2020 年度 太陽光発電用パワーコンディショナの出荷量動向調査報告
一般社団法人 日本電機工業会
PV パワコン統計委員会

1．まえがき2020 年度上期より入力電圧の集計区分を三つに分けた調査を開始した。本報告は、上期・下期それぞれの調査

太陽光発電システムの出荷量動向調査は、1987 年に結果を年度としてまとめ、データを分析したものである。

旧通産省工業技術院委託事業である新発電システムの標準化に関する調査研究の一環として、社団法人 日本電機工業会（JEMA、当時）太陽光発電システム・機器分科会が調査内容を審議し、1987 年度出荷分から本格調査を開始した。2001 年度からは JEMA の自主事業とし

2．太陽光発電システム用 PCS
出荷量の調査方法a）調査対象期間：2020 年度て実施していたが、システム数の増加および流通経路の上期分（2020 年 4 月 1 日～ 9 月 30 日）

複雑化により、システム単位での出荷量を把握すること

下期分（2020 年 10 月 1 日～ 2021 年 3 月 31 日）

が困難になってきた。そのため、JEMA 太陽光発電シスb）調査項目：上記対象期間中に出荷された太陽光発電

テム技術専門委員会で調査方法および調査内容について

用 PCS を対象に、次の項目について調査した。

審議し、2008 年度から対象をシステムからパワーコン

・仕向け先（国内住宅向け・国内非住宅向け・海外

ディショナ（以下、PCS）に絞り調査を行うこととした。

向け）別の出荷台数・容量

2011 年度からは、コンプライアンスの観点から、統計

・国内生産品・輸入品、AC 定格出力容量、出力電を専門に扱う PV パワコン統計委員会を新たに設置し、圧 方 式（ 単 相・三 相）、入 力電 圧（750V 以 下、

JEMA 会員を対象に調査を行った。さらに 2012 年度か750V 超～ 1500V 以下、1500V 超）、自立運転

らは、より確度の高い調査を行うため、対象を JEMA 会

機能の有無

員外にも拡大した。2013 年度からは国内生産品およびc）回答数＊ 1：

輸入品の区分を追加し、電気事業法上の低圧および高圧上期分（41 社に調査票を送付、30 社が回答）の境となる直流 750V 超か否かも併せて追加した。

下期分（41 社に調査票を送付、30 社が回答）

2014 年度からは、より詳細な動向調査のため、年度を上期・下期の 2 期に分けて調査を開始した。また、

表＊1

調査の結果、自社生産のなかった会社および取り扱いのなかった会社も含まれている2020 年度 太陽光発電用 PCS 出荷量動向調査回答会社一覧表（五十音順）

愛知電機 ㈱㈱ 三社電機製作所

東芝 IT コントロールシステム ㈱㈱ ウエストホールディングス

山洋電気 ㈱東芝三菱電機産業システム ㈱㈱ エクソル㈱ GS ユアサ

ニチコン ㈱SMA ジャパン ㈱シャープ ㈱日新電機 ㈱エリーパワー ㈱新電元工業 ㈱パナソニックグループライフソリューションズ社
三洋電機 ㈱オムロン ソーシアルソリューションズ ㈱㈱ 正興電機製作所㈱ 日立インダストリアルプロダクツ

OCI Power Co.,Ltd.

ソーラーエッジテクノロジージャパン ㈱富士電機 ㈱㈱ サニックス㈱ ダイヘン㈱ 村田製作所

サングロウジャパン ㈱田淵電機 ㈱㈱ 明電舎

サンケン電気 ㈱デルタ電子 ㈱㈱ 安川電機（計 30 社）

［トピックス］ 55

トピックス

3．調査結果3．1

で前年度比 90.7％（台数ベースで 86.1％）と減少、国
内非住宅向け出荷は前年度比容量ベースで 62.0％（台
数ベースでは 70.4％）と減少した。容量帯別出荷容

