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規・大阪大学文学部規程

程集・大阪大学文学部履修規程

・大阪大学文学部における卒業論文の評価基準－5－2402-0424_ 令和 6 年度文学部

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大阪大学学部学則
第１章

総則

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（趣旨）
第１条 この学則は、大阪大学（以下「本学」という。）の学部の修業年限、教育課程その他の学生の修学上必要な事項について、定めるものとする。
（教育研究上の目的の公表等）
第１条の２ 本学は、学部又は学科ごとに、人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を定め、公表するものとする。
（学部及び学科）
第２条 本学に、次の学部及び学科を置く。
文学部 人文学科
人間科学部 人間科学科
外国語学部 外国語学科
法学部 法学科、国際公共政策学科
経済学部 経済・経営学科
理学部 数学科、物理学科、化学科、生物科学科
医学部 医学科、保健学科
歯学部 歯学科
薬学部 薬学科
工学部 応用自然科学科、応用理工学科、電子情報工学科、環境・エネルギー工学科、地球総合工学科
基礎工学部 電子物理科学科、化学応用科学科、システム科学科、情報科学科（収容定員）
第３条 前条に定める学部及び学科の収容定員は、別表１のとおりとする。
（学年）
第４条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
（学期）
第５条 学年を分けて、次の４学期とする。
春学期
夏学期
秋学期
冬学期
２ 春学期及び秋学期の開始日は、それぞれ４月１日及び１０月１日とし、夏学期及び冬学期の開始
日は、総長がその都度定める。
３ 夏学期及び冬学期の終了日は、それぞれ９月３０日及び３月３１日とし、春学期及び秋学期の終了日は、総長がその都度定める。
（休業日）
第６条 休業日は、次のとおりとする。
日曜日及び土曜日
国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）に規定する休日
大阪大学記念日 ５月１日
春季休業 ４月１日から４月１０日まで
夏季休業 ８月５日から９月３０日まで
冬季休業 １２月２５日から翌年１月７日まで
２ 春季休業、夏季休業及び冬季休業については、学部の事情により学部長が総長の承認を得て、その都度変更することができる。

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３ 臨時の休業日については、総長がその都度定める。
第７条 削除
第２章

学生（修業年限）
第８条 修業年限は、４年とする。ただし、医学部医学科、歯学部及び薬学部については、６年とする。
２ 第１０条の５の規定に基づき、長期にわたる教育課程の履修を認められた者（以下「長期履修学生」という。
）は、当該許可された年限を修業年限とする。
（在学年限）
第９条 在学年限（長期履修学生の在学年限にあっても同様とする。
）は、８年とする。ただし、医学部医学科、歯学部及び薬学部については、１２年とする。
２ 前項の規定にかかわらず、第１４条から第１５条までの規定により、入学を許可された者の在学年限については、学部規程で別に定める。
３ 学生が前２項に規定する在学年限に達したときは、当該学生はその身分を失う。
（教育課程及びその履修方法等）
第１０条 教育課程は、本学、学部及び学科の教育上の目的を達成するために、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づき必要な授業科目を開設し、教養教育、専門教育及び国際性涵養
教育を基に体系的に編成するものとする。
２ 授業科目の区分は、次のとおりとする。
教養教育系科目
学問への扉、基盤教養教育科目、高度教養教育科目、情報教育科目、健康・スポーツ教育科
目、アドヴァンスト・セミナー、コミュニケーションデザイン科目
専門教育系科目
専門基礎教育科目、専門教育科目
国際性涵養教育系科目
マルチリンガル教育科目、高度国際性涵養教育科目、国際交流科目
３ 前項に定める区分の各授業科目、履修方法等については、学部規程で別に定める。ただし、全学の協力のもとに実施する科目については、全学共通教育科目として別に定める。
４ 前項の規定にかかわらず、コミュニケーションデザイン科目及び国際交流科目の開設及び履修方
法等については、別に定める。
５ 第２項に定めるもののほか、教職教育科目を開設し、その授業科目、履修方法等については、別に定める。
（大学院等高度副プログラム）
第１０条の２ 前条の教育課程のほか、幅広い分野の素養等を培う教育を行うため、大学院等高度副プログラムを開設する。
２ 大学院等高度副プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
（授業の方法）第１０条の２の２ 授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。
２ 前項の授業は、文部科学大臣が別に定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
３ 第１項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。
４ 第１項の授業の一部は、文部科学大臣が別に定めるところにより、校舎及び附属施設以外の場所
で行うことができる。
（単位の計算方法）
第１０条の２の３ 各授業科目の単位数を定めるに当たっては、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、

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授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
（１）講義及び演習については、１５時間から４５時間までの範囲で学部規程又は全学共通教育規
程で定める時間の授業をもって１単位とする。
（２）実験、実習及び実技については、３０時間から４５時間までの範囲で学部規程又は全学共通教育規程で定める時間の授業をもって１単位とする。
（３）１の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち２以上の方法の併用により行う場合については、その組み合わせに応じ、前２号に規定する基準を考慮して学部規程又は全学共通教育規程で定める時間の授業をもって１単位とする。
２ 前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修を考慮して、単位数を定めることができる。
（学修証明書等）
第１０条の２の４ 第１０条に規定する教育課程の一部をもって体系的に開設する授業科目の単位を修得した学生に対し、学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）第１６３条の２に規定する学修証明書を交付することができる。
２ 前項に規定する体系的に開設する授業科目は、学修証明プログラムと称する。
３ 前項に定めるもののほか、学修証明プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
（他の大学等における授業科目の履修）第１０条の３ 学部長（学部長から委任を受けた者を含む。以下同じ。）が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、他の大学、専門職大学若しくは短期大学（専門職短期大学を含む。以下同じ。）
又は外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。）若しくは短期大学との協議に基づき、学生に当該大学の授業科目を履修させることができる。ただし、やむを得ない事情により、外国の大学又は短期大学との協議を行うことが困難な場合は、これを欠くことができる。
２ 前項の規定により、学生が他の大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学において修得した単位は、６０単位を限度として、卒業に要する単位に算入することができる。
（大学以外の教育施設等における学修）
第１０条の３の２ 学部長が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、学部の定めるところにより単位を与えることができる。
２ 前項の規定により与えることのできる単位は、前条第２項により修得した単位と合わせて６０単位を限度とする。
（入学前の既修得単位の認定）
第１０条の４ 学部長が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、本学に入学した者が本学入学前に大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学において修得した授業科
目の単位（大学設置基準（昭和３１年文部省令第２８号）第３１条第１項に規定する科目等履修生
及び同条第２項に規定する特別の課程履修生として修得した単位を含む。）を、本学において修得したものとして認定することができる。
２ 学部長が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、本学に入学した者が本学入学前に行った
前条第１項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、学部の定めるところにより単位を与えることができる。
３ 前２項の規定により修得したものとして認定し、又は与えることのできる単位数は、第１４条から
第１５条までの規定により入学又は転学を許可された場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第１０条の３第２項及び前条第２項の規定により修得した単位と合わせて６０単位を限度とする。
４ 第１項に定めるもののうち、学生が本学の科目等履修生として修得した単位を本学に入学した後に修得したものとみなすときは、その単位数、修得に要した期間その他当該学部が必要と認める事項を勘案して当該学部が認める期間を、第８条に規定する修業年限に通算することができる。ただし、その期間は、当該修業年限の２分の１を超えることができない。
（長期にわたる教育課程の履修）
第１０条の５ 学部長は、別に定めるところにより、学生が、職業を有している等の事情により、第

