平成30年6月7日付け「事務連絡」に対する回答と地震モーメント過小評価についての説明

平成３０年７月９日 ＠大阪地方裁判所
債権者代理人甫守一樹

1

1．基準地震動の策定手順において常に入倉・三宅式が果たす役割が大きいのか？

2

3

九州電力

川内原子力発電所の場合

九州電力株式会社「川内原子力発電所 地震について」平成２６年４月２３日

4

九州電力

川内原子力発電所の場合

九州電力株式会社「川内原子力発電所 地震について」平成２６年４月２３日

5九州電力 川内原子力発電所の場合

九州電力株式会社「川内原子力発電所 地震について」平成２６年４月２３日

6

関西電力

高浜原子力発電所の場合

関西電力株式会社「高浜発電所 地震動評価について」平成２６年８月２２日

7

関西電力

高浜原子力発電所の場合

関西電力株式会社「高浜発電所 地震動評価について」平成２６年８月２２日

8

四国電力

伊方原子力発電所の場合

四国電力株式会社「伊方発電所 地震動評価について」平成２７年３月２０日

9

四国電力

伊方原子力発電所の場合

四国電力株式会社「伊方発電所 地震動評価について」平成２７年３月２０日

10

四国電力

伊方原子力発電所の場合

四国電力株式会社「伊方発電所 地震動評価について」平成２７年３月２０日

11

四国電力

伊方原子力発電所の場合

四国電力株式会社「伊方発電所 地震動評価について」平成２７年３月２０日

12

九州電力

玄海原子力発電所の場合

九州電力株式会社「玄海原子力発電所 地震について」平成２８年９月１６日

13

九州電力

玄海原子力発電所の場合

九州電力株式会社「玄海原子力発電所 地震について」平成２８年９月１６日

14

九州電力

玄海原子力発電所の場合

九州電力株式会社「玄海原子力発電所地震について」
平成２８年９月１６日

15

関西電力

大飯原子力発電所の場合

関西電力株式会社「大飯発電所 地震動評価について」平成２８年２月１９日

16

関西電力

大飯原子力発電所の場合

関西電力株式会社「大飯発電所 地震動評価について」平成２８年２月１９日

1718関西電力株式会社「大飯発電所 地震動評価について（基準地震動の選定）」
平成２６年１２月１２日

19基準地震動及び耐震設計方針に係る審査ガイド「実用発電用原子炉及びその附属施設の位置、構造及び設備の基準に関する規則の解釈」
第４条５項二号⑤ 上記④の基準地震動の策定過程に伴う各種の不確かさ（震源断層の長さ、地震発生層の上端深さ・下端深さ、断層傾斜角、アスペリ ティの位置・大きさ、応力降下量、破壊開始点等の不確かさ、並びにそれらに係る考え方及び解釈の違いによる不確かさ）については、敷地における地震動評価に大きな影響を与えると考えられる支配的なパラメータについて分析した上で、必要に応じて不確かさを組み合わせるなど適切な手法を用いて考慮すること。

⑥ 内陸地殻内地震について選定した検討用地震のうち、震源が敷地に極めて近い場合は、地表に変位を伴う断層全体を考慮した上で、 震源モデルの形状及び位置の妥当性、敷地及びそこに設置する施設との位置関係、並びに震源特性パラメータの設定の妥当性について詳細に検討するとともに、これらの検討結果を踏まえた評価手法の適用性に留意の上、上記⑤の各種の不確かさが地震動評価に与える影響をより詳細に評価し、震源の極近傍での地震動の特徴に係る最新の科学的・技術的知見を踏まえた上で、さらに十分な余裕 を考慮して基準地震動を策定すること。

20

各原発基準地震動への入倉・三宅式の影響

・川内 → 無し
・高浜 → ほぼ無し
・伊方 → ほぼ無し
・玄海 → やや有り
・大飯 → 有り
A．常に入倉・三宅式が果たす役割が大きいとはいえない。
21

