販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月28日現在

米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式
設定来の基準価額の推移
（円）

（億円）

35,000300
純資産総額(右軸)30,000250

分配金再投資基準価額(左軸)
基準価額(左軸)

25,000200

20,000150

15,000100

10,00050

5,0002015/3

2016/72017/112019/32020/72021/1102024/62023/3※基準価額は1万口当たり、作成基準日現在、年率1.815%(税抜1.65%)の信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
※グラフは過去の実績であり､将来の成果を示唆または保証するものではありません。

基準価額
純資産総額

10,733 円

騰落率142.8 億円※基準価額は1万口当たりです。

1ヵ月前

3ヵ月前

6ヵ月前

1年前

3年前

設定来分配金再投資基準価額

9.86%

12.75%

28.73%

36.67%

47.58% 214.29%

参考指数7.74%

11.38%

31.09%

40.63%

94.98% 314.28%※騰落率は、1ヵ月前、3ヵ月前、6ヵ月前、1年前、3年前の各月の月末および設定日との比較です。
※分配金再投資基準価額の設定来騰落率は、1万口当たりの当初設定元本との比較です。
※参考指数は、S&P500トータルリターン指数〔円換算後〕です。
※参考指数の騰落率は、Bloombergのデータを基にＳＢＩ岡三アセットマネジメントが算出しております。
※参考指数は、当該日前営業日の現地終値に為替レート（対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値）を乗じて算出しております。

最近5期の分配金の推移

セクター別構成比率

ポートフォリオ構成比率

2023/6/90円

2023/9/11

450 円(内国内株式）(0.0%)

2023/12/11

50 円(内外国株式）(94.8%)

2024/3/11

1,350 円

2024/6/10

850 円

設定来合計

11,250 円※分配金は1万口当たり、税引前です。
運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

株式

(内先物）

94.8%

(0.0%)

セクター名

比率

1 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

26.1%

2 ソフトウェア・サービス

20.1%

3 メディア・娯楽

16.3%

4 半導体・半導体製造装置

11.1%

マザーファンド組入比率

96.4%

5 テクノロジー・ハードウェアおよび機器

6.3%

組入銘柄数

57 銘柄

6 ヘルスケア機器・サービス

6.2%

7 消費者サービス

2.8%

8 一般消費財・サービス流通・小売り

2.2%

9 運輸

2.0%

10 金融サービス

1.8%

短期金融商品その他

5.2%※マザーファンドを通じた実質比率です（マザーファンドの組入比率を除く）。
四捨五入のため、合計があわない場合があります。銘柄数は、新株等がある場合、別銘柄として記載しております。

※比率は、当ファンドの純資産総額に対する実質比率です。

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2024年6月28日現在

米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式組入上位10銘柄
銘柄名

比率

銘柄概要

メディア・娯楽

8.4%

子会社を通じ、ウェブベースの検索、広告、地図、ソフトウェア・アプリ
ケーション、モバイルオペレーティングシステム、消費者コンテンツ、業務用ソリューション、eコマース、ハードウェア製品などを提供する。

2 メタ・プラットフォームズ

メディア・娯楽7.0%

ソーシャルテクノロジー会社。ユーザーをつなぎ、コミュニティを見つけ、事業の成長を支援するアプリケーションおよび技術を構築する。
広告、拡張機能化、仮想現実も手掛ける。

3 アップル

テクノロジー・ハードウェア
および機器

6.3%

IT会社。スマートフォン、パソコン、タブレット、ウェアラブル端末、アクセサリーの設計、製造、販売に加え、各種関連アクセサリーの販売に従事。決済、デジタルコンテンツ、クラウド・広告サービスも手掛ける。消費者、中小企業、教育、企業、および政府機関の各市場を対象に世界各地で事業を展開。

3.5%

ソフトウェア会社。ソフトウェア関連の技術、設計・コンサルティング
サービスおよびその他技術の提供に従事。電子設計自動化ソフトウェ
ア技術のライセンスを供与するほか、各種専門サービスを手掛ける。
同社の設計用ソリューションは、半導体などの複雑なチップや電子システムの設計・開発に適用される。

5 イーライリリー

医薬品・バイオテクノロ
ジー・ライフサイエンス

3.3%

製薬会社。人間と動物を対象とする医薬品の発見・開発・製造・販売を手掛ける。世界各地で事業を展開。主な製品は、神経・内分泌系疾患治療薬、抗感染薬、心臓血管作用薬、腫瘍治療薬、動物用ヘルスケア製品など。

6 ブッキング・ホールディングス

消費者サービス2.8%

オンライン旅行会社。旅行代理店から予約を取ることができるプラットフォームを提供するほか、宿泊施設の予約、レンタカー、航空券、パッケージツアーも手掛ける。世界で事業を展開。

医薬品・バイオテクノロ
ジー・ライフサイエンス

2.6%

バイオ医薬品メーカー。重病患者の治療を対象とする医療製品の研究開発と商品化を手掛ける。がん、眼病、慢性炎症の治療薬（臨床試験段階）、またその他の病気や障害を対象とする治療薬（前臨床段階）を保有する。

