菊幸一先生（指定討論者）からのコメント（補遺：指定討論者としての「学術フォーラム 2024」における総括コメント）
今回のシンポジウム・テーマ「スポーツにおける『公正』と『自立』の同時達成はいかに可能か」に引き寄せて言えば、その回答の 1 つとしては、いくら「公正」という理念に向けてスポーツ権がこれまで行政（官）から唱えられていようと、これからはスポーツ界の「自立」がなければ「公正」という理念を実現するスポーツ権の現実的な行使や機能は果たせないということになろうかと思います。スポーツ界の自立というと、すぐに経済的な自立を思い浮かべ、企業によるスポンサーシップやスポーツの経済化（あるいは、商業化）に引き寄せて考えられがちですが、そこに「見えざる神の手」が働いて社会的に均衡（公正）な価値（価格）が自然に生まれるとする論理は、すでに古典的な楽観論であり、むしろ公正とは真逆の「格差」を生じさせることは、今日の新自由主義的経済がもたらした経済格差＝社会格差等、という現実をみても明らかなことでしょう。
したがって、ここで求められるスポーツ界の自立とは、本日のシンポジウムの議論にもあったように「文化として」スポーツを捉え、他の文化領域と同様に、その文化的欲求からスポーツ権を捉えると同時に、それが社会課題を解決する社会権として同時達成されるスポーツ権をどのように捉え、構築していくのかということになります。教育や企業、あるいは行政に依存してきたスポーツ界は、これまで「お願い」というレベルで、いわば「スポーツ権」（のようなもの？）を行使してきました。しかし、これからは一人ひとりのスポーツ愛好者のスポーツ欲求（レジャー欲求からチャンピオンシップ欲求まで）を受け止めると同時に、その欲求を公正な形で実現していくスポーツ政策を行政（政治、官）の側に自ら「要求していく」主体になっていく、すなわち主体的組織を構成していくことで、これからのスポーツ権を考えること（ビジョン化）ができるのはないかと思うのです。
わが国におけるその 1 つの事例は、今回の発表では日本サッカー協会（JFA）の動きに示されましたが、遍くスポーツ界によるスポーツ権行使の機能を発揮していくためには、まずは日本スポーツ協会等のスポーツ「統括」組織のあり方が問われてくるように思います。
また、そのようなスポーツ権行使の利害状況を分析し、説得力のあるエビデンスを提示していくスポーツ・体育・健康関連学会、あるいはそれを束ねる学術連合の責務も高まっていくように思います。

Q&A
Q：「スポーツの価値（＝ポジティブな側面）」をいくら喧伝しても，「スポーツをやりたい」という欲求が個々人に生じていない状態であれば，どのような「箱」を用意してもその使用頻度は上がらない可能性が高いため，「スポーツへのアクセシビリティ」を本質的に改善することにはならないと考えます（一方を殊更強調すればするほど現実との乖離が大きくなるため）．
「子どもの運動嫌いは学校体育が原因？」という議論もあるように，スポーツを扱ってきたこれまでの教育課程において生じている構造的な問題も直視する必要があるように感じますが，「制度教育」において考えられるアプローチがあればご教示いただけましたら幸いです．

A（菊）：学習指導要領上では、すでに学校体育の目標は 1970 年代後半から「運動に親しむ」ことが掲げられ、今日まで子どもの側からみたスポーツ欲求を大切にして、生涯スポーツにつなげることが目指されてきています。しかし、半世紀以上を経た今日まで、そのような授業が主流になっていない現実があります。児童・生徒の立場から運動の楽しさが享受される授業づくりが進展していかない背景には、そのための授業研究を行う教師のゆとりのなさと、特に中・高校における体育教師の部活動中心主義を支える勝利至上主義的なスポーツ活動があり、そこでの勝利を目指すアプローチが優先している現状があると考えられます。
民間体育研究団体には「楽しい体育」論に基づく研究実践を行っているグループもありますが、その影響力は、昨今の教員の多忙さからますます減じられている傾向にあります。
