平成年月

住宅工事仕様書を購入された皆様へ
このたびは、住宅工事仕様書（平成年改訂）をお買い上げいただき、誠にありがとうございました。
平成年度第３次補正予算の成立に伴い、【フラット 】Ｓの制度拡充を実施しました。
本制度拡充により仕様書に掲載している技術基準の変更はございませんが、制度名称の変更等により読み替えが発生します。
つきましては、今回の制度拡充に対応した「【フラット 】Ｓ技術基準適合仕様確認書」等の変更版を作成しましたので、ご活用いただきますようお願い申し上げます。
なお、制度拡充については、フラットサイト（）にてご確認ください。
住宅金融支援機構
住宅金融普及協会
１

変更後の名称
現行【フラット】Ｓ【フラット】Ｓ（【フラット【フラット年金利引下げタイプ） 【フラット【フラット変更版等該当頁（解：解説付）
造等
木造枠組

変更後
】Ｓエコ（金利Ｂプラン）】Ｓベーシック（金利 プラン）
】Ｓエコ（金利Ａプラン）】Ｓベーシック（金利Ａプラン）

２

解

解解

解

解

解

現行の表題
フラットＳについて

フラット

Ｓ技術基準適合仕様確認書

フラットＳ（年金利引下げタイプ）

Ｓ

年金利引下げタイプ

について
フラット解

解

解

解

技術基準適合仕様確認書
フラット解Ｓについて・フラットＳ

工事仕様書の使い方
フラット解

変更後（変更版等）

Ｓ（年金利引下げタイプ）

について・フラット

Ｓ（年金利引下げタイプ）工事仕様書の使い方― 1 ―〔変更版１共通〕〔変更版２〔変更版２〔変更版２木造〕枠組〕造等〕【削除】〔変更版３〔変更版３〔変更版３木造〕枠組〕造等〕〔変更版４共通〕【削除】

〔変更版１共通〕【フラット３５】Ｓについて【フラット３５】Ｓとは、【フラット３５】をお申し込みのお客様が、耐震性、省エネルギー性などに優れた住宅を取得される場合に、【フラット３５】のお借入金利を一定期間引き下げる制度です。
【フラット３５】Ｓは、お申込みの受付期間及び募集枠に制限があります。詳細は「フラット３５サイト（www.flat35.com）」にてご確認ください。
【フラット３５】Ｓをご利用いただく場合は、フラット３５の技術基準に加えて以下の基準を満たしている住宅であることが必要です。

【フラット３５】Ｓの技術基準（※１）
次の(1)～(4)のうちいずれか１つ以上の基準を満たす住宅であること。
省エネルギー性（一戸建てに限る。）(1)「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく「住宅事業建築主の判断の基準（通称トップランナー基準）」に適合する住宅（※２）

耐久性・可変性【フラット３５】Ｓエコ（金利Ａプラン）(2)長期優良住宅（※３）
省エネルギー性＋耐震性(3)省エネルギー対策等級４の住宅で、かつ、耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）３の住宅
省エネルギー性＋バリアフリー性(4)省エネルギー対策等級４の住宅で、かつ、高齢者等配慮対策等級４または５の住宅（共同住宅の専用部分は等級３でも可）【フラット３５】Ｓエコ（金利Ｂプラン）

省エネルギー性省エネルギー対策等級４の住宅
次の(1)・(2)のうちいずれか１つ以上の基準を満たす住宅であること。
耐震性【フラット３５】Ｓベーシック（金利Ａプラン）(1)耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）３の住宅
バリアフリー性(2)高齢者等配慮対策等級４または５の住宅（共同住宅の専用部分は等級３でも可）次の(1)～(4)のうちいずれか１つ以上の基準を満たす住宅であること。
耐震性(1)耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）２または３の住宅(2)免震建築物（※４）

