西東京市医師会公益事業「胃がんハイリスク検診」
一初回導入までの行程とその効果一

永田靖彦1〕、山口

田中宇一郎1〕、高原康晴1〕、平塚佳憲正〕2〕、平固龍太I〕、清秀1〕2）、

川瀬吉彦1〕3〕、富永

達郎い、竹内俊二I川、森谷雅人1）5〕、坂上信也1〕、石臼三秀世1）ユ）西東京市医師会・西東京市消化器科医会
2）保谷厚生病院
3）田無病院外科

4）佐々総合病院

5）西東京申央総含病院

東京都医師会雑誌67巻第4号別刷 平成26年5月ユ5日発行

ひろば
西東京市医師会公益事業「胃がんハイリスク検診」―初回導入までの行程とその効果―

ひろ永田靖彦 1）、山口

田中宇一郎 1）、高原ば康晴 1）、平塚龍太 1）、

佳憲 1）2）、平田清秀 1）2）、

川瀬吉彦 1）3）、富永達郎 1）、竹内俊二 1）4）、

森谷雅人 1）5）、坂上信也 1）、石田秀世 1）

1）西東京市医師会・西東京市消化器科医会
2）保谷厚生病院
3）田無病院外科
4）佐々総合病院
5）西東京中央総合病院

要旨が十分に可能となった。

近 年 胃 が ん の 発 生 に は Helicobacter pylori

一方、我が国での胃がんによる死亡率は肺がん（Hp） 感染が関与することが明らかとなった。についで第二位を占め罹患数も増加している中、

Hp 感染性胃炎に対する除菌療法が適応となり胃従来の対策型検診である胃 XP 検査（バリウム検

がんの診療も転換期を迎えつつある中で従来の胃査）による受診率は、様々な対策にも拘らず全国

XP 集団検診は受診率の低迷を認めており新たな的に低い状況が続いている。全国の胃がん罹患数

対 策 の 確 立 が 急 務 で あ る。 一 方 胃 が ん リ ス ク

は 13 万人（ 2008 年）、胃がん罹患率人口 10 万対（ABC）検診は任意検診として徐々に普及しつつ約 60.49 ）〜 11 ）29 ）から推察すると、人口約 20 万人あり、西東京市医師会では公益事業として全特定の当市における従来の集団検診での年間約数例で健診受診者を対象として当検診の運用を任意検診推移している胃がん発見数 12 ）は、市内の胃がんとして導入した。事務的な導入行程を中心にその対策が十分に機能していない事を示唆し、疾病が問題点と対策を検証した。

発見されずに地域に潜在している罹患者が多く存在すると考えられる。したがって変わりゆく消化キーワード

器診療の現状に合わせ、早急な対策を行う必要性

胃がんリスク（ABC）検診、ヘリコバクターがあり、変わりゆく消化器診療の現状に合わせ、地域での新たな対策をあくまで国のガイドライン

ピロリ感染、上部消化管内視鏡に準じた任意検診 13 ） として模索する事は、極め1 ．はじめにて現実的であると考えられた。一方、現在死亡率

近 年 胃 が ん の 発 生 に は Helicobacter pylori（Hp） 感染 、萎縮性胃炎の関与
1）2 ）〜 7 ）減少効果の点から推奨されている対策型検診は胃が明らか

XP 検査のみである。その他、任意検診として実となった。また上部消化管内視鏡検査は診療にお施可能とされ検討されている方法は、胃内視鏡検

いて第 1 選択となりその診断、治療技術は進歩を

査、ペプシノーゲン単独法、ヘリコバクター・ピ

8）

ロリ単独法 13 ）、さらに「有効性評価に基づく胃がと合わせて、胃がんは早期発見による治療、予防

ん検診ガイドライン 2013 年版・ドラフト」14 ）か遂げている。慢性胃炎に対する除菌療法も適応

60 東京都医師会雑誌 第67巻 第4号／ 26.5.15〈336〉ひろば
ら項目が追加された各法を組み合わせたリスク集

た。数年にわたる活動で当検診導入へのコンセン約すなわち胃がんリスク（ABC）検診である。以サスを得る事が出来た。

前より我々西東京市医師会では市内の新たな検診

検診準備検討委員会の設置対策として、徐々に普及が見られている胃がんリスク（ABC）検診

15 ）16 ）に着目し、医師会独自の公益事業、任意検診として導入に至った。

検診運用までの具体的事務行程の処理を行う目的で、運用開始の前年に検診準備検討委員会を設置した。この委員会を医師会担当者および行政の初回導入の結果、高い胃がん発見数を認め、従担当課から組織し、当該検診の相互理解、問題点来の当市の検診状況に大きな変化をもたらした。

