自然災害科学 J. JSNDS 37 特別号 107 -117（2018 ）異なる地形データを用いた土石流の到達範囲の検討−扇状地の土地利用を考慮して−中谷 加奈1・林 聖也1・長谷川 祐治2・小杉 賢一朗1・里深 好文3

Study on debris ﬂow inﬂuence area applying simulations
with different resolution landform data;considering alluvial fans land-use
Kana NAKATANI1, Seiya HAYASHI1, Yuji HASEGAWA2,
Ken’ichirou KOSUGI1 and Yoshifumi SATOFUKA3
Abstract
There are two types of alluvial fans land-use such as housing and farming in Japan. In
recent studies and disaster reports, housing area have been considered and numerical analysis
with detail landform describing houses and roads have seemed to explain the realistic debris
ﬂow inﬂuence area. However, farming area have not been considered. Furthermore, numericalsimulation is effective for considering debris flow influence area but suitable resolution
landform data for both land-use is not clear. In this study, we conducted debris ﬂow simulation
using Hyper KANAKO system in farming area and in housing area with different resolution
landform data. The results showed that farming area with different landform data showed lessdifference for outer edge of inﬂuence area. But some ﬁeld area showed large ﬂow depth anddepositions. In both land-use, 1-m mesh high resolution seemed to show realistic influence
area and debris ﬂow behavior.
キーワード：土石流，到達範囲，土地利用，地形データ，数値シミュレーション
Key words:

debris ﬂow, inﬂuence area, land-use, landform data, numerical simulation

1 ．はじめに害が発生している。土砂災害の中でも，土石流は

日本は山間部で広く人間活動が行われて土地利流動性が高く勾配の緩い範囲まで到達することか用形態も多様であり，山間部で土砂流出による被ら，人的被害や建物破壊など被害を拡大する。

1

3

2

京都大学大学院農学研究科
Graduate School of Agriculture, Kyoto University
広島大学大学院総合科学研究科
Graduate School of Integrated Ar ts and Sciences,
Hiroshima University

107

立命館大学理工学部
Department of Civil Engineering, Ritsumeikan University

108

中谷・林・長谷川・小杉・里深：異なる地形データを用いた土石流の到達範囲の検討

土石流被害が多く発生するのは，谷出口に位置

われていない。

する扇状地である。近年，扇状地に存在する家な本研究では，扇状地の農地と住宅地における土どの建物や道路が土石流挙動に影響することが報

地利用の差，すなわち田畑の有無や建物・道路の告され例えば1-4），被害状況の検証 4）ならびに実験 5）配置などによる地形の変化に着目して，2014年広から，谷出口に近い上流側の建物の存在により流

島土砂災害と同規模の土石流数値シミュレーショ

れが阻害されて顕著な水位上昇や堆積が起こるこンにより，扇状地における到達範囲や挙動を検討と，建物を迂回する氾濫や堆積が見られること，した。解析では解像度の異なる地形データや適切

相対的に標高の低い道路上を流下することが確認

な計算格子の検討も行った。

された。さらに，建物を地盤高として考慮する数
値シミュレーションも実施例えば2-4, 6）され，考慮しない場合よりも実災害に近い土石流挙動を示すことが明らかとなった。

2 ．対象地と計算条件
本研究では，GIS と連携した土石流シミュレー
ションシステム Hyper KANAKO11）で解析を行っ一方，建物や道路の影響に着目した既往検討た。このシステムは抵抗則や侵食堆積速度に高橋は，日本の扇状地で見られる住宅地や農地などのモデル12）を採用し，谷部の一次元領域から扇状地

土地利用の違いを整理して検討されておらず，住の二次元領域までを連続的に扱える結合モデル13）

宅が多く存在する扇状地に着目したものが殆どでを採用している。本検討では石礫型の土石流を対ある。例えば2014年に土砂災害の発生した広島市象とした。

安佐南区の扇状地4, 6）では，谷出口から直線的に延びる道路とそれに直交する道路が多く存在する

2. 1

こと，道路沿いに整然と建物が存在して，建物密（1）農地

対象地の概要度が比較的高い特徴が見られる。以降，このよう本研究では，農地として京都府亀岡市千歳町のな地域を「住宅地」と呼ぶ。一方で，筆者らがこ

土石流危険渓流の中で8, 9），山側の扇状地部に田れまで検討対象とした京都府亀岡市の郊外の土石畑が多く存在し，建物密度が比較的疎な渓流を対流警戒区域8, 9）では，扇状地で農業活動のために象とした。