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８条第１項に規定する修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、卒業する
ことを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。
（教育職員の免許状授与の所要資格の取得）
第１０条の６ 本学における教育職員の免許状授与の所要資格の取得方法は、別に定める。
（試験及び評価）
第１０条の７ 履修した各授業科目の合否は、当該授業担当教員が実施する筆記試験によって決定する。ただし、試験に代わる方法によることもできる。
２ 各授業科目の試験の成績は、１００点を満点として次の評価をもって表し、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを
合格、Ｆを不合格とする。
Ｓ（９０点以上）
Ａ（８０点以上９０点未満）
Ｂ（７０点以上８０点未満）
Ｃ（６０点以上７０点未満）
Ｆ（６０点未満）（成績評価基準等の明示等）
第１０条の８ 本学においては、学生に対して、授業の方法及び内容並びに１年間の授業の計画をあらかじめ明示するものとする。
２ 本学においては、学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準に従って適切に行うものとする。
（組織的な研修等）
第１０条の９ 本学においては、教育の充実を図るため、授業の内容及び方法を改善するための組織的な研修及び研究を実施するものとする。
（入学）第１１条 入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の必要があり、かつ、教育上支障がないと学部長が認めたときは、夏学期、秋学期及び冬学期の始めに入学させることができる。
第１２条 入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
（１）高等学校又は中等教育学校を卒業した者（２）通常の課程により、１２年の学校教育を修了した者又は通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校を修了した者（３）外国において、学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの（４）文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当
該課程を修了した者（５）専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者（６）文部科学大臣の指定した者（７）高等学校卒業程度認定試験規則（平成１７年文部科学省令第１号）による高等学校卒業程度
認定試験に合格した者（同規則附則第２条の規定による廃止前の大学入学資格検定規程（昭和２６年文部省令第１３号）による大学入学資格検定に合格した者を含む。）（８）本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、１８歳に達したもの
第１３条 入学を志願する者に対して、入学者受入れの方針に基づき選抜試験を行い、総長は、教授会の議を経て、入学を許可すべき者を決定する。
２ 選抜試験については、別に定める。
第１４条 次の各号のいずれかに該当する者については、総長は、学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
（１）一の学部を卒業し、更に他の学部又は同一学部の他の学科（文学部、人間科学部及び外国語学部の場合にあっては、同一学科の他の専攻分野）に入学を志願する者

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（２）学部を退学した後、更にその学部に入学を志願する者（３）他の大学又は専門職大学の学部を卒業し、更に本学の学部に入学を志願する者
２ 高等学校、中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部の専攻科の課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）を修了した者（学校教育法第９０条第１項に規定する者に限る。）で、本学の学部に編入学を志願するものについては、総長は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、編入学を許可することがある。
３ 高等専門学校を卒業した者で、工学部又は基礎工学部に編入学を志願するものについては、総長
は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、編入学を許可することがある。
第１４条の２ 次の各号のいずれかに該当する者で、法学部第３年次に入学を志願するものについて
は、総長は、法学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
（１）大学若しくは専門職大学を卒業した者又は学校教育法第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者（２）大学又は専門職大学において２年以上在学し、法学部が別に定める所定の単位を修得した者（３）外国において学校教育における１４年以上の課程（日本における通常の課程による学校教育の期間を含む。）を修了した者（外国において最終の学年を含め２年以上継続して学校教育を受けていた者に限る。）（４）短期大学又は高等専門学校を卒業した者
第１４条の３ 次の各号のいずれかに該当する者で、人間科学部の第３年次に入学を志願するものについては、総長は、人間科学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
（１）大学若しくは専門職大学を卒業した者又は学校教育法第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者（２）大学又は専門職大学において２年以上在学し、人間科学部が別に定める所定の単位を修得した者（３）短期大学又は高等専門学校を卒業した者（４）外国において、前３号に相当する学校教育における課程を修了した者
第１４条の４ 外国語学部又は経済学部の第３年次、医学部の第２年次若しくは第３年次又は歯学部の第３年次に入学を志願する者については、総長は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
第１５条 他の大学又は専門職大学の学部の学生で本学に転学を志願する者については、総長は、学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、転学を許可することがある。
２ 前項の規定により、転学を願い出た者は、その際現に在学する大学又は専門職大学の長の許可書を願書に添えなければならない。
第１６条 第１４条から前条までの規定により、入学を許可された者であって、既に１学年以上本学の授業科目を学修したものと同等以上の学力があると認定されたものの修業年数の計算について
は、既に１学年以上本学において修業したものとみなすことができる。
２ 前項の認定に当たり必要があるときは、学部規程の定めるところにより、試験を行う。
第１７条 入学を志願する者は、所定の期日までに、入学願書に別に定める書類を添えて、提出しなければならない。
第１８条 入学の許可は、別に定める書類の提出、入学料の納付等所定の手続を経た者に対して行う。
第１９条 前２条に定める手続その他に虚偽又は不正があった場合は、入学の許可を取り消すことがある。
第１９条の２ 次の各号のいずれかに該当する者が、その者に係る納付すべき入学料を所定の期日までに納付しないときは、当該学生はその身分を失う。
（１）第 ４ ５ 条 の ２ 第 １ 項 又 は 第 ２ 項 の規定により入学料の免除を願い出た者で、免除が不許可となったもの又は一部の免除が許可となったもの（２）第 ４ ５ 条 の ３ 第 １ 項 又 は 第 ２ 項 の規定による入学料の徴収猶予の可否を決定された者（転部等）
第１９条の３ 転部又は学科の変更を志願する学生については、志願先の学部長が、学部規程の定めるところにより、転部又は学科の変更を許可することがある。

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前項の規定により、転部を願い出た者は、その際現に在学する学部の長の許可書を願書に添えなければならない。
３ 第１項の場合において、既に修得した授業科目の単位及び在学期間の認定は、教授会の議を経て学部長が行う。
（転学）
第２０条 他の大学又は専門職大学に転学を志願する学生は、学部長に願い出て、その許可を受けなければならない。
（留学）
第２０条の２ 第 １ ０ 条 の ３ 第 １ 項 の規定に基づき、外国の大学又は短期大学に留学を志願する
学生は、学部長に願い出て、その許可を受けなければならない。
２ 前項により留学した期間は、第 ８ 条 に規定する修業年限に算入するものとする。
（休学）
第２１条 学生が、疾病その他やむを得ない事由により３月以上修学できない場合は、学部長の許可を得て、その学年の終わりまで、休学することができる。
第２２条 疾病のため、修学が不適当と認められる学生に対しては、学部長は、休学を命ずることができる。
第２３条 休学した期間は、在学年数には算入しない。
第２４条 休学期間は、４年を超えることができない。ただし、医学部医学科、歯学部及び薬学部については、その休学期間は、６年を超えることができないものとする。
２ 前項ただし書の規定にかかわらず、薬学部については、薬学部長が特別の事情があると認めたときは、休学期間を延長することができる。
第２５条 休学期間中に、その事由が消滅したときは、学部長の許可を得て、復学することができる。
（退学）
第２６条 学生が退学しようとするときは、事由を詳記した退学願書を、学部長に提出し、その許可を受けなければならない。
第２７条 削除（卒業）
第２８条 第 ８ 条 に規定する期間在学し、所定の授業科目を履修してその単位数を修得し、かつ、
学部規程に定める試験に合格した者に対し、学部長は、教授会の議を経て、卒業を認定する。ただし、次項に定める場合を除き、特別の必要があり、かつ、教育上支障がないと学部長が認めたときは、第８条に規定する期間在学しない場合でも、教授会の議を経て、卒業を認定することができる。
２ 前項の規定にかかわらず、医学部、歯学部及び薬学部を除き本学に３年以上在学した者で、卒業の要件として当該学部の定める単位を優秀な成績で修得したと認めるものに対し、学部長は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、卒業を認定することができる。
３ 学部長は、前２項により卒業を認定したときは、文書で総長に報告しなければならない。
４ 第１項の規定による卒業に必要な単位のうち、第１０条の２の２第２項に規定する授業の方法により修得する単位数は、６０単位を超えないものとする。
（学士の学位）
第２９条 総長は、前条により卒業の認定を受けた者に対し、卒業を決定し、学士の学位を授与する。
２ 前項の学位には、学部又は学科の区分に従い、次のとおり専攻分野の名称を付記するものとする。
文学部 文学
人間科学部 人間科学
外国語学部 言語・文化
法学部 法学
経済学部 経済学
理学部 理学医学部 医学科 医学
保健学科／看護学／保健衛生学
歯学部 歯学薬学部 薬学

