The Society for Economic Studies
The University of Kitakyushu
Working Paper Series No.2013-6(accepted in March 27, 2014)

存在場所「に」と範囲限定「で」の混同－中国語を母語とする日本語学習者と韓国語を母語とする日本語学習者－
九州大学 岡田美穂
北九州市立大学 林田実
九州大学 李相穆

存在場所「に」と範囲限定「で」の混同－中国語を母語とする日本語学習者と韓国語を母語とする日本語学習者－
岡田美穂・林田実・李相穆
要旨
中級レベルの日本語学習者には、「ほかの韓国人の中でいた（岡田・林田 2007）」のような「で」の誤用が見られる。このような誤用は、初級レベルの学習者に見られる存在場所「に」と動作場所「で」との混同によるものとは異なると考え、これを明らかにすることを目的とした。まず、多国籍の学習者を対象として、格助詞選択テスト式の調査を行った。その結果、上記の誤りは、日本語レベルが「中級の下」の学習者に最も多く見られ、存在場所「に」の習得は「u 字型発達」を示していた。また、上記の誤りは、存在場所「に」と範囲限定「で」との混同により生じていることが示唆された（岡田・林田 2007）。次に、「中位レベル」を設定し、中国語を母語とする学習者に対し同じ調査を実施し（岡田・志水・李2012）、さらに、韓国語を母語とする「中位レベル」の学習者に対し同じ調査を実施した。分析には、数詞等を伴う存在
文において、「に」を選ぶべきところに誤って「で」を選んだ誤答率、場所が対比した存在文における同様の誤答率をそれぞれ目的変数とし、説明変数には、 範囲限定「で」正答率及び動作場所「で」正答率を用いた回帰分析を行った。その結果、両学習者とも同様の結果が得られた。すなわち、双方の回帰式において、範囲限定「で」正答率は正に有意となったのに対して、動作場所「で」正答率は有意にならなかった。これは、学習者が存在場所「に」を選ぶべきところに誤って選んだ「で」が、範囲限定「で」との混同であることを強く示唆していた。

Abstract
This paper investigates intermediate-level Japanese learners’ use of the particle de instead of ni in phrases
such as Hoka no kankokujin no naka de ita (Okada & Hayashida, 2007). We argue that this use of de is due to confusion
between the existential locative particle ni and the range and attributive particle de (Daigaku de dare to naka

ga ii desu ka). This error is therefore different from the one made by beginner-level learners, who overgeneralize
the locative particle de used for action verbs to stative verbs, which should occur with the existential locative

ni. First, we used the particle choice test for intermediate-level second language learners of Japanese. The
results showed “U-shape development” in the acquisition of ni. Speakers of the lowest intermediate level used

de in the manner under investigation. Next, we investigated Chuui-level (middle intermediate level) learners,
one native Chinese (Okada, Shimizu, & Ii, 2012) and one native Korean speaker, using regression analysis. The
target variable was the percentage of answers using de instead of ni in an existential sentence with a numeral/collective noun (Ryou ni amerika no hito ga imasu ka.), and two existential sentences (Shokudou ni wa dare moimasen. Shokudou no soto ni Isan ga imasu.). The descriptive variable was the percentage of correct answers withthe range and attributive particle de, and the percentage of correct answers with the locative particle de. The

results were the same for both learners. The percentage of correct answers with locative de was not significant,but the percentage of correct answerers with range and attributive de was significant under two regression
equations. The results strongly suggest that this incorrect use of de for ni by intermediate-level learners isdue to confusion with the range and attributive particle de.
Keyword : existence place ni , range and attributive de, action place de, middle of intermediate-level

１．はじめに日本語能力が初級レベルの学習者には、存在を表わす場所につく「に」（以下、存在場所「に」）と動作や行為の場所につく「で」（以下、動作場所「で」）との混同による誤用が見られることが報告されている（久保田 1994 など）。ところが、学習者には、日本語能力が中級レベルになっても、「に」を用いるべきところに「で」を用いる（「に」→「で」）誤用が見られる。以下は、中級レベルの学習者による誤用である。例(1)、例(2)は、学習者１が同じ作文の中で書いた文である。
また、例(3)、例(4)、例(5)は、学習者２が同じ時期に書いた文で、例(4)、例(5)は、同じ作文の中で書いた文である（誤りには下線を施している）。