等を討議する事から開始した。運用までの事務作運用までには、種々の事務行程の処理、検診の精業やそのタイムテーブルの、進捗状況の確認と行度管理など工夫と課題に直面した。今回、その事程処理の実務を担った。具体的には、広報として務的な導入行程を主に述べ初回導入における効果

市報、ホームページ、チラシ、市民公開講座、ポを示し検証を行った。

スター作成、医療機関への周知として各種アンケート調査、検診説明会、医療機関用の検診マニュ

2 ．方法

アルの作成、市のデータベースから各検診対象者

1 ）検診導入までの準備を抽出し受診券、帳票類作成等を行った。また、プロジェクトチームの結成

検査方法およびデータ管理に関しては依頼から胃がんリスク（ABC）検診の導入を見据えてデータ入力および検診結果解析の契約等を分担し当医師会では、平成 18 年に学術活動の会としてて行った。

消化器科標榜医からなる西東京市消化器科医会を2 ）検査手順結成した。当会は市内医師会員約 30 名からなり当検診の受診対象者

活動目的は市民の健康を守り市内消化器医療の発平成 23 年度から平成 24 年度の 2 年間をかけて展を図る事である。その活動の一環として消化器西東京市内の 40 歳から 74 歳までの全特定健診対医、消化器内視鏡医を中心とした当検診立ち上げ

象者 36,627 名に対し当検診の初回導入として一次の為のプロジェクトチームを結成し、後述する導検診の受診通知を特定健診の通知と同時に行った。

入活動や検診システムを構築する為の種々の活動

受診者への事前説明と同意を行った。

特定健診受診時に採血した血清を利用して実施周知活動した。当市検診の手順をフローチャートに示す

当検診導入に当たって、各方面に対して様々な（図 1 ）。
13 ）、働きかけや周知活動を必要とした。市内における任意検診を実施する際の必要事項として医療システムを構成する市民、行政、医師会など

当該検診の説明、利益不利益、個人情報保護につ各方面に具体的に行った主な周知活動を示す。市

いて文章と口頭で説明し検診に同意し署名した受民に対し公開講座、ホームページや市報等を利用診者のみに対して検査を実施した。具体的には、した各種広報を行い、行政に対し医師会との協議当医師会が実施する任意検診である事、公的に推の場である各連絡会やがん検診部会にて胃がんの奨された検診は胃 XP 集団検診であり継続してい状況とさらなる対策の必要性を繰り返し説明しる点、当検診の概略、あくまでリスク判定によるた。市内病院を含む市内 88 医療機関および周辺フォローアップ検診である事、リスク判定に拘らの中核病院に対しては、学術講演会、説明会やアず疾病の発見には画像検査の受診が重要であるンケートを複数回実施し検診への理解、仕組み、点、一次および二次精検での個人情報の管理方法

運用に対する協力を診療連携の一環として要請し等である。

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61

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図1

西東京市医師会胃がんハイリスク検診の手順

一次検診の手順

二次精密検査の手順

各医療機関で委託する検査会社には事前に協力

市内における特定健診健診受諾医療機関は 4 総を要請し、当検診における血清測定時の試薬と報合病院を含む 83 医療機関である。そのうち二次告様式の統一を行った。胃がんリスク分類は諸家

精密検査として上部消化管内視鏡検査を市内 20にならい、ペプシノーゲン（PG）値は PG Ⅰ≦

医療機関で実施した。原則的に受診者には市内で70ng/ml かつⅠ / Ⅱ比≦ 3.0 を陽性とし、Hp 抗二次精密検査を受診するように周知した。また、

体 10U/ml 以上を陽性、10U/ml 未満を陰性とし二次精査については、A 群で希望した受診者に15 ）〜 21 ）。A 群を低リスク群、その他の群をハ対しては、既存の胃 XP 検診との共存、相乗効果