２．入倉・三宅式によるパラメータMoの過小評価の可能性について

22

① 「関係式自体の問題」
断層面が垂直又は垂直に近い場合、入倉・三宅式は武村(1998)の関係式等と比べて地震モーメントを過少に評価することから、入倉・三宅式を地震動の推定に用いるべきではない。

「実際に発生した地震で、地震後にえられたデータと入倉・三宅式を用いて‘震源の大きさ’や断層のずれを計算すると、実際の値よりもはるかに小さい。
事前推定の問題があろうとなかろうと、入倉・三宅式の過小評価は変わらなく存在する」（島崎(2016)657頁）② 「事前推定の問題」
震源断層の面積や長さは、地震発生後に確定するもの
で、地震発生前に震源断層の情報は得られない。地震動の推定に用いることのできる情報は、「地震発生前の情報」に限られる。そのような情報をもとに入倉・三宅式を用いると地震動は過小評価となるため、同式を用いるべきではない。

「…それぞれの式は、しかるべきデータに基づいて作られているので、ある意味、どの式も正しいわけ変遷？
です」「要するに、入倉・三宅式をどう使うかという問題ですね。入倉・三宅式が震源パラメータ間のスケーリング則として問題があると、私は申し上げていないんです」（証人調書5，48頁）

23

債務者主張書面（２）１４～１５頁

24

債務者主張書面（２）１５～１６頁

25

地学雑誌 Journal of Geography 110 (6) 849-875 2001
入倉孝次郎・三宅弘恵「シナリオ地震の強震動予測」

地震本部「震源断層を特定した強震動予測手法（レシピ）」

入倉・三宅(2001)のスケーリング則の研究は、科学論文として査読付きの科学誌「地学雑誌」に掲載されている。破壊域面積と地震モーメントの経験的関係式は、強震動データを用いた波形インバージョンによる断層すべり分布に基づく震源パラメータ(Miyakoshi et al., 20003); Somerville etal., 19994)) および地表断層変位分布など地質・地形学的アプローチや余震域など地震学的アプローチで収集されてきた震源パラメータ・カタログ（Wells and Coppersmith,1994)の両方を考慮して導かれたものである。 その後、宮腰・他(2015)は、1995 年兵庫県南部地震を契機として整備された高密度の強震動観測網で得られた日本国内の内陸に発生した大地震の強震動データを用いた波形インバージョンによって得られた断層すべりモデルを用いて、入倉・三宅(2001) の経験的関係式の有効性を確認している
入倉孝次郎「岩波科学 2016年7月号の島崎邦彦
氏の「最大クラスではない日本海『最大クラス』の津波―過ちを糺さないままでは『想定外』の災害が再生産される」への コメント 」

26

武村式の場合

山中・島崎式の場合

レシピ(イ)の場合

この３つの手法は、いずれも断層長さLのみからMoを導く；傾斜角（断層幅）は無関係

27

レシピ(ア)（入倉・三宅式）の場合

Ts=15kmとすると、
δ＝90°→Ｗ＝15km
δ＝60°→Ｗ＝17.3km
δ＝45°→Ｗ＝21.2km
δ＝30°→Ｗ＝30km

28

観測記録
１０の１８乗Ｎｍ

断層長さkm

武村式

山中・島崎式

松田式+武村(1990)

