情報提供用資料

2024年8月7日

調整局面で期待されるリターン・リバーサルの投資効果
日本好配当リバランスオープンⅡ
追加型投信／国内／株式◼ 2024年3月15日に運用を開始しました「日本好配当リバランスオープンⅡ」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
◼ 本レポートでは、当ファンドにおける足元のパフォーマンス、および当面の見通しについてご紹介いたします。

相場全体が急落するなか、相対的に下落幅を抑制した当ファンド
図表1 設定日以降の当ファンドとTOPIXの推移

急速に起きた投資環境の変化
2024年３月15日の設定来、約5ヵ月を経過した当ファンドの基準価額は、８月５日時点で8,657円となっています（当ファンドは６月７日に1万口当たり40円(税引前)の分配金支払いを行っており、分配金再投資基準価額は8,691円）。
４月以降、国内株式市場は、米国におけるインフレや利下げ時期の不透明感、中東情勢を巡る地政学リスクへの警戒などもあり上値の重い展開となりました。しかし、米国株が高値を更新するなか、円安基調を背景に日本株も日経平均株価が過去最高値を更新し、７月１１日には４万2000円台に乗せるなど堅調に推移しました。当ファンドの基準価額も７月１7日には10,707円まで上昇しました（図表1）。
しかし、その後は、トランプ前大統領によるドル高円安への牽制発言などを受け外国為替市場でドル安円高が進行したほか、米バイデン政権による対中半導体規制の厳格化検討との報道を受けて、半導体関連株を筆頭に相場上昇をリードしていたテクノロジー関連株を中心に下落し、株式市場は調整局面となりました。更に、８月に入ると、ISM製造業景況指数や米雇用統計など主要経済指標で米国景気の減速が示され、米景気の先行きへの警戒感が急速に高まり、相場は下げ足を早めました。
８月５日には日経平均株価は先物主導で大幅に下落し、過去最大の下げ幅を記録するなど、相場は調整色を強めました。

高配当利回り効果で下落幅を抑制
このような厳しい相場環境下、当ファンドの基準価額も大幅な下落を余儀なくされましたが、配当利回りが相対的に高い銘柄を組み入れている当ファンドのパフォー
マンスは、TOPIXなど主要株価指数に比べて下げ渋り、相対的に下落幅は抑制されたものとなっています（図表2）。７月１１日から８月５日までのTOPIXの下落率（▲24.0％）に対して、当ファンドの下落率は▲18.2％と、約8割弱程度に留まっています。

(期間 2024年3月15日～2024年8月5日、日次)
120
当ファンドの分配金再投資基準価額
TOPIX（東証株価指数）（配当込み）
110

1009080
24/3

24/4

24/5

24/7 （年/月）

24/6※ファンド設定日の3月15日を100として指数化※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
※グラフは、過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

図表2 直近高値前後の当ファンドと株価指数(期間 2024年5月31日～2024年8月５日、日次)
11010510095908580
当ファンドの分配金再投資基準価額7570
24/5/31

7月11日

TOPIX（東証株価指数）（配当込み）
24/6/1424/6/28

24/7/12

24/7/26（年/月）※TOPIXが直近高値を付けた2024年７月11日を100として指数化※グラフは、過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません(図表1、2の出所)Bloombergデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

この資料の最終ページに｢留意事項｣を記載しております。必ずご確認ください。

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日本好配当リバランスオープンⅡ
追加型投信／国内／株式

株価下落により割安感が台頭、リターン・リバーサル効果の発揮に期待
図表3 当ファンドとTOPIXのPBR比較

株価下落により組入銘柄の割安感が台頭
株式市場が大幅に下落した結果、日本株のバリュエーションに割安感が強まっています。TOPIXのPBR（株価純資産倍率）は７月11日時点の1.53倍から1.17倍に低下し、当ファンドにおける組入銘柄のPBR平均値も７月11日時点の1.14倍から0.93倍へ低下しました。特に当ファンドにおける組入銘柄のPBR平均値は、１倍を下回っており、株価が1株当たり純資産よりも安い（割安）水準となっています。

(2024年7月11日と8月5日時点の比較)
（倍）
2.0
7月11日

8月5日
1.53

1.6

1.17

1.14

1.2

0.93
0.80.4

また、配当利回りも株価下落により高まっており、TOPIX の 配 当 利 回 り は ７ 月 11 日 時 点 の 2.0 ％ か ら2.6％に上昇し、当ファンドにおける組入銘柄の予想平均配当利回りも７月11日時点の4.0％から4.9％へ上昇しました。当ファンドにおける組入銘柄の予想平均配当利回りは、5％に迫るなど１０年国債利回りなど国内の金利水準と比較して、利回り面での投資魅力が大きく増しています。

0.0
日本好配当リバランスオープンⅡ

図表4 当ファンドとTOPIX、10年国債の利回り比較(2024年7月11日と8月5日時点の比較)

1.1%

10年国債利回り

0.8%

調整局面で有効なリバランス運用
株式市場では、日経平均株価の８月５日の下落幅が過去最大（4,451円）、下落率も過去２番目（▲12.4％）の大きさとなるなど、パニック的な売りが相場の下げを加速する、いわゆるセリング・クライマックス的な様相を呈しました。過去の経験則から大幅に相場が下落した後では、その後のリターン・リバーサル効果※が期待されます。
当ファンドは、割安な銘柄を配当利回りに着目して選別し、ポートフォリオを月次で均等投資リバランスすることでリターン・リバーサル効果を実現する投資手法を採用しています。当ファンドの参考指数である日経500種平均株価の採用銘柄を用いたシミュレーションでも、リターン・リバーサル効果の有効性が見てとれます（図表5）。

