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愛知産業大学通信教育部規程愛知産業大学 通信教育部規程
第１章 総則（目的）
第１条 この規程は、愛知産業大学（以下、「本学」という。）学則に基づき、通信教育の実施について必要な事項を定めることを目的とする。

第２章 学部、学科、収容定員及び修業年限（学部、学科及び収容定員）
第２条 通信教育部に設置する学部及び学科、並びに収容定員は次のとおりとする。
造形学部
建築学科

入学定員

１００人

３年次編入学定員

２００人

収容定員８００人

２ 前項の学部、学科の教育研究の目的は次のとおりとする。
造形学部

産業・地域・生活における建築及びデザインという造形行為を通して、社会に貢献できる人材を育成する。

建築学科

豊かな建築・都市環境の創造と保全を通して、産業・地域・生活に貢献できる人材を育成する。

３ 学部の各学科のディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーは、別に定める。
（修業年限及び在学年限）
第３条 通信教育部に本学を卒業することを目的として入学する学生（以下「正科生」という。）の修業年限は４年とし、在学年限は８年を超えることができない。

第３章 学年（学年）
第４条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わることを原則とする。

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愛知産業大学通信教育部規程

第４章 入学・退学及び休学（入学時期）
第５条 入学の時期は、原則として毎年４月と１０月とする。
（入学資格）
第６条 通信教育部に正科生として入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
(1) 高等学校又は中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による１２年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者を含む。）(3) 外国において学校教育における１２年の課程を修了した者、又は、これに準ずる者で、文部科学大臣の指定した者(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。）(6) 相当の年齢に達し、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると本学が認めた者(7) その他、文部科学大臣の指定した者（入学の出願）第７条 通信教育部に入学を志願する者は、所定の書類に入学選考料を添えて提出しなければならない。
２ 前項の提出すべき書類、時期、方法及び入学選考料については、別に定める。
（入学者の選考）
第８条 前条の入学出願者については、別に定めるところにより、選考を行う。
２ 選考は書類審査によるものとする。
（入学許可及び入学手続き）
第９条 前条の選考の結果に基づき、合格した者に、学長は入学を許可する。
２ 入学を許可された者の入学手続きについては、別に定める。
（３年次編入学）第１０条 本学の３年次に編入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
(1) 大学を卒業した者又は学校教育法（昭和２２年法律第２６条）第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者(2) 学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）附則第７条の規定による者(3) 短期大学又は高等専門学校を卒業した者

2103

愛知産業大学通信教育部規程(4) 国立養護教諭養成所及び国立工業教員養成所のいずれかを卒業した者(5)

専修学校の専門課程（修業年限が２年以上であること、総授業時数が 1,700 時間以上又は 62 単位以上であるものに限る。）を修了した者(6) 大学に２年以上在学し、所定の単位を修得した者(7) その他、文部科学大臣の指定した者
２ 第８条及び第９条の規定は、前項の規定により３年次に編入学を出願した者に準用する。
３ 編入学した者の既に履修した授業科目及び修得単位数の取扱いについては、教授会の議を経て学長が決定する。
（編入学、再入学、転入学）
第１１条 前条のほか、本学に編入学、再入学又は転入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考の上、相当年次に入学を許可することがある。
２ 前項の規定により入学を許可された者の既に履修した授業科目及び修得単位数の取扱い、ならびに在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。
（退学）
第１２条 退学しようとする者は、所定の退学願を提出し、学長の許可を受けなければならない。
（休学）
第１３条 疾病その他止むを得ない事情により、６か月以上修学することが困難と認められる者は、学長の許可を得て休学することができる。
２ 疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は休学を命ずることができる。
（休学期間）
第１４条 休学の期間は１年を超えることができない。ただし、特別の事由がある場合は、引き続き更に１年まで延長することができる。
２ 休学の期間は通算して２年を超えることができない。
３ 休学の期間は、第３条の在学年限に算入しない。
（復学）
第１５条 休学期間中に、その理由が消滅した場合は、学長の許可を得て原学年次に復学することができる。
（学籍）第１６条 本学通信教育部の学生が、他の大学及び短期大学の正規の課程に在籍することは認めない。ただし、科目等履修生、特別聴講生はこの限りではない。
（除籍）
第１６条の２ 次の各号のいずれかに該当する者は、学長が除籍する。
(1) 第３条に定める在学年限を超えた者