はじめに2014 年度分、2016 ～ 2020 年度分の調査結果にお量（図 5）および容量帯別出荷台数（図 6）を見ると、

いては、仕向け先の区分け（2. b）のうち、「海外向け」の10kW 未満の容量ベースで前年度比 79.4％（台数ベー

集計結果が統計規約を満たさないことから、当該年度のスで 79.9％）、10kW 以上 100kW 未満の容量ベース

海外向け出荷量を「0」として扱った。このため、2014

で前年度比 72.5％（台数ベースでは 76.4％）となり、

年度分、2016 ～ 2020 年度分の「海外向け」集計結果

100kW 以上の容量ベースでは前年度比 56.5％（台数が「非公開」となっていることに留意いただきたい。

ベースで 125.5％）となった。

3．2

3．3

総出荷容量・台数

PCS の各仕様の内訳

2020 年度の総出荷容量（図 1）は 4.11GW となり、 （1）単相・三相
前年度の 5.89GW に対して 69.8％と減少、総出荷台数

単相・三相の区別について図 7（容量ベース）、図 8（図 2）は 41 万 7789 台で、前年度の 52 万 3103 台に（台数ベース）に示す。国内住宅向けは従来どおり単相の対して 79.9％と減少した。

みとなっている。国内非住宅向けでは、容量ベースでは

また、用途別出荷容量（図 3）および用途別出荷台数（図 4 参照）を見ると、国内住宅向け出荷は容量ベース

420,565（164.1%）

2012 年度

4.87（242.8%）

2012 年度

合が高い状況が続いている。

2011 年度

2.00（161.0%）

2011 年度

三相の割合が、台数ベースでは 2013 年度以降単相の割9.73（199.9%）

2013 年度

10.90（112.1%）

2014 年度

11.25（103.2%）

2015 年度

7.42（66.0%）

2016 年度

675,873（160.7%）

2013 年度

993,028（146.9%）

2014 年度

992,329（99.9%）2015 年度

650,955（65.6%）

2016 年度

635,130（97.6%）
492,095（77.5%）

2017 年度

5.49（73.9%）2017 年度

2018 年度

5.55（101.1%）

2018 年度

527,914（107.3%）

2019 年度

523,103（99.1%）

5.89（106.2%）

2019 年度

4.11（69.8%）

2020 年度
2.00

国内住宅向け

12.00

2,374,798

2,035,051

6,712,996
5,496,772

8,316,193
7,125,922

3,908,593
3,850,057
4,294,601
2,664,141（62.0%）
1,766,492
2,728,867
2,935,715
2,586,833
1,754,211
1,927,153
1,576,651
1,695,316
1,593,815
1,445,847（90.7%）

1,000,000 2,000,000 3,000,000 4,000,000 5,000,000 6,000,000 7,000,000 8,000,000 9,000,000

図3

56

10.00

0

200,000

図2

海外向け

非公開
非公開
非公開
非公開
非公開
142,5110417,789（79.9%）2020 年度
8.00

総出荷容量［GW］（対前年度比）

95,695103,22080,455
非公開2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度

6.00

用途別出荷容量［kW］（対前年度比）

電 機 2021・8 月号

国内非住宅向け

国内非住宅向け

海外向け

図1

4.00

国内住宅向け

0.00

2,050
285
167
非公開
1,626
非公開
非公開
非公開
非公開
非公開
6,689

2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度

400,000

600,000

800,000

1,000,000

総出荷台数［台］（対前年度比）68,074362,227
294,233
242,176
176,258
189,332
207,618
146,204（70.4%）

460,879

411,826

355,096
392,954
315,837
338,582
315,485
271,585（86.1%）0

図41,200,000

100,000

200,000

300,000

400,000

500,000

607,514630,634
531,450

600,000

用途別出荷台数［台］（対前年度比）700,000

1,573,535

3,312,189
3,054,798
2,422,997
2,630,902
2,675,497
2,124,019（79.4%）

国内住宅向け4,000,000

8,000,000

10%

図7

海外向け

99.5%
100.0%
100.0%
99.9%

85.4%
87.7%
77.4%
77.3%
82.1%
84.4%
82.0%
79.9%
80.6%
77.4%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
20%

