自然災害科学 J. JSNDS 42 特別号 83-95（2023 ）住民の富士山火山ハザードマップの判読に関する調査研究佐藤史弥1・秦康範1・本多亮2, 1・吉本充宏2, 1

Survey Research on Residents’ Reading Comprehensionof a Volcanic Hazard Map of Mt. Fuji
Fumiya Sato1, Yasunori Hada1, Ryo Honda2, 1 and Mitsuhiro Yoshimoto2, 1
Abstract
This study aims to clarify the current status of residents’ reading of volcanic hazard maps
for Mt. Fuji. To this end, we conducted a questionnaire survey of residents in the area at the footof Mt. Fuji. As a result, the following three findings were obtained. First, the difficulty indeciphering the maps varies depending on the conditions of volcanic phenomena shown on themaps. Second, residents cannot read the volcano hazard maps properly because they show
multiple hazards overlapping. Third, the older generation may be unable to decipher hazard
information on hazard maps compared to the younger generation.
キーワード：富士山，ハザードマップ，地図の読み取り，アンケート調査，ロジスティック回
帰分析
Key words: Mt. Fuji, hazard map, map reading, questionnaire survey, logistic regression analysis

1 ．序論
1. 1

の火山で作成されている3）。さらに，2000年の有

背景と目的

珠山噴火の際には，事前に配布された有珠山火山
防災マップが住民の迅速で円滑な避難に効果を上

火山ハザードマップは，多岐にわたる噴火現象

げたことが報告されている4）。

の影響が及ぶおそれのある範囲を，地図上に描画したものであり，避難計画や入山規制，防災対応

世界の活火山の約 1 割を占める111の活火山を等を検討するための基礎資料となる 。1991年の有する我が国において5,6），火山ハザードマップ

雲仙普賢岳の噴火を契機として，全国的に火山ハ

は火山のソフト防災対策を実施するための重要な

ザードマップが整備され ，令和 3 年 9 月末時点

ツールの 1 つであり，今後もより一層の活用が期で，火山ハザードマップは作成対象となるすべて待される。しかしソフト防災対策は，対策実施後

1）

2）

1

山梨大学地域防災・マネジメント研究センター
Disaster and Environmentally Sustainable Administration
Research Center, University of Yamanashi

283

山梨県富士山科学研究所
Mount Fuji Research Institute, Yamanashi Prefectural
Government

84

佐藤・秦・本多・吉本：住民の富士山火山ハザードマップの判読に関する調査研究

すぐに効果を発揮できるハード防災対策とは異な火現象に関するハザード情報を適切に判読できな

り，対策実施後に利用者がその対策内容を理解し，い可能性がある。今後，住民が火山ハザードマッ

利用することで初めて効果を発揮できる 。したプを効果的に活用するためには，住民にとって少がって，火山ハザードマップも利用者である住民

しでも判読しやすい火山ハザードマップを開発すがその記載内容を理解していることが重要となる。

る必要があり，そのためにも，まずは火山ハザー

本稿では，富士山火山ハザードマップを研究のドマップの判読の現状を把握する必要がある。

7）

対象とする。富士山火山ハザードマップは，平成以上の問題意識から本稿では，住民の富士山火

16年（2004年 ）に 初 め て 作 成 さ れ 8）， 令 和 3 年

山ハザードマップの判読の現状を把握することを（2021年）に17年ぶりに改定された9）。この改定に目的とする。具体的には，富士山火山ハザードより，従来のハザードマップよりも火口の出現がマップの地図面に記載されたハザード情報を判読想定される範囲が広がり，溶岩流，火砕流，融雪できているのか，ハザード情報の判読と個人属性

型火山泥流及び大きな噴石の到達想定範囲が拡大の関係を明らかにする。

した。さらに，溶岩流等の想定到達時間が早くな

なお，本稿ではこれ以降，ハザードマップを鈴る地域が示された。今後は，改定された富士山火木14）に倣い，「自然災害の危険性に関する種々の山ハザードマップに避難場所などの情報を加筆し分布情報を，災害軽減を図るために紙や電子画面