「に」→「で」の誤用例
・学習者１（中級レベル 中国語話者）
例(1）寮に友達がいません。大学で友達がいます。
例(2) 日本で勉強している。

・学習者２（中級レベル 中国語話者）
例(3）大学の中で友達がいます。
例(4) 道にいる。
例(5) 青森市で行われている。

（岡田・林田 2007）

学習者には、位置を表わす名詞＋「に」、建物・地名などを表わす名詞＋「で」というユニットを形成するストラテジー（迫田 2001 など）、「いる」などの動詞を目当てに「に」を選ぶというス
トラテジー（蓮池 2004 など）があるという。
だが、例(1)は、どちらも動詞が「いる」なので、単純に「いる」を目当てに「に」を選んでいるとは考えにくい。また、格助詞の前の名詞も「寮」、「大学」という場所名詞なので、名詞を判断の基準として格助詞を選んでいるとも考えにくい。さらに、例(2)「日本で勉強している」、例(5)「青森市で行われている」のように、動作場所「で」が正しく用いられている文もあることから、学習者１、学習者２ともに、「動作場所には『で』を用いる」ということは一応習得していると推測される。

このように「に」→「で」の誤用が、存在場所「に」と動作場所「で」との混同によるものとは考えにくい場合、次の可能性としては、存在場所「に」と「クラスで誰が一番背が高いですか」のような範囲限定を表わす「で」（以下、範囲限定「で」）との混同が考えられた（岡田・林田 2007）。

２．先行研究場所を表す名詞につく「に」と「で」の習得に関する研究には、以下のものがある。まず、初級レベルの学習者を対象としたものには、韓国語を母語とする学習者を対象とした松田・斉藤（1992）、英語を母語とする学習者を対象とした久保田（1994）、タイ語やマレー語などの母語の異なる学習者を対象とした八木（1996）などがある。これらには、存在場所「に」と動作場所「で」との混同が見られることが報告されている。
次に、中級レベルの学習者を対象とした研究の中で、「に」と「で」の誤りについて言及しているものをあげる。迫田（2001）は、中国語を母語とする学習者 20 人、韓国語を母語とする学習者
20 人、その他の学習者 20 人の計 60 人に対して、「に、で、を、と」からの格助詞選択穴埋めテ
スト式の調査を実施した結果、学習者の母語の違いによる影響は見られず、正しい回答にも誤った回答にも同様の傾向があったと述べている。そして、学習者が「中、前」などの位置を示す名
詞＋「に」、「建物、地名」などを表わす名詞＋「で」というユニットを形成して用いるストラテ
ジーを多用することで「に」、「で」の誤用を産み出す可能性があると述べている。
蓮池（2004）も中国語を母語とする学習者 60 人、韓国語を母語とする学習者 60 人の計 120 人に対して、「に、で、を、と」からの格助詞選択穴埋めテスト式の調査を実施している。その結果、中国語を母語とする中級レベルの学習者には、「いる」や「ある」などの特定の動詞と「に」を結びつけるという「に」の過剰使用が見られたが、韓国語を母語とする学習者には、「に」の過剰使用は見られなかったと報告している。
先行研究をまとめると、初級レベルの学習者には、存在場所「に」と動作場所「で」との混合による誤りが見られること、中級レベルの学習者には、「に」と「で」の選択には、ストラテジーが見られ、ストラテジーの多用による誤りが見られることが分かる。だが、中級レベルの学習者の「に」と「で」の誤りが、初級レベルと同じ存在場所「に」と動作場所「で」との混同によるものなのか、それとも、初級レベルとは異なるものなのかについては明らかにされていない。

３．本研究の目的
学習者が場所につく「に」、「で」、「を」を使い分けようとするとき、先行する名詞が「場所」であることが分かっても、その使い分けは難しい。学習者は、先行する名詞が「場所」を表わすことに加え、共に用いる動詞との組み合わせから、「場所に」、「場所で」、「場所を」という名詞句の概念を捉えなければならないと思われる。
寺村（1982）は、「きのう町で本屋の前を歩いていたら、田辺さんに会った」などの例を示し、