3

103

愛知産業大学通信教育部規程(2) 第１４条の休学期間を超えてなお修学できない者(3) 学費の納入を怠り、督促を受けても、なお納入しない者(4) 長期間にわたり行方不明の者(5) 死亡した者（復籍）第１６条の３ 前条第１項第２号から第４号の規定に基づき除籍された者が、再び学業を続けることを希望した場合には、学長は教授会の議を経て復籍させることができる。
２ 復籍に関する規定は別に定める。
（転部）
第１７条 本学の学生で、他学部に転部を志願する学生がある時は、正当な理由があると認められ、かつ、欠員のある場合に限り、選考の上、異動先の教授会の議を経て、学長がこれを許可する。
２ 前項の転部に係る既に履修した授業科目及び修得単位の認定及び在学すべき年数等については、異動先の教授会の議を経て、学長が決定する。
３ 転部の取り扱いについては、別に定める。
（転科）
第１７条の２ 本学の学生で、他学科へ転科を志願する学生がある時は、正当な理由があると認められ、かつ、欠員のある場合に限り、選考の上、異動先の教授会の議を経て、学長がこれを許可する。
２ 前項の転科に係る既に履修した授業科目及び修得単位の認定及び在学すべき年数等については、異動先の教授会の議を経て、学長が決定する。
３ 転科の取り扱いについては、別に定める。
（転籍）第１７条の３ 本学の学生で、本学通学課程へ転籍を志願する学生がある時は、正当な理由があると認められ、かつ、欠員のある場合に限り、選考の上、異動先の教授会の議を経て、学長がこれを許可する。
２ 前項の転籍に係る既に履修した授業科目及び修得単位の認定及び在学すべき年数等については、異動先の教授会の議を経て、学長が決定する。
３ 転籍の取り扱いについては、別に定める。

第５章 教育課程及び履修方法等（授業科目）
第１８条 授業科目を分けて、教養科目、専門基礎科目及び専門科目とする。
２ 授業の方法は、印刷教材その他これに準ずる教材を送付もしくは指定し、主としてこれらの教

4

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愛知産業大学通信教育部規程

材により学修させる授業（以下「通信授業」という。）、講義・演習・実験・実習もしくは実技のいずれかにより又は併用により学修させる授業（以下 「面接授業」という。）、放送その他これらに準ずるものの視聴により学修させる授業（以下「放送授業」という。） 及び多様なメディアを利用し当該授業を行う教室等以外の場所で学修させる授業（以下 「メディア授業」という。）のいずれかにより又はこれらの併用により行う。
３ 授業科目及び単位数は、別表１のとおりとする。
（単位の計算）第１９条 各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、次の基準により計算するものとする。
(1) 通信授業及びメディア授業は、４５時間の学修を必要とする印刷教材等の学修をもって１単位とする。
(2) 面接授業及びメディア授業は、１５時間の授業をもって１単位とする。ただし、面接授業及びメディア授業の実験、実習及び実技については、３０時間の実験、実習及び実技をもって１単位とする。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第２０条 本学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究（ファカルティ・ディベロップメント）を実施する。
（他の大学又は短期大学における授業科目の履修）
第２１条 本学は、教育上有益と認めるときは、学生が本学の定めるところにより、他の大学又は短期大学の授業科目について履修し修得した単位を、６０単位を超えない範囲で、本学における授業科目を履修し修得したものとみなすことができるものとする。
２ 前項の規定は、本学の承認を受けて、学生が外国の大学又は短期大学に留学する場合にも準用する。
（大学以外の教育施設等における学修の取扱い）
第２２条 本学は、教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が定める学修を、前条第１項及び第２項に定める単位数と合わせて６０単位を超えない範囲で、本学における授業科目を履修し修得したものとみなし、単位を与えることができるものとする。
（入学前の既修得単位等の取扱い）
第２３条 本学は、学生が本学入学前に大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、本学における授業科目の履修により修得したものとみなして単位を与えることができるものとする。
２

前項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、転入学の場合を除き、第２１条及び第２２条に定める単位数と合わせて６０単位を超えないものとす

