Fund Report

販売用資料

みらいコネクトファンド

2022年1月17日

足元の投資環境と運用状況について
本ファンドレポートでは、足元の投資環境や「みらいコネクトファンド」（以下、当ファンド）の運用状況について、アーク・イン
ベストメント・マネジメント・エルエルシー（ARK）*の見解などをもとにご紹介します。
*当ファンドの主要投資対象ファンドの実質的な運用をおこなう日興アセットマネジメント アメリカズ・インクに対して投資助言をおこなっています。

足元の投資環境について
経済活動正常化への期待に加え、米国の財政出動と金融緩和策への期待で、2021年9月初めまで、株価は世界的に堅調に推移しました。しかし、その後は新型コロナウイルスの変異株の感染拡大による世界景気の回復鈍化懸念やインフレ加速などにより、軟調となりました。10月以降は米国の良好な経済指標などを材料に、世界の株式市場は概ね堅調となったものの、11月中旬以降、米利上げ観測の高まりで割高感のあるハイテク銘柄が売られたほか、新たな変異株（オミクロン株）確認などを受けて、世界的に株価は下落しました。12月の株式市場は後半にかけて、堅調さを取り戻しましたが、2022年1月は米国の利上げが従来の予想より早期かつ迅速になるとの見方から、世界の株式市場は急落する場面がありました。これまで、成長途中であるグロース株の株価は堅調でしたが、米国の金融引締め観測などにより変調をきたし、ファンドが保有する株式は総じて不調となりました。

こうした中、2021年9月以降で見ると、世界株式指数が+8.7％、米国のハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数が+5.8％、米国の代表的な小型株指数であるラッセル2000指数が+2.3％となった一方で、当ファンドは－19.0％となりました。
図表1（円）
12,000「当ファンド」設定来の基準価額の推移（ 2021年7月13日（設定日）～2022年1月7日、日次）
ご参考：ナスダック総合指数

11,000

ご参考：世界株式指数

10,0009,000
8,000
2021/7/13

ご参考：ラッセル2000指数

2021/8/13

2021/9/13※ 基準価額は信託報酬控除後の1万口当たりの値です。
※ 騰落率は費用や税金等を考慮していないため、実際の投資者利回りとは異なります。
※ 世界株式指数（MSCIワールド指数、配当込み、米ドルベース）、ナスダック総合指数（配当込み、米ドルベース）、ラッセル2000指数（配当込み、米ドルベース）はそれぞれ、当ファンドの基準価額の算出方法に合わせ、当ファンドの前々営業日の値を、前営業日の為替データで円換算して算出した値を、グラフ起点を10,000として指数化し掲載しています。また、上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
※ 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
（出所）ブルームバーグのデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成。

2021/10/13

図表2

当ファンド

2021/11/13

2021/12/13

2021年9月以降の騰落率比較（ 2021年8月31日～2022年1月7日）

当ファンド－19.0%+8.7%
ご参考：
世界株式指数

+5.8%
ご参考：
ナスダック
総合指数

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
1/4+2.3%
ご参考：ラッセル2000指数

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みらいコネクトファンド
各戦略の足元のパフォーマンスについて
当ファンドが投資対象とする各戦略の足元のパフォーマンスは、一部保有銘柄の決算内容などが重石となった「フィンテック戦略」が28.3％の下落となりました。このほか、米ビデオ会議大手の大口顧客数の伸びが市場予想を下回ったことなどが嫌気された「ゼロ・コンタクト戦略」、株価の高値警戒感や一部保有銘柄における臨床試験の結果などが嫌気された「ゲノム戦略」がいずれも28.0％下落しました。また、「スペース戦略」はこれまでの値上がりに対する警戒感に加え、一部銘柄が市場予想を下回る決算だったことなどを受け9.6％の下落、「MaaS戦略」は米EV（電気自動車）大手のリコール実施や経営者による同社株の売却報道などが嫌気され、3.8％の下落となりました。
各戦略の足元のパフォーマンスは低迷していますが、3～5年後に大きな収益を生む企業、破壊的イノベーションをもたらす企業に投資するスタンスを継続いたします。

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図表3 2021年9月以降の各戦略の価格推移および騰落率（ 2021年8月31日～2022年1月7日、日次）

