○日本体育大学学則
昭和24年3月25日
制定
目次
第1章 総則(第1条―第15条)
第1節 目的(第1条)
第2節 自己点検及び評価(第2条)
第3節 設置学部、学科等及び収容定員(第3条―第5条)
第4節 附置機関等(第6条―第9条の3)
第5節 職員組織及び職務(第10条)
第6節 会議(第11条―第15条)
第2章 学事(第16条―第60条)
第1節 教育課程及び履修方法等(第16条―第25条)
第2節 卒業及び学位(第26条・第27条)
第3節 学年、学期及び休業日(第28条―第30条)
第4節 入学、転学科、編入学、再入学、休学、退学及び除籍(第31条―第41条)
第5節 入学金、授業料等学費、入学検定料並びに奨学金(第42条―第48条)
第6節 科目等履修生、特別履修生、委託生、研究生及び聴講生(第49条―第53条)
第7節 寄付講座、公開講座及び受託研究(第54条―第56条)
第8節 賞罰(第57条―第59条)
第9節 学則の改正(第60条)
附則
第1章 総則第1節 目的(目的)
第1条 日本体育大学(以下「本学」という。)は、学校教育法(昭和22年法律第26号)に規定する大学の目的と方針に則り、広く知識を授け、深く保健体育及びスポーツ並びに保健・医療に関する学術と実際を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を錬磨し、創造性に富み、豊かな人間性と国際的視野をもった教養高き人間を育成するとともに、広く人類の健康の増進及び福祉の充実と、スポーツ文化の向上及び体育の発展に貢献することを目的とする。

学則-1

第2節 自己点検及び評価(自己点検・評価及び研修等)第2条 本学は、前条に規定する目的を達成するため、本学における教育研究活動等の状況について、絶えず自己点検及び評価を行い、教育研究水準の維持向上に努め、その結果を公表し、点検及び評価の結果について、本学職員以外の者による検証を行うよう努めるものとする。
2

前項の教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他広く周知を図ることができる方法によって、積極的に情報を提供するものとする。

3

自己点検及び評価の実施並びに情報の提供等に関して必要な事項は、別に定める。

4

本学の教育内容等の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するため、ファカ
ルティ・ディベロップメント(FD)を推進する。

5

本学の管理運営等の充実を図るための組織的な研修及び研究を実施するため、スタッ
フ・ディベロップメント(SD)を推進する。
第3節 設置学部、学科等及び収容定員(構成)

第3条 本学に、体育学部、スポーツ文化学部、スポーツマネジメント学部、児童スポー
ツ教育学部及び保健医療学部を置く。
2

前項の5学部のほかに大学院を置き、必要な事項は別に定める。
(学部及び学科の目的)

第4条 本学は、体育学部、スポーツ文化学部、スポーツマネジメント学部、児童スポー
ツ教育学部及び保健医療学部に次の学科を設ける。
(1) 体育学部
ア 体育学科
イ 健康学科(2) スポーツ文化学部
ア 武道教育学科
イ スポーツ国際学科(3) スポーツマネジメント学部
ア スポーツマネジメント学科
イ スポーツライフマネジメント学科(4) 児童スポーツ教育学部

学則-2

ア 児童スポーツ教育学科(5) 保健医療学部
ア 整復医療学科
イ 救急医療学科
2

各学部及び各学科の目的は、本学の目的に従い、次のとおりとする。
(1) 体育学部は、保健体育及びスポーツに関する学術と実際を教授研究し、国際的視野をもった高い教養と、体育及び健康等の指導や支援に関する専門的な知識・技術を兼ね備えた指導者を養成する。
ア 体育学科は、体育・スポーツの科学的研究を深めると共に、国際的な視野に立った教養豊かな指導者及び優秀な競技者を養成する。
イ 健康学科は、学校教育における児童・生徒並びに勤労者及び福祉的支援を要する
人の体力向上と健康の増進について、スポーツ医科学と福祉の連携により、専門的な知識や技術を身につけた指導者を養成する。
(2) スポーツ文化学部は、スポーツによる国際相互理解を基軸としながら、国際社会に対して日本の精神に根ざしたスポーツによる開発援助、国際協力、国際交流などの実践的な技術や理論を推進できるような人材を育成する。
ア 武道教育学科は、我が国固有の身体運動文化である武道や芸道に関する知識と技術を身につけるとともに、国内外において正しく武道や芸道を指導し、伝えることができる人材を育成する。
イ スポーツ国際学科は、国際社会において日本の精神文化に立脚したスポーツによる開発援助、国際支援ができるとともに、日本と諸外国とのスポーツ交流を推進できる人材を育成する。
(3) スポーツマネジメント学部は、スポーツを取り巻くさまざまな経済的価値を俯瞰し、スポーツの経済的活動の支援等に従事しうる人材を養成するほか、全ての人々の豊かなスポーツライフの実現に向けて、多様な現状と課題を踏まえ、ライフステージに応じたスポーツ活動を推進することのできる人材を養成する。
ア スポーツマネジメント学科は、スポーツを取り巻くさまざまな経済的価値を俯瞰し、スポーツイベントやスポーツ施設経営などの事業にビジネスチャンスを見つけ出し、スポーツ奨励・促進のための活動を支援することのできる人材を養成する。
イ スポーツライフマネジメント学科は、すべての人々に生涯にわたって心身の健康な生活を提供し、かつ健康寿命の延伸を図ることを目的に、ライフステージに応じ学則-3