「（ドコ）ヲ」がその線状運動の通りみちを示し、「（ドコ）デ」がその運動全体を包む空間の範囲を示していると述べている。森田（1989）は、存在を表す「に」については、その場所に定位す
る、もしくは存在するという状態性の表現であるが、「で」のような行為の場所の限定意識がなく、「それ以外・「で」については、数量、時間、行為や作用の時、場所、人や事物などにおいて、それ以上ではない、それを対象範囲の限度とする」意を表す、「そのベース内において」、つまり、「限界点」であるとし、限界の範囲が何であるかによって「で」の意味が分かれると述べている。つまり、「場所で」が、単なる場所ではなく、運動全体を包む空間の「範囲」、「それ以外・それ以上ではない、それを対象範囲の限度とする」意、「限界点」といった概念を表わすことを捉えなければならないと考える。
そこで、範囲限定「で」の用法が重要になる。本研究は、「留学生で誰が一番日本語が上手です
か」のような文に加え、「このクラスで最も背が高いのは吉田さんです」のような「で」も、範囲限定「で」と呼んでいる。「クラス」には、生徒の集合体という概念があり、「で」が物理的な場所を受ける場合と場所でないものを受ける場合とがある（丸山 1994）からである。範囲限定「で」の用法は、「動作で」の概念を捉えるために必要となる、限界の範囲を明確に示すものであると思われる。
「１．はじめに」で述べたように、学習者１及び学習者２の「に」→「で」の誤用は、ユニットを形成して用いるストラテジーや「いる」などの動詞を「に」を結びつけるストラテジーによるものではないこと、動作場所には「で」を用いることが一応習得されていることが考えられた。
「で」の用法の中で、「場所」につくものとしては、範囲限定「で」があることから、次には、範囲限定「で」と存在場所「に」との混同の可能性がある。
本研究は、日本語学習者の存在場所「に」の習得における発達段階を探るため、学習者が、存在場所「に」を用いるべきところに「で」を用いる誤りが、範囲限定「で」との混同によるもの
であることを明らかにすることを目的としている。発達段階とは、ある 1 つの項目の習得において学習者が辿る習得の道筋のことで、学習者の母語からの転移が習得の途上に出現することも分かっているが、学習者の母語や学習の方法などが異なっていても、学習者間に共通した発達段階が存在することも分かっている（白畑・若林・村野 2010）。
以下、4 節では、存在場所「に」と範囲限定「で」の混同による「に」→「で」の可能性を示唆した岡田・林田（2007）を示し、5 節では調査票及び、分析の方法を示す。6 節では中国語を母語とする学習者を対象とした岡田・志水・李（2012）、そして、7 節では韓国語を母語とする学習者を対象とした調査と結果を述べ、8 節では結論及び今後の課題を述べる。

４．存在場所「に」と範囲限定「で」の混同の可能性（岡田・林田 2007）
中級レベルの学習者の作文を見ると、「１．はじめに」の例(1)では、「寮」と「大学」という 2つの場所が対比されているという特徴があった。それ以外にも、文中に数量詞、「中」、疑問詞、

人の集合体を表す名詞（たとえば「寮にアメリカの人がいます」は個人も集合も指しうる）がある場合、存在場所「に」を用いるべきところに「で」が用いられるという以下のような誤りが見られた。

「に」→「で」の誤用例
・人の集合体を表す名詞、「中」がある場合
例(6)：ほかの韓国人の中でいた。
（韓国語話者）
・数量詞がある場合
例(7)：２階でいる。
（中国語話者）・数量詞、「中」がある場合
例(8)：私の家の中で二つテレビがあった。（イタリア語話者）
・疑問詞がある場合
例(9)：寮で何人いますか。
（中国語話者）

範囲限定「で」の用法は、対象とする範囲を「他のクラスではなく、このクラス」であるというように、場所や人の集合体を限定する場合と、他のクラスを考慮に入れず、対象とする範囲を「このクラス」に限って、場所や人の集合体を限定する場合があると思われる。前者は、
「A では
なく、B」
（あるいは、「B ではなく、A」）を限定する場合、後者は、「A という集合体」を限定する場合である。一方、学習者は、存在を表わす文において、「１．はじめに」の例(1）「寮に友達がいません。大学で友達がいます」では、対象とする範囲を「寮ではなく、大学」であると限定し、上記の例(8)では、「私の家の中」の物について限定しているように思われる。
森山（2002）は、格助詞の誤りの原因として以下の 4 つをあげている。１、母語の負の転移によるもの。２、意味役割のカテゴリー分化が不十分なために起こるもの。３、「名詞＋助詞」のユ
ニット形成が誤りを引き起こしたもの。４、機能語の脱落が起こったものである。本研究では、
上記のような「に」→「で」の誤りが「２、意味役割のカテゴリー分化が不十分なために起こるもの」の例と考えた。つまり、存在場所「に」と範囲限定「で」は、上のような文の場合に、「存在場所」と「範囲」が学習者にとって類似の概念であるために、混同が起きやすくなるという見方である。
そこで、以下のような仮説を立て、存在場所「に」の習得と範囲限定「で」の習得との間に相関関係が見られるかどうかに焦点をあてて考察した。