田畑や流路が配置され，その周辺に建物や道路がなお，筆者らは既往検討9）で国土地理院の公開整備される。建物密度が疎で，道路も直線的ではする10 m メッシュの地形データを用いて，計算ない点が住宅地と大きく異なる。このような地域

格子 5 m で建物の有無ならびに隣接渓流から同を以降，「農地」と呼ぶ。

時多発する土石流イベントの影響範囲やソフト対

しかし，農地と住宅地の土地利用の違いによる策を検討した。しかし，10 m メッシュの地形デー

扇状地での土石流挙動を検討した事例は殆どな

タでは田畑の位置や形状が詳細に表現されず，扇い。住宅地を対象とした既往検討では，建物や道状地内の建物や細い道路が 5 m の計算格子では路を考慮できる詳細な解像度の地形データを用い表現されない部分があった。そこで，本検討ではた解析が実災害に近い土石流挙動を表現すること

関係各位の協力を得て，UAV による解像度0.5 mを示し4），最近の検討では土石流渓流から延びるの地形データを取得した。建物などの地盤高を流路が存在する住宅地について小・中規模の土石除いた DEM（Digital Elevation Model）データ並

流では流路が表現される詳細な解像度の地形デー

びに建物高までを考慮した DSM（Digital Surface

タが土石流挙動を表現するために望ましいことをModel）データの二種類を作成した。ただし，樹示した10）。しかし，農地の土地利用に着目した詳

木の多い山間部上流側や下流側の一部は，国土地

細な検討はなく，土地利用を考慮した扇状地にお理院の公開する 5 m メッシュの地形データを基

ける解像度の異なる地形データを用いた総合的なに作成している。

土石流の影響範囲や適切な解像度の検討までは行Fig. 1に 対 象 渓 流 な ら び に 計 算 領 域 を 示 す。

109

自然災害科学 J. JSNDS 37 特別号（2018 ）Fig. 1の背景図は，扇状地の中心部（Fig. 1点線内

谷部の一次元領域は既往検討9）とほぼ同様の範部）は本研究で取得したオルソ画像で，0.5 m メッ

囲となるように設定し，過去に亀岡で発生した土シュの DEM と DSM はこの範囲の計測データか

石流や既往検討を参考に河道幅10 m，移動可能ら作成した。なお，Fig. 1の山間部の上流側と下土砂厚 2 m，計算点間隔 5 m で76点，移動可能土

流側の一部の背景は淀川河川国道事務所に提供頂

砂量は7,600 m3（空隙込）とした。二次元領域はいたオルソ画像で，この範囲は国土地理院の 5 m作成した DEM と DSM が広く含まれるように設

メッシュの地形データを採用している。Fig. 2に定（Fig. 1四角）した。住宅地と比べて建物密度

UAV で撮影されたデータから作成した DEM とは疎だが，多くの建物は道路沿いに位置する。境

DSM の地形モデルを示す。撮影された Fig. 1点界部付近には砂防堰堤が存在するが，本検討では線の外縁よりも，東西方向にやや内側までの範囲

地形データの違いによる土石流の影響範囲を検討の地形モデルが作成された。

するため，堰堤下流からの地形形状のみを考慮する。
本地域では，土地利用に着目した田畑の存在による影響，田畑の周辺に位置する建物や細い道路の影響までを検討することを目的として，解析に用いる計算格子は 1 m と，既往検討で用いられた 5 m の二種類で，基とする地形データを DEMと DSM の二種類を用いた 4 ケースで行った。計
算ケースを Table 1に示す。
（2）住宅地
本研究では , 住宅地として2014年広島土砂災害
で土石流の発生した阿武里団地4）を対象とした。
既往検討4）では同じ対象地で広島土砂災害前に取Fig. 1

Debris flow simulation tar get for
Kameoka, farming area (dotted line
shows UAV recorded outline)

得された解像度 1 m の DEM を用いた計算格子
2 m の解析で，建物考慮の有無による影響範囲の違いや災害状況との比較を行い，建物を考慮しFig. 2 DEM (left) and DSM (right) made from UAV recorded data110