30%

40%

50%

単相

三相

60%

0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
70%

80%

90%

2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度

737
5,799
13,794
13,46812,478
5,921
3,470
2,354
2,128
2,671（125.5%）
6,802
48,015
77,953
61,93442,61454,81335,45935,121
34,845
26,630（76.4%）

0200,000

図6

容量帯別出荷容量［kW］（対前年度比）

0.5%
0.0%
0.0%
非公開
0.1%
非公開
非公開
非公開
非公開
非公開
14.6%
12.3%
22.6%
22.7%
17.9%
15.6%
18.0%
20.1%
19.4%
22.6%

0%

6,000,000

国内非住宅向け

国内非住宅向け

海外向け

図5

2,000,000

4,455,129
4,948,15610kW 未満72,120
488,010793,290
707,942
640,559
1,207,496
897,585
1,054,667
1,065,248
772,796（72.5%）
1,772,107
2,805,593

7,302,183

10kW 以上 100kW 未満

3,161,632
2,164,662
1,859,804
2,147,671
1,213,173（56.5%）

02011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度

4,480,747
5,246,928

100kW 以上

160,470100%

単相・三相の容量割合［%］（2）直流入力電圧（750V 以下、750V 超 1500V 以
下、1500V 超）
今年度より調査区分を 750V 以下、750V 超 1500V
以下、1500V 超の 3 区分に分け調査を開始した。
入力電圧の割合（図 9-1）は、容量ベースで 750V

国内住宅向け100kW 以上
10kW 以上 100kW 未満
10kW 未満

2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度

622,059

901,281
916,927595,863574,396

453,166
490,439
486,130
388,488（79.9%）400,000

600,000

800,000

1,000,000

容量帯別出荷台数［台］（対前年度比）2011 年度 4.8%
2012 年度 0.0%
2013 年度 0.6%
2014 年度 非公開
2015 年度
15.5%
2016 年度 非公開
2017 年度 非公開
2018 年度 非公開
2019 年度 非公開
2020 年度 非公開
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
0%

413,02695.2%
100.0%
99.4%
84.5%

39.6%
46.7%

20%

74.0%
72.1%
72.1%
63.6%
69.6%
71.6%
70.1%
74.6%

100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%

40%
単相

図8

60.4%
53.3%

60%

26.0%
27.9%
27.9%
36.4%
30.4%
28.4%
29.9%
25.4%

80%

0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
100%

三相

単相・三相の台数割合［%］（3）自立運転機能
自 立 運 転 機 能 の 有 無 を 図 10-1（ 容 量 ベ ー ス ）、図 11-1（台数ベース）に示す。国内非住宅向けにおいて、台数ベースでは自立運転機能「あり」の割合が、2019 年度から減少傾向にある。

以下が 58.4％（2399MW）、750V 超 1500V 以下がまた、本調査を 50kW 未満に限定した場合、国内非29.8％（1224MW）、1500V 超が 11.8％（487MW）

住宅向けの自立運転機能「あり」の割合が、全体の数値となり、台数ベースでは 750V 以下が 96.2％（40 万より高くなっている（図 10-2、図 11-2）。

1911 台）、750V 超 1500V 以下が 3.6％（1 万 5059
台）
、1500V 超が 0.2％（819 台）となった。

［トピックス］ 57

トピックス2014 年度

2,398,924（58.4%）

2020 年度

1,223,944（29.8%）

487,120（11.8%）

容量

容量
［kW］

2013 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2014 年度

401,911（96.2%）

2020 年度

15,059
（3.6%）

台数台数［台］

2013 年度

20%

40%

750V 以下

750V 超 1500V 以下

2019 年度

100%

0%

20%

40%
750V 以下

60%

80%

100%

750V 超図 9-2 （参考）直流入力電圧 750V 以下、750V 超の割合

40%
あり

60%

0.6%
0.1%
0.0%
0.3%
0.0%
0.0%
0.0%
1.2%
0.0%
1.7%
80%

海外向け

79.9%
75.9%
65.5%
65.8%
76.2%
75.7%
72.0%
74.0%
78.7%
84.4%
99.4%
99.9%
100.0%
99.7%
100.0%
100.0%
100.0%
98.8%
100.0%
98.3%