入倉・三宅式入倉・三宅／観測記録

断層傾斜角

1891年
濃尾地震

１８０６９２１０

１８０

１３０

５２０．２９倍９０°

1930年
北伊豆地震

２７２７３２２８２１

７．９

０．２９倍

９０°

2011年
福島県浜通り１１１９．５１７１４

１１５．５０．５倍

６０°

1927年
北丹後地震

４６３３４８４１３１

１２０．２６倍

９０°

1943年
鳥取地震

３６３０３９３４２５９．８

０．２７倍

９０°

1945年
三河地震

１０２１１９１７

１３

１９１．９倍３０°

1995年
兵庫県南部地震

２２３２４５３９２９１１０．５倍

９０°

2016年
熊本地震

４７

３１４２

３７２７

１３．７

０．２９倍

６０°

29

3．震源インバージョンによらないパラメータＳの設定について30

○（地表）地震断層とは⇒一回の地震で現れるもの

広義；地震後に地表に現れた‘ずれ’や割れ目など（揺れと重力によるものを含む）
狭義；震源断層に直接関連するもの（震源断層の地表延長部）

狭義の○活断層とは：繰り返し発生する地震により、地震断層の累積によって作られた地形で、新しい時代（過去数十万年前以降）に地震が発生した証拠があり、今後も地震が発生することを示しているもの
地表は、風化・浸食によって削られる。
また、低い土地は堆積物によって埋められる。
これらによって、地震断層は出現後に長い時間が経過すると薄れ、遂には消えてしまう。しかし、消える前に次の地震が起き、地震断層が同じ場所に現れれば、ずれは累積される。

産総研ホームページ
キッズ向けコンテンツ＞自然災害に対応するために＞大地のナゾの傷口！？

震源断層と地表地震断層
地震は断層運動により発生するが、その断層を震源断層という。震源断層が地表に表れたものが、地表地震断層である。
31

産業技術総合研究所「2016 年熊本地震に伴って出現した地表地震断層」

28ｋｍ
31ｋｍ

6ｋｍ

32

複雑な活断層（赤線）と地震断層（黒点線）

国土地理院の1:25,000活断層図‘布田川・日奈久断層帯とその周辺’の『阿蘇』および『熊本』の2016年改訂版（部分）33国土地理院の1:25,000活断層図‘布田川・日奈久断層帯とその周辺’の『阿蘇』および『熊本』の2016年改訂版（部分）赤線：活断層黒点線：地震断層
布田川・日奈久断層帯北東部（東端を除く）34

布田川断層の東端は従来より東に約３ｋｍ

十分な調査があれば布田川・日奈久断層帯
北東部区間は３０ｋｍと設定されたのでは

布田川断層
東端部

国土地理院の1:25,000活断層図‘布田川・日奈久断層帯とその周辺’の『阿蘇』の2016年改訂版（部分）35黒点線の地震断層は側方流動による開口割れ目二重峠断層という活断層（赤線）は存在しない

国土地理院の1:25,000活断層図‘布田川・日奈久断層帯とその周辺’の『阿蘇』の2016年改訂版（部分）

36

布田川

北東部
熊本地震で活動中部
活動しなかった

川内原発の地震想定(M8.1)は
布田川・日奈久断層帯全体の活動

南西部
活動しなかった37

地震本部(2002)「布田川・日奈久断層帯の評価」
４頁 抜粋・加筆

図２

布田川・日奈久断層帯の活断層位置と調査地点

約２７ｋｍ

L=27kmを武村式に当てはめると、
Ｍｏ＝３２×１０18Nm（熊本地震のＭｏは47×1018 Nm程度）

約４７ｋｍ
L=30kmを武村式に当てはめると、
Ｍｏ＝３９×１０18Nm

約２７ｋｍ

38

平成25年2月1日付け
地震本部「布田川・日奈久断層帯の評価（一部改訂）」
１２頁 抜粋・加筆

約１９ｋｍ

約２０ｋｍ

約２７ｋｍ以上
約１６ｋｍ

約40km

約30ｋｍ

4 月 14 日の M6.5 の地震及び 4 月 15 日のM6.4 の地震の震源域付近には日奈久断層帯が 存在している。これらの地震は、その高野－白旗区間の活動によると考えられる。
4 月 16 日の M7.3 の地震の震源域付近には布田川断層帯が存在している。
この地震は、 主に布田川断層帯の布田川区間の活動によると考えられる。

39

合計断層長さ
３５．３ｋｍ

総断層面積
４１６ｋｍ３平均滑り量
３．６ｍ

矢来博司・小林知勝・森下遊・藤原智・檜山洋平・川元智 司・上芝晴香・
三浦優司・宮原伐折羅: 国土地理院時報,128, 169(2016)

40

矢来他
（2016)