た改定版の富士山火山防災マップを各市町村が作等（何らかのメディア）に表記したもの」と定義し，成し，住民へ公表する見込みとなっている。

火山ハザードマップと火山防災マップを区別せず

吉本10）は，富士山噴火によって生じる可能性の火山ハザードマップと呼称する。

ある10種の噴火現象を整理するとともに，多様な噴火現象の移動速度と到達距離が異なること，想1. 2

改定版富士山火山ハザードマップの概要定される噴火口の範囲が広く，噴火口のできる位改定版富士山火山ハザードマップ15）は，ドリル

置により影響範囲が異なることが，噴火への対応

マップと可能性マップ，ハザード統合マップの 3を複雑にしていることを指摘している。富士山噴

種類の地図が存在する。ドリルマップは，噴火現火災害のリスクは，噴火現象毎の到達距離の違い

象毎に発生位置や規模，流下方向など様々な条件と噴火口の位置関係により，地域ごとに異なる。

下での数値計算により求めた噴火現象の到達範囲

そのため，同一市町村内でも，理解しなければなを示した地図である。可能性マップは，ドリル

らないリスクが異なることから，住民がそれらのマップを重ね合わせ，地形条件を考慮したうえで，リスクを適切に理解することが難しい。筆者らの噴火現象が到達する可能性がある範囲を網羅的に研究 でも，富士山の噴火によって生じる可能性示した地図である。ハザード統合マップは，大きのある多様な噴火現象を適切に理解することは，な噴石，溶岩流，火砕流，融雪型火山泥流の可能地域住民にとって非常にハードルの高い可能性が性マップを重ね合わせた富士山全体のハザードをあることが示唆されている。さらに，富士山山麓

表示した地図である。ハザード統合マップは，一地域の住民の 4 ～ 6 割が，自宅の火山災害リスク

般配布用火山防災マップの主題図として位置づけを正しく認知できていないことが明らかになってられており，改定後の富士山火山ハザードマップ

いる 。さらに村越らの研究 では，多様な噴火も，ハザード統合マップを主題図として火山防災

現象が集約的に示された火山ハザードマップではマップが作成されることが予想される。したがっ色付けや噴火現象の違いが分かりにくいことが報て本稿ではハザード統合マップに記載されたハ

告されている。

ザード情報の判読の特徴を検討することとする。

11）

12）

13）

火山ハザードマップは，発生のタイミング，速図 1 にハザード統合マップの凡例を示す。ハ度，到達距離，温度が違う複数の噴火現象が一枚

ザード統合マップの凡例には，山頂，行政界，火の地図に重層的に記載されているため，住民が噴口ができる可能性の高い範囲，過去に火口ができ

85

自然災害科学 J. JSNDS 42 特別号（2023 ）る住民意識を調査している。これらの研究では，
火山ハザードマップの認知度や，保管状況，記載
内容の理解度・わかりやすさ等を調査している。
しかし，これらの研究で調査した火山ハザード
マップの記載内容の理解度・わかりやすさは，回答者の主観的理解度を調査しており，その主観的理解が客観的に正しいかは明らかではない。
2. 2

火 山ハザードマップの判読に関する調査・研究

火山ハザードマップの判読に関する調査・研究
としては，中村・廣井の研究23）や村越・小山の一
図1

ハザード統合マップの凡例9）

連の研究13,24,25）が存在する。
中 村・ 廣 井 23）は， ア ン ケ ー ト 調 査 と イ ン タ

た地点の他に，火砕流・火砕サージが到達する可ビュー調査によって，避難経路や避難場所，文字能性のある範囲，大きな噴石が到達する可能性のといった富士山火山防災マップに記載される各要ある範囲，溶岩流が 3 時間で到達する可能性のあ

素の見やすさ・わかりやすさを調査し，住民の立る範囲，溶岩流が24時間で到達する可能性のある場からよりよいハザードマップの条件を整理して範囲，融雪型火山泥流が到達する可能性のある範いる。しかし，中村・廣井の研究23）では，火山ハ

囲，火砕流・火砕サージ，大きな噴石，溶岩流 3

ザードマップに記載されるハザード情報の内，ど時間統合範囲の 6 種類のハザード情報が示されての噴火現象のハザード情報が読み取りにくい可能いる。火砕流・火砕サージ，大きな噴石，溶岩流性があるかは明らかにできていない。