中谷・林・長谷川・小杉・里深：異なる地形データを用いた土石流の到達範囲の検討

Table 1 Simulation cases with different landform
resolution in farming area
Case Landform data

2D
simulation mesh

Note

1

DEM

1m

Without
houses2

DSM

1m

Considerhouses3

DEM

5m

Without
houses4

DSM

5m

Considerhousesたケースの方が実災害に近いことを確認している。しかし，計算格子による建物・道路などの地形表現の影響までは検討されていない。
本検討では，異なる計算格子による土石流挙動の違いを把握する。更に，土地利用の異なる農地

Fig. 3

Debris flow simulation tar get for
Hiroshima, housing areaと住宅地での比較を行うことを目的とした。
Fig. 3に対象範囲を示す。地形データは広島土
砂災害前の解像度 1 m の DEM データを用いた。
背景画像は災害後オルソである。建物は災害後オ
ルソや国土地理院の国土基盤情報を基に典型的な
2 階建てを想定して高さ 6 m として地盤高から補正した。建物位置を合わせて Fig. 3に示す。
計算格子は農地部と同様の 1 m と 5 m，更に既往検討 と比較できるよう 2 m の三種類で，建物4）考慮を行った地形データを用いた解析を Table 2

Table 2 Simulation cases with different landform
resolution in housing area
Case Landform data

2D
simulation mesh

Note

5

DEM

1m

Considerhouses6

DSM

2mConsiderhouses7

DEM

5m

Considerhousesのように実施した。一次元領域の山地渓流や河道幅を既往検討4）と同様に災害状況1）から設定し，移動可能土砂は一次元領域に 2 m 厚さで22,000m （空隙込）とした。
3

2. 2

計算条件

Hyper KANAKO の計算で用いる代表粒径と河床の容積濃度は，既往検討や災害状況を基に農地の亀岡2, 9）では0.1 m と0.65，住宅地の広島1, 4）では0.2 m と0.6を採用した。その他は Table 3に示す
共通のパラメータを採用した。
土石流シミュレーションでは，供給ハイドログ
ラフの設定が結果に大きく影響する要因である。
流域面積10 km2以上などの広い河川流域では，流出解析や合理式によりハイドログラフを推定する

Table 3
Parameters

Simulation parameters
Value

600
0.01
0.1(farming)
0.2(housing)
Mass density of bed material
2650
Mass density of fluid phase
1000
Concentration of movable bed
0.65(farming)
0.6(housing)
Coefficient of erosion rate
0.0007
Coefficient of deposition rate
0.05
Manningʼs roughness coefficient 0.03
Simulation time
Time step
Diameter of material

Unit
s
s
m
kg/m3
kg/m3

s/m1/3

111

自然災害科学 J. JSNDS 37 特別号（2018 ）手法が用いられるが，それらの手法では流域の小さな山地河川で発生した土石流の流量との整合性が取れない場合があることが知られている。本検討では，雨量と流域面積から推定する手法4, 9）を採用し，2014年の広島土砂災害規模を想定した。
広島災害の247 mm（24時間雨量）の降雨が各渓流（流域面積：亀岡0.1 km2，阿武里0.11 km2）に流出率0.7（山地）で流出した総流量を算出し，日本の土石流観測事例から例えば14），継続時間を360秒（ピーク継続時間を240秒）として供給ハイドログ

Fig. 4

Supplied hydrograph from upstream

ラフを作成した。上流からは水のみを供給して，設定した移動可能土砂が侵食されて土石流が発0.3 m 低かった。一般に，レーザ計測により得ら生・発達するシナリオを想定した。供給ハイドロ

れる地形データでは植生の影響は取り除かれ，田グラフを Fig. 4に示す。

圃のエリアは稲穂や水面の影響が出ないようフィ

なお，両者とも二次元領域には移動可能土砂を設定しない固定床条件とした。

ルタリングされている。この差は，取得したデー
タは稲穂が刈られていた収穫期のため，より正確に地上面を計測できた影響と考えられる。このた

3 ．計算結果

め，地形データの境界を超えて西側に流れること

計算終了時における亀岡と広島の痕跡 H（各計はなく，地盤の低い DEM や DSM の北側に流れ

算格子における水深＋堆積厚の最大値）を Fig. 5，が向かったと推測される。以降では，撮影時期の6 に示す。結果は二次元領域全体を上段に，な差による影響は本研究の趣旨と異なるため言及しらびに比較が行いやすいよう上流側を拡大した結ない。