白丸はおおよその断層端
推定位置

41

東京大学地震研
防災科研

久保ほか
地域地盤研

京都大学

吉田ほか

浅野

42

Kubo et al.,2017 “Source rupture processes of the 2016
Kumamoto, Japan, earthquakes estimated from strong-motion
waveforms”（近地強震記録を用いた平成28年（2016年）熊本地震（4月16日1時25分、M7.3）の震源インバージョン解析）

43

44

はじめに
島崎先生の発表は、大変重要な問題提起を含んでいると思いますが、問題とされている入倉・三宅(2001)のスケーリング則が高角断層で過小評価になるという主張は、「科学的事実」と「行政的判断のあり方」が区別されずに、議論されており、大変残念に思っております。
しかしながら、島崎先生が発表で指摘されたように測地データから求めた均質な震源断層は過小評価となってしまう、という問題はあります。

もう１つの問題として、宮腰・他（2015）でも指摘されていますが、地表で観測できる地表断層のずれの長さ(Lsurf)と震源インバージョンから決まる震源断層の長さ（Lsub）は、必ずしも一致しない場合（例えば、1995 年兵庫県南部地震）があり、それらを一致させるために活断層調査をどうするか、という問題は、重要です。

今回の熊本地震を例としても、事前に認定されていた活断層の長さ、地震後の認定された地表地震断層の長さ、地震後に累積地形の情報などの追加情報で活断層と認定できる長さ、さらに震源インバージョンからの震源断層長さ等が必 ずしも一致していないという問題は残されています。また、断層幅についても、 事前にどのように推定するかについて、経験的関係の検討が必要です。

入倉・三宅式を強震動予測や津波予測に使う場合に、過小評価にならないため にどうすれば良いかに関しては、島崎先生の主張をすべて否定しようとは思っていません。

入倉孝次郎「島崎邦彦氏の日本地球惑星科学連合2016 年大会(2016/05/25)での発表「過小な 日本海『最大クラス』津波断層モデルとその原因」へのコメント 」

45

予測の際の震源断層の設定に関して事前の地表情報から震源断層が特定できるかどうかは極めて重要である。地表情報だけで真の震源断層の評価は困難な場合があることは事実である。熊本地震については、事後の地表情報でも十分な震源断層の長さの特定ができなかったことが、島崎論文で示される地表地震断層の長さ（論文では 31km、産総研の調査では34km）と強震動の解析から推定される震源断層の長さ（42–60 km）との違いとして表れている、と考えられる。
このような場合に対して、島崎氏は 2008 年の「活断層研究」に「地質図、重力異常図を併用することにより、地下の弱面の存在とその全長を推定すること ができ、震源の規模、あるいは最大規模も推定できると考えられる」と述べ、 解決策を提案している。
島崎氏の上記の考えに対応して、地震調査委員会の長 期評価部会は 2010 年 11 月「活断層の長期評価手法」報告書 をまとめ、その第 3 章で「新しい活断層評価方法」を提案している。地震調査委員会における活断層評価はこの報告書の考えに沿って行われている。

入倉孝次郎「岩波科学 2016年7月号の島崎邦彦
氏の「最大クラスではない日本海『最大クラス』の津波―過ちを糺さないままでは『想定外』の災害が再生産される」への コメント 」

46

H28.2.19 大飯発電所
地震動評価について47

H28.2.19 大飯発電所
津波評価について（一部改変）

48

48

Ｌの２乗を用いたＭｏ過小評価の推定
武村式、山中・島崎式、レシピ（イ）、及び入倉・三宅式は、いずれも、地震モーメントMoが断層長Ｌの二乗（L２）に比例していることを示唆する。

Mo1 = a x L12
Mo2 = a x L22→ Mo = ( L / L )2 x Mo
1122

L1
FoA～FoB～熊川断層の事前設定された断層長（63.4km）
Mo1 この断層長から推定される地震モーメントL2 他の地震について、事前設定が可能であった断層長
Mo2 実際に発生した，上記「他の地震」の地震モーメント