【フラット３５】Ｓベーシック（金利Ｂプラン）

バリアフリー性(3)高齢者等配慮対策等級３、４または５の住宅
耐久性・可変性(4)劣化対策等級３の住宅で、かつ、維持管理対策等級２または３の住宅（共同住宅等については、一定の更新対策（※５）が必要）（※１）各技術基準は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく住宅性能表示制度の性能等級等と同じです。
なお、住宅性能評価書を取得しなくても【フラット３５】Ｓはご利用いただけます。
（※２）次のいずれかの書類の交付を受けた住宅です。
・「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に規定する登録建築物調査機関が発行する「住宅事業建築主基準に係る適合証」（登録建築物調査機関は、フラット３５サイトでご確認ください。）
・「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に規定する登録住宅性能評価機関が発行する「エコポイント対象住宅証明書＊」又は「エコポイント対象住宅証明書（変更）＊」（＊エコポイント対象住宅判定基準が「住宅事業建築主基準」に該当するとされたものに限ります。）（※３）「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき「長期優良住宅」の認定を受けた住宅です。
（※４）免震建築物は、住宅性能表示制度の評価方法基準 1－3 に適合しているものを対象とします。
（※５）一定の更新対策とは、躯体天井高の確保（2.5ｍ以上）及び間取り変更の障害となる壁または柱がないことです。

各仕様書の頁：５頁
１― 2 ―

〔変更版２木造〕【フラット 35】Ｓ技術基準適合仕様確認書【本確認書の使い方】
・本確認書は、本仕様書の内容のうち、【フラット 35】Ｓの各基準に該当する仕様項目を整理した表です。
・【フラット 35】Ｓをご利用される場合は、本確認書を「フラット 35 技術基準適合仕様確認書」とあわせてお使いください。
・各仕様項目において、仕様書本文中にあるアンダーライン「」部分が、遵守しなければならない基準となります。
・【フラット 35】Ｓの技術基準に適合していることを、この確認書の仕様項目に基づき確認し、実施する仕様の「適合確認欄」のチェックボックスに☑（チェック）を記入してください。
・仕様書によらずその性能を確保する場合、「特記欄」に「特記」と記入し、その内容について特記仕様書等を作成してください。

1.省エネルギー性に関する基準（省エネルギー対策等級 4 ）項目

確認欄 特記欄

項目番号

ページ

☑

5-1(3)ロ①a Ⅲ-1.2（施工部位）

117
解 250

□

断熱材の厚さ5-1(3)ロ①b Ⅲ-1.3（断熱性能）

117
解 254

□

防湿材の施工5-1(3)ロ①d Ⅲ-1.4.3（防湿材の施工）

120
解 260

□

屋根通気5-1(3)ロ①d120
解 261

□

外壁通気

5-1(3)ロ①d Ⅲ-1.4.7（壁の施工）の 2120
解 260□

断熱性能

5-1(3)ロ①c Ⅲ-1.7（開口部の断熱性能）

125
解 282

□

日射侵入防止5-1(3)ロ①c Ⅲ-1.8（開口部の日射侵入防止措置）

127
解 286

□

断熱構造とする部分

躯体の断熱性能等

開口部の断熱性能等

適合

仕様書

評価方法基準仕様項目〈屋根を断熱構造とする場合〉
Ⅲ-1.4.9（屋根の施工）の 2※ページ欄：下段は、解説付の仕様書のページを示しています。

木造仕様書の頁：６頁― 3 ―〔変更版２枠組〕【フラット３５】Ｓ技術基準適合仕様確認書【本確認書の使い方】
・本確認書は、仕様書の内容のうち、【フラット３５】Ｓの各基準に該当する仕様項目を整理した表です。
・【フラット３５】Ｓをご利用される場合は、本確認書を「フラット３５技術基準適合仕様確認書」とあわせてお使いください。
・各仕様項目において、仕様書本文中にあるアンダーライン「」部分が、遵守しなければならない基準となります。
・【フラット３５】Ｓの技術基準に適合していることを、この確認書の仕様項目に基づき確認し、実施する仕様の「適合確認欄」のチェックボックスに☑（チェック）を記入してください。
・仕様書によらずその性能を確保する場合、「特記欄」に「特記」と記入し、その内容について特記仕様書等を作成してください。
1．省エネルギー性に関する基準（省エネルギー対策等級 ４）