〔仮説Ⅰ〕次の 2 つの場合に、存在場所「に」を用いるべきところに「で」を用いる誤りが見られる。
①2 つの存在文が 2 つの場所を対比させる形で用いられている場合。
②文中に数量詞、「中」、疑問詞、人の集合体を表す名詞がある場合。

〔仮説Ⅱ〕存在場所「に」を用いるべきところに「で」を用いる誤りは、存在場所「に」と範囲限定「で」とを混同したものである。

調査票の問題文は、「に・で、を・から」から 1 つを選ぶという格助詞選択テスト式で、全 42問である。穴埋めテストを採用したのは、インタビューや作文といった方法では、調査項目が学習者にとって苦手な表現である場合に、使用が回避される可能性がある（Ellis1985）からである。
また、「を」「から」を加えたのは、「に」「で」の二者択一によるまぐれあたりをできるだけ排除するためである。
問題文 1 は、単純な存在文で「に」を正答とした（「存在ニ」）。問題文 2 は、動作場所「で」を伴う動作動詞文で「で」を正答とした（「動作デ」）。問題文 3 は、範囲限定「で」を伴う文で「で」を正答とした（「範囲デ」）。問題文 4 は、[仮説Ⅰ]の②を調べるためのもので、存在を表わす文に、数詞、「中」、疑問詞、人の集合体を表わす名詞を伴い、「に」を正答とした（「数詞ニ」）。問題文
5 は、[仮説Ⅰ]の①を調べるためのもので、人または物が存在する 2 つの場所を対比させた存在を表わす文で「に」を正答とした（「対比ニ」）。問題文 6 は、「を」を正答とするダミー文、問題
文 7 は、「から」を正答とするダミー文である。問題文の詳細は、次節に示す。
調査協力者は中国、メキシコなど多国籍で、「初級（中級レベル）」17 人、「中級の下（中級レベル）」17 人、「中級の中（中級レベル）」20 人、「中級の上（上級レベル）」7 人の計 61 人の学習者 1 である。
調査の結果、「数詞ニ」及び「対比ニ」の問題文を正しく回答した場合の正答率は、いったん下がり、その後再び上がるという u 字型発達 2 を示していた。一般的に、「で」を正しく用いることができるようになれば、「に」→「で」の誤用も減る（=[一般的な関係]）。確かに、
「初級」
「中級
の中」
「中級の上」には、[一般的な関係]が見られた。つまり、「範囲デ」正答率が上がると、「数
詞ニ」及び「対比ニ」の「に」→「で」誤答率が下がるという負の相関であった（=[一般的な関係]）。ところが、u 字型発達の底にあたる「中級の下」には、[一般的な関係と逆の関係]が見られた。つまり、「範囲デ」正答率が上がり、「数詞ニ」及び「対比ニ」の「に」→「で」誤答率も上がるという正の相関である（=[一般的な関係と逆の関係]）。
このことから、範囲限定「で」と、数詞や集合体を表わす名詞を伴う存在を表わす文における「に」及び、人または物が存在する 2 つの場所を対比させた文における「に」との間には、何らかの関係があることが示唆された。これをより確かなものとするためには、「中級の下」というレベルであれば、どのような学習者であっても、同様の結果が得られれば良いのではないかと考えた。

５．調査票と分析の方法
5.1 調査票及び修正

調査票は、統計処理における信頼性を高めるため、岡田・林田（2007）のものに、修正を施し、計 42 問であった問題文を計 48 問とした。但し、6 節で述べる岡田・志水・李（2012）では計 42
問の調査票を用いている。また、選択肢は、「に・で・を・から」からの穴埋め式であった問題文（例「食堂（）ご飯を食べます。」）を、学習者の負担を軽減するため、最も適当な選択肢の 1

つを〇で囲むという問題文（例「食堂（に・で・を・から）ご飯を食べます。」）とした（岡田・志水・李 2012）。以下に問題文の一部を示す。なお、問題文中の漢字には、かなを振っており、調査票においては問題文を無作為に並べている。

問題文 1：「存在ニ」。単純な存在を表わす文で正答は「に」。6 問(1)

食堂に山田さんがいます。

(2)

中国におば（さん）はいません。

(3)

東京に大きな病院があります。

問題文 2：「動作デ」。動作場所「で」を伴う文で正答は「で」。6 問(4) 食堂でご飯を食べます。
(5) 私は図書館で勉強します。
(6) 山田さんはいつも寮でご飯を食べます。