果を下段に示す。痕跡 H を前述のように定義し二 次 元 領 域 全 体 で は， 全 体 的 な 到 達 範 囲 はたのは，堆積が生じると河床高が初期状態から変Case 4で他のケースと比較してやや狭く，南側へ

わることから，最大流動深だけでは実際に水・土の到達が最も少ない。Case 1と 2 は範囲や痕跡の砂が到達する影響範囲や最大水位が表現できない

分布が近く，下流まで局所的に数値の高い範囲，ためである。阿武里団地は谷出口付近での災害後

特に20-50 cm を示す範囲が下流側や流れの横断の堆積厚が報告されているため，計算終了時の上（南北）方向まで多く分布する。Case 3, 4では谷流側での堆積厚（Fig. 7上段）と災害結果（Fig. 7

出口から接続する二次元領域の中心部が主流部

下段）を示して比較検証した。

となり高さが100 cm 以上を示し，周囲よりも高くなる。Case 1や 2 でも100 cm 以上の主流部は

3. 1

農地での計算結果見られるが，その範囲が Case 3, 4よりも小さい。

農地の亀岡の結果（Fig. 5上段）から， 2 次元

また Case 3, 4では主流部の周囲には，主流部か領域下流で土石流の到達範囲が南東，北西方向にらの距離が遠くなるほど高さが小さくなり，下直線状に分布している。これは二種類の地形デー

流側や横断方向での痕跡の外縁付近は20 cm 以下

タを繋げて計算した影響と考えられる。図中の写が多く，Case 1や 2 で見られた局所的に20-50 cm

真の濃淡の違いは撮影時期の違いを示す。2.1にが分布する傾向は見られない。なお，既往の解像記載したように，データ作成範囲は撮影範囲より

度10 m の地形データを基にした計算格子 5 m のも狭い。本検討で用いた2017年10月に取得した地

結果では9），供給ハイドログラフが本検討より小形データでは，夏期にレーザ計測された国土地理

規模な影響や，本検討の地形データ境界付近にお院のデータと比較して田圃の地盤高が平均して約ける北方向への氾濫・堆積を除くと，谷出口付近

112

中谷・林・長谷川・小杉・里深：異なる地形データを用いた土石流の到達範囲の検討

Fig. 5Result of maximum flow depth and deposition thickness in farming area

Fig. 6

Result of maximum flow depth and deposition thickness in housing area

から府道亀岡園部線までの範囲（Fig. 5下段の拡る。

大した下流付近まで）は Case 3, 4に近い到達範囲

次に，扇状地の土地利用や地形データの差をや痕跡の分布を示していた。このことから，農地

Fig. 5下段にある谷出口付近の拡大図で考察す

部での到達範囲や痕跡分布は，基の地形データだる。建物考慮の影響を比較すると（Case 1と 3 がけでなく計算格子の大きさが影響することがわか無し，Case 2と 4 が有り），建物を考慮する DSM

113

自然災害科学 J. JSNDS 37 特別号（2018 ）Fig. 7

Result of deposition thickness after the simulation in housing area (upper)and disaster report details (below, modified from Nakatani et al, 2017)

では建物位置まで流れが到達すると，流れが阻害

が，土砂災害が起こる降雨規模では貯留効果は殆されて，横断方向に流れが変化する。また，建物どないと考えられる。一方，土石流挙動には勾配上流部で痕跡 H が局所的に大きく，土砂堆積も変化が影響するため，平らな地形が広がる田畑で増える。この結果は，住宅地と同様の傾向であは流れの抵抗が大きくなり，堆積が進むと推測さる。計算格子の差を比較する（Case 1と 2 は 1 m，れ，その現象が本検討の Case 1, 2で示されている。