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第３章

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工学部 工学
基礎工学部 工学
３ 本学において学士の学位を授与された者が、その学位の名称を用いるときは、大阪大学と付記す
るものとする。
４ 学士の学位記の様式は、別 表 ２ のとおりとする。
（除籍）
第３０条 削除
第３１条 学生が故なく授業を受けないことが長きにわたるとき、又は成業の見込みがないときは、教授会の議を経て、総長は、除籍することができる。
第３２条 学生が授業料の納付を怠り、督促を受けてなお納付しないときは、学部長は、除籍することができる。
（復籍）第３２条の２ 前条の規定により除籍となった者から復籍の願い出があったときは、学部長は、復籍を認めることができる。
（懲戒）第３３条 学生に、本学の規則に違反し又はその本分に反する行為があるときは、教授会の議を経て、総長が懲戒する。
２ 懲戒は、戒告、停学及び放学とする。
３ 停学の期間は、第 ９ 条 に規定する在学年限に算入し、第 ８ 条 に規定する修業年限に算入しない。ただし、停学の期間が１月未満の場合には、修業年限に算入することができる。
４ 懲戒に関する手続は、別に定める。
特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生（特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生）
第３４条 他の大学、専門職大学、短期大学若しくは高等専門学校又は外国の大学若しくは短期大学との協議に基づき、学部長（大阪大学全学交換留学プログラムに係る場合にあっては、学部長又は当該プログラムの受入部局の長。第３７条、第３８条の２及び第４０条において同じ。）は、当該大学等に在学中の者を特別聴講学生として入学を許可し、授業科目を履修させることができる。
第３４条の２ 授業科目中１科目又は複数科目を選んで履修し、単位を修得しようとする者があるときは、学部長は、選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
第３５条 授業科目中１科目又は複数科目を選んで聴講しようとする者があるときは、学部長は、選考の上、聴講生として入学を許可することがある。
第３６条 学部において特定事項について攻究しようとする者があるときは、学部長は、選考の上、研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生の入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の事情があるときはこの限りでない。
３ 在学期間は原則として１年とする。ただし、研究上必要と認めたときは在学期間を延長することができる。
第３７条 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生又は研究生として入学を志願する者は、願書に別に定める書類を添えて、学部長に提出しなければならない。
第３８条 実習及び攻究に要する特別の費用は、科目等履修生及び研究生の負担とする。
第３８条の２ 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生が次の各号のいずれかに該当するときは、学部長は、除籍することができる。
（１）成業の見込みがないと認められるとき。
（２）授業料の納付を怠り、督促を受けてなお納付しないとき。
第３９条 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生については、この学則に定めるもののほ
か、学部規程（大阪大学全学交換留学プログラムに係るものにあっては、大阪大学全学交換留学プ
ログラムに関する規程）で定める。

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第４章

特別の課程

（履修証明プログラム）
第３９条の２ 本学の学生以外の者を対象とした学校教育法第１０５条に規定する特別の課程として、履修証明プログラムを編成することができる。
２ 前項に定めるもののほか、履修証明プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
第５章

外国人留学生（外国人留学生）
第４０条 外国人で留学のため、本学に学生、特別聴講学生、科目等履修生、聴講生又は研究生として入学を志願する者があるときは、選考の上、総長又は学部長は、入学を許可することがある。
２ 前項の許可を受け入学する者を外国人留学生という。
第４１条 削除
第４２条 削除
第４３条 削除
第６章

検定料、入学料及び授業料（検定料の納付）第４４条 入学を志願する者は、願書提出と同時に、検定料を納付しなければならない。
（検定料の免除）
第４４条の２ 総長が相当の事由があると認めて別に定めた場合は、検定料を免除することができる。
（入学料の納付）第４５条 入学に当たっては、所定の期日までに、入学料を納付しなければならない。
（入学料の免除等）
第４５条の２ 入学する者（科目等履修生、聴講生又は研究生として入学する者を除く。以下この項及び次項並びに次条第１項及び第２項において同じ。）であって、次の各号のいずれかに該当する
特別な事情により入学料の納付が著しく困難であると認められるものには、別に定めるところにより、入学料の全部又は一部を免除することができる。
（１）入学前１年以内において、入学する者の学資を主として負担している者（以下この号において「学資負担者」という。）が死亡した場合、又は入学する者若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けた場合（２）前号に準ずる場合であって、総長が相当と認める事由がある場合
２ 前項に定めるもののほか、入学する者であって、大学等における修学の支援に関する法律（令和元年法律第８号。以下「修学支援法」という。）に基づく入学料免除の支援対象者の要件を満たすと認めるときは、別に定めるところにより、入学料の全部又は一部を免除することができる。
３ 第 １ ９ 条 の ２ の規定により学生の身分を失った場合は、別に定めるところにより、当該学生に係る入学料を免除することができる。
４ 本学学部に合格し、一方の学部に対する入学（編入学、転入学及び聴講生、研究生としての入学を除く。）手続を行った後に、その入学を辞退し、他方の学部に対する入学手続を行う者については、入学料を免除することができる。
５ 前各項に定めるもののほか、総長が相当の事由があると認めて別に定めた場合は、入学料を免除することができる。
６ 第１項又は第２項の規定により入学料の免除を受けている者が別に定める事由に該当すると認められる場合は、その入学料の免除を取り消すものとする。
第４５条の３ 入学する者が次の各号のいずれかに該当する場合には、別に定めるところにより、入学料の徴収を猶予することができる。
（１）経済的理由によって納付期限までに入学料の納付が困難であると認められる場合（２）前条第１項第１号に掲げる場合で、納付期限までに入学料の納付が困難であると認められる