問題文 3：「範囲デ」。範囲限定「で」を伴う文で正答は「で」。7 問(7) 韓国で有名な人は誰ですか。
(8) 大学の中でだれが一番日本語が上手ですか。
(9) この店の中のもので何がほしいですか。

問題文 4：「数詞ニ」。存在を表わす文に、数詞、「中」、疑問詞、人の集合体を表わす名詞を伴うもので正答は「に」。8 問(10) 寮にアメリカの人がいますか。
(11) 銀行にお金が 100 万円あります。
(12) きのう、パーティーがありました。私もその中にいました。

問題文 5：「対比ニ」。人または物が存在する 2 つの場所が対比している存在を表わす文で正答は「に」。7 問（13） 父は韓国にいますが、母と兄と妹は日本にいます。
（14） 家の中にネコはいません。あそこにいます。
（15） 家にお金がありません。銀行にお金があります。

問題文 6 ダミー文：正答は「を」。7 問（16） 小さな橋を渡りました。
（17） 飛行機が空を飛んでいます。
（18） 帰るとき、公園を通りました。

問題文 7 ダミー文：正答は「から」。7 問（19） 大学から図書館まで自転車で行きます。
（20） 去年、福岡から東京へ行きました。
（21） 勉強しているとき、窓から飛行機が見えました。

5.2

分析の方法

岡田・林田（2007）では、「数詞ニ」及び「対比ニ」の正答率がた u 字型を示し、u 字型の底にあたる「中級の下」には、「範囲デ」正答率が上がると「数詞ニ」と「対比ニ」の「に」→「で」誤答率も上がるという正の相関[＝一般的な関係と逆の関係]が見られた。すなわち、本調査の対象となる中級レベルの学習者においても同様に、「数詞ニ」と「対比ニ」の「に」→「で」誤答率と「範囲デ」正答率との間に、この[一般的な関係と逆の関係]が見られるかどうかを調べなければならない。
分析の方法は、以下の通りである。まず、問題文 2 より「動作デ」の正答率、問題文 3 より「範囲デ」の正答率を各調査対象者ごとに計算する。次に、「数詞ニ」の問題文に誤って「で」とした
誤答率（以下、「数詞ニ→で誤答率」）、「対比ニ」の問題文に誤って「で」とした誤答率（以下、「対比ニ→で誤答率」）、及び、「存在ニ」の問題文に誤って「で」とした誤答率（以下、「存在ニ→で誤答率」）を各調査対象者ごとに計算する。最後に、これらの変数を用いて回帰分析 3 をする。
回帰分析に用いる変数を以下に示す。

（１）目的変数に「数詞ニ→で誤答率」、説明変数に「範囲デ」正答率と「動作デ」正答率、（２）目的変数に「対比ニ→で誤答率」、説明変数に「範囲デ」正答率と「動作デ」正答率、（３）目的変数に「存在ニ→で誤答率」、説明変数に「範囲デ」正答率と「動作デ」正答率（１）では、回帰式の「範囲デ」正答率にかかる係数が正に有意となり（[一般的な関係と逆の関係] ）、「動作デ」正答率にかかる係数が有意とならないことが、（２）でも、回帰式の「範囲デ」正答率にかかる係数が正に有意となり（[一般的な関係と逆の関係] ）、「動作デ」正答率にかかる係数が有意とならないことが期待される。そして、（３）では、回帰式の「範囲デ」正答率にかかる係数も、「動作デ」正答率にかかる係数も、有意とならなければ、「範囲デ」及び「動作デ」の習得と無関係な誤りであると考えられる。

６．中国語を母語とする学習者の場合（岡田・志水・李 2007）
学習者の存在場所「に」の習得において、①の混同による誤りが見られるという発達段階の次の段階の 1 つとして、②の混同による誤りが見られるという発達段階を仮定した。