TOPIX（東証株価指数）

2.0%

TOPIX(東証株価指数）

2.6%

4.0%

当ファンド

4.9%

0%

2%

2024年7月11日

4%6%

2024年8月5日

図表5 日経５００種平均株価を用いたリターン・リバーサル検証(期間 2021年12月末～2024年7月末、月次)
160

リバーサル戦略150

日経500種平均株価（配当込み）

140
130

米景気の先行きや、１１月に控えた米大統領選の行方など不透明要因が多く、当面、株式市場は神経質な展開を余儀なくされるとみられますが、割安感が高まり配当利回りで投資妙味も増した日本株に投資する当ファンドにとっては、リターン・リバーサル効果によりリターンを獲得する好機となることが期待されます。

※リターン・リバーサル効果：過去の投資収益率の低い証券が、その後、しばらくの間、高い投資収益率となり、逆に過去の投資収益率の高い証券が、その後、しばらくの間、低い投資収益率になるという現象。

120110
100
9080
21/12

22/6

22/12

23/6

23/1224/6（年/月）※リバーサル戦略：当ファンドの参考指数である日経500種平均株価の中から、月末時点で直近1ヵ月のパフォーマンスが悪い順に50銘柄を均等に買い付け、翌月末まで保有する戦略モデルのパフォーマンス・シミュレーション。取得可能な2021年12月からのデータを使用。取引コスト考慮せず。
※2021年12月末を100として指数化※上記グラフは、リターン・リバーサル効果についてご理解いただくためにお示ししたものであり、当ファンドの実績ではありません。

(図表3、4、5の出所)Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

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運用状況（作成基準日 2024年8月5日）
設定来の基準価額の推移（2024年3月14日～2024年8月5日、日次）

（億円）

（円）
12,000

純資産総額（右軸）800

最近5期の分配金の推移
2024/6/740円

分配金再投資基準価額（左軸）11,50011,000700

基準価額（左軸）
日経500種平均株価（左軸）600

10,500500

10,000

400

9,500

300

9,000

200

8,500

100

8,000
24/3

24/424/524/624/70（年/月）

設定来合計40円※分配金は1万口当たり、税引前です。
運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

基準価額8,657円

純資産総額

538.0 億円

※基準価額は1万口当たりです。

※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※設定日前営業日の1万口当たりの当初設定元本から表記しています。
※分配金再投資基準価額とは、分配金(税引前)を当該分配金(税引前)が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
※日経500種平均株価は設定日の前営業日を10,000として指数化しています。
※日経500種平均株価は参考指数でありファンドのベンチマークではありません。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。
(出所) Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

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2024年8月7日現在

販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次販売会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

○

（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長（金商）第15号○

永和証券株式会社

近畿財務局長（金商）第5号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○○

株式会社SBIネオトレード証券

関東財務局長（金商）第8号○○

おきぎん証券株式会社

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

香川証券株式会社

四国財務局長（金商）第3号○

極東証券株式会社

関東財務局長（金商）第65号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

篠山証券株式会社

近畿財務局長（金商）第16号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

JPアセット証券株式会社

関東財務局長（金商）第2410号〇

静岡東海証券株式会社

東海財務局長（金商）第8号○

株式会社証券ジャパン

関東財務局長（金商）第170号○

大熊本証券株式会社

九州財務局長（金商）第1号○

大和証券株式会社

関東財務局長（金商）第108号○○

八十二証券株式会社

関東財務局長（金商）第21号〇〇

播陽証券株式会社

近畿財務局長（金商）第29号○

ひろぎん証券株式会社

中国財務局長（金商）第20号○

北洋証券株式会社

北海道財務局長（金商）第1号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号○

明和證券株式会社

関東財務局長（金商）第185号○

めぶき証券株式会社

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

関東財務局長（金商）第199号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

JIA証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○○

武甲証券株式会社

関東財務局長（金商）第154号

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
※大和証券株式会社は、一般社団法人日本STO協会にも加入しております。

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一般社団法人
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関東財務局長（登金）第633号
者：マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引
関東財務局長（登金）第10号
業者：マネックス証券株式会社)株式会社佐賀銀行
福岡財務支局長（登金）第1号

○

○

○

○

株式会社三十三銀行

東海財務局長（登金）第16号○

株式会社八十二銀行（委託金融商品取引業
関東財務局長（登金）第49号
者：八十二証券株式会社）

〇

○

〇

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）
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5留意事項
SBI岡三アセットマネジメントについて
商号：SBI岡三アセットマネジメント株式会社SBI岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

投資リスク■投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。ファンドは、国内の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
■ファンドの主な基準価額の変動要因としては、「株価変動リスク」、「信用リスク」があります。
※基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

その他の留意点■ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
■投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
■ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金の支払が遅延する可能性があります。
■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
■取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご参照ください。

お客様にご負担いただく費用＜お客様が直接的に負担する費用＞■購入時
購入時手数料 ：購入金額（購入価額×購入口数）×上限3.3％(税抜3.0％)
詳しくは販売会社にご確認ください。
■換金時
換 金 手 数 料 ：ありません。
信託財産留保額：ありません。
＜お客様が信託財産で間接的に負担する費用＞■保有期間中運用管理費用（信託報酬）：純資産総額×年率0.913％（税抜0.83％）■その他費用・手数料
監査費用：純資産総額×年率0.011％ (税抜0.01％)■有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用等を投資信託財産でご負担いただきます。（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続･手数料等」をご参照ください。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、当ファンドに関する情報提供を目的としてＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成日時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その情報の正確性・完全性を保証するものではありません。■購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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