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場合
（３）その他やむを得ない事情があると総長が認めた場合
２ 前項に定めるもののほか、修学支援法に基づく入学料免除の申請を入学する者から受理した場合は、別に定めるところにより、入学料の徴収を猶予することができる。
３ 前２項の徴収猶予の期間は、当該入学に係る年度を超えないものとする。
４ 第１項の規定により入学料の徴収猶予を受けている者が別に定める事由に該当すると認められる場合は、その入学料の徴収猶予を取り消すものとする。
第４５条の４ 第 ４ ５ 条 の ２ 第 １ 項 若 し く は 第 ２ 項 又は前条第１項若しくは第２項の規定により、入学料の免除又は徴収猶予を受けようとする者は、所定の期日までに必要書類を添えて、総長に願い出るものとする。
２ 前項の規定により入学料の免除又は徴収猶予を願い出た者に係る入学料の納付については、免除
又は徴収猶予の可否が決定するまでの間、猶予することができる。
（授業料の納付）第４６条 学生は、授業料を毎年前期（４月から９月まで）及び後期（１０月から翌年３月まで）の２期に分けて、所定の期日までに、年額の２分の１ずつ納付しなければならない。ただし、特別の事情がある場合は、月割分納を許可することができる。
２ 第１項本文の規定にかかわらず、学生は、前期に係る授業料を納付するときに、当該年度の後期に係る授業料を併せて納付することができる。
３ 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生は、各期に受講する単位数分又は月数分の授業料を第１項（ただし書を除く。）に準じて納付しなければならない。
４ 第１項ただし書の月割分納を許可された者は、授業料年額の１２分の１に相当する額を毎月納付しなければならない。ただし、夏季及び冬季休業中の授業料については、その開始前に納付させるものとする。
第４７条 学生が退学し、除籍又は放学された場合の授業料については、別に定める場合を除くほか、その納期に属する分は徴収する。
２ 停学中の学生の授業料については、その期間中も徴収する。
（授業料の免除等）
第４８条 学生が休学した場合の授業料は、休学月の翌月（休学する日が月の初日からのときは、その月）から復学当月の前月まで月割をもって免除する。ただし、休学する日が前期にあっては５月
以後、後期にあっては１１月以後であって、授業料の徴収猶予又は月額分納を許可されていない者
で、かつ、前期にあっては４月末日までに、後期にあっては１０月末日までに休学を許可されていないものの当該期の授業料については、この限りでない。
２ 第 １ ９ 条 の ２ の規定により学生の身分を失った場合、第 ３ ２ 条 若 し く は 第 ３ ８ 条 の ２ の規定により学生を除籍した場合、又は死亡若しくは行方不明のため、学籍を除いた場合は、当該学生に係る未納の授業料の全額を免除することができる。
３ 第 ４ ９ 条 の規定により授業料の徴収猶予を許可されている学生が退学した場合は、月割計算により、退学の翌月以降に納付すべき授業料の全額を免除することができる。
第４９条 本学の学生（科目等履修生、聴講生及び研究生を除く。次項において同じ。）であって、経済的理由によって授業料の納付が困難であると認めるとき、その他やむを得ない事情があると認めるときは、別に定めるところにより、授業料の全部若しくは一部を免除し、又はその徴収を猶予することができる。
２ 前項に定めるもののほか、本学の学生であって、修学支援法に基づく授業料免除の支援対象者の要件を満たすと認めるときは、別に定めるところにより、授業料の全部若しくは一部を免除し、又はその徴収を猶予することができる。
３ 前２項の徴収猶予の期間は、当該年度を超えないものとする。
第４９条の２ 前２条に定めるもののほか、総長が相当の事由があると認めて別に定めた場合は、授業料を免除することができる。
第５０条 第４９条の規定により授業料の免除又は徴収猶予（月割分納の場合を含む。以下同じ。）
を受けようとする者は、その事由を具して所定の期日までに総長に願い出るものとする。
２ 前項の規定により授業料の免除又は徴収猶予を願い出た者に係る授業料の納付については、免除

程
集

－47－

2402-0424_ 令和 6 年度文学部

学生便覧

若しくは徴収猶予の可否が決定するまでの間、猶予することができる。
第５１条 授業料の免除又は徴収猶予を受ける学生は、納期ごとに総長が定める。
第５２条 第４９条第１項の規定により授業料の免除を受けている者がその事由を失ったときは、その当月から当該期末までの授業料を月割をもって納付しなければならない。
２ 第４９条第１項又は第２項の規定により授業料の免除を受けている者が別に定める事由に該当すると認められる場合は、その授業料の免除を取り消すものとする。
３ 前項の規定により授業料の免除を取り消されたときは、当該免除に係る授業料を所定の期日までに納付しなければならない。
４ 第４９条第１項又は第２項の規定により授業料の徴収猶予を受けている者が別に定める事由に該当すると認められる場合は、その授業料の徴収猶予を取り消すものとする。
５ 第４９条第１項若しくは第２項の規定により授業料の徴収猶予を受けている者がその事由を失ったとき又は前項の規定により授業料の徴収猶予が取り消されたときは、直ちに授業料を納付しなければならない。
（授業料等の不徴収等）
第５２条の２ 第 ４ ４ 条 及び第 ４ ５ 条 の規定にかかわらず、特別聴講学生に係る検定料及び入学料は徴収しない。
２ 第４６条第３項の規定にかかわらず、 特別聴講学生が次のいずれかに該当する場合は、授業料を徴収しない。
（１）国立の大学又は専門職大学の学生（２）本学と相互に授業料の不徴収を定めた相互単位互換協定（部局間協定を含む。）に基づき授業科目を履修する公立若しくは私立の大学、専門職大学若しくは短期大学又は国立、公立若し
くは私立の高等専門学校の学生
３ 第 ４ ４ 条 、第 ４ ５ 条 及び第 ４ ６ 条 の規定にかかわらず、国費外国人留学生制度実施要項（昭和２９年３月３１日文部大臣裁定）に基づき入学する者及び本学と外国の大学等との間において相互に検定料、入学料及び授業料の不徴収を定めた大学間交流協定（部局間交流協定を含む。
）に基づき入学する者については、検定料、入学料及び授業料を徴収しない。
（検定料、入学料及び授業料の額）
第５３条 第４４条の検定料、第４５条の入学料及び第４６条の授業料の額は、大阪大学学生納付金規程（以下「納付金規程」という。
）の定めるところによる。
（納付済の検定料、入学料及び授業料）
第５４条 納付済の検定料、入学料及び授業料は返付しない。
２ 第１３条に規定する選抜試験における次の各号のいずれかに該当する者に対しては、前項の規定にかかわらず、その者の申出により、前項の検定料のうち当該各号に掲げる額を返付する。
（１）出願書類等による選抜（以下「第１段階目の選抜」という。）を行い、その合格者に限り学力検査その他による選抜（以下「第２段階目の選抜」という。）を行う場合において、第１段
階目の選抜に合格しなかった者 納 付 金 規 程 第 ２ 条 第 ４ 項 に定める第２段階目の選抜に係る検定料相当額（以下「第２段階目選抜検定料相当額」という。）（２）出願を受け付けた後において、大学入学共通テストの受験科目の不足により出願資格のないことが判明した者 第２段階目選抜検定料相当額
３ 第 ４ ６ 条 第 ２ 項 の規定により前期分の授業料納付の際、後期分授業料を併せて納付した者が、前期末までに休学又は退学した場合は、納付した者の申出により後期分授業料相当額を返付する。
４ 第４５条の２第２項又は第４９条第２項の規定により入学料又は授業料の免除が認定された場
合で、免除対象の入学料又は授業料を納付済のときは、それぞれ免除された額の相当額を返付する。
第７章

学寮等

（学寮等）
第５５条 本学に、学寮及び外国人留学生を寄宿させる施設（以下「学寮等」という。）を設ける。
２ 学寮等は、総長の監督に属する。
第５６条 学寮等について必要な事項は、別に定める。

－48－

人文学科

入学定員及び編入学定員
165

集

学科名

程

別表１
収容定員表
学部名
文学部

規

附 則
（略）
附 則
１ この改正は、平成３１年４月１日から施行する。
２ 平成３１年３月３１日現在在学中の者（以下この項において「在学者」という。）及び平成３１
年４月１日以後において在学者の属する年次に編入学、再入学又は転入学する者については、改正後の第１０条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
３ 前項の場合において、改正前の第１０条の適用については、同条第２項中「グローバルコラボレーション科目」の次に「国際性涵養教育系科目
グローバルイニシアティブ科目」
を加え、同条第５項中「及びグローバルコラボレーション科目」とあるのは、「、グローバルコラ
ボレーション科目及び国際性涵養教育系科目のグローバルイニシアティブ科目」と読み替えるもの
とする。
（略）
附 則
１ この改正は、令和４年４月１日から施行する。
２ 令和４年３月３１日現在在学中の者（以下この項において「在学者」という。）及び令和４年４月１日以後において在学者の属する年次に編入学、再入学又は転入学する者については、改正後の第１０条第２項及び第４項の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
１ この改正は、令和５年４月１日から施行する。
（略）
附 則
１ この改正は、令和６年４月１日から施行する。

