変化への対応は適者生存のための必要条件です。
そのためには環境変化を正しくとらえることが、重要な第一歩となります。
変化を正しくとらえるためには、中長期的な視点で変化の本質を見抜くことが大切です。
往々にして本質的とは言えない事柄にとらわれ、誤った選択をする場合があります。
また、変化への対応自体を目的化したために、最悪の事態を招いたケースもあります。
公益法人も常に環境変化への注意を怠らず、機敏に反応することでダイナミックでサステナブルな成長発展が可能となります。
しかし些細な目先の変化に右往左往し、結果的に正しい判断を見失っては元も子もありません。
「魚の目」という言葉があります。虫の目が物事を細かく分析するのに対し、鳥の目は大局的、俯瞰的にとらえることを指します。一方、魚が水の流れの中を泳ぐように、「魚の目」は、大きな流れをとらえることの重要性を指す言葉です。過去、現在、未来という時空の流れの中で物事を把握することや変化を多面的、多角的にとらえる見方でもあります。
変化の著しい時代に適切に対応するためには、変化を正しくとらえる「魚の目」が必要です。
同時に自らの姿を正しく見直すことで、変化に適切に対応出来ることは言うまでもありません。
水に棲む魚はどこまでも魚なのです。
ちなみにコウモリの目というのは、物事を逆さまから見ることだそうです。

主な活動内容 2020年12月～2021年4月 *（詳細紹介）*

1

１２月～１月 国内及び海外文化財維持・修復事業助成選考*

2

２月 アジア諸国における日本関連研究助成選考

3

３月 第５０回理事会開催

4４月 基礎科学・環境研究助成応募開始（４/１５～６／３０）

活動報告：文化財修復・日本関連研究助成

国内文化財維持・修復事業助成 応募・採択状況
コロナ禍にもかかわらず、例年並みの１０７件の応募があり、過去最多の５１１件が採択されました。
【採択事例紹介】
採択された中には、「頓知の一休さん」で有名な一休宗純が創建した京都大徳寺の塔頭真珠庵所蔵の「棚に草花文様打敷」があります。
これは、小袖を引き解き裏地を付し打敷（仏前の机に掛ける布）としたもので、真珠庵の有力檀家半井家（なからいけ）の人物の菩提を弔うため、遺族が寄進したものです。半井家は試薬メーカー ナカライテスクのオーナー一族であり、祖先は和気清麻呂といわれています。
159.0cm×173.0cm【その他の採択事例】
・国宝 朝鮮鐘（朝鮮 統一新羅時代）
福井県 常宮神社蔵 ＜写真左＞
・重要文化財 木造阿弥陀如来坐像（鎌倉時代）
鳥取県 大日寺蔵＜写真右＞

修復文化財の展示支援
住友財団は２０１９年、助成により修復された文化財が累計で１，０００件を超えたことから、「文化財よ、永遠に」という展覧会を開催しました。その目的は文化財の修理の重要性・意義を伝えることにあり、これを契機に毎年１件でも作品の展示とともに修復のあり方を伝えてもらいたいと考えています。
このたび九州国立博物館の文化交流展示室で、財団の助成により修復された文化財が展示されました（２０２１年１～３月）。
対象は、知恩院所蔵「絹本著色 弥勒下生経変相図」(掛軸)で、財団の助成により修復が完了したものです。
会場には作品とともに、修理の過程、修理に使用した道具なども展示されました。展示に必要な資金は財団が支援しました。
文化財の保存と修理は一体である、との理解のもと、今後も一人でも多くの方に文化財の修復についてご覧いただくための支援を続けたいと考えています。

九州国立博物館での展示状況

海外の文化財維持・修復事業助成 応募・採択状況
海外の文化財修復助成は、文化財保護と国際貢献の両面から行っているものです。
２０２０年度は、COVID-19のパンデミックにも関わらず、過去最多の４９件の応募がありました。
地域別ではアジア１５件(３１%)、欧州、北米各１０件、中南米６件、アフリカ５件と世界的拡がりがみられました。
採択は例年並みの１６件でした。
【新規採択事例】
ベトナム・ホイアン市の日本橋修復事業（事前調査案件）