Case 3と 4 は 5 m）と，DSM で 計 算 格 子 1 m は

今後は，災害状況や実験により本検討の妥当性を

建物間の狭い道路が表現されることから，流下経検証するための知見を収集する必要がある。

路が道路沿いに変化する（Fig. 5下段 Case 2の a

また，建物を考慮した DSM による Case 2と 4や b 周辺，e など）結果を得た。また，Case 1, 2

では建物の周辺は最大100-300 cm で殆どは50cm

では田圃で周囲と比較して高い20-50 cm の痕跡

以下を示し，既往検討で見られた局所的に顕著にの範囲が表現されて，土石流が到達すると水・土

高い痕跡は見られなかった。これは，対象地は建砂が溜まったと推測される（Fig. 5下段 Case 1, 2,

物が谷出口から距離のある，扇状地の下流側に位で c より北側や西側）。

置するためである。また，計算格子 1 m の Case

田畑は山間部で階段状地形を呈して遊砂池のよ2や Case 1では，100-300 cm を示す流れの主流

うに土砂を堆積させる場合があるが，土砂災害事

部の位置から，上流では北方向に向かって20-50例の報告に留まり例えば15），定量的な検討は殆どな

cm の，下流では20-50 cm や一部では50-100 cm

い。水田の雨水貯留を考慮した検討の周囲と比較して痕跡の高い範囲が見られ，このはある

例えば16）

114

中谷・林・長谷川・小杉・里深：異なる地形データを用いた土石流の到達範囲の検討

範囲は田圃に相当する。特に Case 2では上流で格子が大きいと住宅地内の建物や道路を十分に表も田圃に土石流の水・土砂が流入することから，現できず，特に住宅地内の細い道路を土石流がス

下流まで到達する土石流が Case 4と比較して少ムーズに通過できず，横断方向に経路を変える箇なくなったことも推測される。

所が多いためと推測される。そのため，上流からCase 2, 4の局所的な土石流の挙動を，Fig. 5下

東方向へ到達した20 cm 以下の範囲は Case 5と比段の図中に示した地点 a 〜 f を用いて考察する。

べて Case 7で広く見られ，この傾向は Case 6と両者で，a の建物の上流部で局所的な痕跡の上昇

7 が近い。

が確認できる。流下経路は Case 2では b → c の上流部を拡大した Fig. 6下段では，Case 5では流下だけでなく b → e 方向の流下が確認できる。

痕跡 H が500 cm 以上の箇所は建物より上流側に土石流は b の建物に到達すると流れが阻害されるのみ存在するのに対して，Case 6, 7では山裾からことで北側と南側へ流下したためと考えられる。

離れた住宅地の内部にも分布して，Case 7ではよCase 4は建物に沿った b → c 方向の流下も確認でり下流側まで住宅地内で点在する。また，谷からきるが，d 付近で高い痕跡が見られる。d への流延びる道路（Fig. 7下段参照）では，Case 5では上

下経路は，建物間の狭い道路が Case 4の計算格

流側では300-500 cm，中流（Fig. 7下段の C 地点）

子5 m では表現されなかったために，Case 2ではより下流から集合住宅 B まで100-300 cm が一様経路とならない f を流下したと考えられる。また，に分布するのに対して，Case 6では C より上流でCase 4は b → e の流下が確認できなかったのも，

300-500 cm，下流から B までの大部分は100-300

f を通って d へ流下した影響と推測される。

cm が分布するものの一部で100 cm 以下も存在す

農 地 の 検 討 で は， 建 物 考 慮 の 有 無 が 異 な る

る。Case 7では C より上流では300-500 cm や一DEM と DSM の地形データの差よりも，計算格部では500 cm 以上が分布し，その下流では Case子 1 m と 5 m の差が大きく現れた。 1 m では田5, 6と比較して道路上をスムーズに移動せず，主圃での停止・堆積や主流路を示す範囲が小さく示

要経路となった計算格子は主に100 cm 以下が分されて，全体の到達範囲や痕跡分布に違いが見ら布する。この道路は C 地点付近で幅が狭く， 5 m

れた。

の計算格子ではその間隔を表現できず，流れが停

また，建物を考慮した DSM では 1 m の計算格

止してその影響で横断方向に到達範囲が広がり，

子では建物間の狭い道路を土石流が移動すること

Case 5, 6, と比較すると C から西方向への住宅内が確認されたが，5 m では細い間隔が十分表現さ部への移動が確認できる。また，住宅内部の建物れないことにより，1 m の DSM とは異なる経路