2020 年度

国内非住宅向け

99.9%

20%

図 10-1

4,611,292（41.0%）
2,750,266（37.0%）
2,288,747（41.7%）
2,346,080（42.3%）
2,703,424（45.9%）744（0.1%）
3,901（0.4%）
13,357（2.1%）
25,877（4.1%）
19,070（3.9%）
21,417（4.1%）
19,989（3.8%）

99.6%
99.0%
99.9%

0.4%
1.0%
0.1%
非公開
0.1%
非公開
非公開
非公開
非公開
非公開
20.1%
24.1%
34.5%
34.2%
23.8%
24.3%
28.0%
26.0%
21.3%
15.6%

0%

463,557（4.8%）
1,375,422（12.5%）

6,643,639（59.0%）
4,673,659（63.0%）
3,196,497（58.3%）
3,199,293（57.7%）
3,184,992（54.1%）
992,284（99.9%）
988,473（99.6%）
637,598（97.9%）
609,253（95.9%）473,025（96.1%）
506,497（95.9%）
503,114（96.2%）

1500V 超直流入力電圧 750V 以下、750V 超 1500V 以下、1500V 超の割合

2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度

3．4

80%

2017 年度

2020 年度

国内住宅向け国内住宅向け

国内非住宅向け

海外向け

図 9-1

60%

2016 年度
2018 年度

819（0.2%）0%2015 年度

9,265,609（95.2%）
9,637,012（87.5%）2020 年度

100%

非公開

0%

34.3%

98.3%

20%

国内生産品・輸入品の割合

40%
あり

なし

自立運転有無の容量割合［%］

65.7%

図 10-2

1.7%

60%

80%

100%

なし

50kW 未満の自立運転有無の容量割合［%］

100kW 以上の輸入品の割合は、容量ベースで 21.7％

用途別国内生産品・輸入品の割合を図 12（容量ベーから 10.8 ポイント上がり 32.5％、台数ベースで 14.0％

ス）、図 13（台数ベース）に示す。輸入品の割合は、国から 57.4 ポイント上がり 71.4％へと大幅に増加した。

内住宅用にて容量・台数ベース共に減少、国内非住宅向

なお、本調査では、輸入品の定義として次の事項を定けにて、輸入品の割合が容量ベースで 38.4％から 2.4

めている。

ポイント上がり 40.8％（台数ベースでは 27.9％から

1）国内企業が海外の生産拠点で生産して出荷したもの

11.0 ポイント下がり 16.9％）となった。

2）一度海外に輸出したものの再度日本に輸入されたも次に、容量別国内生産品・輸入品の割合を図 14（容量ベース）
、図 15（台数ベース）に示す。10kW 未満
においては容量・台数ベース共に輸入品の割合が減少し、国内生産品の割合が 9 割に近づいた。一方、10kW 以
上 100kW 未満では輸入品が過半を占める状況が続き、
58

電 機 2021・8 月号の3）海外メーカの日本法人として、又は代理店として仲介し出荷するもの※ 海外で生産し、海外に輸出したもの（アウト－アウト品）は除く

99.3%

40%あり

国内非住宅向け

2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2012 年度

国内住宅向け2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度

0%

20%

3．5

80%

2020 年度

2020 年度

100%

0%

42.3%

57.7%

98.4%

20%

なし

40%
国内生産品

図 12

0.7%
0.2%
0.1%
0.2%
0.0%
0.0%
0.0%
1.1%
0.0%
1.6%

40%
あり

図 11-2

161,524（7.9%）
462,913（6.9%）
738,278（8.9%）
1,206,106（16.9%）
1,633,624（29.7%）
1,397,666（35.8%）
1,496,363（38.9%）
1,649,793（38.4%）
1,086,142（40.8%）
364,566（13.4%）
364,405（12.4%）
357,173（13.8%）
351,000（20.0%）453,114（23.5%）
438,042（27.8%）
404,555（23.9%）
287,552（18.0%）
211,687（14.6%）