スポーツ権との関係で考えてみると、子どもの権利条約に基づいて、子どもには楽しい体育を文化的に享受する学習権が保障されていると捉え、学校にはその実現を図る義務があることを徹底させて、多様な授業研修の機会や場を設けていくことがアプローチの 1 つとして考えられるかもしれません。
手前みそになりますが、「楽しい体育」論をベースとして、学校体育のこれまでの在り方を社会学的な視点から構造的かつ批判的に論じ、その課題解決の方向性（ビジョン）を探究した拙著（2022）『学校体育のプロモーション―体育社会学からのアプローチ―』（創文企画）もありますので、参考にしてもらえればと思います。
Q：
本日の議論全体に関する質問でございます。
公共政策の視点でいえば、スポーツや文化芸術は、卓越（達成や努力など）や徳（人格陶冶など）で、政府は政策上正当性を得たりするような特質（①非個人主義的な価値）があると思いますが、スポーツ権や文化権に関する議論は、個人の尊厳や効用に関する視点（②個人的主義的な価値）であると感じました。
※公正や平等に関する視点は政策上②かと思います。
政府は政策を進めていくうえで、スポーツや文化芸術を奨励するという前提に立った際に、どの程度まで奨励すると考えると①（卓越や徳の程度）と②（最低限の程度）には齟齬が生じるところがあると思います。
本日の議論を汲んだ際には、②の議論が射程であると捉えてよろしいのでしょうか。政策上の①と②の齟齬は前提にあるという理解でよろしいでしょうか。

A（菊）：まず、公共政策の視点からスポーツや文化芸術を捉えると、卓越や徳に集約されるのかは疑問です。教育政策なら理解できますが、公共政策はもっと幅広い政策概念ではないでしょうか。
その上で、わが国における戦後の文化政策やスポーツ政策の基本的なスタンスを考えてみると、戦前・戦中期の反省から、その内容には踏み込まず、環境や条件整備が主であったかと思います。その推進主体は、あくまで個人の側（②）にあるとのスタンスです。しかし、文化政策の方に戦後の文化国家というスローガンに対するアレルギーがあったのに対して、戦前・戦中期にスポーツは体育として政策に貢献することが常識（常態）化していましたから、2011 年に「スポーツ立国」戦略が掲げられた際、スポーツの側は国家繁栄のためにスポーツが道具（手段）化されることをむしろ歓迎し、そこにアレルギーはほとんど見られなかったように感じます（①＞②の状況）。その背景には、スポーツの場合、特に質問者の言葉を借りれば、卓越を目指す競技力向上政策が主で、予算の 7 割近くがそちらの方に向けられる現実があります。その論理は、スポーツの高度化によるナショナリズムの高揚と、それによる大衆化への単純なトリクルダウン効果ですが、後者の効果は「する」スポーツ人口に限って言えば、少子高齢化の影響を差し引いても大いに疑問視されます。それは、金メダルの数と競技者人口が比例していない現象をみても明らかなことでしょう。
したがって、質問者の文脈で言うならば、①と②の齟齬（せめぎ合い）は、②から①のあり方を問うことで公共政策の対象としてのスポーツ・文化政策を考える契機となります
から、むしろ歓迎すべきことであり、①の基本スタンスに実質的な公正や公平の議論を持ち込むチャンスでもあると考えます。なぜなら、②の最低限の程度を決定するのは、あくまで②の側の（「お願い」ではなく）主体的な「要求」にあることを、①の側がスポーツ基本法で提示したスポーツ権として認めているのですから。私見では、その歴史的経緯からみて、（特に 21 世紀に入ってからの）文化政策における基本法とそれに基づく個別法への要求状況から、スポーツ政策が見倣う点は多いと考えます。

中村美帆先生からのコメント
この度は貴重な機会をいただき、ありがとうございました。
下記チャットでいただいたコメント 2 点につき、この場を借りて返答申し上げます。
1．
「文化も第二次大戦時の反省を踏まえる必要があるとのコメントがありました。例として検閲に触れていましたが、その他の具体例についてご教示いただくことはできますでしょうか。スポーツと文化の違いや関係を考察する上で重要な歴史的教訓と考えました。
」というコメントに関して反省すべき具体例として、やはりナチスドイツの文化政策、とりわけ 1937 年にミュンヘンで開催された「大ドイツ芸術展」と「退廃芸術展」を挙げたいと思います。かつて芸術家を志していたヒトラーは、文化が人々に与える影響の大きさをよく理解していたからこそ、プロパガンダのために積極的に活用しました。
