情報提供資料
2020年12月

EV旋風で再加速するモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>
平素より格別のご高配を賜り、誠にありがとうございます。当資料では、モビリティ・イノベーション・ファンド（以下、当ファンドといいます。）の実質的な運用を担当する、メロン・インベストメンツ・コーポレーションのポートフォリオ・マネジャーからのコメントを基に、最近のモビリティ業界の動向や注目する組入銘柄、足下のパフォーマンス、今後の見通しについてご報告させて頂きます。

株式市場で巻き起こる「EV旋風」
各国で環境保護政策が強化される中、米国も環境重視姿勢へ！
11月に行われた米大統領選では、環境重視の政策を掲げるバイデン氏が当選確実となったことで、米国政府の環境重視への方針転換が明確となりました。

世界的に環境保護政策が強化される中、米国の方針転換が行われたことで、EV市場に対する期待が高まり、株式市場では、EV関連銘柄の上昇が際立つ「EV旋風」が巻き起こっています。
足下では、日本も12月に2030年代半ばに新車を全て電動車にするとの意向を示しており、脱ガソリン車の動きが一層強まりを見せています。
※画像はイメージです。

各国のガソリン車に対する規制
米国

カリフォルニア州が2035年までに中国

日本

2035年をめどに 2030年代半ばに販売禁止

販売禁止

英国

フランス

2030年に2040年までに販売禁止

販売禁止

販売禁止
※方針表明分を含む。資料作成時点の各種報道を基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
金融商品取引業者：関東財務局 長（金 商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団 法人 第二種金融商品取引業協会

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EV旋風で再加速するモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>

自動車販売世界2位の米国の方針転換は大きなインパクト
米国のEV普及率の上昇余地は大きく、EV販売の大きな追い風に！
2019年の世界の自動車販売台数を見ると、中国と米国で世界の半分程度を占めていることが分かります。つまり、世界的なEV普及を目指す上では、この2カ国のEV普及が大きな鍵を握ることが分かります。

世界の自動車販売台数の国別シェア（2019年）

中国

1位の中国に関しては、政府が補助金制度などを導入し、積極的にEV普及の推進を行っていることから、普及率は2015年から2019年で約5倍となっています。

一方で、2位の米国では、カリフォルニアなどの一部の州を除いて、EVの普及に関してそれほど積極的な姿勢は見られておらず、普及率の伸びは限定的な状態にあります。
この背景には、現トランプ政権が地球温暖化の国際的な枠組みであるパリ協定から離脱しているように環境保護に重きを置かない政策を掲げていたためです。
しかし、今後バイデン政権となれば、米国はパリ協定への復帰ならびにEV普及拡大を後押しする政策のもと、普及率の遅れを取り戻す動きになると思われます。

販売台数世界2位の米国が少しでもその普及率を上げることは、EV販売の増加に貢献になると考えられます。こうした理由などから、EV関連銘柄は中長期的にその恩恵を受けると考えられ、株式市場にEV旋風を巻き起こしているのです。

その他

28.2%

38.4%

米国

4.2%

中国と米国が圧倒的に多い

19.1%

インド
ドイツ

日本

4.4%

5.7%

中国と米国のEV普及率の推移（2015〜2019年）

6.0%
5.0%

中国

米国

4.0%

政策方針等により、現状大きな差がある

3.0%
2.0%

1.0%
0.0%

2015

2016

2017

2018

2019 （年）

出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメントとデータ、国際自動車工業連合会（OICA）、国際エネルギー機関（IEA）「Global EV Outlook 2020」のデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

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EV旋風で再加速するモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>「EV旋風」 がもたらすモビリティ・イノベーションの拡がり
乗用車にとどまらない電動化の流れ
乗用車に限らず、トラックやバス、鉄道、船舶など様々なモビリティ分野で電動化が進んでいます。この背景には、各国の環境規制対応のほか、リチウムイオン電池の低価格化などが挙げられます。また、自動車で電動化の技術が認められてきたことで、他のモビリティ車両にもその技術を応用することが可能となっています。
例えば、ABB社はフェリーやクルーズ船に同社の配電システムを提供し、エネルギー効率の向上、二酸化炭素排出量を削減する計画を進めています。また、シーメンス社はドイツ鉄道と共同で燃料電池列車を手がけています。