てスポーツや運動を処方し、競技スポーツだけでなく健康スポーツを自ら示範して指導することができる人材を養成する。
(4) 児童スポーツ教育学部は、児童期における心身の発達特性に応じた体つくり、運動
遊び・スポーツ、体育及び健康等の指導や支援に関する専門的な知識と技術を備えた指導者を養成する。
(5) 保健医療学部は、深く保健、医療及び福祉に関する専門的な学術と実際を教授研究し、高度な専門知識・技術と高い倫理観を備えた医療人を育成する。
ア 整復医療学科は、高度な専門知識・技術と、豊かな人間性、高い倫理観を備えた
柔道整復師を養成する。
イ 救急医療学科は、現代社会の要請と医療・保健のニーズに応える高度な知識と高い技術を持った救急救命士を養成する。
(入学定員及び収容定員)
第5条 本学の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。

学部

入学定員

収容定員

体育学科

800人

3,200人

健康学科

195人

780人

995人

3,980人

武道教育学科80人

320人

スポーツ国際学科

100人

400人

学部合計

180人

720人

スポーツマネジメント スポーツマネジメント学科

145人

580人

学部

110人

440人

255人

1,020人

120人

480人

50人

200人

170人

680人

体育学部

学科

コース

学部合計
スポーツ文化学部

スポーツライフマネジメント学科

学部合計
児童スポーツ教育学部 児童スポーツ教育学科

児童スポーツ
教育コース
幼児教育保育
コース

学部合計

学則-4

整復医療学科

90人

360人

救急医療学科

80人

320人

学部合計

170人

680人

総合計

1,770人

7,080人

保健医療学部

第4節 附置機関等(図書館)
第6条 本学に、図書館を置く。
2

前項の図書館に関して必要な事項は、別に定める。
(学生支援センター等)

第7条 本学に、学生支援センター、教職センター、アドミッションセンター及び大学院
教学センターを置く。
2

前項の学生支援センター、教職センター、アドミッションセンター及び大学院教学センターに関して必要な事項は、別に定める。
(教育企画センター)

第7条の2 本学に、教育企画センターを置く。
2

前項の教育企画センターに関して必要な事項は、別に定める。
(総合スポーツ科学研究センター等)

第7条の3 本学に、総合スポーツ科学研究センター、アスレティックデパートメント及び国際交流センターを置く。
2

総合スポーツ科学研究センターに、体育研究所、オリンピックスポーツ文化研究所及び子どものからだ研究所を置く。

3

アスレティックデパートメントに、ハイパフォーマンスセンター、コーチングエクセ
レンスセンター及びスポーツ・トレーニングセンターを置く。

4

前3項の各機関に関して必要な事項は、別に定める。
(健康管理センター)

第8条 本学に、健康管理センターを置く。
2

前項の健康管理センターに関して必要な事項は、別に定める。
(日本体育大学クリニック)

第8条の2 本学に、日本体育大学クリニックを置く。
2

前項の日本体育大学クリニックに関して必要な事項は、別に定める。
(学生寮)

学則-5

第9条 本学に、学生寮を置く。
2

前項の学生寮に関して必要な事項は、別に定める。
(スポーツキュアセンター)

第9条の2 保健医療学部に、スポーツキュアセンター(保健医療学部附属接骨院)を置く。
2

前項のスポーツキュアセンター(保健医療学部附属接骨院)に関して必要な事項は、別に定める。
(大学事務局)

第9条の3 本学に、大学事務局を置く。
2

前項の大学事務局に関して必要な事項は、別に定める。
第5節 職員組織及び職務(職員組織及び職務)第10条 本学の職員は、次のとおりとする。
(1) 学長、副学長、学部長、教授、准教授、助教、助手及び事務職員を置く。
(2) 前号のほか、講師、技術職員及びその他必要な職員を置くことができる。
2

前項の職員は、それぞれ、次の職務を行う。
(1) 学長は、校務をつかさどり、所属職員を統督する。
(2) 副学長は、学長を助け、命を受けて校務をつかさどる。
(3) 学部長は、学長を助けるとともに、学部に関する事項を掌理する。
(4) 教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の特に優れた知識、能力及び実績を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。
(5) 准教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の優れた知識、能力及び実績を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。
(6) 助教は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の知識、能力を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。
(7) 助手は、その所属する組織における教育研究の円滑な実施に必要な業務に従事する。
(8) 講師は、教授又は准教授に準ずる職務に従事する。
(9) 事務職員は、事務に関する職務により、教育研究活動及び大学の管理運営に従事する。
(10) 技術職員は、技術に関する職務に従事する。