1,234,160（85.4%）2020 年度

60%

19.4%
6.4%
12.6%
19.0%
24.2%
20.5%
19.1%
34.3%

自立運転有無の台数割合［%］

1,873,527（92.1%）
6,250,083（93.1%）
7,577,915（91.1%）
5,919,816（83.1%）
3,863,148（70.3%）
2,510,927（64.2%）
2,353,694（61.1%）
2,644,808（61.6%）
1,577,999（59.2%）
2,364,301（86.6%）
2,571,310（87.6%）
2,229,660（86.2%）
1,403,211（80.0%）
1,474,039（76.5%）
1,138,609（72.2%）
1,290,761（76.1%）
1,306,263（82.0%）

2012 年度

60.3%

99.3%
99.8%
99.9%
99.8%
100.0%
100.0%
100.0%
98.9%
100.0%
98.4%

20%

図 11-1

58.6%

80.6%
93.6%
87.4%
81.0%
75.8%
79.5%
80.9%
65.7%

海外向け

41.4%

2020 年度 非公開

国内非住宅向け

84.1%

39.7%

0%

64.9%

92.8%

国内住宅向け

35.1%

60%

80%

2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
0%

100%

20%

容量帯別出荷量

図 5 および図 6 をさらに細かく分類した、容量帯別

60%

80%

100%

なし

1,616
（2.4%）
19,127（5.3%）
58,436（12.7%）
59,613（20.3%）
72,560（30.0%）
51,565（29.3%）
57,063（30.1%）
57,902（27.9%）
24,656（16.9%）
96,952（16.0%）
89,772（14.2%）
84,786（16.0%）
72,669（20.5%）
98,210（25.0%）
86,912（27.5%）
79,170（23.4%）
56,474（17.9%）
43,288（15.9%）
40%
国内生産品

輸入品

用途別国内生産品・輸入品の割合［kW］

1.6%

50kW 未満の自立運転有無の台数割合［%］

66,458（97.6%）
343,100（94.7%）
402,443（87.3%）
234,620（79.7%）
169,616（70.0%）
124,693（70.7%）
132,269（69.9%）
149,716（72.1%）
121,548（83.1%）
510,562（84.0%）
540,862（85.8%）
446,664（84.0%）
282,427（79.5%）
294,744（75.0%）
228,925（72.5%）
259,412（76.6%）
259,011（82.1%）
228,297（84.1%）

2012 年度

国内非住宅向け

7.2%
非公開
15.9%
非公開
非公開
非公開
非公開
非公開

国内住宅向け

海外向け
国内非住宅向け
国内住宅向け0.7%

2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度
2011 年度
2012 年度
2013 年度
2014 年度
2015 年度
2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
2020 年度

図 13

60%

80%

100%

輸入品

用途別国内生産品・輸入品の割合［台］4．あとがき出荷量を図 16（容量ベース）、図 17（台数ベース）に2020 年度の総出荷は、前年度比で容量ベース、台数ベ示す。今年度は特に 500kW 以上 750kW 未満の容量

ースともに 2 割を超える大幅な減少という結果となった。

帯の前年度比が大幅に減少している。また、今年度から2020 年度は、FIT（固定価格買取制度）価格と入札

図 16-1、図 17-1 からさらに容量帯を分けて調査した

上限価格を引き下げ、入札対象範囲を 250kW 以上の

図 16-2、図 17-2 を追加した。

システムに拡大し、低圧 10kW 以上 50kW 未満は自家
消費 30％以上および自立運転機能を要件化した。社会ではコロナウイルスによる緊急事態宣言で各種活動が制限され、国際的なコンテナ物流の滞りも見られた。また2019 年 10 月の消費税増税から 1 年を経過する年でもあった。
［トピックス］ 59