項目

ａ．断熱構造とする部分

仕様書

評価方法基準
項目番号5-1(3)ロ①a

仕様項目
Ⅲ-1.2（施工部位）

断熱材の厚さ 5-1(3)ロ①b

Ⅲ-1.3.3（断熱材の厚さ）

防湿材の施工 5-1(3)ロ①d

Ⅲ-1.4.3（防湿材の施工）

屋根通気5-1(3)ロ①d＜屋根を断熱構造とする場合＞
Ⅲ-1.4.9（屋根の施工）の 2

外壁通気

5-1(3)ロ①d

Ⅲ-1.4.7（壁の施工）の2

断熱性能

5-1(3)ロ①c

Ⅲ-1.7（開口部の断熱性能）

ｂ．躯体の断熱性能等

ｃ．開口部の断熱性能等

日射侵入防止 5-1(3)ロ①c

適合確認欄

Ⅲ-1.8（開口部の日射侵入防止措置）※ページ欄：下段は、解説付の仕様書のページを示しています。

枠組仕様書の頁：６頁― 4 ―ページ
137
解268
137
解272
140
解276
141
解276
140
解276
145
解292
147
解295

☑
☐☐☐☐☐☐☐

特記欄

〔変更版２ＲＣ造等〕【フラット３５】Ｓ技術基準適合仕様確認書【本確認書の使い方】
・本確認書は、本仕様書の内容のうち、【フラット３５】Ｓの各基準に該当する仕様項目を整理した表です。
・【フラット３５】Ｓをご利用される場合は、本確認書を「フラット３５技術基準適合仕様確認書」とあわせてお使いください。
・各仕様項目において、仕様書本文中にあるアンダーライン「」部分が、遵守しなければならない基準となります。
・【フラット３５】Ｓの技術基準に適合していることを、この確認書の仕様項目に基づき確認し、実施する仕様の「適合確認欄」のチェックボックスに☑（チェック）を記入してください。
・仕様書によらずその性能を確保する場合、「特記欄」に「特記」と記入し、その内容について特記仕様書等を作成してください。

1．省エネルギー性に関する基準（省エネルギー対策等級 ４）
項目

仕様書

評価方法基準
項目番号

仕様項目

ペー
ジ

適合確認欄 特記欄☑

5-1(3)ロ①a

Ⅲ-1.2.1（断熱構造とする部分）

213☐

断熱材の厚さ5-1(3)ロ①b

Ⅲ-1.3（断熱性能）

216

☐

断熱補強

5-1(3)ロ①b＜鉄筋コンクリート造、組積造の場合＞
Ⅲ-1.3.5（熱橋部の断熱補強）

223☐

防湿材の施工5-1(3)ロ①d

Ⅲ-1.4.4（防湿材の施工）

228

☐

通気措置

5-1(3)ロ①d＜鉄骨造の場合＞
Ⅲ-1.4.5（通気措置）

229

☐

断熱性能

5-1(3)ロ①c

Ⅲ-1.7（開口部の断熱性能）

233☐

日射侵入防止5-1(3)ロ①c

Ⅲ-1.8（開口部の日射侵入防止措置）236☐

断熱構造とする部分

躯体の断熱性能等

開口部の断熱性能等

ＲＣ造等仕様書の頁：６頁― 5 ―〔変更版３木造〕

1.省エネルギー性に関する基準（「住宅事業建築主の判断の基準」に適合する住宅）
仕様項

適合仕様書
確認欄 特記欄ページ☑

目（1）所在地（市町村名まで）

149
解 334

□

（2）地域区分

149
解 334

□

148
解 333

□

…① （（3）申請住宅に係る基準一次エネルギー消費量（4）評価方法□算定用シート（5）申請住宅の一次エネルギー消費量□コージェネレーション
システムを設置しない場
合□算定用プログラム□※コージェネレーションシステム設置の有無のいずれかを選択