収容定員
660

別表２
（略）

－49－

2402-0424_ 令和 6 年度文学部

学生便覧

大阪大学文学部規程（趣旨）
第１条 この規程は、大阪大学学部学則（以下「学部学則」という。
）に基づき、大阪大学文学部（以下「本学部」という。
）に関する必要な事項を定めるものとする。
２ この規程に定めるもののほか、本学部に関し必要な事項は、本学部教授会（以下「学部教授会」という。
）が、別に定める。
（目的）
第１条の２ 本学部は、人文学の教育研究を通じて、人間存在の在り方及び人間の社会的・文化的営為を深く理解し、高度の論理的思考力と豊かな感性によって人間社会の未来を切り拓く能力をもった人材を養成することを目的とする。
（学科目及び専修）
第２条 本学部人文学科に履修上の区分として、次の学科目及び専修を置く。
学科目

専修

人文基礎学

哲学・思想文化学、倫理学、中国哲学、インド哲学

歴史文化学

日本史学、東洋史学、西洋史学、考古学

地域文化学

日本学、人文地理学

言語基礎学

日本語学、日本文学・国語学、英米文学・英語学

文学表現学

日本文学・国語学、比較文学、中国文学、英米文学・英語学、ドイツ文学、フラン
ス文学、

芸術文化学

美学・文芸学、音楽学・演劇学、美術史学

２ 学生は、指定する期日までに、前項に規定する専修のうちいずれか１つを選択し、学部長に届け出なければならない。
（教育課程、授業科目、履修方法等）
第３条 本学部の教育課程は、教養教育系科目、専門教育系科目及び国際性涵養教育系科目をもって編成する。
２ 本学部における教養教育系科目、専門教育系科目及び国際性涵養教育系科目の授業科目の履修方法については、大阪大学文学部履修規程（以下「履修規程」という。
）で別に定める。
３ 教養教育系科目の科目区分、授業科目及び単位数は、別表、大阪大学全学共通教育規程等の定めるところによるものとする。
４ 専門教育系科目の科目区分、授業科目及び単位数は、別表のとおりとする。
５ 国際性涵養教育系科目の科目区分、授業科目及び単位数は、別表、大阪大学全学共通教育規程等の定めるところによるものとする。
６ 学生は、履修規程の定めるところにより、合計１３０単位以上を修得しなければならない。
（単位の計算方法）
第４条 教養教育系科目、専門教育系科目及び国際性涵養教育系科目のうち本学部で開設する授業科目（以下「専門教育系科目等の授業科目」という。
）の授業科目の単位の計算方法は、１５時間をもって１単位とする。ただし、外国語科目及び実習は、３０時間をもって１単位とする。
（授業科目の履修）第５条 学生は、指定の期日までに、所定の様式により、履修しようとする専門教育系科目等の授業科目を届け出なければならない。
２ 他学部の授業科目を履修するときは、学部長を経て、当該学部長の許可を受けなければならない。
－50－

（他の大学等における授業科目の履修）第６条 学部学則第１０条の３の規定に基づき、他の大学、専門職大学若しくは短期大学（専門職短期大学を含む。以下同じ。
）又は外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。
）若しく
は短期大学の授業科目を履修しようとする者は、学部長に願い出て、その許可を受けなければならない。
２ 前項の規定により修得した授業科目の単位は、履修規程に定めるところにより、卒業に要する単位に算入することができる。
（入学前の既修得単位の認定）
第７条 学部学則第１０条の４に規定する入学前の既修得単位の認定を受けようとする者は、入学した年度の指定の期日までに学部長に願い出、承認を受けるものとする。
規２ 前項の規定により承認された単位は、３０単位を限度として卒業に要する単位に算入することができる。

程（科目修了試験）
第８条 専門教育系科目等の各授業科目の履修の認定は、科目修了試験（以下「試験」という。
）により

集

行う。
２ 試験は、学期末、学年末その他授業科目担当教員の都合等により適当な時期に行う。
３ 試験の方法及び日時については、あらかじめ発表する。
４ 試験の成績は、１００点を満点として次の評価をもって表し、その判定は、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを合格、Ｆを不合格とする。
Ｓ（９０点以上）Ａ（８０点以上）Ｂ（７０点以上８０点未満）

Ｃ（６０点以上７０点未満）

Ｆ（６０点未満）５ 試験に合格した者には、当該授業科目所定の単位を与える。
（卒業試験）
第９条 卒業試験は、論文試験及び口頭試験とする。
２ 論文試験は、前条に規定する所定の試験に合格した者に対して行う。
３ 論文の提出については、別に定める。
（卒業）
第１０条 卒業の認定を受けるためには、本学部に所定の期間在学し、履修規程に定める所定の授業科目を履修して単位を修得し、卒業試験（論文を１０単位に計算する。
）に合格しなければならない。ただし、学部長は特別の必要があり、かつ、教育上支障がないと認めたときは、所定の期間在学しない場合でも、教授会の議を経て、卒業を認定することができる。

（学士入学、再入学及び転入学）
第１１条 学部学則第１４条及び第１５条の規定により本学部へ入学を志願する者については、選考の上、学部教授会の議を経て、入学を許可することがある。
２ 前項の規定により入学を許可された者の在学年限については、別に定める。
（特別聴講学生、科目等履修生及び研究生）
第１２条 他の大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学に在学中の者で、特別聴講学生として本学部の授業科目を履修しようとするものは、学部長に願い出、その許可を受けなければならない。
第１３条 科目等履修生の入学は、当該授業科目を履修するのに必要な学力を有する者のうちから、学部教授会の議を経て、学部長がこれを許可する。
－51－

2402-0424_ 令和 6 年度文学部

学生便覧

２ 科目等履修生の入学の時期は、春学期又は秋学期の始めとする。
３ 科目等履修生の在学期間は、履修を許可された授業科目が開講される期間とする。ただし、引き続き在学を希望する者は、学部長に期間の延長を願い出、その許可を受けなければならない。
４ 科目等履修生は、履修した授業科目について試験を受けることができる。
５ 前項の試験に合格した者には、当該授業科目所定の単位を与え、願いによって証明書を交付する。
第１４条 研究生の入学は、次の各号のいずれかに該当する者のうちから、学部教授会の議を経て、学部長がこれを許可する。
（１） 大学又は専門職大学を卒業した者（２） 学部教授会において前号と同等以上の学力があると認めた者
２ 研究生の入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の事情があるときはこの限りでない。
３ 研究生の指導教員は、学部教授会の議を経て、学部長がこれを定める。
４ 研究生は、指導教員及び授業科目担当教員の承認を得て、研究に関連のある本学部の授業を聴講することができる。
５ 研究生の在学期間は、１年以内とする。ただし、研究の必要により引き続き在学を希望する者は、学部長に期間の延長を願い出て、許可を得なければならない。
６ 研究生は、在学期間の終わりに、その攻究成績を、指導教員を経て、学部長に提出しなければならない。
７ 前項に規定する攻究成績の優秀な者については、学部教授会の議を経て、証明書を交付することがある。
第１５条 特別聴講学生、科目等履修生及び研究生に対しては、前３条の規定のほか、学生に関する規定を準用する。
附 則（略）
附 則
１ この改正は、平成３１年４月１日から施行する。
２ 平成３１年３月３１日現在在学中の者（以下この項においては「在学者」という。
）及び平成３１年
４月１日以後において在学者の属する年次に学士入学、再入学又は転入学する者については、改正後の第３条から第５条まで及び第８条第１項の規定にかかわらず、なお従前の例による。
（略）
附 則
この改正は、令和６年４月１日から施行する。