※画像はイメージです。

EVシフトの流れがモビリティ・イノベーションを後押し
EVの普及は自動運転など他のイノベーションにとっても追い風になると考えます。なぜなら、電動化によって、車体とソフトウェア（自動運転、エンターテインメントなど）の統合が飛躍的に容易になるためです。
こうした環境下では、各イノベーションの代表企業の成長性ももちろんですが、これらの様々なモビリティ・イノベーションに伴う新製品開発を支援する企業にも大きな投資妙味があると考えます。例えば、シミュレーションソフトウェア開発会社やデータを分析・解析するソフトウェア開発会社などは、モビリティ・イノベーションという大きな波からの恩恵を、複数のテーマから受けることができると考えます。

水素エネルギーの活用にも期待
水素の活用にも注目が集まっています。水素を動力源として走るFCV（燃料電池車）は水素ステーションなどのインフラの普及こそハードルが高いものの、EVと比べて動力源の補給にかかる時間が少ないことや、航続距離が長いことなどから、稼働率の高い物流トラックやバスなどでの活用が見込まれています。このように、用途に応じて最適な手段・エネルギーを選択することもモビリティ・イノベーションの1つと言えます。

一般的なEVとFCVの比較
EV

FCV

動力源

電気水素

航続距離

約300-400km

約650-750km

補給時間

約30分（急速充電）

約3分

補給場所

充電スポット・自宅

水素ステーション

インフラ設置コスト

比較的安い

比較的高い

※上記は一般的な目安であり、実際の性能は車種等によって異なります。

出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメント、各種情報（資料作成時点）を基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
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EV旋風で再加速するモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>

組入銘柄のご紹介
当ファンドの組入銘柄の中でも特に我々が足下で注目している銘柄についてご紹介します。
国：米国

プラグ・パワー

保有比率：1.7%（2020年11月末時点）

水素燃料電池システムの内製化で黒字化期待
燃料電池メーカー。同社の燃料電池は、アマゾンやウォルマートなどの倉庫で稼働するフォークリフトにも使用されている。2020年には液体水素メーカー「ユナイテッド・ハイドロジェン」や電解装置メーカーの「ギナーELX」などの買収を通じ、燃料電池関連の技術・原料を内製できるビジネスモデルを確立。
売上高が拡大傾向にある一方で、最終赤字の状態が続いているが、環境意識の高まりに伴う水素燃料電池への需要増や上記の体制整備による利益率改善などから、今後の黒字化が期待されている。

年初来の株価パフォーマンス
（期間：2020年1月2日〜2020年12月9日）

1,000
900
800
700
600
500
400
300
200
10001月

4月

国：米国
保有比率：1.3%（2020年11月末時点）

ゼロエミッショントラックの販売拡大期待

米国郵政公社による電動トラック大規模発注の最終選
考3社のうちの1社に残り、採用されれば60億米ドル（約6,000億円）の契約が取れる可能性がある。同選考の結果発表は2021年第1四半期の予定。

10月※始点を100として指数化、現地通貨ベース。

ワークホース・グループ
電動トラックなどを手掛ける同社のCシリーズの配達用電動トラックは、連邦政府の環境保護局及びカリフォルニア州の大気資源局からゼロ排出車（ZEV）として認定された。同州内で推進される環境対応車購入支援プランの補助金対象車となる。

7月

年初来の株価パフォーマンス
（期間：2020年1月2日〜2020年12月9日）

1,100
1,000
900
800
700
600
500400300200
1000

1月

4月

7月

10月

※始点を100として指数化、現地通貨ベース。
出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメント、ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成※上記は銘柄を推奨するものではありません。

●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

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EV旋風で再加速するモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>
国：米国

テスラ

保有比率：4.0%（2020年11月末時点）

年初来の株価パフォーマンス

販売拡大に伴う利益率改善期待
10月下旬に発表した7-9月期決算では売上高が過去最高となり、5四半期連続の黒字を達成した。11月には、同社株式のS＆P500種株価指数構成銘柄への採用が発表されたことも好感された。
多くの先進国でEVシフトが進む中、今後の同社のEV販売の更なる拡大、それに伴う利益率改善も期待される。

（期間：2020年1月2日〜2020年12月9日）

800700
600
500
400
300
200
1000
1月4月

7月

10月

※始点を100として指数化、現地通貨ベース。

国：米国

ゼネラル・モーターズ

保有比率：1.4%（2020年11月末時点）

バイデン氏に歩調を合わせてEV戦略を強化
同社は大統領選で当選を確実にしたバイデン氏の環境保護を重視する政策と歩調を合わせ、EVシフトを今まで以上のスピードで進める方針を示している。
今年の11月には25年末までにEVと自動運転技術に270億米ドル（約2.7兆円）を投資すると発表。今年3月に発表した当初の投資計画から3割以上積み増した。