ドキュメンタリー映画「ヒトラーVS.ピカソ 奪われた名画のゆくえ」（2018 年製作、2019日本公開）の下記リンク先下部からの予告編映像は、約 3 分半のあいだに両展覧会の記録映像がコンパクトにまとまっており、授業の教材として紹介させていただいています。
https://eiga.com/news/20190418/12/「大ドイツ芸術展」では、古典主義をはじめ、優れたアーリア民族というナチスドイツのイデオロギーを強化できるような作品が展示されました。一方「退廃芸術展」では、ナチスドイツのイデオロギーにそぐわないと判断された芸術作品が「退廃芸術」のレッテルを貼られ、晒しものにされました。その中には、表現主義、抽象絵画など、今日では 20 世紀美術として高く評価される作品も多く含まれていました。ドイツの人々はその 2 つの展示をみることを通じて、「大ドイツ」という優位性の名のもとで「退廃芸術」というレッテルを貼られた表現を見下し、否定し、弾圧していけるように仕向けられました。
そのようなナチスドイツの文化統制政策の反省は、ドイツはもちろん、ドイツ以外の文化政策にも影響を与えています。ドイツは文化政策に関しては、国家ではなく州の権限を強化することで権力の分散の担保としました（州の文化高権）。また、戦後イギリスで設置された中間支援組織であるアーツカウンシルも、その設立背景の一因として、ナチスドイツのプロパガンダ政策への批判、反面教師とした教訓があったと言われています。
スポーツにおいても、ナチスドイツのプロパガンダの例として、1936 年のベルリンオリンピックが知られていますが、戦後の政策への影響は比較考察できるかと思い、事例として紹介させていただきました。
2．議論全体へのご質問として、「公共政策の視点でいえば、スポーツや文化芸術は、卓越（達成や努力など）や徳（人格陶冶など）で、政府は政策上正当性を得たりするような特質（①非個人主義的な価値）があると思いますが、スポーツ権や文化権に関する議論は、個人の尊厳や効用に関する視点（②個人的主義的な価値）であると感じました（※公正や平等に関する視点は政策上②かと思います）。政府は政策を進めていくうえで、スポーツや文化芸術を奨励するという前提に立った際に、どの程度まで奨励すると考えると①（卓越や徳の程度）と②（最低限の程度）には齟齬が生じるところがあると思います。本日の議論を汲んだ際には、②の議論が射程であると捉えてよろしいのでしょうか。政策上の①と②の齟齬は前提にあるという理解でよろしいでしょうか。
」というご質問に関して①卓越性と②個々人が享受することの効用のバランスについて、1990 年代から 2000 年代の文化政策においては、「頂点の伸長と裾野の拡大」という表現で議論されました。
例：2003 年 5 月 27 日 文化審議会文化政策部会（第１回）議事要旨
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/bunka/gijiroku/018/03112801.htm「頂点の伸長と裾野の拡大は，国の文化芸術活動に対する支援施策において，基本的，原則的な役割である。
」「芸術文化の頂点を引き上げることと裾野を広げることの両方が必要であるが，頂点を引き上げることは重点支援の形で充実している一方，裾野の拡大については，芸術文化振興基金の助成支援が縮小傾向であり，特に演劇の裾野を広げる基金の支援は，単なる赤字補填として，裾野を広げる上で効果不十分な面もあったのではないか。
」
それをふまえて、①頂点の伸長＝卓越性、②裾野の拡大＝個人の効用、としますと、①②は創造支援と鑑賞支援における政策資源の分配でジレンマになる場合もありえますが、逆に支援によって創作者の卓越性（①）が伸長したために作品の質が向上して鑑賞者の個人の効用も増える（②）
、という win-win の場合もありうるかと思います。①②両方が増すことで、頂点が高くなり裾野が広がって三角形の面積が増えるのが win-win のイメージと申し上げればよいでしょうか。よって、文化政策においては、最終的には①②の齟齬があまり問われずに、どちらも大事であるとまとめられる場面が多いように思います。