□

156
解 341
160
解 345
160
解 346
161
解 347
161
解 347

□A

暖房設備

B

冷房設備

C

給湯設備

D

換気設備

E

照明設備

（小計（A＋B＋C＋D＋E）
F）
GJ／戸・年）GJ／戸・年（）GJ／戸・年（）GJ／戸・年（）GJ／戸・年（）GJ／戸・年）…② （GJ／戸・年

太陽光発電による発電量※総発電量より売電量及び家電で消費する量を除（）
GJ／戸・年□□
□
□
□

161
解 348

□

いた量

…③ （）
GJ／戸・年）…④ （GJ／戸・年合計（②－F）□コージェネレーションシステムを設置する場合（6）申請住宅の基準達成率①／（③あるいは④）×100※100％以上となる場合に、基準に適合※ページ欄：下段は、解説付の仕様書のページを示しています。

木造仕様書の頁：１１頁― 6 ―（）％□□□

〔変更版３1．省エネルギー性に関する基準（「住宅事業建築主の判断の基準」に適合する住宅）

仕様項※一戸建住宅に限る。
仕様書目ページ
163(1)所在地(市町村名まで)

解335
163

(2)地域区分解335(3)申請住宅に係る基準一次エネルギー消費量………………………①(4)評価方法□算定用プログラム□算定用シート(5)申請住宅の（枠組〕）GJ/戸・年

162
解334

適合確認欄

☑
☐
☐
☐☐

170

☐

A 暖房設備（）GJ/戸・年

B 冷房設備（）GJ/戸・年C 給湯設備（）GJ/戸・年□ コ ー ジ ェ ネ D 換気設備（）GJ/戸・年（）GJ/戸・年（）GJ/戸・年（）GJ/戸・年（）GJ/戸・年☐（）GJ/戸・年☐（）％☐

一次エネルギー消費量※コージェネレーション
システム設置の有無のいずれかを選択

レーション
シ ス テ ム を E 照明設備
設置しない場合

小計（A+B+C+D+E） …②解342
173
解346
174
解347
175
解348
175
解348

☐
☐☐☐
☐

F 太陽光発電による発電量※総発電量より売電量及び家電で消費する量を除い

175
解349

☐

た量

合計（②-F）…………③□(6)申請住宅の基準達成率

コージェネレーションシステ
ムを設置する場合…④①／(③または④)× 100※ 100%以上となる場合に、基準に適合※ページ欄：下段は、解説付の仕様書のページを示しています。

枠組仕様書の頁：１２頁
― 7 ―

特記欄

〔変更版３ＲＣ造等〕

1．省エネルギー性に関する基準（「住宅事業建築主の判断の基準」に適合する住宅） ※一戸建住宅に限る。
仕様書ページ

適合確認欄
þ(1)所在地（市町村名まで）284□(2)地域区分

284

□

283

□

仕様項目

(3)申請住宅に係る基準一次エネルギー消費量(4)評価方法□算定用シート(5)申請住宅の一次エネルギー消費量□コージェネレーション
システムを設置しない場合…①□□算定用プログラム※コージェネレーションシステム設置の有無のいずれかを選択

Ａ

暖房設備

Ｂ

冷房設備

Ｃ

給湯設備

Ｄ

換気設備

Ｅ

照明設備

（（（（（

小計（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ）
Ｆ（）
GJ／戸･年…②

太陽光発電による発電量（（）
GJ／戸･年（）GJ／戸･年）GJ／戸･年※総発電量より売電量及び家電で消費する量を除いた量合計（②－Ｆ）…③□コージェネレーションシステムを設置する場合(6)申請住宅の基準達成率…④（（①／（③又は④）×１００※100％以上となる場合に、基準に適合