－52－

別表
専修等
共通

哲学・思想
文化学専修

日本史学専
修

東洋史学専
修

西洋史学専
修

考

専修等
西洋史学専
修

考古学専修

日本学専修

1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

人文地理学
専修

日本語学専
修

授業科目名
西洋史学ディベート講義
西洋史学ディベート演習
西洋現代史講義
西洋現代史演習
西洋現代史リサーチ講義
西洋現代史リサーチ演習
西洋現代史ディベート講義
西洋現代史ディベート演習
歴史資料学講義
歴史資料学演習
考古学講義
考古学演習
日本考古学講義
日本考古学演習
比較考古学講義
比較考古学演習
考古資料論講義
考古資料論演習
木簡・金石学講義
木簡・金石学演習
文化財学講義文化財学演習
日本学講義
日本学演習
日本学研究方法論講義
日本学研究方法論演習
日本文化学講義
日本文化学演習
日本思想史講義
日本思想史演習
文化人類学講義
文化人類学演習
民俗学講義
民俗学演習
文化交流史講義
文化交流史演習
比較文化学講義
比較文化学演習
人文地理学講義
人文地理学演習自然地理学講義
自然地理学演習
歴史地理学講義
歴史地理学演習
地誌学講義
地誌学演習
人間・環境関係論講義
人間・環境関係論演習
地域文化空間論講義
地域文化空間論演習
日本語学講義日本語学演習現代日本語学講義
現代日本語学演習
応用日本語学講義
応用日本語学演習
社会言語学講義
社会言語学演習
対照言語学講義
対照言語学演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備

考

集

インド哲学
専修

備

程

中国哲学専
修

単位数
1、2又は4
1、2又は410
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

規

倫理学専修

別表
授業科目名
文学部共通概説
人文学概説
卒業論文
哲学講義
哲学演習
哲学史講義
哲学史演習
論理学講義
論理学演習
日本哲学講義日本哲学演習現代哲学講義現代哲学演習生命哲学講義生命哲学演習環境哲学講義環境哲学演習
科学史・科学論講義
科学史・科学論演習
倫理学講義
倫理学演習
倫理学史講義倫理学史演習臨床哲学講義臨床哲学演習臨床哲学講義Ⅰ
社会哲学講義社会哲学演習哲学対話法演習
ジェンダー・セクシュアリティ
研究基礎講義ジェンダー・セクシュアリティ
研究基礎演習
哲学対話法
中国哲学講義中国哲学演習中国文化学講義
中国文化学演習
インド哲学講義
インド哲学演習
インド哲学史講義
インド哲学史演習
インド文化学講義
インド文化学演習
仏教学講義
仏教学演習
歴史学方法論講義
歴史学方法論演習
日本史学講義日本史学演習日本文化史講義
日本文化史演習
歴史学方法論講義
歴史学方法論演習
東洋史学講義東洋史学演習東洋文献学講義
東洋文献学演習
歴史学方法論講義
歴史学方法論演習
西洋史学講義西洋史学演習西洋史学リサーチ講義
西洋史学リサーチ演習－53－

2402-0424_ 令和 6 年度文学部

学生便覧

別表
専修等
日本文学・
国語学専修

比較文学専
修

中国文学専
修

英米文学・
英語学専修

ドイツ文学
専修

別表
授業科目名
日本文学講義日本文学演習文献情報書誌学講義
文献情報書誌学演習
国語学講義
国語学演習
国語史講義
国語史演習
国語機能論講義
国語機能論演習
比較文学講義比較文学演習比較文学方法論講義
比較文学方法論演習
比較文学史講義
比較文学史演習
中国文学講義中国文学演習中国語学講義中国語学演習英文学Ⅰ講義英文学Ⅰ演習
英文学Ⅱ講義英文学Ⅱ演習
英文学Ⅲ講義英文学Ⅲ演習英文学Ⅳ講義英文学Ⅳ演習
アメリカ文学Ⅰ講義
アメリカ文学Ⅰ演習
アメリカ文学Ⅱ講義
アメリカ文学Ⅱ演習
アメリカ文学Ⅲ講義
アメリカ文学Ⅲ演習
アメリカ文学Ⅳ講義
アメリカ文学Ⅳ演習
英語学Ⅰ講義英語学Ⅰ演習英語学Ⅱ講義英語学Ⅱ演習英語学Ⅲ講義英語学Ⅲ演習英語学Ⅳ講義英語学Ⅳ演習
イギリス文化Ⅰ講義
イギリス文化Ⅰ演習
イギリス文化Ⅱ講義
イギリス文化Ⅱ演習
アメリカ文化Ⅰ講義
アメリカ文化Ⅰ演習
アメリカ文化Ⅱ講義
アメリカ文化Ⅱ演習
ドイツ文学Ⅰ講義
ドイツ文学Ⅰ演習
ドイツ文学Ⅱ講義
ドイツ文学Ⅱ演習
ドイツ文学Ⅲ講義
ドイツ文学Ⅲ演習
ドイツ文学Ⅳ講義
ドイツ文学Ⅳ演習
ドイツ語学Ⅰ講義

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備

考

専修等
ドイツ文学
専修

フランス文
学専修

美学・文芸
学専修

－54－

授業科目名
ドイツ語学Ⅰ演習
ドイツ語学Ⅱ講義
ドイツ語学Ⅱ演習
ドイツ語学Ⅲ講義
ドイツ語学Ⅲ演習
ドイツ語学Ⅳ講義
ドイツ語学Ⅳ演習
ドイツ文学研究方法論Ⅰ講義
ドイツ文学研究方法論Ⅰ演習
ドイツ文学研究方法論Ⅱ講義
ドイツ文学研究方法論Ⅱ演習
ドイツ文化論Ⅰ講義
ドイツ文化論Ⅰ演習
ドイツ文化論Ⅱ講義
ドイツ文化論Ⅱ演習
中欧文化論講義
中欧文化論演習
フランス文学Ⅰ講義
フランス文学Ⅰ演習
フランス文学Ⅱ講義
フランス文学Ⅱ演習
フランス文学Ⅲ講義
フランス文学Ⅲ演習
フランス文学Ⅳ講義
フランス文学Ⅳ演習
フランス語学Ⅰ講義
フランス語学Ⅰ演習
フランス語学Ⅱ講義
フランス語学Ⅱ演習
フランス文学史Ⅰ講義
フランス文学史Ⅰ演習
フランス文学史Ⅱ講義
フランス文学史Ⅱ演習
フランス文学史Ⅲ講義
フランス文学史Ⅲ演習
フランス文学史Ⅳ講義
フランス文学史Ⅳ演習
フランス文学作品論Ⅰ講義
フランス文学作品論Ⅰ演習
フランス文学作品論Ⅱ講義
フランス文学作品論Ⅱ演習
フランス文学作品論Ⅲ講義
フランス文学作品論Ⅲ演習
フランス文学作品論Ⅳ講義
フランス文学作品論Ⅳ演習
芸術学総論講義
美学・芸術学講義
美学・芸術学演習
美学・芸術学史講義
美学・芸術学史演習
環境芸術学講義
環境芸術学演習
文芸学講義
文芸学演習
西洋古典学講義
西洋古典学演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備