このように文化政策では、創造／鑑賞（≒する／みる）の関係において、①卓越性と②個人の効用のジレンマが両立する可能性がございますが、スポーツの場合は、「する」「みる」「ささえる」のなかでも、やはり「する」が重視されることが多いのでしょうか、文化政策とはまた違う①②のとらえ方がなされているのだろうかと、考えさせられました。

日比野暢子先生からのコメント
この度は貴重な機会を頂きありがとうございます。加えて気管支炎により、お聞き苦しい場面も多々あり恐縮しております。
追加でコメントさせて頂きます。
イギリスの学者、Giulianotti（2005）は「スポーツ政策は社会政策である」と論じています。このことはイギリスのスポーツカウンシルの設立の背景等を見る限り、社会政策という広い視点の中からスポーツが取り上げられていることを伺い知ることができます。加えて、障害者という視点から読み解くと、国連の障害者の権利に関する条約（通称「障害者権利条約」）においては、労働、教育等とともに、第 30 条に「文化的な生活、レクリエーション、余暇及びスポーツへの参加」が項目として示されています。しかし我が国では社会政策の領域では文化やスポーツといった議論は十分になされていないと、私は見ております。
今回のパネルディスカッションでは、自立と依存の話も出てきました。
『ケアリング・デモクラシー』の著者トロント（岡野八千代監訳）（2024）は、主に男性が家庭の外で行ってきた活動が、ケア以外の活動だとみなされてきたと指摘し、その結果、男性たちは別の形で社会に貢献しているとの理由でケアする責任を免除され、他者に依存せずに市場競争を勝ち抜くことを奨励されてきたこと、加えて、近年、中産階級の女性たちは経済活動に参加すべく、マイノリティの女性に家事や育児を外注してきたとしています。自由主義のアメリカの状況を描いている本でもあり、またスポーツから離れているような論点にも見えます。我が国のスポーツ推進は男性中心に展開されてきたことは様々な研究者により既に指摘されています。ですが、障害者や女性を含む誰もがスポーツの権利を有するという議論（競技性だけではなくレクリエーションで活動するという側面、スポーツをみる、ささえるという点も含む）がありつつもスポーツ界では置き去りにされてきたことや、ケアをしてあげれば良いというものではなく、共にケアする関係性を再度議論する必要があるのだとすれば、このトロントの論点は援用できるのではないでしょうか。もう少し咀嚼していえば、たとえば女性のスポーツ参画に託児所の問題が今なお出ること（それさえも気づかれていないことや個人の責任とされていること）や、障害のある人がスポーツに参画しないという決めつけが、我が国のスポーツ界のガラスシーディングになっているかもしれないということをです。そのガラスシーディングがある限り、スポーツにおける『公正』と『自立』の同時達成は不可能であると見ています。
最後に、岡崎先生がフットサルについてご報告されていましたが、イタリアでは、ソーシャルフットボール（calcio sociale）というプロジェクトが 1990 年代以降動いています（田中と井上, 2011）。ここでは、社会連帯が重要視され、あらゆるマイノリティがリーグに参加しています。またリーグ参戦の際には、チーム登録ではなく、個人で登録することが求められています。こうした取り組みを見る限り、日本の文化的欲求は社会にある枠組みの中でしか議論されてこなかったのかもしれません。
「デリバリーされなければ意味がない」、この言葉の意味を改めて重要であると捉えています。
・ジョアン・Ｃ・トロント（2024）ケアリング・デモクラシー 市場、平等、正義, 岡野八代（監訳）, 相馬直子・池田直子・富岡香・對馬果莉. 勁草書房：東京.
・Giulianotti, R.（2005）Sport- A Critical Sociology, Cambridge: Policy.
・田中暢子と井上誠士郎（2012）イタリアにおける精神障害者サッカーの潮流と課題,
スポーツ精神医学, 9, pp.44-53.
