月次レポート

ＳＢＩ・新興国株式インデックス・ファンド

販売用資料（愛称：雪だるま（新興国株式））

2024年7月31日基準

追加型投信／海外／株式／インデックス型

運用実績
15,633円

基準価額

▲982円

前月末比

290.08億円

純資産総額※基準価額は信託報酬控除後の値です。

ファンド設定日：2017年12月6日

基準価額等の推移

資産構成 （単位：百万円）
（億円）

（円）
25,000ファンド

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

20,000800

ベンチマーク（左軸）15,000600

10,000

400

5,000

200

017/12

金額

比率

新興国株式
インデックスマザーファンド

29,013100.0％

現金等-40.0％

金額

比率

投資信託証券28,864

99.5％

現金等

148

0.5％

1,000

マザーファンド

018/12

19/12

20/12

21/12

22/1223/12※現金等には未収・未払項目などが含まれるため、マイナスとなる場合があります。

※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ベンチマークは、ＦＴＳＥ エマージング・インデックス（円換算ベース）です。
※ＦＴＳＥ エマージング・インデックスを委託会社にて円換算しています。
※ベンチマークは、ファンドの設定日（2017年12月6日）を10,000として指数化しています。

期間収益率
設定来

１カ月３カ月

６カ月

１年

３年

５年

ファンド

56.33％-5.91％-0.84％

13.58％

12.47％

27.38％

60.62％

ベンチマーク63.80％-5.43％

0.24％

15.03％

15.57％

31.65％

67.96％

差-7.47％-0.48％-1.08％-1.45％-3.10％-4.27％-7.34％※ファンドの期間収益率は税引前分配金を再投資したものとして算出した税引前分配金再投資基準価額により計算しています。

収益分配金（税引前）推移
決算期

第2期

第3期

第4期

第5期第6期決算日2019/11/12

2020/11/12

2021/11/12

2022/11/14

2023/11/13

分配金0円

0円

0円

0円

0円

※収益分配金は1万口当たりの金額です。
※分配金は過去の実績であり、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

1

設定来累計0円

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ＳＢＩ・新興国株式インデックス・ファンド

販売用資料（愛称：雪だるま（新興国株式））

2024年7月31日基準

追加型投信／海外／株式／インデックス型

マザーファンドにおける投資信託証券（ETF）の資産状況①（本ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行っているため、資産配分比率及び状況はマザーファンドの運用状況を表示しています。）

投資信託証券（ETF）の組入比率
銘柄名
1

金額（単位：百万円）

シュワブ エマージング・マーケッツ エクイティ ETF

28,86499.49％

148

0.51％

29,013100.00％

現金等
合計比率※比率は、マザーファンドの純資産総額に対する割合です。

組入上位10銘柄
銘柄名

国・地域

業種

1

台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー

台湾

情報技術

9.21％

2

テンセント・ホールディングス

中国

コミュニケーション・サービス

3.92％

3

アリババ・グループ・ホールディング

中国

一般消費財・サービス

2.27％

4

リライアンス・インダストリーズ

インド

エネルギー

1.61％

5

ＨＤＦＣ銀行

インド

金融

1.46％

6

PDDホールディングス

アイルランド

一般消費財・サービス

1.23％

7

インフォシス

インド

情報技術

1.05％

8

メイトゥアン中国

一般消費財・サービス

1.01％

9

鴻海精密工業

台湾

情報技術

0.97％

中国

金融

0.89％

10 チャイナ・コンストラクション・バンク※比率は、投資信託証券（ETF）の純資産総額に対する割合です。
※bloombergのデータを基に、ＳＢＩアセットマネジメントが作成しています。
※なお、記載のデータは基準日現在のものであり、組入投資信託証券は将来変更される場合があります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

2比率月次レポート

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販売用資料（愛称：雪だるま（新興国株式））

2024年7月31日基準

追加型投信／海外／株式／インデックス型

マザーファンドにおける投資信託証券（ETF）の資産状況②
組入上位国・地域

業種別比率

中国

24.63％

金融インド

24.06％

情報技術

台湾

19.18％

22.86％

19.67％

一般消費財サービス

12.75％

ブラジル

4.95％

コミュニケーション・サービス

サウジアラビア

4.52％

素材

7.51％

7.26％

8.76％

南アフリカ

3.06％

資本財・サービス

メキシコ

2.48％

エネルギー

5.89％

マレーシア

1.91％

生活必需品

5.85％

インドネシア

1.86％

公益事業

4.05％

タイ

1.82％

ヘルスケア

3.41％

その他
0.0％

不動産

11.52％
10.0％

20.0％

30.0％

40.0％

50.0％

0.0％

1.98％
10.0％

※比率は、投資信託証券（ETF）の株式評価額に対する割合です。
※bloombergのデータを基に、ＳＢＩアセットマネジメントが作成しています。
※なお、記載のデータは基準日現在のものであり、組入投資信託証券は将来変更される場合があります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

320.0％

30.0％

40.0％

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追加型投信／海外／株式／インデックス型

投資リスク
基準価額の変動要因
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。
また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。

主な変動要因株価変動リスク

一般に株価は政治・経済情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、組入れる株式の価格が変動し、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

カントリーリスク

組入れる金融商品等の発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。特に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動性が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから、当該リスクが高くなります。

為替変動リスク

為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

信用リスク

組入れる金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被る可能性があります。また、金融商品等の取引相手方にデフォルト（債務不履行）が生じた場合等、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

流動性リスク

組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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販売用資料（愛称：雪だるま（新興国株式））
追加型投信／海外／株式／インデックス型