イリスク B 〜 D 群とした。また偽陰性、偽陽性の観点から、従来の胃 XP 検診を選択出来る事とへの対策として、除菌既往例、プロトンポンプイした。B 群は 3 年、C 群は 2 年、D 群は毎年の上ンヒビター内服歴、消化器有症状例、消化器疾患

部消化管内視鏡検査を目安とした 15 ）16 ）23 ）24 ）。

治療既往例、胃切除術の既往、腎機能障害既往、

しかし、当検診での二次精査間隔をどのように設胃精密検査受診歴の有無について事前に受診者に定するかのエビデンスは十分に得られていないた

た、その後一次検診主治医が各リ

め 23 ）24 ）、内視鏡施行医の臨床的な判断として、スク群判定に問診結果等を加味し、二次精密検査所見等を総合的に加味し精査間隔を最終的に判断を指示する事とした。一次検診主治医が判定を含した。

め判断に苦慮した場合は、検診を担当する内視鏡検診データの管理と解析問診を行い15 ）16 ）医との連携を行うシステムとした。

62 東京都医師会雑誌 第67巻 第4号／ 26.5.15〈338〉

一次検診の報告書および二次精検の内視鏡検査

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表1

図2

当検診一次および二次検診受診状況

一次・二次検診受診者数とリスク群の関連報告書のデータベースは医師会が管理しデータ入名が二次精密検査を最終受診し精検受診率は力会社に委託している。同時に精度管理を目的と34.1 ％であった。一方、当検診は任意検診で行っして消化器科医会に所属する消化器内視鏡医が二たため実際にどの程度の対象者が医療機関窓口で次精検報告書を精査し、二重に管理している。必当検診を受診したかについて平成 23 年度の当市要に応じて検診機関への問い合わせを行い、医療特定健診受診者数 15,730 名を用いて推計した結機関へ検診の進捗状況と今後の継続受診の勧奨を果、98.5 ％が当検診を受診した。受診者の男女比行っている。

は、 一 次 1：1.7 、 二 次 1：2.0 と、 女 性 に 多 く、

なお当検診の統計学的検討は、標準偏差、χ二平 均 年 齢 は、 一 次 64.4（ ± SD10.6 ） 歳、 二 次乗検定、Student t − test にて行い、当論文の投66.8（± SD7.6 ）歳と二次精検で高齢であった。

稿に当たっては西東京市医師会内に設置した倫理一次検診、二次精検における受診数とリスク群審査委員会による承認を得た。の関連を示す（図 2 ）。一次検診においては A 群8,830 名（ 57.0 ％） で 最 も 多 く、B 群 2,923 名

3 ．結果（ 18.9 ％）、C 群 3,080 名（ 19.9 ％）、D 群 597 名

当検診は市内で対象となる全特定健診受診者に（ 3.9 ％）、不明 63 名（ 0.4 ％）とリスクが高くな

平成 23 年度と平成 24 年度の 2 年間をかけて初回るに従い受診数が低下する傾向が認められた。一

導入の受診券の送付を行った。当検診の初回導入

方、 二 次 精 検 で は、A 群 166 名（ 6.5 ％）、B 群である 2 年間での一次および二次検診受診状況を909 名（ 35.5 ％）、C 群 1,244 名（ 48.6 ％）、D 群示す（表 1 ）。一次検診受診券送付数は 36,627 名

238 名（ 9.3 ％）、と A 群の受診数が一次検診にでありうち 15,493 名が一次検診を受診した。そ比し低く、高リスク群が多く有為差を認めた（pの受診率は 42.3 ％であった。二次精密検査の内＝ 0.012 ）。