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愛知産業大学通信教育部規程る。
３ 前各項の規定は、外国の大学又は短期大学において授業科目を履修した学生についても準用する。
（学習指導）
第２４条 通信授業及び放送授業は、添削等による指導を併せて行い、補助教材の配布、質疑応答等を適切な方法により行うことができるものとする。
２ 面接授業及びメディア授業の授業科目及び実施の時期等については、別に定める。
（履修届）
第２５条 学生は、在学年次に定められた授業科目中の必修科目とともに他に履修しようとする授業科目を選択し、所定期日までに履修の手続きを行わなければならない。
２ 各年次の履修登録単位数の上限は、別に定める。
（試験）
第２６条 授業科目の終末試験は、筆記試験、レポート試験、オンライン試験（インターネットを利用した試験）、実技試験とする。試験の方法はシラバスに定める。
２ 前項の規定にかかわらず、本学が指定する特定の授業科目については、特別の課題をもって終末試験に代えることができる。
３ 試験の実施及び細目については、別に定める。
（学修の評価）第２７条 学修の評価は、各授業科目とも１００点を満点とし、９０点以上を秀（又はＳ）、８０点以上を優（又はＡ）、７０点以上を良（又はＢ）、６０点以上を可（又はＣ）、６０点未満を不可（又はＦ）とし、可（又はＣ）以上を合格とする。
２ 追試験による学修の評価は、１００点を最高点とする。
３ 再試験による学修の評価は、６０点を最高点とする。
４ 学修の評価に関する細目については、別に定める。
（単位授与）
第２８条 授業科目を履修し、試験に合格した者には、所定の単位を与える。

第６章 卒業及び学位（卒業の要件）
第２９条 通信教育部を卒業するためには、学生は４年以上在学し、次の各号に定めるところにより１２４単位以上を修得しなければならない。
(1) 教養科目２４単位以上(2) 専門基礎科目・専門科目１００単位以上

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愛知産業大学通信教育部規程(3) 前各号の卒業所要単位のうち、３０単位以上は面接授業及びメディア授業により修得しなければならない。
（卒業及び学位）
第３０条 第３条に定める在学年数を満たし、前条に定める授業科目及び単位数を修得した者については、教授会の議を経て学長が卒業を認定する。
２ 卒業した者には学士（芸術）の学位を授与する。

第７章 学費（学費）
第３１条 通信教育部の学費は別表第２のとおりとする。
２

前項の規定にかかわらず、修業年限を超える在籍に係る授業料については別に定める。

３ 第１項の規定にかかわらず、休学期間に係る学納金については別に定める。
（納入時期）
第３２条 授業料は、学年ごとに全納することを原則とする。ただし、希望により分納を認めることができるものとする。
（学費の取扱）第３３条 納入した入学選考料及び学費は原則として返還しない。ただし、入学辞退者については別に定める。

第８章 通信教育部の構成（通信教育部の教員）
第３４条 通信教育部の授業は、原則として本学の専任教員があたるものとする。
２ 必要に応じて、学外適任者を兼任講師として委嘱することができるものとする。
３ 学習指導及び教育相談にあたる通信教育部専任の教員を置くことができるものとする。
（通信教育部の職員）
第３５条 通信教育部に通信教育部長、学科主任、室長、課長、主任等の職員を置くことができるものとする。

第９章 教授会及び通信教育委員会（教授会）
第３６条 通信教育部に係る重要事項は、本学教授会が学則に基づき審議するものとする。

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愛知産業大学通信教育部規程（通信教育委員会）
第３７条 本学に通信教育委員会を置く。通信教育委員会は通信教育部の運営に関する事項を審議するものとする。
２ 通信教育委員会は、通信教育部に関する事項について教授会を代行することができるものとする。
３ 通信教育委員会の構成その他細目については別に定める。

第１０章 科目等履修生、特別聴講生及び特修生（科目等履修生、特別聴講生及び特修生）
第３８条 本学通信教育部の授業科目の一部について履修を希望する者は科目等履修生として、本学との単位互換協定校で授業科目の一部について履修を希望する者は特別聴講生として、また第６条の一に該当しない者で入学を希望する者は特修生として、それぞれ入学を許可することができる。
２ 科目等履修生、特別聴講生及び特修生に関する規定は別に定める。