年初来の株価パフォーマンス
（期間：2020年1月2日〜2020年12月9日）

140120

100
8060
40

1月

4月

7月

10月

※始点を100として指数化、現地通貨ベース。

国：韓国

LG化学

保有比率：2.3%（2020年11月末時点）

年初来の株価パフォーマンス

電池部門は分社化で柔軟な業務運営へ化学メーカー。同社は化学事業で得た収益を電池事業の先行投資に充てて成長してきたが、テスラ向けを中心とする旺盛な電池需要を背景に電池事業が黒字化したことなどから、12月に電池部門を分社化し、100％子会社とした。
分社化により、電池事業はより速い意思決定が可能となる他、資金調達方法の幅も広がり、EV普及の恩恵を大きく受ける同事業を進める上で追い風になると考える。

（期間：2020年1月2日〜2020年12月9日）

300
250
200

150
100
50

1月

4月

7月

10月

※始点を100として指数化、現地通貨ベース。
出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメント、ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成※上記は銘柄を推奨するものではありません。

●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

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EV旋風で再加速するモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>

足下のパフォーマンスについてEV（電気自動車）関連銘柄などがパフォーマンスを牽引
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う世界経済減速懸念から、当ファンドは2020年3月に大幅な下落を経験しました。しかしその後は、当ファンドが保有するテスラやワークホースなどのEV関連銘柄を中心に堅調な値動きとなったことから、年初来のパフォーマンスは+34.2％となっています。（11月30日時点）

設定来の当ファンドおよび世界株式指数の推移（2018年1月22日~2020年11月30日）

140
当ファンド

世界株式

120
10080
※始点を100として指数化

60

2018年1月

2018年7月

2019年1月

2019年7月

2020年1月

2020年7月

年初来の当ファンドおよび世界株式指数の推移（2019年12月30日~2020年11月30日）

140
当ファンド

+34.2%

世界株式

120

+7.6%

1008060※始点を100として指数化

2019年12月

2020年3月

2020年6月

2020年9月※世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（円ベース）
出所：ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

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EV旋風で再加速するモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>

今後の見通しについて
環境意識の高まりや新常態への移行で必須とも言えるイノベーションがモビリティである
前述の環境意識の高まりによる変化の他、新型コロナウイルスによる混乱を契機として、世界経済の変化、消費者心理の変化がモビリティテーマに内在するトレンドに変化をもたらしています。
新型コロナウイルスの感染拡大は、人々がどのように通勤するかやどこに住むのかといったことも変化させます。多くの都市では、消費者は公共交通機関ではなく乗用車などで移動するようになっています。また、一部の消費者はパンデミックで都市部から郊外へと転居し、企業もリモートワークの機会に対して支援を強化しています。こうした傾向が長期化すれば、自動車販売が急速に回復することが見込まれ、消費者へ直接モノやサービスを届けるサプライチェーンの移動プラットフォームの新しい形がますます増えていくとみられます。

当ファンドのリード・ポートフォリオ・マネジャー

ロバート・ツォイテンこのように、先進国各国の環境規制への対応に加え、新常態への移行においてもモビリティ分野に求められるイノベーションは多く、幅広い分野で収益機会が見込まれており、今まで以上の成長が期待されています。

実際に、当ファンドの組入企業の予想利益成長率（向こう3-5年の年率換算値）はコロナを経て大きく上昇しており、2020年11月末時点で39.7％となっています。これは世界株式指数の14.5％を大きく上回っており、モビリティ・イノベーションの中長期的な収益期待が高まっていることの表れであるとも言えます。
EPS予想成長率の推移（%）
50（2018年1月末〜2020年11月末）
当ファンド

世界株式

39.7%

40
30
20
10014.5%※向こう3-5年の年率換算値※世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス

18年1月

18年7月

19年1月

19年7月

20年1月

20年7月

出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメントおよびデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
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＜フ ァン ドの特徴＞
・マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として、日本を含む世界の金融商品取引所等に上場している自動車関連企業の株式に投資する。
・マザーファンドの実質的な運用は、メロン・インベストメンツ・コーポレーションに運用の指図に関する権限 を委託する。
＜投資リスク＞
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として内外の株式への投資を行いますので、組入れた有価証券等の値動き(外貨建資産には為替変動もあります。)により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。 当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります 。運用により信託財産に生じた利益ま たは損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません 。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」、「株式の発行企業の信用リスク」、「為替変動リスク」、「流動性リスク」、「特定業種・テーマの集中投資に関する留意点」などがあります。※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません 。
＜お申込みメモ＞＜フ ァン ドの費用＞※上記費用の総額につきましては、投資家の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
※お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。

金融商品取引業者名
SMBC日興証券株式会社

登録番号

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○○

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