100908070
2021/8/31

2021/10/31

戦略名

騰落率

MaaS戦略－3.8%

スペース戦略－9.6%

ゼロ・コンタクト戦略－28.0%

ゲノム戦略－28.0%

フィンテック戦略－28.3%

2021/12/31※ 各戦略はグラフ起点を100として指数化しています。
※ 上記は当ファンドの主要投資対象ファンドが投資する各マザーファンド（以下のとおり）のパフォーマンス等をご参考として掲載したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。
ゼロ・コンタクト戦略：グローバル・デジタル・トランスフォーメーション株式マザーファンド、フィンテック戦略：グローバル・フィンテック株式マザーファンド、MaaS戦略：グローバル・モビリティ・サービス株式マザーファンド、ゲノム戦略：グローバル全生物ゲノム株式マザーファンド、スペース戦略：グローバル・スペース株式マザーファンド※ 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
（出所）日興アセットマネジメントのデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成。

ARKから皆様にお伝えしたいこと■ 多くのイノベーション関連銘柄が、今後10年で大きく成長すると期待
私たちは、破壊的イノベーションが普及し、大きな市場シェアを獲得する可能性が高まることによって、投資家がイノベーションとの関連性の低い従来型企業のリスクを織り込み始めれば、イノベーション関連銘柄が再び注目を集めることになると考えています。
ここで、破壊的イノベーションの市場機会の大きさに関する私たちの調査をご紹介しましょう。真に破壊的なイノベーション関連銘柄の時価総額は、2019年時点の7兆米ドルから2020年の14兆米ドルへと、大きく拡大したと考えています。新型コロナウイルスによる混乱は、イノベーションが問題解決に資することを私たちに教えてくれました。
そして、イノベーションの進化が止まることはありません。10年後には、世界の株式市場における真に破壊的なイノベーション関連銘柄の時価総額は、200兆米ドルに達すると考えています。
改めて、「イノベーションこそが成長の鍵」ということを伝えさせてください。ARKは「イノベーションこそが成長の鍵」ということを調査哲学に掲げ、破壊的イノベーション投資において、足元ではなく数年先の姿をみています。引き続き、当ファンドをご愛顧いただければ幸いです。
※ 破壊的イノベーション：既存の技術やノウハウの価値を破壊し、まったく新しい商品やサービスを生み出すもの。
※ 上記は資料作成時点における、アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（ARK）の見解をもとにスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、見解は変更される場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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みらいコネクトファンド
ファンドの投資リスク＜基準価額の変動要因＞⚫ ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
⚫ 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
⚫ 投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、カントリーリスク、流動性リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

＜その他の留意点＞•分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

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ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ
申込 原則として、販売会社の営業日の午後3時までと締 切 時 間 します。
申申込日当日または申込日の翌営業日が次のいず
込 購入・換金 れかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付け
申 込 受 付 ないものとします。
不 可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
購入単位

購入時

決算・分配

販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金時 換 金 価 額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。

毎年3月12日（休業日の場合は翌営業日）です。ただし、初回決算日は2022年3月14日です。

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収 益 分 配 収益分配金の受取方法により、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託期間購入申込受付日の翌々営業日の基準価額としま
購 入 価 額 す。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金単位

決 算 日

原則として、2021年7月13日（設定日）から2030年3月12日までとします。

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税その他制度（NISA）および未成年者少額投資非課課税関係税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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みらいコネクトファンド
ファンドの費用
お客さまが直接的にご負担いただく費用
購入時

購 入 時 手 数 料

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金時

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

保有期間中

当該ファンド（a）

純資産総額に対して年率0.946％（税抜0.86％）

投資対象とする投資信託証券(b)*1

純資産総額に対して年率0.913％（税込）

実質的な負担（a＋b）＊2

純資産総額に対して年率1.859％程度（税込）※ この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。

その他の費用・手数料
有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します。
これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
＊1 ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
＊2 ファンドが投資対象とする投資信託の信託報酬を加味した、投資者の皆さまが実質的に負担する信託報酬率になります。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人⚫ 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会：
一般社団法人投資信託協会
ホームページ：
https://www.soam.co.jp/⚫ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］⚫ 販売会社［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
加入協会
商号等

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

株式会社京都銀行

登録金融機関： 近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社）

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第53号○○

きらぼしライフデザイン証券株
式会社

金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第3198号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第2938号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第46号○○

株式会社千葉銀行

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第39号○○

株式会社横浜銀行

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第36号○○

当資料の取扱いに関する留意事項◆当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。◆ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。◆当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。◆当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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