第１１章 賞罰（表彰）
第３９条 学生として表彰に値する行為があった者については、学長は教授会の議を経てこれを表彰することができる。

（懲罰）第４０条 学則に違反し、又は学生としての本分にもとる行為をした者は、教授会の議を経て学長がこれを懲戒する。
２ 懲戒は、訓告、停学及び退学とする。

第１２章 学生証及び受講証（交付）第４１条 正科生には学生証を交付する。
２ 科目等履修生、特別聴講生及び特修生には受講証を交付する。
（提示義務）
第４２条 試験、面接授業等に出席するとき、又は図書館等の施設の利用、教育相談等本学が定め

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愛知産業大学通信教育部規程

る場合には、学生証又は受講証を提示しなければならない。

附 則
この規程は、通信教育開設の文部大臣認可の日（平成７年１２月２２日）から施行する。
ただし、「第１２章 教職員免許」に規定する事項は平成８年４月１日から施行する。
附 則
この規程は、平成１０年４月１日から施行する。
附 則
この規程は、平成１１年４月１日から施行する。
ただし、平成１０年度以前の入学生は従来の規程を適用する。
附 則
この規程は、平成１１年６月１日から施行し、平成１１年４月１日から適用する。
附 則
この規程は、平成１２年４月１日から施行する。
ただし、平成１１年度以前の入学生は従来の規程を適用する。
附 則１．この規程は、平成１３年４月１日から施行する。
ただし、平成１２年度以前の入学生は従来の規程を適用する。
２．前項の規定にかかわらず、別表１「教育課程表」については平成１２年度入学生にも適用する。
附 則
この規程は、平成１４年４月１日から施行する。
ただし、平成１３年度以前の入学生は従来の規程を適用する。
附 則
この規程は、平成１５年４月１日から施行する。
ただし、平成１４年度以前の入学生は従来の規程を適用する。
附 則
この規程は、平成１６年４月１日から施行する。
ただし、平成１５年度以前の入学生は従来の規程を適用する。
附 則
この規程は、平成１８年４月１日から施行する。
ただし、第２条の３年次編入学については、平成１８年度から適用する。
附 則
この規程は、平成２０年４月１日から施行する。
ただし、第２条の３年次編入学については、平成２０年度から適用する。

9103

愛知産業大学通信教育部規程

附 則
この規程は、平成２１年４月１日から施行する。
ただし、第２条の３年次編入学については、平成２１年度から適用する。
附 則
この規程は、平成２２年４月１日から施行する。
附 則
この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
ただし、第２９条別表３の規定については、平成２２年度以前の１年次入学生および３年次編入学生にあっては、当該入学時および編入学時の学則を適用する。
附 則
この規程は、平成２４年４月１日から施行する。
ただし、第２３条の「スポーツ演習」は、平成１７年度以前入学生にあっては当該入学時の授業科目「体育実技」と読替えて適用する。
附 則
この規程は、平成２６年４月１日から施行する。
ただし、デザイン学科については平成２６年度、平成２７年度の３年次編入学生の募集は行う。
また、デザイン学科は第２条の規定にかかわらず、在学する者が、当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。デザイン学科教育職員免許課程については、平成２５年度末をもって課程を終了するものとする。
附 則
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成２９年４月１日から施行する。
附 則
この規程は、平成３１年４月１日から施行する。
ただし、第３１条別表３の規定については、平成３０年度以前の１年次入学生および３年次編入学生にあっては、当該入学時および編入学時の学則を適用する。
附 則
この規程は、令和２年４月１日から施行する。
附 則
この規程は、令和３年４月１日から施行する。

10103愛知産業大学別 表 第 １

建築学科

通信教育部規程

教育課程表（1）教養科目
授業科目の名称

授
業
科
目の概要

哲学
心理学
法学(日本国憲法)
経済学
社会学
数学
統計学
自然科学概論
英語 A
英語 B ※１
中国語 ※１
ハングル ※１
コンピュータ概論
コンピュータ演習 A ※１
コンピュータ演習 B ※１
自立学習論
愛知・三河学 ※１
計単位数

