員

労働省雇用高度化事業、『医薬品産業における雇用高度化事業』

副委員長
7）

1994 年 4 月 - 2001 年 3 月

南山大学オーストラリア研究センター、非常勤研究員

8）1995 年 4 月 - 1996 年 3 月

雇用促進事業団、財団法人関西経済研究センターの雇用システムと労働市場(Ⅱ) 調査研究会』
9)1995 年 4 月 - 1996 年 3 月『企業変革期研究員

21 世紀の関西を考える会 『真の豊かさを考える経済復興チーム』

委員
10）

1995 年 4 月 - 1998 年 3 月

雇用促進事業団、『医薬品産業における雇用高度化事業』

11）

1996 年 4 月 - 1997 年 3 月

雇用促進事業団、財団法人関西経済研究センター化と雇用問題調査研究会』
12）1997 年 4 月 - 1998 年 3 月

雇用促進事業団、財団法人関西経済研究センター『競争の活発研究員

13）1997 年 4 月 - 1998 年 3 月

関西労働研究会

副幹事

14）1998 年 4 月 - 1999 年 3 月

関西労働研究会

幹事

15）1998 年 4 月 - 2000 年 3 月

日本労働研究機構

16）1999 年 4 月 - 2000 年 3 月

雇用促進事業団、財団法人関西経済研究センター｢女性の就業構造調査｣委員

労働市場と雇用システムの構図(Ⅱ) 調査研究会』
2000 年 4 月 - 2001 年 3 月『競争の活発研究員

化と雇用問題(II) 調査研究会』

17）

座長

『21 世紀への研究員

雇用・能力開発機構、財団法人関西経済研究センターの労働市場構造変化への展望調査研究会』

研究員

『新世紀

16

18）

第 27 巻 第 1 号

国際公共政策研究

16

国際公共政策研究

2000 年 4 月 - 2001 年 3 月

21 世紀職業財団

第●巻第●号｢ポジティブ・アクション好事例作成委員会｣委員
19）2000 年 4 月 - 2001 年 3 月

雇用・能力開発機構、財団法人関西経済研究センターの労働市場構造変化への展望（II）調査研究会』

研究員

20）

2000 年 4 月 - 2001 年 3 月

大阪府職業能力開発審議会

21）2001 月 9 月 - 2002 年 2 月

ドイツ マールブルグ大学 日本センター 客員教授

22）2002 年 4 月 - 2003 年 3 月

雇用・能力開発機構、財団法人関西経済研究センター

失業に関する調査研究会』『新世紀

専門部会委員『雇用と研究員、研究会副主査

23）2002 年 4 月 - 2003 年 3 月

関西労働研究会

24）2002 年 4 月 - 2019 年 6 月

関西生産性本部労働政策委員会

25）

2003 年 4 月 - 2011 年 3 月

関西生産性本部

26）

2003 年 7 月 - 2003 年 11 月

副主査
副委員長

評議員

財団法人 関西情報・産業活性化センター「生活産業を中心とする雇用拡大に関する実態調査委員会｣委員
27）

2003 年 10 月 - 2004 年 3 月

28）

2004 年 - 2005 年

29）

2005 月 3 月 - 2005 年 9 月 オーストラリア国立大学 太平洋研究科 客員研究員

30）

2006 年 7 月 - 現在

31）

2009 年 4 月 - 2018 年 3 月

32）2011 年 4 月 - 現在

33）

2011 年 6 月

34）2012 年

日本労務学会

労務学会誌編集委員

労務学会 学会誌編集委員長

理事

公益財団法人関西生産性本部副委員長

放送大学学園 客員教授

公益財団法人-2012 年 3 月

労働関係委員会

関西生産性本部

理事(独)経済産業研究所（RIETI）

サービス産業生産性研究会委員

第 42 回日本労務学会全国大会『人材競争の幕開け イン アジア』プログラム委員長
35）

2021 年 4 月 - 現在

一般財団法人

アジア太平洋研究所

上席研究員

13．メディア報道1）2000 年度「シックハウス症候群の実態調査」の概要

2）

2002 年 3 月

文系、理系より 5000 万円高く3）