トピックス

4,035,630（91.7%）

1,682,269（78.3%）

465,402（21.7%）

334,720（18.0%）

789,480（99.5%）

939,413（89.1%）

115,254（10.9%）

2018 年度

954,507（89.6%）

110,741（10.4%）

2019 年度

675,082（87.4%）

97,714（12.6%）
3,996,282（89.7%）

2020 年度
2013 年度

2,682,531（81.0%）

2015 年度

670,839（22.0%）

1,803,182（74.4%）

2017 年度

619,814（25.6%）

2,004,117（76.2%）

2018 年度

626,785（23.8%）

2,158,062（80.7%）

2019 年度

517,435（19.3%）

1,895,083（89.2%）

2020 年度
0%

40%
国内生産品

図 14

286（12.1%）

764（28.6%）

30,482（71.6%）

2015 年度

369（0.5%）

12,119（28.4%）

18,923（34.5%）

2016 年度

35,890（65.5%）

11,593（32.7%）

2017 年度

23,866（67.3%）

10,195（29.0%）

2018 年度

24,926（71.0%）

10,039（28.8%）

2019 年度

24,806（71.2%）

8,654（32.5%）2020 年度

793,506（88.0%）

17,976（67.5%）

107,774（12.0%）

781,399（85.2%）

135,528（14.8%）

476,696（80.0%）

2015 年度

118,915（20.0%）

440,115（76.6%）

2016 年度

134,281（23.4%）

339,061（74.8%）

2017 年度

114,105（25.2%）

379,418（77.4%）

2018 年度

100%

1,907（71.4%）

6,935（11.2%）

111,021（22.6%）

396,858（81.6%）

89,272（18.4%）

340,427（87.6%）

0%48,061（12.4%）

20%

40%
国内生産品

図 15

60%

80%

100%

輸入品

容量別国内生産品・輸入品の割合［台］1,179,842
1,614,645
1,207,496

3,054,798

676,858
177,500
113,710

2,422,997

35,333

1,274,491

512,625

209,7722020 年度

1,054,667

2,630,902

343,824

1,824,861

250,705

0428,972
1,664,096

1,065,248

854,358（46.8%）
113,710（45.4%）
35,333（62.1%）
209,772（1375.6%）
772,796（72.5%）

2,675,497

459,924

0
2,124,019（79.4%）

2,000,000

4,000,000

750kW 以上

500kW 以上 750kW 未満

250kW 以上 500kW 未満

100kW 以上 250kW 未満

10kW 以上 100kW 未満

10kW 未満図 16-1298（14.0%）

輸入品

897,585

56,8552019 年度 15,250

1,830（86.0%）599（10.1%）

54,999（88.8%）

2014 年度

1,138,473
854,310

149,164
22,71561,88880%506（14.6%）

77,572（99.5%）

2013 年度

2020 年度

容量別国内生産品・輸入品の割合［kW］

316,045
51,1002018 年度 10,800

60%

2,964（85.4%）

2,068（87.9%）

2018 年度

2019 年度

228,936（10.8%）

20%2017 年度

2014 年度

628,273（19.0%）

2,383,958（78.0%）

2016 年度

1,248（11.2%）

5,322（89.9%）2016 年度

2013 年度

608,399（12.3%）759（5.6%）

9,869（88.8%）

2020 年度

458,841（10.3%）

4,339,756（87.7%）

2014 年度

2020 年度

772,084（86.0%）

125,502（14.0%）

2017 年度

2017 年度

981,949（81.3%）

225,547（18.7%）

2016 年度

2016 年度

234,905（36.7%）

405,523（63.3%）

2015 年度

3,690（0.5%）

103,121（14.6%）

604,820（85.4%）

2014 年度

2015 年度

2019 年度

393,812（32.5%）

819,361（67.5%）

2013 年度

100kW 以上

443,810（20.5%）

1,525,084（82.0%）

2018 年度
2020 年度

10kW 以上 100kW 未満