学則-6

(11) その他の職員は、定められた職務に従事する。
3

本学の教員と事務職員等は、その適切な役割分担の下で連携体制を確保し、その協働により教育研究活動等の組織的かつ効果的な運営を図るものとする。

4

職員の組織及び職員の詳細に関して必要な事項は、別に定める。
第6節 会議(会議)第11条 本学に、学部教授会及び全学教授会並びに学部長会を置く。学部教授会及び全学教授会を合わせて、教授会という。
2

教授会は、教授、准教授、講師及び助教をもって構成し、構成員の3分の2以上が出席しなければ、その議事を行うことができない。

3

教授会には、大学事務局長その他必要な事務職員を出席させることができる。

4

教授会に関して必要な事項は、別に定める。
(学部教授会)

第12条 学部教授会は、学部長が招集し、その議長となる。
2

学部教授会は、次に掲げる事項について学長が決定を行うに当り、意見を述べるものとする。
(1) 学生の入学、卒業及び課程の修了並びに学位の授与に関する事項(2) 前号のほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして、学長が定める事項

3

学部教授会は、前項に定める事項のほか、学長・学部長がつかさどる教育研究に関する事項を審議するとともに、学長・学部長の求めに応じ、意見を述べることができる。
なお、教育研究に関する事項とは、次に掲げる事項をいう。また、審議とは、論議し、検討することを意味し、決定権を含意するものではない。
(1) 授業及び試験等に関する事項(2) 学生の休学及び留学等に関する事項(3) 学生の生活指導、福利厚生、奨学及び就職等に関する事項(4) 学生の表彰及び懲罰に関する事項(5) 研究計画、共同研究及び受託研究その他研究に関する事項(6) 教育研究における教員の人事に関する事項(7) 学部長候補者の推薦及び学科長等の選出に関する事項(8) 学部長会から、学部教授会に意見を求められた事項

学則-7

(9) その他学部の教育及び研究に関する事項(全学教授会)
第13条 全学教授会は、学長が招集し、その議長となる。
2

全学教授会は、学部教授会の審議事項及び学部長会の審議事項(教育研究に関する事項に限る。)について、審議することができる。
(学部長会)

第14条 本学に、全学の重要事項を審議するため、学部長会を置く。
2

前項の学部長会に関して必要な事項は、別に定める。
(委員会等)

第15条 本学に、学長の諮問もしくは学部長会又は教授会が付託する事項について審議するため、必要な委員会等を置くことができる。
2

前項の委員会等に関して必要な事項は、別に定める。
第2章 学事第1節 教育課程及び履修方法等(修業年限及び在学年限)第16条 本学の修業年限は、4年とし、在学年限は、8年を超えることができない。
(教育課程)
第17条 体育学部の教育課程は、教養教育科目、総合教育科目、専門教育科目、学科共通
科目及び領域科目に区分する。
2

スポーツ文化学部の教育課程は、教養科目、総合科目、学部専門(理論)科目、学部専門(体育実技)科目、学科基礎科目、学科専門科目に区分する。

3

スポーツマネジメント学部の教育課程は、教養科目、総合科目、学部専門(理論)科目、学部専門(体育実技)科目、学科基礎科目、学科専門科目に区分する。

4

児童スポーツ教育学部の教育課程は、教養教育科目、日体大総合科目、児童スポーツ
教育学部基軸・キャリア科目、学科共通科目及びコース専門科目に区分する。

5

保健医療学部の教育課程は、言語コミュニケーション科目、教養科目、総合科目、数理・情報系、生物学系、体育学系及び専門教育科目に区分する。

6

開設する授業科目は、必修科目、選択科目及び自由科目に分け、これを各年次に配当して編成する。

7

各学部、各学科及びコースの授業科目並びに単位数等は、別表1、別表2、別表3、別表4及び別表5のとおりとする。

学則-8

(修得単位数)
第18条 本学の学生が修得しなければならない単位数は、前条に規定する教育課程により、次のとおりとする。
区分

体育学科

健康学科

体育学部 教養教育科目22

22

総合教育科目6

6

専門教育科目31

31

学科共通科目29

40

36ヘルスプロモーショ

25

領域科目

スポーツ教育ン
36ソーシャルサポート

競技スポーツ卒業要件単位数

区分

124単位以上

25

124単位以上

武道教育学科スポーツ国際学科

スポ 教養科目14

14

ーツ 総合科目17

17

文化 学部専門(理論)科目18

18

学部 学部専門(体育実技)科目10

10

学科基礎科目25

25

学科専門科目4040

卒業要件単位数

区分

124単位以上

124単位以上

スポーツマネジメント学 スポーツライフマネジメント科

学科

スポ 教養科目16

16

ーツ 総合科目13

13

マネ 学部専門(理論)科目

25

25

ジメ 学部専門(体育実技)科目

9

9

ント 学科基礎科目

16

20

学部 学科専門科目

45

41

学則-9

124単位以上

卒業要件単位数

124単位以上

区分

児童スポーツ教育学科

児童 教養教育科目

12

スポ 日体大総合科目

8

ーツ 児童スポーツ教育学部基軸・キャリア科目8

教育 学科共通科目

22

学部 コース専門科目74

幼児教育保育74

124単位以上

卒業要件単位数

保健

児童スポーツ教育

区分

整復医療学科

医療 言語コミュニケーション科 23

救急医療学科
23

学部 目
教養科目
総合科目
数理・情報系
生物学系
体育学系
専門教育科目110110

卒業要件単位数

133単位以上

133単位以上(他の学科の授業科目の履修)第18条の2 学生は、第17条第7項の所定の授業科目のほか、他の学部学科の授業科目を履修することができる。
2

前項により修得した単位は、前条に定める卒業要件単位数に含めない。
(メディアを利用して行う授業)