2002 年 4 月

理系白書 第 3 部文系の王国

4）2002 年 5 月

論点 起業と雇用創出①

5）2002 年 5 月

日本再興 なにわ発 OSIPP 通信

大阪日日新聞

執筆者:本人6）

2002 年 8 月

日本再興 なにわ発 OSIPP 通信

大阪日日新聞

執筆者:本人7）

2002 年 12 月

日本再興 なにわ発 OSIPP 通信

大阪日日新聞

執筆者:本人8）2003 年

9）2003 年 3 月

日本再興 なにわ発 OSIPP 通信

大阪日日新聞10）2003 年 4 月

旧「山一」40 代、再就職 91%

朝日新聞（朝刊）執筆者:本人以外

Estudias y trabajas

11） 2003 年 12 月

大阪保険医雑誌 9 月号

執筆者:本人

毎日新聞（夕刊）執筆者:本人以外
毎日新聞

執筆者:本人以外

週刊労働ニュース

CAMPUS MILENIO

執筆者:本人

執筆者:本人以外
執筆者:本人学者が斬るシリーズ 143 マラソン型競争社会の功罪

エコノミスト

執筆者:本

人
12）

2004 年 1 月

統計による人事の診断 No.1「人事の統計分析とは」賃金実務

13）2004 年 2 月

統計による人事の診断 No.2「バラツキと格差の分析」賃金実務

14）2004 年 3 月

統計による人事の診断 No.3「バラツキ」の形

賃金実務

執筆者:本人
執筆者:本人

執筆者:本人17

松繁寿和教授略歴および研究業績等一覧

17

和文表題

15）

2004 年 4 月

成果賃金、成果ままならず

16）

2004 年 4 月

統計による人事の診断 No.4 相関分析の手法

賃金実務

執筆者:本人

17）

2004 年 5 月

統計による人事の診断 No.5 統計分析の演習

賃金実務

執筆者:本人

18）

2004 年 6 月

統計による人事の診断 No.6 因果関係を探る（1）賃金実務

19）

2004 年 7 月

大学教育は就業にどのような効果を持つのか

7 月号

朝日新聞（夕刊）執筆者:本人

執筆者:本人OHM（Originality Humanity Mobility）

執筆者:本人20）

2004 年 7 月

書評 『大学教育効果の実証分析』日本労働研究雑誌21）

2004 年 8 月

統計による人事の診断 No.8 カテゴリーの効果

22）2004 年 10 月

大学院の時代がやって来た NEWSWEEK

23）

2004 年 12 月

執筆者:本人以外

賃金実務

執筆者:本人

執筆者:本人以外

統計による人事の診断 最終回 人事統計解析の可能性

賃金実務

執筆者:本

人
24）

2005 年 3 月

特集：成果主義がもたらしたもの

Business Labor Trend

25）

2005 年 11 月

英語力で収入差 データが裏付け

朝日新聞（夕刊）執筆者:本人以外

26）

2005 年 11 月

大商若手調査 4 割「体育会系クラブ」朝日新聞

27）2005 年 12 月

経営トップが薦める 1 冊の本 第 1 回～9 回 KPC NEWS28）

2006 年 7 月

今を読み解く 「人事の経済分析」書評 日本経済新聞 執筆者:本人以外

29）

2007 年 1 月

特別寄稿 成果主義の成果検証と人事マイクロデータの活用 産業訓練

執筆者:本人以外

執筆者:本人以外
執筆者:本人
執筆者:

本人
30）

2007 年 1 月

BOOK 人事のプロに必要な統計スキル（書評『Excel で簡単 やさしい人事統計学』）産業訓練 執筆者:本人以外
31）

2016 年 11 月

スペシャルインタビュー Academic Milestones - 学びを究める力 公文教育研究会

14． 主な高大接続活動
1)2014 年 8 月 – 現在

Future Global Leaders Camp（FGLC）（毎年 8 月開催）

国際問題に関心のある高校生を対象とした大阪大学大学院国際公共政策研究科（OSIPP）主催の夏合宿を運営統括2)2014 年 – 現在

国際公共政策コンファレンス 国際問題に関心のある高校生を対象とした大阪大学大学院国際公共政策研究科主催 運営統括