① (1)存在場所「に」（例：大学にいる。）=「存在ニ」(2)動作場所「で」（例：大学で勉強する。
）=「動作デ」② (3)・存在を表わす文に数詞や集合体を伴う文（例：大学に 3 人留学生がいる。）=「数詞ニ」
・人や物の存在する場所が対比された文（例：食堂の中に誰もいない。食堂の前に李さんがいる。）=「対比ニ」(4)範囲限定「で」（例：食堂で何がおいしいですか。）=「範囲デ」先行研究によると、上級レベルとは、日本語能力試験の 1 級に合格している学習者のレベルとしている（蓮池 2004、生田・久保田 1997 など）。日本語能力試験 4 では、旧試験の 3 級は、初級
日本語コースを修了したレベルであり、新試験の N4 にあたり、旧試験の 2 級は、中級日本語コースを修了したレベルであり、新試験の N2 にあたる（「日本語能力試験 JLPT」）。すなわち、中級レ
ベルとは、旧試験では、3 級合格及び 2 級合格レベル、新試験では、N4 合格、N3 合格、N2 合格レ
ベルということになるだろう。つまり、中級レベルは幅広く、レベルの差が大きい。
そこで、調査票の合計得点により、「中位レベル」を設定した。すなわち、「下位レベル」を調査票の合計点の平均－標準偏差の得点以下、「上位レベル」を旧試験の 1 級あるいは新試験の N1に合格している学習者として、「中位レベル」を「下位レベル」ではなく、「上位レベル」ではない学習者とした。そして、「中位レベル」に、上記②の(3)と(4)の混同が見られ、かつ、(3)と(2)の混同が見られず、かつ、(1)と(4)及び(1)と(2)の混同が見られなければ良いとした。
調査協力者は、中国大連の大学に在籍している 1 年生～3 年生の 179 人である。学習者は、初級用日本語学習教材を用いた学習を終えており、中級用日本語学習教材を用いた学習歴がある。
担当教員によると、学習者は、新試験の N4 以上に合格すると見なされる。調査は、2011 年 6 月に実施した。調査票の回答に要した時間は、約 10 分である。
表 1 に学習者全体の「数詞ニ」「対比ニ」「動作デ」「範囲デ」のそれぞれの正答率を示す。

表 1. 中国語を母語とする学習者の「数詞ニ」「対比ニ」「動作デ」「範囲デ」のそれぞれの正答
率

正答率

存在ニ

動作デ

対比ニ

範囲デ

数詞ニ

68.5%

89.5%

61.6%

79.6%

61.0%

n=179

この調査票を 1 問 1 点の 48 点満点のテストとして、179 人の平均は 31.11、標準偏差は-6.048 であった。合計得点の平均と標準偏差より、下位レベルが 25 点以下（31.11-6.048）であるので、「中位レベル」は、合計得点が 26 点以上、かつ日本語能力試験の N1 に合格していない学習者 124人であった。表 2 に回帰分析の結果を示す。

表 2. 回帰分析の結果 5・「数詞ニ→で誤答率」と・「対比ニ→で誤答率」と「動作デ」「範囲デ」の関係「動作デ」「範囲デ」の関係

決定係数
R2 =.086

説明変数
動作デ
範囲デ

β
-0.0090.292

n ＝124.

p
0.923
0.001**
注: ** p <.01.

決定係数
R2 =.034

説明変数
動作デ
範囲デ

β
-0.03
0.184

n ＝124.

p
0.972
0.044*
注: * p <.05.

回帰分析の結果、5.2 に示した回帰式（１）は、「範囲デ」正答率にかかる係数が正に有意（[一般的な関係と逆の関係] ）であり、「動作デ」正答率にかかる係数が有意とならなかった。回帰式（２）は、「範囲デ」正答率にかかる係数が正に有意となり（[一般的な関係と逆の関係] ）、「動作デ」正答率にかかる係数が有意とならなかった。回帰式（３）は、「範囲デ」正答率にかかる係数も、「動作デ」正答率にかかる係数も、有意とならなかった。
このことから、中国語を母語とする学習者の「中位レベル」は、数詞や集合体を伴う存在を表わす文における「に」→「で」の誤り、及び、人や物の存在する場所が対比された文における「に」→「で」の誤りが、動作場所「で」との混同ではなく、範囲限定「で」との混同による誤りである可能性があると言える。
この混同が母語の異なる「中位レベル」の学習者にも見られれば、このような混同による誤りが見られる段階が、存在場所「に」の発達段階の 1 つである可能性は、さらに高まる。

７．韓国語を母語とする学習者の場合
日本語と韓国語の格助詞は、対応する部分が多いことが知られている。日本語の「で」と韓国語の「에서(eyse)」、日本語の「に」と韓国語の「에(ey)」は、意味的に共通する部分が多い。特に場所に関わる意味では、多くの場合、動作場所「で」と「에서(eyse)」、存在場所「に」と「에(ey)」は、その用法がほぼ重なっている（油谷 2005）。もちろん、相互の用法にずれがある部分もある
が、一対一の置き換えが可能な助詞については正の転移が生じることが期待され（若生 2012）、
韓国語を母語とする日本語学習者にとって、格助詞の習得は、中国語を母語とする学習者よりも、有利に進めることができる項目ではないかと思われる。先行研究においても、中国語を母語とする学習者より韓国語を母語とする学習者の方が、格助詞選択穴埋めテストの総合得点が高かった