第18条の3 メディアを利用して行う授業は、あらかじめ指定した日時にパソコンその他
双方向の通信手段によって行うものとする。
2

前項の授業の実施に関する詳細は、別に定める。
(教職課程)

学則-10

第19条 教育職員免許状を取得するためには、第18条に規定する単位のほか、教育職員免許法(昭和24年法律第147号)及び同法施行規則(昭和29年文部省令第26号)の規定するところにより、教職に関する科目を履修しなければならない。
2

本学の各学科において取得できる資格及び免許の種類は、次のとおりとする。
(1) 体育学部各学科
高等学校教諭一種免許状(保健体育)
中学校教諭一種免許状(保健体育)(2) 体育学部体育学科 特別支援学校教諭一種免許状(知的障害者領域、肢体不自由者
領域、病弱者(身体虚弱者を含む。)領域)(3) 体育学部健康学科 養護教諭一種免許状(4) スポーツ文化学部各学科
高等学校教諭一種免許状(保健体育)
中学校教諭一種免許状(保健体育)(5) スポーツマネジメント学部各学科
高等学校教諭一種免許状(保健体育)
中学校教諭一種免許状(保健体育)(6) 児童スポーツ教育学部児童スポーツ教育学科
ア 児童スポーツ教育コース
小学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状(保健体育)
イ 幼児教育保育コース
幼稚園教諭一種免許状(履修科目の登録)第20条 学生は、毎学年初めに、当該年度に履修すべき授業科目を登録しなければならない。
2

前項により登録した授業科目以外の授業科目は、履修し又は単位を修得することができない。

3

授業科目の履修に関して必要な事項は、別に定める。
(単位の計算方法)

第21条 授業科目の単位の計算方法は、1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果及び学則-11

授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
(1) 講義及び演習については、15時間から30時間の範囲で、学部の定める時間の授業をもって1単位とする。
(2) 実験、実習及び実技については、30時間から45時間の範囲で、学部の定める時間の授業をもって1単位とする。
(3) 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、その組み合わせに応じ、前2号に規定する基準を考慮
して単位数を定める。
2

前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究、卒業制作等の授業科目については、
これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して単位数を定める。
(単位の授与)第22条 授業科目を履修した者については、試験又はその他の方法により、評価の上、単位を与える。
2

前項の授業科目の履修及び試験等に関して必要な事項は、別に定める。
(他大学等での修得単位の認定)

第23条 本学が教育上有益と認めるときは、他の大学、短期大学又は外国の大学等との協議に基づき、学生に、当該大学又は短期大学等の授業科目を履修すること又は外国の大学等に留学することを認めることがある。
2

前項の規定により履修した授業科目については、教授会の議を経て、30単位を限度として、本学で修得した単位として認めることができる。
(入学前の既修得単位等の認定)

第24条 本学が教育研究上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に、他の大学又は短期大学等において履修した授業科目について修得した単位(科目等履修生として修得した単位を含む。)を、教授会の議を経て、本学に入学した後の本学の授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
2

前項の規定により、本学で修得した単位として認めることができる単位数は、編入学を除き、30単位を限度とする。
(試験及び成績評価等)第25条 履修した授業科目に関する試験は、原則として毎学期末又は年度末に行う。ただし、各授業科目の担当者が必要と認めるときは、臨時に行うことができる。

学則-12

2

前項の試験の成績は、A・B・C・Dの4種の評語をもって表し、A・B・Cを合格とする。なお、評価の基準は、別に定める。
第2節 卒業及び学位(卒業及び学位記)第26条 本学に4年以上在学し、定められた授業科目及び単位数を修得した者について
は、教授会の議を経て、学長が卒業を認定し、学位記を授与する。
(学位の授与)第27条 卒業の認定を受けた者には、次の学位を授与する。
(1) 体育学部 学士(体育学)(2) スポーツ文化学部 学士(体育学)(3) スポーツマネジメント学部 学士(体育学)(4) 児童スポーツ教育学部

学士(児童スポーツ教育学)(5) 保健医療学部
ア 整復医療学科 学士(整復医療学)
イ 救急医療学科 学士(救急医療学)
2

前項の学位に関して必要な事項は、別に定める。
第3節 学年、学期及び休業日(学年)