訳を見ると、要精検となった 7,496 名のうち 2,558

初回導入の 2 年間で当検診により発見されたが東京都医師会雑誌 第67巻 第4号／ 26.5.15〈339〉

63

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表2

当検診で発見されたがん関連疾患

図3

リスク群とがん関連疾患数ん関連疾患を示す（表 2 ）。早期胃がんが 38 例、4 ．考察

進行胃がんが 13 例発見され、胃がん発見率は1 ）胃がんリスク（ABC）検診の長所と当市に0.33 ％、PPV（陽性反応的中度）0.68 ％、他のおける課題

がん腫として、食道がん 4 例、MALT リンパ腫

当市において導入した胃がんリスク（ABC）

3 例、十二指腸がん 1 例の合計 8 例が発見された。

検診は、血清 Hp 抗体と PG 法を組み合わせたリがん腫の合計発見率 0.38 ％、PPV0.78 ％であっ

スク分類であり、胃がんになり易い人か、なり難た。また病理組織生検等で確定した胃腺腫 14 例い人かをリスク判定し、その後高リスク群に対しを含めると計 73 例のがん関連疾患を発見した。て上部消化管内視鏡検査を継続して行う検診法でなお発見率の母数は一次検診受診者数、PPV のある 15 ）〜 24 ）。胃がん検診ガイドライン 2013 年版・

母数は要精検者数 7,496 名とした。腺腫について

ドラフトにおいて、決められた事前説明の元で実はがん腫ではないため発見率の項目に腺腫発見施できる任意検診とされている 14 ）。

率、総計をがん関連疾患発見率とした。

当検診は、血清を利用してリスク分類を実施すリスク群とがんの発見数との関連を示することが出来、そのリスク分けにより効率よく内（図 3 ）。A 群では一例も疾病の発見は認めなかっ視鏡検査による精密検査対象を囲い込む事が可能た。 一 方、 早 期 が ん で は、BCD 群 か ら 各 5 例、である 22 ）〜 24 ）。当市では、特定健診時の血清を29 例、4 例、進行がんでは、各 6 例、5 例、2 例が利用した事で、受診者への良好なコンプライアン発見された（p ＝ 0.01 ）。腺腫は、各 5 例、5 例、スによる高い窓口での受診率を認め、内視鏡精査4 例であった。

に対する受診者の受け入れも良好であった。
当市における初回導入での受診者数とリスク群の結果から考察すると、一次検診から二次精検へ

64 東京都医師会雑誌 第67巻 第4号／ 26.5.15〈340〉

ひろば

図4

当検診導入後の市内の胃がん検診の推移の振り分けの際、低リスク群の A 群からは、一例およそ 20 万人の人口を有する西東京市におけも胃がん疾患が認められなかった。したがって、るこれまでの胃 XP 検診による胃がん発見数は、適切な二次精検への囲い込みが実施出来ていると市の精度管理報告によると過去 6 年間で年間わず考えられ、血清検査で用いたカットオフ値に関しか 3 〜 13 例で推移していた 12 ）。厚生労働省によ現時点で重大な問題は無いと考えられた。事前にる 2003 年 統 計 の 胃 が ん 罹 患 率 人 口 10 万 対 約

定められた問診を十分に実施した事も偽陰性、偽60.49 ）〜 11 ）29 ） から推察すると、市内の検診は十陽性に対する精度管理になったと考えられる。た分に機能していないと考えられ、疾病が発見されだし、リスク分類や、偽陰性、偽陽性等の判定がずに地域に潜在している罹患者が多く存在するとやや煩雑であり、カットオフ値など現在も議論が推察される。

続いており今後の検討が必要である。

平成 19 年度から平成 24 年度までの胃 XP 検査

内視鏡検査機器の導入による早期がんの発見率

による集団検診受診状況と、平成 23 年度から 225 ）26 ）、当検診の導入で医年間で実施した胃がんリスク検診初回導入後の市療費の抑制効果が期待出来ると言われている

内胃がん検診の推移を図 4 に示す（一部速報値27 ）28 ）。当市で発見された胃がん疾患の内訳におを含む）。胃 XP 検診の一次検診受診者数は、年いても、早期がんの比率が高く早期治療に寄与す

間 2,000 〜 3,000 名で推移していたが、当検診導る可能性が十分にある事が推察された。一方課題入後、胃がん検診全体としての受診数は 15,493として、安定した疾病の発見には内視鏡検査にお名と増加した。一次検診受診率は、胃 XP 検診でける継続した精度管理が重要であり、今後も消化は 3 〜 6 ％前後（H19 年度、全国平均 12 ％）と器医チームの介入と現場での特に精度管理に関す極めて低い受診率で推移して 11 ）12 ）29 ） いたが、る周知が必要となる。