や道路も 5 m 格子の Case 7は十分に表現されなでの流下が見られる場所があった。

いため，他のケースと比較して広い範囲に高い値（一部は300-500 cm や500 cm 以上）が確認される。

3. 2

住宅地での計算結果

計算結果を実際の災害状況（Fig. 7下段4）に加筆修正）

建物を考慮した Case 5-7の計算格子による差と比較すると，矢印で示された谷出口から A，B

を比較すると，二次元領域上流の谷出口から山にへ続く道路上の両側に被害の大きい建物が集中

最も近い上流側の家屋群の間までは，100 cm 以することや，B の建物の上流で周囲と比較して上の痕跡 H を示す範囲が計算格子 1 m の Case 5

大きな痕跡 H を示して顕著な被害が生じる点は，と 2 m の Case 6で広く，5m の Case 7ではやや狭Case 5や 6 の結果が対応する。計算終了時の堆い。同じ範囲の中で300-500 cm や500 cm 以上の積厚と災害状況の比較からも，谷出口から A，B

範囲は Case 5よりも Case 6でやや上流側にも横へ続く道路で堆積厚が大きいことや B の建物の断方向にも大きい。一方，下流側で痕跡 H が20-

上流で100-300 cm の堆積が見られることなど，

50 cm 及び50-100 cm の範囲は Case 5, 6で大きく，Case 5や 6 が対応している。

Case 7では両者と比較して小さい。これは，計算

Fig. 7下段に示す上流の西側 D 地点より下流に

115

自然災害科学 J. JSNDS 37 特別号（2018 ）延びる道路や，その道路に面する建物被害，堆積

道路は表現されたが， 1 m や 2 m の計算格子と厚の分布の比較からも，D の下流の交差点で周囲比較すると十分に表現されない場所が多く挙動によりも高い100-300 cm の堆積が確認できる Case

違いが生じたと推測される。

5や 6 が災害状況と対応する。Case 7は D から道路へのスムーズな移動も見られず，道路途中で100-300 cm の堆積が一部で見られ，交差点での局所的に高い堆積も表現されていない。

4 ．おわりに
本検討では，扇状地の農地と住宅地の土地利用の違いによる地形変化に着目して，2014年広島土建物を考慮した計算格子 1 m と 2 m では，被砂災害と同規模の土石流数値シミュレーションを害の大きい箇所や局所的に異なる堆積分布，道路

実施して，扇状地における到達範囲や挙動を検討

や細い建物間への土石流の流動・堆積も表現されした。解析では異なる地形データや計算格子を用て，災害状況もよく説明された。土石流が発生しいて，適切な解像度や設定方法を検討した。

た際の扇状地の危険度は，地方自治体が示す警戒

農地では土地利用として田圃が多く存在してい区域では勾配や災害履歴を基に設定され，谷に近た。詳細な計算格子で田圃が表現されると，土石い箇所だけが危険だと一般に認識されやすい。し流が田圃に到達すると高い痕跡となり，田圃内にかし，検討対象のように谷出口付近に建物や道路

水・土砂が移動したと推測された。また，地形デーが位置する場合は，局所的に大きな流動深や堆積タの計測時期が下流側の挙動に影響する結果も得を示す箇所の発生や，道路上の土石流の移動が起た。建物を考慮した場合，建物に阻害されて横断こり得る。一方で，上流側の建物により流れが阻方向に回りこむ挙動や，建物上流で周囲と比較し害されて谷から近いエリアでも二列目，三列目のて大きな痕跡も確認されたが，谷出口から離れた建物では被害が少ないことや，谷から離れた下流位置にあり，建物密度も疎であるため，住宅地のでも道路を経路として大きな流動深・堆積が見らような著しい違いは見られなかった。また，建物れる箇所があるため，谷からの距離だけでなく建間の細い経路の移動は 1 m 計算格子の建物を考

物や道路の配置などの土地利用を考慮することが慮した DSM で見られた一方， 5 m の DSM では求められる。今後も土石流の規模や建物・道路の細い経路が表現されないために， 1 mDSM とも配置による影響を検証する必要はあるが，建物・5 mDEM とも異なる経路を示した。田圃や主流道路が表現される 1 m， 2 m の計算格子が住宅路などを適切に表現するには 1 m の計算格子が地の解析に有効であることが示された。一方で，ふさわしく，下流の建物や建物間の狭い経路まで