第28条 学年は、4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。
(学期及び授業期間)
第29条 学年は、次の2学期とする。
前学期：4月1日から9月30日まで
後学期：10月1日から翌年3月31日まで
2

授業期間は、試験日等を含め、年間35週以上とする。
(休業日)

第30条 学年中の定期休業日は、次のとおりとする。
(1) 国民の祝日に関する法律(昭和23年法律第178号)に規定される休日(2) 日曜日(3) 開学記念日：9月20日(4) 夏季休業：7月20日から9月15日まで(5) 冬季休業：12月23日から翌年1月7日まで

学則-13

(6) 春季休業：3月11日から3月31日まで
2

前項の規定にかかわらず、学長は、臨時に休業日を設け、又は休業日を変更することができる。
第4節 入学、転学科、編入学、再入学、休学、退学及び除籍(入学の時期)第31条 入学の時期は、学年の初めとする。
(入学資格)
第32条 本学への入学資格は、学校教育法第90条並びに同法施行規則第150条、第153条
及び第154条の規定により、次の各号の一に該当するものとする。
(1) 高等学校又は中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による12年の学校教育を修了した者(3) 通常の課程以外の課程により、これに相当する学校教育を修了した者(4) 外国において学校教育における12年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(5) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(6) 学校教育法施行規則第150条第4号の規定に基づき文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者(大学入学資格検定に合格した者を含む)(8) 本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18歳に達したもの(9) 本学が定める分野において、特に優れた資質を有すると認められ、高等学校に文部科学大臣の定める年数以上在学した者(これに準ずる者として文部科学大臣が定める者を含む。)
2

個別の入学資格審査に関して必要な事項は、別に定める。
(出願)第33条 本学への入学志願者は、次の書類に、別に定める入学検定料を添えて、出願しなければならない。
(1) 入学願書(本学所定)(2) 出身学校長が作成した調査書
2

前項の規定にかかわらず、必要に応じて推薦書その他を提出させることができる。

学則-14

3

外国人留学生に関して必要な事項は、別に定める。
(合格者の決定)第34条 本学は、前条の入学志願者につき、選考の上、合格者を決定する。
(入学手続等)第35条 合格者は、所定の期日までに、入学金その他所定の学費等を添えて、所定の入学手続をし、所定の様式によって誓約をするとともに、保証人を定めて届け出なければならない。
2

学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。

3

第1項の保証人は、父母又はこれに代わる成年の親族で、独立の生計を営む者とする。

4

保証人を変更しようとするとき、若しくは保証人が死亡又は転居したときは、直ちに所定の様式によって届け出なければならない。

5

前2条に規定するもののほか、出願手続、入学者の選考及び入学手続に関して必要な事
項は、別に定める。
(転学部、転学科及び転コース)

第36条 本学の学生が、転学部、転学科又は転コースを願い出た場合は、審査の上、教授会の議を経て、これを許可することがある。
2

転学部、転学科及び転コースに関して必要な事項は、別に定める。
(編入学)

第37条 本学への編入学は、収容定員の範囲内で、選考の上、教授会の議を経て、これを許可することがある。
2

前項の編入学を出願できる者の資格は、大学、短期大学又は高等専門学校を卒業した者、又は専修学校の専門課程(修業年限が2年以上、総授業時数が1,700時間以上もしくは62単位以上であるものに限る。)を修了した者、その他これと同等以上の学力があると認められる者とする。

3

編入学に関する規程は、別に定める。
(転入学)

第37条の2 他の修業年限4年以上の大学（外国の大学を含む。）に2年以上在学し、所定の単位を修得した者で、本学に転入学を志願する者については、収容定員の範囲内で、選考の上、これを許可することがある。
2

転入学に関する規程は、別に定める。
(再入学)

学則-15

第38条 願い出により退学した者又は学費等滞納により除籍となった者が再入学を願い出た場合は、審査の上、教授会の議を経て、これを許可することがある。
2

再入学に関して必要な事項は、別に定める。
(休学)

第39条 学生が、疾病その他やむを得ない理由により、引き続き2カ月以上就学することができないときは、当該学期までの学費を全納の上、理由を付して学長に願い出て、許可を得て休学することができる。
2

疾病により休学するときは、医師の診断書を添付しなければならない。

3

伝染性の疾病又は精神障害のため、就学することが適当でないと認められた者には、一定期間、休学を命ずることがある。

4

休学期間は、その学年末までとする。ただし、特別の事情があるときは、引き続き休学を願い出ることができる。

5

休学期間は、通算して2年を超えることができない。

6

休学期間は、第16条に定める修業年限並びに在学年限に算入しない。

7

休学期間満了のとき又は休学期間内であってもその理由が消滅したときは、学長の許可を得て復学することができる。

8

休学期間中の学費は、別に定める額を納入するものとする。
(退学)

第40条 退学しようとする者は、その理由を付して、保証人の連署をもって願い出、学長の許可を得なければならない。
(除籍)第41条 次の各号の一に該当する者は、除籍する。
(1) 授業料その他の学費を納入しないで、督促しても、なお納入する意思が認められない者(2) 第16条に定める在学年限を超えた者(3) 第39条第5項に定める休学期間を超えても、なお就学することができない者(4) 長期にわたり行方不明の者
第5節 入学金、授業料等学費、入学検定料並びに奨学金(入学者の納入金)
第42条 本学に入学する者は、入学金、授業料その他所定の学費等を、定められた期日までに納入しなければならない。