433,950（13.7%）

1,720,852（79.5%）

10kW 以上 100kW 未満

100kW 以上2017 年度

756（5.5%）

12,709（94.4%）

2014 年度

693,928（14.1%）

2,727,682（86.3%）

2016 年度

12,884（94.5%）

2013 年度

383,929（7.3%）

4,234,973（85.9%）

2015 年度

2019 年度

10kW 未満364,787（8.3%）

4,862,999（92.7%）

2014 年度

10kW 未満2013 年度

容量帯別出荷容量［kW］（対前年度比）

1,000,000

2,000,000

1500kW 以上

750kW 以上 1500kW 未満

500kW 以上 750kW 未満

250kW 以上 500kW 未満

100kW 以上 250kW 未満

50kW 以上 100kW 未満

10kW 以上 50kW 未満

5kW 以上 10kW 未満

5kW 未満図 16-2

容量帯別出荷容量［kW］

こうした中、本調査における年間出荷台数は前年度比る。国は、4 月の総合資源エネルギー調査会基本政策分で減少した。この傾向は上期と比較して下期に 10kW

科会において、2020 年 3 月までの導入量と FIT 未稼

以上で強まりを見せ、他方 10kW 未満では弱まった。

働分の稼働想定から累積導入容量を 74GW と見込ん

容量帯を細かく見ると 100kW 以上 250kW 未満に限だ。一方、足元の FIT 新規認定は年 1.5GW にとどまり、年間で前年度比約 13 倍に急伸する特徴が見られた。

ることから、これまでの政策努力の継続では 2030 年に総出荷容量 4.11GWは前年度比 69.8％であったものの、88GW とした。さらなる導入拡大には、政策の KPI な

仮にシステムが全て新設で設備稼働率が 15％とすると、

ど、定量的な議論がさらに深まる必要があるという。

年間約 54 億 kWh が発電可能となり、日本における電力消費量の約 0.6％に相当する電力量である 。
＊2

カーボンニュートラルを目指す期間中も地球温暖化は進む。時間を要する技術開発と並行して、自然を生かす

さて、太陽光発電はカーボンニュートラルにおける、暮らし方にも発想を求めてはどうであろうか。折しもコ2030 年局面での再エネ導入の中心として期待されていロナ禍によって時差通勤や在宅勤務が広まり、人々の消60

電 機 2021・8 月号

1,307
2,955
1,160
499
54,8132016 年度

574,396

1,175
1,512
563
220
35,4592017 年度

113

6,446
20,184279,422486,130474（35.3%）215（47.9%）
113（58.5%）
1,869（1289.0%）
26,630（76.4%）

2020 年度

0

200,000

109,066

0388,488（79.9%）400,000

200,000
1500kW 以上

600,000

800,000

750kW 以上

500kW 以上 750kW 未満

250kW 以上 500kW 未満

100kW 以上 250kW 未満

10kW 以上 100kW 未満

10kW 未満

図 17-1

1,869

2020 年度
490,439

1,341
449
193
145
34,8452019 年度

215

453,166

1,118
902
229
105
35,1212018 年度

285
189

容量帯別出荷台数［台］（対前年度比）

750kW 以上 1500kW 未満

400,000
500kW 以上 750kW 未満

250kW 以上 500kW 未満

100kW 以上 250kW 未満

50kW 以上 100kW 未満

10kW 以上 50kW 未満

5kW 以上 10kW 未満

5kW 未満図 17-2

容量帯別出荷台数［台］

費傾向も変わった。地域における電力の発電・消費傾向

再エネ賦課金の両面から低減が見込まれる。アフターコも変化していることであろう。早朝から一瀉千里（いっロナも含め、未来の人々の住まい方、働き方や産業など

しゃせんり）に働き、明るいうちに夕食やお風呂を済ま

さまざまな社会変化を見据えて、再生可能エネルギーのせる人が増えるなどエネルギーを使う時間帯を変える工普及拡大への幅広い議論を継続的に深めていくことがで

夫や、再エネ発電設備に比較的近い地域における企業活

きるようでありたい。

動への支援などにより、主力電源としての再エネ（特にこれらの動向を注視しつつ、JEMA PV パワコン統計

太陽光発電）電力を直接消費する機会も広まりそうであ

委員会では、今後も公共の利益に資する活動を目指し、る。ここ数年でどういう変化が見られ、そこから何を見調査を継続していく所存である。

いだせるのか、幅広い知見に基づいた議論を期待したい。
2030 年代からは FIT で導入した「買取期間 20 年間を経過する 10kW 以上の設備」が現れ、発電コストと＊ 2 年間消費量を 2018 年度の部門別電力最終消費 9,457 億 kWh として試算した
https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2020html/
2-1-4.html［トピックス］ 61