5 m の計算格子では建物を考慮しても 1 m や 2 mを表現できるのは DSM である。農地の田圃でのの格子と比較すると，道路での挙動などが十分に土石流挙動は，災害事例や実地形の情報収集や実表現されない箇所があることが示された。

験などを行い，本検討の妥当性の検証を引き続き

本検討の住宅地は，道路沿いに土石流が流下す実施する。

るため，道路の再現性が氾濫範囲や下流まで到達

住宅地では，本検討対象は土石流が建物の間のする土砂と水の量に大きく影響する。計算格子に道路沿いを流下するため，道路を適切に表現でき

対して道路は必ずしも平行・垂直に位置しないこる計算格子により，到達範囲や流下経路，局所的とから，Hyper KANAKO のような正方格子を用に大きな痕跡や堆積の分布が変わることが示されいる計算では，計算格子と比較して道路幅が同程た。計算格子 1 m や 2 m では災害状況とよく対度や小さい場合は適切に表現することが難しくな応する結果が得られたが，計算格子 5 m では道る。本検討でも主要な経路となった道路幅が狭く

路が狭くなる箇所で実際と異なる結果を得た。まなる箇所が存在することや，設定した計算格子にた，道路幅と計算格子の大きさの対応や，道路の対して道路が平行でなかったことから， 5 m の延びる方向と計算格子の方向が平行や垂直でない計算格子では建物を考慮することで相対的に低い

場合に，大きな計算格子では道路が適切に表現さ116

中谷・林・長谷川・小杉・里深：異なる地形データを用いた土石流の到達範囲の検討れない場合があることから，道路幅よりも小さく，向きもある程度表現出来る大きさの計算格子の設定が重要である。今回の検討では 1 m， 2 m とも道路を表現して，災害状況に近い結果が得られた。
計算格子は本検討では 1 m や 2 m の詳細なサイズが，いずれの土地利用でも実災害に近いと推測される挙動を示した。ただし，詳細な計算格子
では計算コストが大きくなるため，危険範囲の外縁を知りたいのか，詳細な危険度分布までが必要
か等，目的に適した設定が必要である。更に，計算格子は土石流規模に適したサイズを設定する必要があるため，深層崩壊由来などの大規模な土石流を検討する際に，詳細な計算格子を用いるには留意が必要である。

謝辞
本研究は，一般財団法人砂防・地すべり技術センター，公益財団法人関西エネルギー・リサイク
ル科学研究振興財団の研究助成を受けたものです。京都府亀岡市ならびに千歳町の関係各位には本研究の遂行にご協力頂いた。国土交通省中国地
方整備局太田川河川事務所には災害前後の貴重なDEM データを提供して頂いた。国土交通省近畿地方整備局淀川河川国道事務所には貴重なオルソ画像を提供して頂いた。また，国際航業株式会社の関係各位には詳細な地形データの取得・活用についてご協力頂いた。ここに記して感謝いたします。

参考文献
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自然災害科学 J. JSNDS 37 特別号（2018 ）16）原田守博・大森美喜夫・森 富雄・藤澤 悟：
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要（投 稿 受 理：平成30年 4 月 6 日
訂正稿受理：平成30年 7 月 4 日）旨

日本の扇状地の土地利用には住宅地と農地がある。住宅地の既往検討から，土石流の到達範
囲には建物や道路が影響し，それらを表現できる詳細な地形データが解析で有効と示されてきた。しかし，農地を対象とした検討は殆ど無く，土石流解析のための適切な地形データや解像度の検討も行われていない。本研究では Hyper KANAKO システムを用いて，農地と住宅地を対象に土石流解析を行い，異なる地形データによる到達範囲や挙動の違いを検討した。結果から農地では，DEM と DSM を用いることによる到達範囲の外縁に大きな差は見られなかったが，
詳細メッシュでは田圃で周囲よりも高い流動深・堆積が見られた。どちらの土地利用も，詳細な 1 m メッシュを用いた結果で，実災害に対応するような土石流の到達範囲や挙動が確認された。