学則-16

2

入学金、授業料その他所定の学費等の種類及び金額並びに入学検定料については、別表6の定めるところによる。

3

編入学、又は再入学した者の学費は、その者の該当する年次の在学生と同額とする。
(本学学生の学費等)第43条 本学学生は、別表6に定める授業料その他所定の学費等を、定められた期日までに納入しなければならない。
2

授業料その他所定の学費等の額及び納入方法については、別に定める。
(授業料の納入)第44条 学費のうち、授業料は、次の2期に分けて納入することができる。
前学期分：4月1日から同月30日までの間
後学期分：10月1日から同月31日までの間(退学者の学費)第45条 退学者については、その者が在学していた学期までの学費を徴収する。
(停学者の学費)第46条 停学を命ぜられた者の停学期間中の学費は、これを徴収する。
(既納の納入金)第47条 既納の入学検定料並びに入学金、授業料その他所定の学費等の納入金は、いかな
る理由があっても返還しない。ただし、入学辞退者で、別に示す期日までに所定の手続をして返還を申し出た者に限り、入学金以外の学費を返還する。
(奨学金)
第48条 本学は、成績優秀で経済的に恵まれない者を奨学制度のある団体等の奨学生に推薦するほか、特に優れた資質が認められる学生を、本学の特別奨学生として、授業料その他の学費を減免することがある。
2

前項の本学の特別奨学生に関して必要な事項は、別に定める。
第6節 科目等履修生、特別履修生、委託生、研究生及び聴講生(科目等履修生)

第49条 本学の学生以外の者が、本学が開設する1又は複数の授業科目を履修することを希望するときは、本学の学生の学修を妨げない場合に限り、選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
2

前項により入学した者には、第22条の規定を準用し、単位を与える。

3

科目等履修生に関して必要な事項は、別に定める。

学則-17

(特別履修生)
第50条 他の大学、短期大学又は外国の大学等の学生で、本学の特定の授業科目を履修することを希望する者があるときは、当該大学等との協議に基づき、特別履修生として受け入れることがある。
2

前項の特別履修生に関して必要な事項は、別に定める。
(委託生)

第51条 教育委員会又は学校その他の機関等から委託がある場合は、委託生として受け入れることがある。
2

前項の委託生に関して必要な事項は、別に定める。
(研究生)

第52条 本学の学生以外の者で、本学において研究することを希望する者があるときは、
選考の上、研究生として受け入れることがある。
2

前項の研究生に関して必要な事項は、別に定める。
(聴講生)

第53条 本学所定の授業科目中1科目又は数科目を選んで聴講する希望者があるときは、本学学生の学修を妨げない場合に限り、聴講生として聴講することを許可することがある。ただし、聴講生には単位は授与しない。
2

前項の聴講生に関して必要な事項は、別に定める。
第7節 寄付講座、公開講座及び受託研究等(寄付講座)

第54条 本学は、一般企業等からの寄付を有効に活用し、本学の主体性を維持しつつ、本学の教育研究の進展及び充実に資するため、寄付講座等を設けることができる。
2

前項の寄付講座等に関して必要な事項は、別に定める。
(公開講座)

第55条 本学は、本学における教育研究を広く社会に開放し、本学の目的達成に資するた
め、公開講座等を開設することができる。
2

前項の公開講座等に関して必要な事項は、別に定める。
(受託研究等)第56条 本学は、本学の教育研究上有意義であり、かつ、本来の教育研究に支障を生ずる恐れがないと認められる場合、外部機関等からの受託研究及び外部機関等との共同研究
ができる。

学則-18

2

前項の受託研究及び共同研究に関して必要な事項は、別に定める。
第8節 賞罰(学生の表彰)第57条 本学は、学業その他の活動において、特に優秀な成績を挙げた者又は特に善行のあった者等については、教授会の議を経て、学長がこれを表彰することがある。
2

前項の学生の表彰に関して必要な事項は、別に定める。
(学生の懲戒)第58条 学生が本学の諸規則に違反し、又は学生の本分に反する行為があったと認められた者については、教授会の議を経て、学長がこれを懲戒する。
2

前項の懲戒は、退学、停学及び訓告の3種類とする。

3

前項の退学処分は、次の各号の一に該当する学生について行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 学力劣等で成業の見込みがないと認められる者(3) 正当な理由がなく、出席が常でないと認められる者(4) 本学の秩序を乱した者又は学生としての本分に反する行為があったと認められる者

4

第2項の停学処分の期間は、第16条に定める在学年限に算入し、修業年限に算入しない。ただし、特別の事情がある場合には、教授会の議を経て、修業年限に算入することができる。
(学生団体の活動)