考

別表
専修等
音楽学・演
劇学専修

備

考

専修等
その他

1、2又は4
1、2又は4
1、2又は42又は32又は41、2又は4
1、2又は4

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備考集

1、2又は4

授業科目名
共生文明論講義
共生文明論演習
歴史的地域社会論Ⅰ講義
歴史的地域社会論Ⅰ演習
歴史的地域社会論Ⅱ講義
歴史的地域社会論Ⅱ演習
歴史的地域社会論Ⅲ講義
歴史的地域社会論Ⅲ演習
歴史的地域社会論Ⅳ講義
歴史的地域社会論Ⅳ演習
歴史的地域社会論Ⅴ講義
歴史的地域社会論Ⅴ演習
歴史的地域社会論Ⅵ講義
歴史的地域社会論Ⅵ演習
地域文化構造論Ⅰ講義
地域文化構造論Ⅰ演習
地域文化構造論Ⅱ講義
地域文化構造論Ⅱ演習
地域文化構造論Ⅲ講義
地域文化構造論Ⅲ演習
地域文化構造論Ⅳ講義
地域文化構造論Ⅳ演習
多言語社会論講義
多言語社会論演習
歴史教育論Ⅰ講義
歴史教育論Ⅰ演習
歴史教育論Ⅱ講義
歴史教育論Ⅱ演習
アート・メディア史講義
アート・メディア史演習
メディア文化論講義
メディア文化論演習
映像メディア論講義
映像メディア論演習
空間メディア論講義
空間メディア論演習
アーツ・プラクシス講義
アーツ・プラクシス演習
実践芸術論講義
実践芸術論演習
芸術環境論講義
芸術環境論演習
メディア論A講義
メディア論A演習
メディア論B講義
メディア論B演習
文化政策論講義
文化政策論演習
アート・プロデュース論講義
アート・プロデュース論演習
芸術計画論演習
文学環境論Ⅰ講義
文学環境論Ⅰ演習
文学環境論Ⅱ講義
文学環境論Ⅱ演習
異言語接触文学論Ⅰ講義
異言語接触文学論Ⅰ演習
異言語接触文学論Ⅱ講義
異言語接触文学論Ⅱ演習
ジェンダー表象論Ⅰ講義
ジェンダー表象論Ⅰ演習

程

その他

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

規

美術史学専
修

別表
授業科目名
芸術学総論講義
音楽学講義
音楽学演習
実践音楽学講義
実践音楽学演習
応用音楽学講義
応用音楽学演習
演劇学講義
演劇学演習
演劇史講義
演劇史演習
芸術学総論講義
美術史学講義美術史学演習日本美術史講義
日本美術史演習
東洋美術史講義
東洋美術史演習
西洋美術史講義
西洋美術史演習
建築・工芸史講義
建築・工芸史演習
インド学の基礎
美学
文芸学
音楽学
演劇学
東洋美術史
西洋美術史
日本文学研究入門
日本文学の名作を読む
比較文学入門
英米文学入門
国語学入門
英語学の基礎A
英語学の基礎B
英語学の基礎C
英語学の基礎D
世界史の考え方西洋史学基礎Ａ
西洋史学基礎Ｂ
日本学基礎
日本学の最前線
心理・行動科学入門
社会学の考え方マクロ経済学の考え方
統計学A－Ⅰ
統計学A－Ⅱ
図学講義A
図学講義B
Basic Academic Skills for
Humanities 1
Basic Academic Skills for
Humanities 2
Introduction to Contemporary
Japanese Studies 1
Introduction to Contemporary
Japanese Studies 2
博物館学
漢文学講義
人文学と社会講義
人文学と情報講義－55－

2402-0424_ 令和 6 年度文学部

学生便覧

別表
専修等
その他

別表
授業科目名
ジェンダー表象論Ⅱ講義
ジェンダー表象論Ⅱ演習
文学テクスト論Ⅰ講義
文学テクスト論Ⅰ演習
文学テクスト論Ⅱ講義
文学テクスト論Ⅱ演習
理論文学研究講義
理論文学研究演習
言語生成論Ⅰ講義
言語生成論Ⅰ演習
言語生成論Ⅱ講義
言語生成論Ⅱ演習
言語分析論Ⅰ講義
言語分析論Ⅰ演習
言語分析論Ⅱ講義
言語分析論Ⅱ演習
言語変化論Ⅰ講義
言語変化論Ⅰ演習
言語変化論Ⅱ講義
言語変化論Ⅱ演習
言語接触論Ⅰ講義
言語接触論Ⅰ演習
言語接触論Ⅱ講義
言語接触論Ⅱ演習
比較言語学講義
比較言語学演習
言語学講義
言語学演習
世界の中のアジア史
グローバルフィロソフィー
アジアの思想史Ⅰ
アジアの思想史Ⅱ
アジアの思想史Ⅲ
アジアの思想史Ⅳグローバル・アジア研究Ⅰ
グローバル・アジア研究Ⅱ
グローバル・アジア研究Ⅲ
広域アジア史広域アジア史Ⅰ
広域アジア史Ⅱ
広域アジア史Ⅲ
広域アジア史Ⅳ
広域アジア史Ⅴ
アジアの文化と社会
アジアの文化と社会Ⅰ
アジアの文化と社会Ⅱ
中国の文化と社会
中国の文化と社会Ⅰ
中国の文化と社会Ⅱ
中国の文化と社会Ⅲ
中国語圏文学
中国語圏文学Ⅰ
中国語圏文学Ⅱ
中国語圏文学Ⅲ
中国語圏文学Ⅳ
中国語圏文学Ⅴ
アジアの芸術史
グローバル・ユーロ思想史
グローバル・ユーロ芸術史
ヨーロッパの哲学Ⅰ
ヨーロッパの哲学Ⅱ

単位数
備 考
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4 グローバ
ル・アジ
1、2又は4 ア・スタ
1、2又は4 ディーズ科
1、2又は4 目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4 グローバ
ル・ユー
1、2又は4 ロ・スタ
1、2又は4 ディーズ科
1、2又は4 目

専修等
その他

授業科目名
ヨーロッパの哲学Ⅲ
ヨーロッパの哲学Ⅳ
ヨーロッパの哲学Ⅴ
ヨーロッパの哲学Ⅵ
ヨーロッパの歴史Ⅰ
ヨーロッパの歴史Ⅱ
ヨーロッパの歴史Ⅲ
ヨーロッパの歴史Ⅳ
ヨーロッパの歴史Ⅴ
ヨーロッパの文学Ⅰ
ヨーロッパの文学Ⅱ
ヨーロッパの文学Ⅲ
ヨーロッパの文学Ⅳ
ヨーロッパの文学Ⅴ
ヨーロッパの文学Ⅵ
ヨーロッパの文学Ⅶ
ヨーロッパの文学Ⅷ
ヨーロッパの文学Ⅸ
ヨーロッパの文学Ⅹ
ヨーロッパの文学ⅩⅠ
ヨーロッパの文学ⅩⅡ
ヨーロッパの文学ⅩⅢ
ヨーロッパの芸術Ⅰ
ヨーロッパの芸術Ⅱ
ヨーロッパの芸術Ⅲ
ヨーロッパの芸術Ⅳ
ヨーロッパの現代Ⅰ
ヨーロッパの現代Ⅱ
ヨーロッパの現代Ⅲ
ヨーロッパの現代Ⅳ
英語
ドイツ語
フランス語
ロシア語
中国語
スペイン語
イタリア語
ラテン語
ギリシア語
サンスクリット語
朝鮮語
ヨーロッパ諸語
アジア・アフリカ諸語
アカデミック・ライティング
日本語

単位数
備 考
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1又は2 外国語科
1又は2 目
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2

日本語科
目(留学生
対象)

各授業科目が、「専門教育科目」、「高度教養教育科目」及び「高度国際性涵養教育科目」のいずれの区分に該当するかについては、別に
定める。

－56－

大阪大学文学部履修規程
第１条 この規程は、大阪大学文学部規程第３条第２項の規定に基づき、本学部学生の履修等に関し、必要な事項を定めるものとする。
第２条 学生は、教養教育系科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、計１４単位以上修得しなければならない。
(1) 全学共通教育科目
ア 学問への扉
規