ことが述べられている（蓮池 2004）。
調査協力者は、韓国釜山の大学に在籍している 1 年生～3 年生の 90 人である。学習者は、初級用日本語学習教材を用いた学習を終えており、中級用日本語学習教材を用いた学習歴がある。担
当教員によると、学習者は、新試験の N4 以上に合格すると見なされる。調査は、2013 年 9 月に実施した。調査票の回答に要した時間は、約 10 分である。
表 3 に学習者全体の「数詞ニ」「対比ニ」「動作デ」「範囲デ」のそれぞれの正答率を示す。

表 3. 韓国語を母語とする学習者の「数詞ニ」「対比ニ」「動作デ」「範囲デ」のそれぞれの正答
率

正答率

存在ニ

動作デ

対比ニ

範囲デ

数詞ニ

81.48%

81.30%

68.10%

75.08%

67.78%

n=90
中国語を母語とする学習者より設定した「中位レベル」は、1 年生～3 年生の合計得点が 26 点
以上、かつ日本語能力試験の N1 に合格していない学習者であったので、韓国語を母語とする学習者も同様に、「中位レベル」を対象として分析した。ところが、韓国語を母語とする「中位レベル」の学習者には、「範囲デ」正答率と「対比ニ→で誤答率」との間、「範囲デ」正答率と「数詞ニ→で誤答率」との間には、有意な相関関係が見られなかった。
このことは、日本語と類似した格助詞の体系を持つ韓国語を母語とする学習者が、「に」「で」の区別に対応する文法規則を持たない中国語を母語とする学習者に比べると、助詞使用における混乱が少ない（蓮池 2004）ことが関係していると思われた。
そこで、「中位レベル」を平均値と標準偏差より 2 つに分け、分析することにした。すなわち、調査票の合計得点の 22 点以上 32 点以下のレベル（平均値 32.22－標準偏差 9.90=22.32）、及び、合計得点の 32 点以上 42 点以下のレベル（平均値 32.22＋標準偏差 9.90=42.12）を分析の対象とした。すると、合計得点の 32 点以上 42 点以下のレベルにおいて、中国語を母語とする学習者における回帰分析の（１）～（３）の結果と同様の結果が得られた。表 4 に回帰分析の結果を示す。

表 4. 回帰分析の結果
・「数詞ニ→で誤答率」と・「対比ニ→で誤答率」と「動作デ」「範囲デ」の関係「動作デ」「範囲デ」の関係

ステップ1

決定係数
R2 =.120

説明変数

p
ステップ1

範囲デ
除外された変数：動作デ
n ＝33.

β
0.346

0.048*
注: * p <.05.

決定係数
R2 =.181

除外された変数：動作デ
n ＝33.

説明変数

β

p

範囲デ

0.426

0.014*
注: * p <.05.

「数詞ニ→で誤答率」を目的変数にした回帰式の係数は、「範囲デ」正答率が 0.346 で、p 値は0.048 であり、5 ％の有意水準で有意である。すなわち、「数詞ニ→で誤答率」と「範囲デ」正答率との間に正の相関が見られる（[一般的な関係と逆の関係] ）。これは、「範囲デ」正答率が上がると、「数詞ニ」の「に」を誤って「で」とした誤答率が下がるということを意味している。つまり、「範囲デ」の習熟度が高くなると、「数詞ニ」の文に「で」を選ぶ誤用も減少し、正しく「に」を用いることができるようになるということである。一方、「動作デ」正答率にかかる係数は有意ではなかった。このことは、「動作デ」に習熟しても、「数詞ニ」の誤答率には影響が見られないことを意味している。
「対比ニ→で誤答率」を目的変数にした回帰式の係数も同様に、「範囲デ」正答率が 0.426 で、p 値は 0.014 であり、5％の有意水準で有意である（[一般的な関係と逆の関係] ）。それに対し、「動作デ」正答率にかかる係数は、有意ではなかった。目的変数に「存在ニ→で誤答率」、説明変数に「範囲デ」正答率および「動作デ」正答率とした回帰分析の結果については、何ら関係は見られなかった。
以上の事実をあわせて考慮すると「数詞ニ」、「対比ニ」において、「で」と誤る現象は、「範囲デ」との混同に由来することを強く示唆していることが考えられる。