8 マイクロン・テクノロジー

半導体・半導体製造装置

2.5%

子会社を通じてDRAMチップ、SRAMチップ、フラッシュメモリ、半導体部品、メモリモジュールなどを製造、販売。

9 クアルコム

半導体・半導体製造装置

2.5%

多国籍半導体・通信機器メーカー。CDMAデジタル技術を基に、デジタルワイヤレス通信製品およびサービスを開発、販売する。世界各地で事業を展開。

2.5%

医療器具メーカー。最小侵襲医療具の開発、製造、販売に従事する。
同社の製品は心臓病治療、心調律の管理、末梢血管治療、電気生理学、神経血管内治療、内視鏡、泌尿器科、婦人科、神経変調治療などの分野で使用される。

1

4

7

アルファベット

ケイデンス・デザイン・システムズ

リジェネロン・ファーマシュー
ティカルズ

10 ボストン・サイエンティフィック

セクター

ソフトウェア・サービス

ヘルスケア機器・サービス※ 比率は、当ファンドの純資産総額に対する実質組入比率です。銘柄は、新株等がある場合、別銘柄として記載しております。
※ 外国銘柄の日本語表記は、QuickFactSet、Bloombergを参照しております。

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2024年6月28日現在

米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式ファンドマネージャーのコメント＜投資環境＞
６月の米国株式市場は上昇しました。月前半は5月末に発表された米コア個人消費支出（PCE）価格指数や米消費者物価指数（CPI）が概ね市場予想並みの数字となり長期金利が低下したことや、大手の半導体・半導体製造装置株やソフトウェア・サービス株が生成人工知能（AI）向け需要の強さから予想を上回る好決算を発表したことなどが好感され、大型テクノロジー関連株を中心に上昇する展開となりました。月後半は、テクノロジー関連株の一部が利益確定の売りに押されたものの、エネルギー株や旅行・レジャー関連株が買われ、指数は小幅高となりました。
テクノロジー関連株は、ソフトウェア・サービス株やテクノロジー・ハードウェア株、半導体・半導体製造装置株などが上昇し、市場をアウトパフォームしました。バイオ関連株は、ヘルスケア機器・サービス株を中心に市場をアンダーパフォームしました。
為替市場では、円は米ドルに対して下落する円安の動きとなりました。このため、基準価額騰落率にプラスに寄与しました。
＜今後の見通し＞
今後の米国株式市場は、神経質な相場展開を想定します。7月後半以降に企業の4-6月期決算発表や米連邦公開市場委員会（FOMC）などを控え、月前半は様子見姿勢が強まると予想します。また、米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締め政策により、個人消費に鈍化の兆しが見られることや景気敏感株の一部に業績下方修正の動きが出ている点は注意が必要と考えます。4-6月期決算の発表時に今後について慎重な見通しを示す企業が増加した場合、株式市場は売りが出やすい展開になると予想します。
テクノロジー関連株は、好決算が期待される半導体・半導体製造装置株やテクノロジー・ハードウェア株を中心に堅調な値動きを予想します。バイオ関連株は、一部のヘルスケア機器・サービス株については上値の重い動きが想定されるものの、医薬品・バイオテクノロ
運用経過
ジー・ライフサイエンス株については、底堅く推移すると予想します。
＜運用経過＞
６月の運用は、テクノロジー関連株では、商業・専門サービス株の売却を行う一方、ソフトウェア・サービス株を買付けました。バイオ関連株では、新薬の臨床試験結果が良好だったバイオ医薬品株を買付けました。
＜今後の運用方針＞
今後の運用方針は、ファンドの基本方針に基づき、投資助言元であるアクサ・インベストメント・マネージャーズUKリミテッドからの投資候補銘柄に関する情報を参考に、投資環境や業績動向などを勘案して銘柄選別を行い、組入れを行います。テクノロジー関連株では、金融サービス株の売却とテクノロジー・ハードウェア株の買付けを検討します。一方、バイオ関連株については、ヘルスケア機器・サービス株の売却と医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス株の買付けを行う方針です。

今後の運用方針※ 今後の運用方針等は、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。また、市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。
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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式ファンド情報
設 定 日
償 還 日
決 算 日

2015年3月17日
2045年3月7日
3月、6月、9月、12月の各月の9日 （休業日の場合は翌営業日）

ファンドの特色（1）

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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式ファンドの特色（2）

投資リスク（1）

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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式投資リスク（2）

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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式お申込みメモ

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米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式ファンドの費用委託会社および関係法人の概況

委

託会社

ＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社 （ファンドの運用の指図を行います。）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第370号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

株式会社りそな銀行（ファンドの財産の保管及び管理を行います。）

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追加型投信／海外／株式販売会社について受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱
い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次販売会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資金融先物第二種金融商品顧問業協会
取引業協会
取引業協会

（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号

○

○

○

○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

荘内証券株式会社

東北財務局長（金商）第1号○

頭川証券株式会社

北陸財務局長（金商）第8号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

松井証券株式会社

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○

武甲証券株式会社

関東財務局長（金商）第154号○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引関東財務局長（登金）第633号
業者：マネックス証券株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)

関東財務局長（登金）第10号○○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

関東財務局長（登金）第624号

○

○

○
○

○

○

（登録金融機関）※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

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販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月28日現在

米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式ご注意・ 本資料はＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。投資信託説明書（交付目論見書）の交付場所につきましては「販売会社について」でご確認ください。
・ 本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
・ 本資料の内容は作成基準日のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用が行われない場合もあります。
・ 本資料は当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。

当レポートは10枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（10/10）

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