第59条 本学の学生団体の活動で、本学の目的に反すると認められる事態が生じた場合
は、学長は、その団体の活動の停止又は解散を命ずることがある。
第9節 学則の改正(学則の改正)第60条 学則の改正は、学部長会の議を経て理事会が行う。
附則1

この学則は、昭和50年4月1日から施行する。

2

昭和48年度以前に入学した者に対する授業科目及び単位数は、第14条の規定にかかわらずなお従前の例による。

3

昭和49年度以前に入学した者の授業料は、第43条の規定にかかわらずなお従前の例に
よる。
附

則

学則-19

この改正は、昭和51年4月1日から施行する。
附則

この改正は、昭和51年5月1日から施行する。
附則

この改正は、昭和52年4月1日から施行する。
附1

則

教育課程の変更については、昭和53年3月24日から施行し、昭和52年4月1日から適用する。

2

この改正は、昭和53年4月1日から施行する。
附則

この改正は、昭和54年4月1日から施行する。
附則

この改正は、昭和54年6月1日から施行する。
附則

この学則は、昭和55年4月1日から施行する。
附則

この学則は、昭和55年7月23日から施行し、昭和55年4月1日から適用する。
附則

この学則は、昭和56年4月1日から施行する。
附則

この学則は、昭和57年4月1日から施行する。
附則

教育課程の変更については、昭和57年12月8日から施行し、昭和54年4月1日以降入学した者から適用する。
附則

この学則は、昭和58年4月1日から施行する。
附則

この学則は、昭和60年4月1日から施行する。
附則

この学則は、昭和61年4月1日から施行する。ただし、第12条の規定にかかわらず、昭和
61年度から昭和74年度までの間の入学定員は、次のとおりとする。

学則-20

学科

入学定員

体育学科

750人

健康学科

160人

武道学科

120人

社会体育学科160人

附則

この学則は、昭和63年4月1日から施行する。
附則

この学則は、平成2年4月1日から施行する。ただし、入学検定料、授業料及び施設費については、平成2年度入学する者から適用する。
附則

この学則は、平成2年4月1日から施行する。
附則

この規程は、平成4年1月22日から施行し、平成3年7月1日から適用する。
附則

この学則は、平成5年4月1日から施行する。ただし、入学検定料については平成5年度入学する者から適用する。
附則

この学則は、平成5年3月11日から施行し、平成5年4月1日から適用する。
附1

則

この改正学則は、平成7年4月1日から施行する。ただし、入学検定料、授業料等学納金については、平成7年度入学者から適用する。

2

この改正学則において、昭和61年4月1日施行の附則中の「学則第12条」は「学則第5条」に、「昭和74年度」は「平成11年度」に読み替えるものとする。
附則

この学則は、平成9年4月1日から施行する。
附則(施行期日)
1

この学則は、平成12年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

入学検定料、授業料等学納金については、平成12年度入学者から適用する。

学則-21

3

平成12年3月31日に在学する者に係る学費等の額は、なお従前の例による。

4

第5条の規定にかかわらず、昭和61年4月1日施行の附則中の入学定員等は、平成12年度
から平成16年度までの間、次のとおりとする。
年度

学科

平成12年度

平成13年度

平成14年度

平成15年度

平成16年度入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定
員

員

員

員

員

員

員

員

員

員

724人 2974人 698人 2922人 672人 2844人 646人 2740人 620人 2636

体育学科

人
健康学科

160人 640人 160人 640人 160人 640人 160人 640人 160人 640人

武道学科

120人 480人 120人 480人 120人 480人 120人 480人 120人 480人

社会体育学

160人 640人 160人 640人 160人 640人 160人 640人 160人 640人

科附則

(施行期日)
この学則は、平成12年12月15日から施行する。
附則(施行期日)
1

この学則は、平成13年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表1は、平成12年4月1日以降の入学生から適用する。

3

改正後の別表1にかかわらず、平成11年4月1日以前の入学生については、なお従前の例
による。
附

則

(施行日)
この学則は、平成15年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成15年10月31日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成16年4月1日から施行する。

学則-22

(経過措置)2

第5条の規定にかかわらず、平成16年度から平成18年度までの収容定員は、次のとおりとする。
年度

平成16年度

平成17年度

平成18年度

収容定員

収容定員

収容定員

学科
体育学科

2,636人2,558人

2,506人

健康学科

640人

640人

640人

武道学科

480人

480人

480人

社会体育学科

640人

640人

640人

4,396人4,318人

4,266人

合計
附

則

(施行日)
この学則は、平成17年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成17年10月28日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成19年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成19年10月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成20年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成21年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表1は、平成21年度の入学生から適用し、平成20年度以前の入学生については、なお従前の例による。

学則-23

附

則

(施行日)
この学則は、平成22年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成24年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成25年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表1は、平成25年度の入学生から適用し、平成24年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
この学則は、平成25年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成26年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成26年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
この学則は、平成26年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成27年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

前項にかかわらず、改正後の別表4は、平成28年度の入学生から適用し、平成27年度以前の入学生は、なお従前の例による。
附

則

学則-24

(施行日)
この学則は、平成27年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成28年4月1日から施行する。