学問への扉の授業科目のうちから２単位を修得すること。
イ 基盤教養教育科目

程人文科学系科目、社会科学系科目、自然科学系科目及び総合型科目のうち本学部が指定する授業
科目の中から選択履修し、６単位以上を修得すること。

集

ウ 情報教育科目「情報社会基礎」（２単位）を修得すること。
エ 健康・スポーツ教育科目「スポーツ実習 A」（１単位）を必修とし、さらに、「スポーツ科学」（１単位）、「健康科学実習
A」（１単位）又は「健康科学」（１単位）のいずれかを選択履修し、計２単位を修得すること。
オ 以上の１２単位を修得した上で、基盤教養教育科目又はアドヴァンスト・セミナーを履修した場
合は、それぞれ２単位を上限に教養教育系科目の単位として算入することができる。
(2) 高度教養教育科目
次の授業科目のうちから、２年次秋学期以降に選択履修し、２単位以上を修得すること。
ア 本学部が高度教養教育科目として開設する科目
イ 他学部等が高度教養教育科目として提供する科目で本学部が指定する科目
ウ 全学教育推進機構が開講する高度教養教育科目
エ コミュニケーションデザイン科目で本学部が認める科目
第３条 学生は、専門教育系科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、卒業論文を含め計７８
単位以上修得しなければならない。
(1) 必修科目
ア 「文学部共通概説」（２単位）を修得すること。
イ 所属する専修の講義及び演習並びに専修が別に定める他専修の講義及び演習にわたり２８単位を修得すること。
ウ 英米文学・英語学、ドイツ文学又はフランス文学専修に所属する学生にあっては、前イに規定する単位に外国語科目２単位を含まなければならない。この場合において、当該専修の外国語以外の外国語科目を履修するものとし、初級科目を選択する者は、当該学生がマルチリンガル教育科
目として履修した外国語以外の外国語科目を選択しなければならない。なお、外国語学部が開設する兼修語学のうち、本学部が指定する科目の単位を修得した場合は、外国語科目の単位として算入することができる。
(2) 選択科目「文学部共通概説」及び卒業論文を除く本学部の授業科目の中から３８単位以上を修得すること。
(3) 卒業論文「卒業論文」（１０単位）を修得すること。

－57－

2402-0424_ 令和 6 年度文学部

学生便覧

２ 英米文学・英語学、ドイツ文学及びフランス文学専修以外に所属する学生にあっては、外国語学部が開設する兼修語学のうち、本学部が指定する科目の単位を修得した場合は、２単位を上限に選択科
目の単位として算入することができる。
３ 在学中に、他の大学、専門職大学若しくは短期大学（専門職短期大学を含む。以下同じ。
）又は外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。
）若しくは短期大学で修得した単位は、
２４単位まで選択科目として認められることがある。
第４条 専門教育系科目において演習は、必修科目及び選択科目を合わせて２０単位以上修得しなければならない。
第５条 卒業論文は、４年次の所定の期日までに提出するものとする。
第６条 学生は、国際性涵養教育系科目について、次に示すとおり授業科目を履修し、２８単位以上を修得しなければならない。
(1) 全学共通教育科目（マルチリンガル教育科目）①第１外国語として、総合英語のうち本学部が指定する授業科目の中から選択履修し６単位、実践英語のうち本学部が指定する授業科目の中から選択履修し２単位を修得すること。ただし、英語を母語とする外国人留学生及び特別な理由のある者については、第２外国語として設定されているドイ
ツ語、フランス語、ロシア語及び中国語のうちから１外国語を選択し、第１外国語として履修することができる。
②第２外国語として、ドイツ語、フランス語、ロシア語、中国語、朝鮮語、スペイン語及びイタリア語のうちから１外国語を選択履修し、本学部が指定する授業科目から４単位を修得すること。ただし、外国人留学生については、１外国語として日本語を選択することができる。なお、①のただし書によって第１外国語に替えた外国語は、第２外国語として選択することができない。
③選択外国語として、選択外国語の授業科目の中から４単位、又は「第２外国語」として開講されているドイツ語、フランス語、ロシア語及び中国語の中から（第２外国語として選択している外国語を除く。
）１外国語を選択し４単位を修得すること。
④グローバル理解のうち本学部が指定する授業科目から第２外国語として履修する外国語と関連する科目を選択履修し、８単位を修得すること。ただし、①のただし書によって第１外国語で英語以外の外国語を履修した者は、当該外国語と関連する科目を８単位修得しなければならない。また、外国人留学生で第２外国語の日本語を選択履修した場合は、「多文化コミュニケーション（日本語）」の科目を８単位修得すること。
⑤以上の２４単位を修得した上で、第２外国語の上級科目又はグローバル理解の「特別外国語演習」の科目を履修した場合は、それぞれ２単位を上限に国際性涵養教育系科目の単位として算入することができる。
(2) 高度国際性涵養教育科目
次の授業科目のうちから、２年次秋学期以降に選択履修し、４単位以上を修得すること。
ア 本学部が開設する高度国際性涵養教育科目
イ 他学部が高度国際性涵養教育科目として提供する科目のうち本学部が指定する科目
ウ 国際交流科目のうち、本学部が認める科目
第７条 履修科目の選択については、指導教員から指示することがある。
第８条 教育職員免許状等を取得しようとする者は、教育職員免許法等の関係法令に定める授業科目の単位を修得しなければならない。
第９条 学士入学者は、本学部に２年以上在学し、次に示すとおり修得しなければならない。
(1) 第２条第２号で定める高度教養教育科目の中から２単位以上を修得すること。
(2) 第３条で定める専門教育系科目のうち、必修科目（「文学部共通概説」を除く。
）２８単位、選択－58－

科目２６単位以上及び卒業論文１０単位を修得すること。
(3) 第６条第２号で定める高度国際性涵養教育科目の中から２単位以上を修得すること。
第１０条 入学前に大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学で修得した単位は、３０単位まで本学部において修得したものとして認定することができる。
附 則
１ この改正は、令和４年４月１日から施行する。
２ 令和４年３月３１日現在本学部に在学中の者（以下この項において「在学者」という。
）及び令和４年４月１日以後において在学者の属する年次に学士入学、再入学又は転部する者については、改正後の規定にか
規

かわらず、なお従前の例による。

程
集

－59－

2402-0424_ 令和 6 年度文学部

学生便覧

大阪大学文学部における卒業論文の評価基準
１.

卒業論文は、提出者自身の単著であるとともに、自立的ないし主体的に取り組んだ研究の成果でなければならない。

２． 卒業論文は、各専修で指定した言語により書かれるものとする。また、題目は本文と同じ言語によるものとする。
３． 各専修は、以下のような評価項目の中から研究分野に相応しい評価項目を定めて評価を行う。なお、各専修は必要に応じて評価項目を追加することができる。
○対象テクストを正確に読解している。
○選択した研究方法に従ってデータや資史料などを的確に収集・処理している。
○先行研究を踏まえ、また基本的な文献調査を行うなど、学問的研究方法を着実に身につけている。
○着眼点の斬新さ、新たな知見、分析の切り口の面白さ等を有している。
○適切な文章表現による論述が行われており、全体的によくまとまっている。
○研究課題への真摯な取り組みが認められる。
４． 卒業論文の評価は、次のような基準により行うものとする。
(1)各専修において定める評価項目のすべてを満たしていない論文はＦ評価とする。
(2)各専修において定める評価項目のいくつかを充分に満たしていない論文は、Ｂ、Ｃいずれかの評価とする。なお、Ｂ評価あるいはＣ評価は、各評価項目を満たしている程度に基づいて行われるものとする。
(3)各専修において定める評価項目を概ね満たし優れていると認められる論文は、Ａ評価とする。
さらに、評価項目のいくつかにおいてたいへん優れている論文は、Ｓに近いＡ評価（85 点以上）とする。
(4)各専修の定める評価項目のほぼ全てにおいてたいへん優れており、卒業論文として高い水準にあると認められる論文は、Ｓ評価とする。なお、Ｓ評価の場合、学部教授会で評価理由の補足説明を行うこととする。

－60－