胃 が ん リ ス ク 検 診 に お い て は 42.3 ％ と 高 値 にの向上が認められる中当検診は、一次検診での放射線被曝を無くす事なった。一方、市内での胃がん発見数に関しては、が出来る。当市においても一次検診による被曝はわずか年間 3 〜 13 例の発見数であったが、当検なかった。一方、対策型検診である胃 XP 検診は診導入で 59 例の発見に至った。そのがん発見率同時に継続しており、その受診者に対しては引きは、過去 6 年間の平均 0.2 ％（H19 年度、全国平続き検査体制の充実を図る必要がある。

均 0.15 ％）から 0.38 ％となり高い上昇となった。

2 ）導入後の市内の胃がん関連検診の改善効果

すなわち初回導入で市内の胃がんに関する検診の東京都医師会雑誌 第67巻 第4号／ 26.5.15〈341〉65ひろば表3

胃がんハイリスク検診の自治体レベルでの実施状況

状況は特筆すべき改善を認めた。

4 ）導入の工夫と医療連携の重要性

当検診での効果を各受診率の観点から考察す

昨今の厳しい自治体の財政の中で、新規の事業る。当検診が初回導入であり推移を加味する必要

導入には幅広い方面の協力を得るため、地域に応があるが、特定健診との同時実施を行った事で、じた事業導入の工夫が必要である。当市では円滑高い一次受診数、窓口受診数、がん関連疾患発見な導入と検診の移行を考慮し、医師会公益事業、数を得た。検診対象者の母数を多く出来た事で、特定健診との同時実施の形態で運用を開始した。

血清検査で実施出来る当検診の利点とあわせ疾患また種々の事務行程を処理し得た背景には、消の発見率の上昇に寄与したと考えられる。一方、化器科医会のプロジェクトチームの立ち上げが成功

今回、二次精検受診率が 34.1 ％と低値であった

し、市民、医師会員、連携医療機関、行政を含め点は、検診精度が問われる点で重要な課題でありた関係各位の多大な理解と協力を得られた事があ今後検討して行きたい。

る。複数回実施した市民公開講座や講演会等の医3 ）全国自治体での当検診導入の動向

療情報の提供では、認定 NPO 法人胃がん予知・診平成 21 年度時点で、全国で国の指針以外とし断・治療機構、東邦大学名誉教授三木一正先生をて胃内視鏡、PG 法、Hp 抗体法を採用している市初め多くの関係者にご協力を頂いた。これら医療連

町村は、厚生労働省健康局「市町村におけるがん携も、運用を成し得た重要な要素と考えられた。

検診の実施状況等調査結果」によると 61 自治体

一方、対策型検診として推奨されていない検診を認め徐々に普及を見せている。東京都内におけを導入するに当たっては、住民の不利益を十分にる胃がんリスク（ABC）検診の実施状況は、東京考慮し、ガイドラインに沿った慎重な運用、公的都医師会（平成 25 年度）の調査によると、導入な対策型検診として運用されている従来の胃 XP準備の自治体（島嶼を除く）を含め 14 市区町村、検診との相乗効果も考慮する必要がある。継続し都内 26 ％にあたり徐々に普及を見せている。

た運用、データ解析等の課題も含めて、今後も適2013 年 10 月現在で、自治体規模での当検診の切な実施を目指したい。

導入に関して、全国の胃 XP 検診の受診状況と詳細を報告している 2 自治体と当市が詳細を把握している東京都目黒区の概略を比較検討した（表 3 ）

30 ）31 ）。

結語
胃がんリスク（ABC）検診の初回導入で様々な効果が認められた。当検診は地域における今後の各自治体の実施規模を考慮し各数値を比較する胃がん対策の有効な選択肢であると推察された。と概ね一致した傾向を示し、特筆すべき点は胃が同時に導入に伴う課題も認め、運用を検討する諸ん発見率において、各自治体とも胃 XP 集団検診子の一助となりその問題点を共有したい。の全国値 0.15 ％に比して明らかに高く、がん検診における許容値を大きく満たしている。胃がん

なお当論文の趣旨は平成 25 年 3 月第 99 回消化器発見数の上でも従来の検診に比較して劣らない結病学会総会にて発表した。

果を示しており、今後のさらなるデータの集積が利益相反：望まれる。

本文内容に関連する著者の利益相反なし。

66 東京都医師会雑誌 第67巻 第4号／ 26.5.15〈342〉ひろば文献11）厚生労働統計一覧

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