その他の留意点◦ 本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
◦ 本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
◦ 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
◦ 銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
◦ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
◦ 投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
◦ 収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
◦ 本ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。当該運用方式には運用の効率性等の利点がありますが、投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴う売買等が生じた場合などには、本ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。
・ 流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

ベンチマークについて「FTSE エマージング・インデックス」は、FTSE社が開発した指数で、新興国株式市場全体の動きを表す指数です。
FTSE エマージング・インデックス（円換算ベース）は、FTSE エマージング・インデックスをもとに、委託会社が円換算しております。
本ファンドは、FTSEインターナショナルリミテッド（以下「FTSE」といいます。）、ロンドン証券取引所（以下「 LSEG」といいます。）（総称して、以下「ライセンス供与者」といいます。）のいずれによっても、支援、推奨、販売または販売促進するものではありません。ライセンス供与者は、「 FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」（以下、「本指数」といいます。）の使用およびいかなる時点における本指数値の利用から生じるいかなる結果に対しても、明示的か黙示的かを問わず、何ら表明や保証を行うものではありません。本指数はFTSEによって編集および計算されます。ライセンス供与者は、本指数の誤りについて何人に対しても責任を負わず（過失の有無を問わず）、かつ本指数の誤りに関して通知する義務を負いません。FTSE®はLSEGの商標であり、FTSEがライセンスに基づき使用しています。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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販売用資料（愛称：雪だるま（新興国株式））
追加型投信／海外／株式／インデックス型

お申込みメモ
購入単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金換金申込受付日から起算して5営業日目以降のお支払いとなります。

購入・換金申込
受付不可日
申込締切時間換金制限
購入・換金申込受付の中止
及び取消し

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの商業銀行のいずれかの休業日にあたる場合には、購入・換金の受付を行いません。
原則として、午後3時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。
※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。

信託期間

無期限（設定日：2017年12月6日）

繰上償還

次の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
・受益権の口数が5億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還させることが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき決算日11月12日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分配

年1回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

課税関係※販売会社によっては、分配金の再投資コースを設けています。詳しくは販売会社までお問い合わせください。

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」及び「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
※ 税法が改正された場合には、変更となる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

6月次レポート

ＳＢＩ・新興国株式インデックス・ファンド販売用資料（愛称：雪だるま（新興国株式））
追加型投信／海外／株式／インデックス型ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年0.066％（税抜：0.06％）を乗じて得た額とします。
信託報酬は毎日計上され、毎計算期間の最初の6カ月終了日（休業日の場合は翌営業日）及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）

実質的に投資対象とする投資対象ファンド実質的な負担※1※2

年0.11％程度
年0.176％（税込）程度※1 基本投資割合で試算した信託報酬率であり、実際の組入れ状況により変動します。また、マザーファンドが投資する※1 投資対象ファンドの変更等により、数値は変動する場合があります。
※2 本ファンドがマザーファンドを通じて投資する投資対象ファンドの信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する※2 信託報酬率になります。

その他の費用及び手数料ファンドの監査費用は純資産に対して年0.02％を上限とします。その他、有価証券売買時にかかる売買委託手数料、保管費用等本ファンドの投資に関する費用、信託財産に関する租税、信託事務の処理等に要する諸費用（目論見書、運用報告書等）が信託財産から差引かれます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。

投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。上記の費用等については、本書作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

委託会社、その他関係法人
委託会社

ＳＢＩアセットマネジメント株式会社（信託財産の運用指図、投資信託説明書（目論見書）及び運用報告書の作成等を行います。）

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第311号 加入協会/一般社団法人投資信託協会

受託会社

株式会社りそな銀行販売会社※最終頁をご参照ください。

一般社団法人日本投資顧問業協会（ファンド財産の保管・管理等を行います。）（受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。）

お知らせ
本ファンドが投資対象とする投資信託証券（シュワブ エマージング・マーケッツ エクイティ ETF）の信託報酬が0.13％から0.11％に引き下げられました。これに伴い、投資者の皆様の実質的な負担は0.176％（税込）程度となりました。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

7

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ＳＢＩ・新興国株式インデックス・ファンド

販売用資料（愛称：雪だるま（新興国株式））
追加型投信／海外／株式／インデックス型

販売会社一覧
加入協会
金融商品取引業者名
株式会社ＳＢＩ証券

※

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

（金商）第165号

○

○

○

○

○

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○○○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

岡三証券株式会社

金融商品取引業者

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社筑邦銀行
ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

PayPay銀行株式会社
ＰＷＭ日本証券株式会社

登録金融機関金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商登録金融機関品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券)
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者登録金融機関マネックス証券株式会社)株式会社千葉銀行

登録金融機関立花証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社京葉銀行

登録金融機関○○○○（金商）第164号○○

関東財務局長（金商）第61号○

関東財務局長

一般社団法人日本STO協会○

金融商品取引業者

マネックス証券株式会社)

関東財務局長

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会

○

楽天証券株式会社

者

日本証券業
協会

○

金融商品取引業者

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業

登録番号（金商）第44号
関東財務局長（金商）第195号
関東財務局長（金商）第53号
関東財務局長

関東財務局長（金商）第2251号○○

関東財務局長（登金）第624号○○

関東財務局長○（金商）第50号
関東財務局長○○○（登金）第10号○○

関東財務局長（登金）第39号○○

関東財務局長○○（登金）第10号
関東財務局長（金商）第110号
関東財務局長○（登金）第56号■販売会社では、受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。
※ 株式会社ＳＢＩ証券は日本商品先物取引協会にも加入しております。

本資料のご留意点○本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。○本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。○投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。○投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。○お申込みの際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

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