ベトナム中部のホイアン市はユネスコの世界遺産に登録されています。その歴史的町並みにある「来遠橋」（通称「日本橋」）が修復の対象です。
この橋は日本町が形成された時期（１７世紀前半）に日本人が建設したと伝えられており、華麗な装飾を伴う木造の上屋が美しい景観を彩っています。
ベトナムのホイアン日本橋

日本関連研究助成 応募・採択状況
２０２０年度の応募は４８６件と前年度から１割減少しました。コロナ
禍による大学・研究室の閉鎖、移動制限、オンライン授業等の負担増などが要因と考えられます。
採択は、例年並みの６５件、約５０百万円でした。
応募の特徴として、東南アジアからの応募が全体の７６％とこの１０年間で大きくシェアが伸び、とくにここ数年はマレーシアからの応募が急増しています。理由はマレーシアから日本への渡航ビザの免除、ルックイースト政策を主導したマハティールの首相復帰（日本重視）、海外からの研究助成は工学系が中心であること、などが指摘されています（マレーシア科学大学の副田雅紀日本文化ｾﾝﾀｰ所長）。様々な理由からマレーシアの日本研究が盛んになっている背景があるとのことです。
採択されたテーマでは、文化・思想など精神的分野を扱う研究が多くみられること、COVID-19関連の研究が３件採択されたことなどが特徴でした。

台北昭和町の家屋群の今日的価値などの研究

活動報告：その他助成 ほか

東日本大震災復興支援への助成
東日本大震災から１０年が経過しました。住友財団は震災直後より、特定非営利活動法人 難民を助ける会（以下AAR Japanと略）の被災者・復興支援活動に対し助成を行ってきました。助成対象は、緊急支援物資の配布や生活必需品の支給に始まり、児童・生徒の給食支援から、２０１５年度からは原発事故による放射線被害を受けた福島県浜通りの子どもに対するイベント活動のサポートへとつながっています。
今般、AAR Japanは東日本大震災から１０年の活動を取り纏めた報告書を発刊しましたが、そのなかで住友財団からの支援活動についても触れているので紹介します。

■住友財団「西会津ワクワク子ども塾」事業
原発事故による放射線の影響を受けて、屋外活動を制限された福島県東部の相馬・双葉地域の子どもたちに自然の中でのびのび遊んでもらおうと、AARが同県西部の西会津町で２０１２年に始めた「西会津ワクワク子ども塾」事業。２０１４年から公益財団
法人住友財団（東京都）に助成いただいています。子ども塾にはリピーターを含めて毎年たくさんの親子が参加し、今では西会津の親子が相馬エリアを訪問するなど、県内の地域間交流イベントに発展したほか、震災後に生まれた世代に災害の記憶をつなぐ学びの場にもなっています。
また、住友財団は震災直後から生活用品の緊急配付、学校給食センターの食器提供、仮設住宅の衣類乾燥機の提供など、現場のニーズに応える支援を後押ししてくださいました。

【資料提供：AAR Japan／「未来に向かって－東日本大震災１０年の記録－」より抜粋】

サステナビリティレポートによる財団紹介
三井住友トラスト・ホールディングスが２０２１年１月に発行した「サステナビリティレポート」において、住友財団が紹介されました。
本レポートは、ESG（環境、社会、ガバナンス）情報を求める投資家や投資家以外のステークホルダーに対して網羅的な情報開示を行うものです。
１ページ全面記事において、同社が住友財団との連携において、「基金への拠出、理事会社として運営への参画、スタッフの派遣等」を行っている旨の説明があった上で、財団の助成事業についてその内容と実績が詳しく紹介されています。
住友財団は、住友グループが行う社会貢献活動の一翼を担いたい、と考えています。事務局一同、今後も住友グループの皆さまが誇りに思っていただけるような活動を全力で進めたいと思います。