熊本地震について、L2 = 30km、 Mo2 =47 x 1018 Nmとすると、

Mo1 = ( 63.4 / 30 )2 x 47 x 1018 Nm = 210 x 1018 Nm

L2 = 34kmとすると、

Mo1 = ( 63.4 / 34 )2 x 47 x 1018 Nm = 163 x 1018 Nm⇒関電の設定は50.3 x 1018 Nmなので、３分の１から４分の１程度の過小評価
１８９１年濃尾地震について、L2 = 80km、 Mo2 =180x 1018 Nmとすると、

Mo1 = ( 63.4 / 80 )2 x 180 x 1018 Nm = 113 x 1018 Nm⇒関電の設定は50.3 x 1018 Nmなので、2分の１未満の過小評価

49原子力規制庁H28.7.27 付け「大飯発電所の地震動に係る試算の過程等について」
２頁（抜粋）

50

H25.11.1付け「大飯発電所 地震動評価について」51

H25.11.1付け「大飯発電所 地震動評価について」52

H25.11.1付け「大飯発電所地震動評価について」53

H25.11.1付け「大飯発電所地震動評価について」54

H25.11.1付け「大飯発電所地震動評価について」55

H25.11.1付け「大飯発電所地震動評価について」56

H25.11.1付け「大飯発電所地震動評価について」

57設置変更許可審査書15頁

58

H28.2.19 付け「大飯発電所地震動評価について」
（抜粋）

59

甲４６９号証
H28.2.19 付け「大飯発電所地震動評価について」
（抜粋）

60

H28.2.19 付け「大飯発電所地震動評価について」61

H28.2.19 付け「大飯発電所地震動評価について」
（抜粋）

62

纐纈一起「震源断層を特定した地震の強震動予測手法」の検証について

63

地域地盤環境研究所「平成28年度 原子力規制庁委託成果報告書 地震動評価における不確かさの評価手法の検討」2017年3月

64藤原広行氏 書面尋問
（函館地裁平成22年（行ウ）第2号ほか）
質問回答書16566

3連動、上端3kmをめぐる審査・平成２５年５月１０日
第４回大飯発電所３・４号機の現状に関する評価会合
・平成２５年６月６日
第９回大飯発電所３・４号機の現状に関する評価会合
・平成２５年１０月２日
原子力発電所の新規制基準適合性に係る審査会合

第２７回

・平成２５年１１月１日
原子力発電所の新規制基準適合性に係る審査会合 第４１回

・平成２５年１２月１８日
原子力発電所の新規制基準適合性に係る審査会合 第５９回
・平成２６年３月１２日
原子力発電所の新規制基準適合性に係る審査会合 第９２回
・平成２６年５月９日
原子力発電所の新規制基準適合性に係る審査会合 第１１１回

67

4．レシピ（イ）について

68

69

70

甲４５７71

72

73

74

75

76

77

78

79

基準地震動及び耐震設計方針に係る審査ガイド

80

81

2016
熊本

46

31×14

37

42

37

19.2

10.5

82

83

84

中央防災会議(2008)：東南海、南海地震等に関する専門調査会 「断層のモデル化」
Mw = 0.88M ＋ 0.54 を変形
中央防災会議(2013)：首都直下のＭ７クラスの地震及び 相模トラフ沿いのＭ８クラスの地震等の 震源断層モデルと震度分布・津波高等に関する 報告書 図表集
Ｍｗ＝Ｍｊ－０．３を変形85

レシピ（イ）パラメータ試算（FO-A~FO-B~熊川断層）
関電設定

レシピ（イ）（イ）＋F&Ｍ

断層面積（km2）

951

1162.81162.8

地震モーメント(Nm)

5.03E+19

7.75E+19

7.75E+19

平均すべり量(cm)

151.2

187.6

187.6

平均応力降下量(MPa)

3.1

4.76

3.1

短周期レベル(Nm/s2)

1.96E+19

2.26E+19

2.26E+19

全アスペリティ面積（km2）

209.22452

255.8

アスペリティ応力降下量
(MPa)

14.1

12.2

14.186