笠野英弘先生からのコメント＜チャットによる質問＞
昨今の日本における「自己責任論」にまつわる言説を概観すると，宗教（主に「セム的一神教」）にもとづく西洋における「個人主義」と日本人がイメージする「個人主義」との間には，大きな乖離があるようにも感じております．ご発表の中で「西洋的な個人主義」（浜口，1982）について触れてらっしゃいましたが，その概念と「日本における個人主義」が異なる可能性はどの程度あると考えられるでしょうか．
＜回答＞
浜口（1982，pp.5-6）は、日本人研究のための研究方法論について述べるなかで、欧米の方法論的個人主義では、「自律的な行動主体としての‟個人”が、社会の構成要因であるとともに、分析の基本単位だとされる」が、「実際の日本人は、それぞれに独自な意思を押し通そうとする欧米型の自律性を示さない。日本に真の意味での‟個人”がいるのかどうか、本当は疑わしい」ことから、日本社会の分析単位を「人間関係の中で初めて自分というものを意識し、間柄を自己の一部と考えるような存在」としての「間人」に設定することを提案しています。したがって、宗教との関係から個人について述べてはいません。また、私自身、宗教との関係から個人主義について論じる能力は持ち合わせておりませんが、今回の発表内容との関連で述べれば、国家に対する個人の捉え方は、西洋と日本では異なるように思います。そのように考える理由として、以前、拙著（笠野・ライトナー，2022）でも示した佐伯啓思氏の朝日新聞の記事内容（この記事では、国家に対する個人の捉え方というよりは、個人との関係からみた国家の捉え方といえるかもしれません）を参考までに下記に示します。
「佐伯（2021）が新型コロナウイルス感染症に対する欧米と日本との対峙の仕方（欧米のロックダウンにみられる強力な措置と日本の自粛要請）を取り上げ，欧米において「国家とは，まずは生命や財産を共同で防衛する共同体」としてつくられたものであり，「国家社会が安定している平時には，当然，個人の権利は保護される」が，「ひとたび国家社会に危機が押し寄せてきた時には個人の権利は制限されうる」ものとして認識しているという．
一方で，「国家という政治共同体は，日本ではほとんど自主的に生まれ，いつもそこにあるもの」であり，「西洋の歴史伝統が生み出した国家意識」や「市民意識」は日本にはないという．このような欧米と日本との国家の捉え方の差異には留意しておく必要があろう．」（笠野・ライトナー，2022，p.816）
・浜口恵俊（1982）間人主義の社会日本．東洋経済新報社．
・佐伯啓思（2021）対コロナ戦争．朝日新聞 2021 年 6 月 26 日朝刊 13 版-13．

・笠野英弘･ライトナー,K.J.（2022）ドイツにおけるスポーツ組織の諸実践からみた公共性：
いわゆる「私利私欲」の観点から．体育学研究，67：809-827．
＜フロアーからの質問に対する補足等＞「スポーツのガバナンス（公共性の構築）の起点は個人に還元されるのか、公論の場がスポーツ界にあるかどうかが問題になるのではないか」というご質問がありましたが、個人とともに、私自身が主な研究対象としているスポーツ組織が、ガバナンスの主体になると考えています。
個人のスポーツ欲求といった「スポーツエネルギーを有機的に関連付け、有効に組織化し、社会的なスポーツパワーに変換する仕組み、それこそがスポーツ体制の役割であり、その存在の意義であるはずである」（佐伯年詩雄（2004）現代企業スポーツ論，p.59）といわれるように、スポーツ組織が、それこそ公論の場を創り出していくようなことが求められるように思います。ただし、その場合でも個人の欲求は起点になり得ると考えます。このスポーツ組織の主体性と個人の主体性については、拙著（笠野英弘（2018）
主体的なスポーツ組織論の理論構成とその意義―行為者の主体性との関連から―，スポー
ツ社会学研究，26（1）：43-58）でもその理論構成を示しています。
また、「スポーツは無色透明ではないのではないか」というご質問に対する補足ですが、佐伯年詩雄先生の論考（佐伯年詩雄（1996）「みるスポーツの構造」．文部省競技スポーツ研究会編，「見るスポーツ」の振興，pp.50-58）を参考にしていただければと思います。参考までに下記に一部抜粋（引用）します。
「スポーツの豊かなメディア性は、無価値で無意味な優劣の差異の表示から生まれる。
100 メートルを 9 秒 6 で走ろうが、9 秒 5 で走ろうが、この速さには実質的な価値はない。
しかし、そこで示される優劣の差異は絶対的で異論の余地はない。この、それ自体には何の意味・価値をもたないが絶対的な結果としての優劣の差異は、それ故にこそ他の実質的で世俗的な意味・価値の乗り物として象徴的に自在に使うことができるのである。…（略）…無色透明な差異、それ自体としての差異の表示、メッセージを内在しないメディア性、ここに自在な主体の意味付与・解釈が成立する。メディアとしてのスポーツの豊かさは、このスポーツの特質が持つ多義的な意味付与・解釈可能性にある。人々は、スポーツ・パフォーマンスの中に、己の人生を読み、民族の運命を感知し、あるいは自己主張と自己犠牲の、闘争と友愛の、競争と協同の調和等を、自らのコンテクストに従って、自由に読み取り、解釈するのである。このメッセージを主体にゆだねるメディア性こそがスポーツの魅力の中核に潜んでいる。
」（佐伯，1996，pp.50-51）