配当
年次

必修

選択

0222222222222222223411111111111111111

卒業要件
自由

単 位 数
教
養科
目で合計
２４
単位
以上0

※１：面接授業及びメディア授業（2）専門基礎科目
授 業 科 目

授業科
目の概要

デッサン基礎 ※１
立体造形基礎 ※１
デザイン基礎
造形学原論
美術史
文化人類学
環境倫理学
情報ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ論 ※１
人間工学概論
近代デザイン史
視覚文化論 ※１
生活文化論
比較文化論 ※１
CG 演習 ※１
Web デザイン ※１
アートセラピーⅠ
アートセラピーⅡ
生活と色彩Ⅰ
生活と色彩Ⅱ
生活と色彩Ⅲ
色彩計画Ⅰ
色彩計画Ⅱ
色彩計画Ⅲ
計

単位数

配当
年次

必修

選択

0222222222222222222222224611111111111111111111111※１：面接授業及びメディア授業

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卒業要件
自由

単 位 数

専
門
基礎
科
目・専
門
科目で合計
１００
単位
以
上0103愛知産業大学通信教育部規程（3）専門科目
授 業 科 目

授

業科

目の概

要

配当
年次

単位数
必修

選択
22 22222222622222222222222222222222222222222222222222222

自由

卒業要件
単 位 数

環境造形基礎 A
1
環境造形基礎 B
1
環境色彩学
1
プロダクト文化論
1
ｻｲﾝ･ｸﾞﾗﾌｨｯｸﾃﾞｻﾞｲﾝ概論
1
家具デザイン概論
1
ワークショップ概論 ※１
1リサーチ演習
1
ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ概論
1
卒業研究Ⅰ
4
4
卒業研究Ⅱ ※１
建築造形 A ※１
1
建築造形 B
2
建築造形 C3
建築計画学Ⅰ1
建築計画学Ⅱ
2
建築構造学Ⅰ2
建築構造学 I 演習 ※１
2
建築構造学Ⅱ3
建築環境工学
2構造力学Ⅰ
2構造力学 I 演習 ※１
2
構造力学Ⅱ
3
建築材料学
2
設備計画学
3
建築史
1
建築史演習
2
建築施工学
3
都市計画学
3
建築法規
3
インテリア学3
建築デザイン論
2
建築総論 ※１
2
ＣＡＤⅠ ※１1
ＣＡＤⅡ ※１
2
ＣＡＤⅢ ※１
3
建築基礎製図1
建築設計Ⅰ－ a ※１
1
建築設計Ⅰ－ b
1
建築設計Ⅱ－ a ※１
2
建築設計Ⅱ－ b
2
建築設計Ⅲ－ a ※１
3
建築設計Ⅲ－ b3
測量学3
地球環境と建築
3
福祉と建築
2
防災と建築
3
景観論
3
地域計画論
2
建築技術史
3
現代建築論
2
ﾗﾝﾄﾞｽｹｰﾌﾟﾃﾞｻﾞｲﾝ
2
建築ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ概論 A
3
建築ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ概論 B
3計01120
卒業要件単位数 １２４単位以上（うち、面接授業及びメディア授業科目で３０単位以上）※１：面接授業及びメディア授業

12専
門
基礎
科
目・専
門
科
目で合計
１００
単位
以上

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愛知産業大学通信教育部規程

別 表 第 ２○正科生（１年次入学生）（円）
入 学 選 考 料
入 学 金
授 業 料 （年額）
追加授業料（通信授業科目１単位）
追加授業料（面接授業及びメディア授業科目１単位）

10,00040,000280,000
7,000
14,000○正科生（３年次編入学生）（円）
入 学 選 考 料
入 学 金
授 業 料 （年額）
追加授業料（通信授業科目１単位）
追加授業料（面接授業及びメディア授業科目１単位）

10,00040,000322,000
7,000
14,000○科目等履修生（円）
入 学 選 考 料
登 録 料 （年額）授 業 料 （通信授業科目１単位）
授 業 料 （面接授業及びメディア授業科目１単位）

10,00010,0007,000
14,000○特修生（円）入 学 選 考 料

10,000

登 録 料 （年額）
授 業 料 （年額）10,000112,000○特別聴講生については別に定める。

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