８．結論及び今後の課題
両学習者ともに「範囲デ」正答率と「数詞ニ→で誤答率」、「範囲デ」正答率と「対比ニ→で誤答率」との間に有意な正の関係（[一般的な関係と逆の関係] ）が見られ、「動作デ」正答率との間には有意な関係が見られなかった。また、「範囲デ」正答率と「存在ニ→で誤答率」との間にも何ら関係が見られなかった。但し、中国語を母語とする学習者では、「中位レベル」に上記の結果が得られたのに対し、韓国語を母語とする学習者では、「中位レベル」の中でも、合計得点が 32
点以上 42 点未満の学習者に上記の結果が得られた。
これらのことから、日本語学習者には、存在場所につく「に」の習得において、数詞や集合体などを伴う存在を表わす文における「に」、場所対比を伴う存在を表わす文における「に」と、範囲限定を表わす「で」との混同により、「に」→「で」の誤用が現れるという発達段階の 1 つがある可能性が高いと思われた。また、この発達段階には、中国語を母語とする学習者の方が、韓国語を母語とする学習者よりも、早く辿りつき、遅くまでとどまるものと思われる。では、なぜ韓国語を母語とする学習者は、中国語を母語とする学習者よりも遅く、その発達段階に辿りつくのだろうか。
韓国語母語とする学習者は、「中位レベル」であっても、一対一の置き換えが可能な「e」と「eso」
を用いて「に」と「で」を使い、「に」の習得が進むと思われる。ところが、「に」と「で」は、「e」と「eso」という一対一の置き換えが可能なものばかりではなく、対応する韓国語の置き換えが複雑である。
「で」の用法は、韓国語においては大部分が「eso」と「uro」の受け持ち、また、

「数量的限定・基準」を表わす「で」の用法は、期限の終点のような場合は日本語の「uro」に対応しているが、それ以外の場合、例えば、期間・次元のような長さを持つ前項名詞の場合か、金額の単位を表わす時は「uro」ではなく「e」が使われるようである（朴 1997）という。レベルが高くなり、複雑な日本語の表現を用いるようになるためには、学習者は、「に」と「で」に対応する韓国語の複雑な置き換えとともに、対応していない部分についても習得しなければならない。
そのため、「中位レベル」の中でも、合計得点が平均値を超えるレベルの高い韓国語を母語とする
学習者にとっても、中国語を母語とする学習者と同様に、範囲限定「で」の用法が必要になるのではないだろうか。
韓国語を母語とする「中位レベル」の学習者において、この混同による誤りが現れたレベルとまだ現れていないレベルが、どのような点において何が異なるのかについては、今後の課題とする。

＊この研究は平成 25 年度科学研究費補助金（奨励研究）25903003「存在場所につく『に』に対する日本語学習者の母語の影響-中国語話者と韓国語話者-」の交付を受けて行ったものである。

謝辞
本調査にご協力くださった韓国の東義大学の先生方とスタッフの方々及び学生の皆さん、並びに、
釜慶大学の先生方とスタッフの方々及び学生の皆さんに心より感謝申し上げます。

注1) ・「初級」日本語能力試験３級に合格している学習者と、日本語能力試験３級の過去問題をした結果、日本語能力試験３級に合格するとみなされた学習者である。
・「中級の下」日本語能力試験２級受験準備中の学習者である。それは、日本語能力試験２、３
級の過去問題をした結果、日本語能力試験 3 級には合格するが、日本語能力試験２級には 2割前後点数不足で不合格となる学習者である。
・「中級の中」日本語能力試験２級に合格している学習者と、日本語能力試験２級の過去問題をした結果、日本語能力試験２級に合格するとみなされた学習者である。
・「中級の上」日本語能力試験１級に合格している学習者と、日本語能力試験１級の過去問題をした結果、日本語能力試験１級に合格するとみなされた学習者である。
2) 第 2 言語学習者の習得プロセスは U 字形のカーブを描くという考え（迫田 2002）であり、「U-shaped behavior」は Kellerman（1979）の命名による。
3) 回帰分析とは相関する変数間の関係を数学的な因果モデルで表現するための統計分析の手法である。相関係数でも変数間の関係を記述することができるが、回帰分析を使ったのは変数間の因果の関係を組み込んだ分析ができるからである。
4)日本語能力試験は日本語を母語としない人の日本語能力を測定し認定する試験として国際交流

基金、日本国際教育支援協会が開催しているもので 5 段階（N1、N2、N3、N4、N5）のレベルのうち、N1 が最も高いレベルである。
5) 検定統計量が有意であり，帰無仮説が棄却されていれば，決定係数が小さくとも弱い「関連」があることを意味している。

参考文献
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