2

前項にかかわらず、改正後の日本体育大学学則第5条に規定する体育学部の収容定員
は、平成28年度から平成30年度までの間は、次のとおりとする。
学部

学科

収容定員
平成28年度

体育学部

平成30年度体育学科

2,610人

2,740人2,870人

健康学科

675人

710人

745人

武道学科

480人

480人

480人

社会体育学科

675人

710人

745人

4,440人4,640人

4,840人

学部合計
附

平成29年度則(施行日)
この学則は、平成28年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成29年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

体育学部武道学科(以下「武道学科」という。)は、施行日の前日において武道学科に在籍する学生が在籍しなくなる日まで存続する。

3

改正後の第18条及び別表1は、平成29年度の入学生から適用し、平成28年度以前の武道学科入学生は、なお従前の例による。

4

改正後の第5条の規定にかかわらず、体育学部及びスポーツ文化学部並びに本学の収容定員は、平成29年度から平成31年度までの間は、次のとおりとする。
学部

学科

収容定員
平成29年度

体育学部

平成30年度

平成31年度体育学科

2,740人2,870人3,000人

健康学科

710人

745人

780人

学則-25

武道学科

360人

240人

120人

社会体育学科

710人

745人

780人

4,520人

4,600人

4,680人スポーツ文化 武道教育学科

100人

200人

300人

学部

100人

200人

300人

学部合計

200人

400人

600人

総合計

6,200人

6,480人6,760人

学部合計

スポーツ国際学科

附

則

(施行日)
1

この学則は、平成29年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

前項にかかわらず、改正後の別表5は、平成29年度の入学生から適用し、平成28年度以前の入学生は、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
この学則は、平成29年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成29年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表1は、平成29年度の入学生から適用し、平成28年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
この学則は、平成29年5月30日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成30年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表4は、平成30年度の入学生から適用し、平成29年度以前の入学生について

学則-26

は、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
この学則は、平成30年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成30年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

体育学部社会体育学科(以下「社会体育学科」という。)は、施行日の前日において社会体育学科に在籍する学生が在籍しなくなる日まで存続する。

3

改正後の第18条並びに別表1及び別表5は、平成30年度の入学生から適用し、平成29年度以前の社会体育学科入学生及び保健医療学部入学生は、なお従前の例による。

4

改正後の第5条の規定にかかわらず、体育学部及びスポーツマネジメント学部並びに本学の収容定員は、平成30年度から平成32年度までの間は、次のとおりとする。
学部

学科

収容定員
平成30年度 平成31年度 平成32年度

体育学科

2,870人3,000人3,000人

健康学科

745人

780人

780人

武道学科

240人

120人

0人

社会体育学科

550人

390人

195人

4,405人4,290人

3,975人

145人

290人

435人

110人

220人

330人

学部合計

255人

510人

765人

総合計

6,540人

6,880人

7,020人

体育学部

学部合計
スポーツマネジメント学 スポーツマネジメント学部

科
スポーツライフマネジメ
ント学科

附

則

(施行日)
1

この学則は、平成31年4月1日から施行する。ただし、第8条の2の規定は、平成30年11学則-27

月1日から施行する。
(経過措置)
2

改正後の第18条及び別表4は、平成31年度の入学生から適用し、平成30年度以前の児童
スポーツ教育学部入学生については、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
この学則は、平成31年4月1日から施行する。
附

則

(施行日)
1

この学則は、平成31年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表1、別表2、別表3及び別表4は、平成31年度の入学生から適用し、平成30
年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
1

この学則は、令和3年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表1は、令和3年度の入学生から適用し、令和2年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
1

この学則は、令和4年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

前項にかかわらず、改正後の第5条の規定は、令和4年度の入学生から適用する。また、令和4年度から令和6年度までの体育学部、スポーツ文化学部及び児童スポーツ教育学部の収容定員は、次のとおりとする。
学部学科／コース

収容定員
令和4年度

体育学部

令和5年度

令和6年度

体育学科

3,050人3,100人

3,150人

健康学科

780人

780人

780人

武道学科

学生募集停止学則-28

社会体育学科

学生募集停止3,830人

3,880人

3,930人

380人

360人

340人

400人

400人

400人

学部合計

780人

760人

740人

児童スポーツ教育 児童スポーツ教育

570人

540人

510人

200人

200人

200人

770人

740人

710人

学部合計
スポーツ文化学部 武道教育学科
スポーツ国際学科

学部

学科児童スポーツ
教育コース
児童スポーツ教育
学科幼児教育保育
コース

学部合計
附

則

(施行日)
1

この学則は、令和4年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の別表1、別表2、別表3及び別表4は、令和4年度の入学生から適用し、令和3年
度以前の入学生については、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
1

この学則は、令和5年4月1日から施行する。
(経過措置)

2

改正後の第17条、第18条、第19条、別表1、別表2、別表3及び別表4は、令和5年度の入学生から適用し、令和4年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附

則

(施行日)
この学則は、令和5年4月1日から施行する。

学則-29