ＲＣ造等仕様書の頁：１１頁― 8 ―）
GJ／戸･年）GJ／戸･年）GJ／戸･年）GJ／戸･年）GJ／戸･年）GJ／戸･年）
％

□290□

294□

295□

296□296□□297

□□□□

特記欄

〔変更版４共通〕【フラット３５】Ｓについて【フラット３５】Ｓとは、【フラット３５】をお申し込みのお客様が、耐震性、省エネルギー性などに優れた住宅を取得される場合に、【フラット３５】のお借入金利を一定期間引き下げる制度です。
【フラット３５】Ｓは、お申込みの受付期間及び募集枠に制限があります。詳細は「フラット３５サイト（www.flat35.com）」にてご確認ください。
【フラット３５】Ｓをご利用いただく場合は、フラット３５の技術基準に加えて以下の基準を満たしている住宅であることが必要です。

【フラット３５】Ｓの技術基準（※１）
次の(1)～(4)のうちいずれか１つ以上の基準を満たす住宅であること。
省エネルギー性（一戸建てに限る。）(1)「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく「住宅事業建築主の判断の基準（通称 トップランナー基準）」に適合する住宅（※２）
耐久性・可変性(2)長期優良住宅（※３）
【フラット３５】Ｓエコ（金利Ａプラン）
省エネルギー性＋耐震性(3)省エネルギー対策等級４の住宅で、かつ、耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）３の住宅
省エネルギー性＋バリアフリー性(4)省エネルギー対策等級４の住宅で、かつ、高齢者等配慮対策等級４または５の住宅（共同住宅の専用部分は等級３でも可）省エネルギー性【フラット３５】Ｓエコ（金利Ｂプラン）
省エネルギー対策等級４の住宅
次の(1)・(2)のうちいずれか１つ以上の基準を満たす住宅であること。
耐震性(1)耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）３の住宅【フラット３５】Ｓベーシック（金利Ａプラン）
バリアフリー性(2)高齢者等配慮対策等級４または５の住宅（共同住宅の専用部分は等級３でも可）次の(1)～(4)のうちいずれか１つ以上の基準を満たす住宅であること。
耐震性(1)耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）２または３の住宅(2)免震建築物（※４）
バリアフリー性【フラット３５】Ｓベーシック（金利Ｂプラン）(3)高齢者等配慮対策等級３、４または５の住宅
耐久性・可変性(4)劣化対策等級３の住宅で、かつ、維持管理対策等級２または３の住宅（共同住宅等については、一定の更新対策（※５）が必要）（※１）各技術基準は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく住宅性能表示制度の性能等級等と同じです。
なお、住宅性能評価書を取得しなくても【フラット３５】Ｓはご利用いただけます。
（※２）次のいずれかの書類の交付を受けた住宅です。
・「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に規定する登録建築物調査機関が発行する「住宅事業建築主基準に係る適合証」（登録建築物調査機関は、フラット３５サイトでご確認ください。）
・「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に規定する登録住宅性能評価機関が発行する「エコポイント対象住宅証明書＊」又は「エコポイント対象住宅証明書（変更）＊」（＊エコポイント対象住宅判定基準が「住宅事業建築主基準」に該当するとされたものに限ります。）（※３）「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき「長期優良住宅」の認定を受けた住宅です。
（※４）免震建築物は、住宅性能表示制度の評価方法基準 1－3 に適合しているものを対象とします。
（※５）一定の更新対策とは、躯体天井高の確保（2.5ｍ以上）及び間取り変更の障害となる壁または柱がないことです。

【フラット３５】Ｓ工事仕様書の使い方
本文のアンダーライン「」の部分は、基準に係る項目ですので、訂正すると当制度が利用できない場合があります。

なお、アンダーライン「」以外の仕様については、ご自分の工事内容に合わせて当該仕様部分を適宜添削するなどしてご使用ください。

木造仕様書の頁：１１６頁（解２４８頁）
枠組仕様書の頁：１３６頁（解２６６頁）
ＲＣ造等仕様書の頁：２１２頁
― 9 ―

ＭＥＭＯ

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