情報提供資料 2023年2月

設定来の運用の振り返りと組み入れ銘柄のご紹介
設定来のパフォーマンスについて
当ファンド設定来のパフォーマンスは+562％と堅調に推移しています。当ファンドが設定された2012年以降、スマートフォンが本格的に普及したり、⾃動運転機能を備えた⾃動⾞が登場するなど、当ファンドの投資対象である⽶国製造業の業績は着実に拡⼤し、株価が堅調に推移しています。
特に、2020年３月以降は新型コロナウイルスの拡⼤を受けて⽶国製造業がカバーする「AI」、「IoT」、「バイオ」といった最新テクノロジー技術に対する期待感や需要がいっそう高まりました。また、2021年1月にバイデン⼤統領が就任すると「EV（電気⾃動⾞）」に対する期待感の高まりから、⽶国製造業の株価はさらに上昇しました。2022年2月以降はロシア・ウクライナ問題の影響や⽶⾦利上昇の影響を受けて調整する局⾯も⾒られましたが、設定来で⽶国株式に対して⼤きくアウトパフォームしています。
当ファンドの設定来の基準価額の推移（2012年5月30日~2023年1月31日）

（円）

当ファンド
66,179円
設定来騰落率:+562％75,000
70,00065,000（2023年1月31日時点）

60,00055,00050,000（ご参考）米国株式
騰落率:＋349％

45,00040,00035,00030,00025,00020,00015,00010,0005,000
2012年5月

2014年5月

2016年5月

2018年5月

2020年5月

2022年5月※当ファンドは設定日の前営業日（2012年5月30日）を10,000円としています。※基準価額（1万口当たり）は信託報酬控除後のものです。
※⽶国株式のパフォーマンスはNYダウ（円換算ベース）を使用し、当ファンドの設定日前日を10,000として指数化。騰落率の期間は2012年5月30日~2023年1月31日。
※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
出所:ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成【ご参考】今注目のテーマをリードする米国製造業※写真はイメージです。

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情報提供資料 2023年2月

組み入れ銘柄のご紹介インター・パフューム
国︓⽶国

セクター︓⽣活必需品

他社ブランドの高級香水及び香水関連製品を製造、販売、供給する⽶国の香水メーカー。

過去3年間の株価の推移

注目ポイントライセンス契約に基づき香水の製造・販売を手掛ける （⽶ドル） 1982年に設⽴された⽶国の香水メーカー。同社の製品はグローバルな流通ネットワークを通じて約120カ国で販売されています。

(2020年1月31日〜2023年1月31日）

120
100
80

 同社は国際的なブランドの高級香水商品を独占的なライセンス契約に基づき取り扱い、⽶国内外の卸売業者・流通業者・空港内の免税店などを通じて販売しています。

60
40
20
20年1月末21年1月末22年1月末23年1月末キャリア・グローバル
国︓⽶国


セクター︓資本財・サービス

⽶国の空調機器メーカー。暖房、エアコン、冷蔵、ビルの防⽕・セキュリティ技術を提供する⼤手企業。

上場来の株価の推移

注目ポイント
空調、冷蔵、⽕災・セキュリティ技術を提供する企業 （⽶ドル）60 同社は商業ビル、住宅向けに空調設備を提供しています。加えて、コールドチェーン（低温物流）⽅式により⽣鮮食品やワクチンなどの医薬品の輸送を可能にする冷蔵事業や⽕災・セキュリティ事業も手掛けています。
 従業員は世界で約58,000人在籍しており、グローバルに事業を展開しています。

(2020年3月18日〜2023年1月31日)

504030201020年3月

21年3月

22年3月

※写真はイメージです。
※上記コメントは作成時点のものであり、今後、予告なしに変更する可能性があります。
※上記銘柄に投資を⾏うことをお約束するものではありません。また、個別銘柄を推奨するものではありません
出所︓ブルームバーグのデータ、ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシーのコメントを基にBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン
株式会社が作成

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情報提供資料 2023年2月＜ファンドの特色＞＜投資リスク＞

当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として⽶国の株式への投資を⾏いますので、組⼊れた有価証券等の値動き（外貨建資産には為替変動もあります。）により、当ファンドの基準価額は⼤きく変動することがあります。当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還⾦額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に⽣じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯⾦とは異なります。預⾦保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、銀⾏など登録⾦融機関で購⼊された場合、投資者保護基⾦の⽀払いの対象とはなりません。

＜ファンドの費用＞
投資者が直接的に負担する費用
購入価額×上限3.3％（税抜 3.0％）

購入時手数料（手数料率は販売会社が定めます。）※自動継続投資契約に基づいて収益分配金を再投資する場合は、申込手数料はかかりません。

信託財産留保額≪当該手数料を対価とする役務の内容≫
販売会社による商品および関連する投資環境の説明・情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等

換金申込受付日の翌営業日の基準価額×0.3％

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用の総額＝信託財産の日々の純資産総額×年率1.87％（税抜 1.70％）

運用管理費用（信託報酬）

運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われますが、日々費用として計上されており、日々の基準価額は運用管理費用控除後となります。
運用管理費用の配分は、以下のとおりです。

合計

年率1.87％（税抜 1.70％）≪当該運用管理費用を対価とする役務の内容≫（委託会社）

年率0.85％（税抜）

信託財産の運 用指図（投資顧問会社に よるマザ ーファンドの 運用指図 を含む）、法定開示書類の作成、基準価額の算出等（販売会社）

年率0.80％（税抜）

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等（受託会社）

年率0.05％（税抜）

信託財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等

マザーファンドの投資顧問会社への投資顧問報酬
委託会社の受取る報酬には、マザーファンドにおいて運用の指図権限を委託している投資顧問会社への投資顧問報酬が含まれます。
投資顧問報酬＝信託財産に属する当該マザーファンドの受益証券の日々の時価総額×年率0.53％

その他費用・手数料

監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用、目論見書・運用報告書等法定開示書類の印刷、交付および提出にかかる費用、その他の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、マザーファンドの解約に伴う信託財産留保額、先物・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管費用等が、信託財産より支払われます。
◆その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、料率、上限額等を表示することができません。

※購⼊価額とは購⼊申込受付日の翌営業日の基準価額です。ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。
※上記費用の総額につきましては、投資者の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧下さい。

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情報提供資料 2023年2月＜委託会社、その他関係法人＞
委託会社

ＢＮＹメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社（信託財産の運用指図等）
⾦融商品取引業者︓関東財務局⻑（⾦商）第406号
加⼊協会︓⼀般社団法人投資信託協会、⼀般社団法人日本投資顧問業協会、 ⼀般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会
投資顧問会社*
ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー
受託会社
三井住友信託銀⾏株式会社（信託財産の保管・管理業務等）
販売会社（募集・販売の取扱い等）* 委託会社との間で締結される投資⼀任契約に基づき、マザーファンドの運用の指図権限の⼀部を「ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー」に委託します。

お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出下さい。
金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3283号○○

いちよし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第24号○○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第61号○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第44号○○

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券、マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第46号○○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第152号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第195号

○

○

○

○

＜ご留意事項＞■当資料は、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成した資料です。
■当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性･完全性について保証するものではありません。
■当資料に掲載されている記載事項は、特に断りのない限り当資料作成時点のものであり、事前の連絡なしに今後変更されることがあります。
■当資料中のグラフ、数値等は過去のものまたはシミュレーションの結果であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
■当ファンドに生じた損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。
■当ファンドのご購入に際しては、販売会社よりお渡しします投資信託説明書（交付目論⾒書）の内容を必ずご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。

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