3 時間統合範囲は，噴火が始まりそうな時もしく

村越・小山の一連の研究13,24,25）では，富士山麓

は噴火が始まった時にすぐに避難が必要な範囲をやその周辺に住む学生・児童生徒を対象としたハ

明示する目的で設定されており，火砕流・火砕

ザードマップの読み取り実験をおこなっている。

サージが到達する可能性のある範囲，大きな噴石

これら一連の研究では，例えば火山ハザードマッが到達する可能性のある範囲，溶岩流が 3 時間でプの表現形式として紙と PC でハザードマップを到達する可能性のある範囲をすべて包含するよう提示した場合の読み取りの差異や，地図情報を示に設定されている。

した場合と，示さない場合のハザードマップの読み取りの差異，通常の地図と鳥瞰図で表現したハ

2 ．既往研究と本研究の新規性

ザードマップの読み取りの差異を検討している13）。

に関する調査・研究マニュアルを提示することによるハザードマップ

2. 1 火山ハザードマップに対する住民の意識

また，ドリルマップや火山ハザードマップの利用

火山ハザードマップに対する住民の意識に関す判読の効果測定24,25）や，火山ハザードマップの凡る調査・研究は，十勝岳を対象とした内田の研例から緊急的な避難行動の必要性を判読できるか究 16）， 岩 手 山 を 対 象 と し た 元 田 ら の 一 連 の 研といった実験も行っている24）。しかし，これらの究，焼岳を対象とした伊藤らの研究 ，鳥海

研究では，そもそもの火山ハザードマップに記載

山を対象とした鴨志田らの研究20），浅間山を対象されたハザード情報を判読できているかは計測し

17,18）

19）とした吉田らの研究 など，多くの活火山で実施ていない。さらに，調査対象者が学生・児童生徒

されている。また，吉田ら22）は十勝岳，岩手山，であり，若い世代に限られた火山ハザードマップ

霧島，浅間山を対象に火山ハザードマップに対すの判読の特徴を測定している可能性がある。本稿

21）

86

佐藤・秦・本多・吉本：住民の富士山火山ハザードマップの判読に関する調査研究

では，火山ハザードマップの判読の第一歩である

富士宮市200件の合計400件の有効回答を得ること

噴火現象の到達想定範囲を示したハザード情報がができた。

判読できているのか，そしてその判読には性別，

表 2 にアンケート調査の設問項目を示す。アン

年齢，居住地域間での差異があるのかを検討してケート調査は個人属性と富士山火山ハザードマッ

いる点に，既往研究に比した新規性がある。

プの判読の大分類で構成される。個人属性は，居住地域を尋ねた。なお，性別，年齢は楽天インサ

3 ．研究の方法
3. 1

イトのモニターの基本情報から取得した。

アンケート調査の概要

富士山火山ハザードマップの判読の設問は，調表 1 にアンケート調査の実施概要を示す。アン

査対象地点が示されたハザード統合マップの画像

ケート調査は，2022年12月22～27日の期間に，楽とその凡例を示し，各画像の調査対象地点のハ

天インサイトに登録するネットモニターを対象にザード情報を判読してもらった。
図 2 に調査対象地点が示されたハザード統合実施した。
調査対象としたネットモニターは，山梨県富士マップの画像を示す。調査対象地点は，山梨県側

吉田市，山梨県南都留郡山中湖村，山梨県南都留で 2 地点，静岡県側で 2 地点を選定した。A 地点

郡鳴沢村，山梨県南都留郡富士河口湖町（以降，と C 地点は，山梨県側，静岡県側で富士山の噴山梨県側市町村），静岡県富士宮市（以降，富士火により生じる可能性のある噴火現象が同じ地点

宮市）に居住するモニターとした。なお，本調査を選定した。また，B 地点は，富士山の噴火によでは山梨県側市町村と富士宮市で均等割り付けをり生じる可能性のあるすべての噴火現象が到達す実施した。調査の結果，山梨県側市町村200件，る可能性のある地点，D 地点は富士山の噴火により生じる可能性のある噴火現象が到達しない地点

表1を選定した。

アンケート調査の実施概要

調査実施主体

山梨大学地域防災・マネジメント研究センター
山梨県富士山科学研究所

調査実施機関楽天インサイト実施期間2022年12月22日～27日

アンケート調査では，図 3 のように図 2 に示した画像を 1 枚ずつ回答者に提示し，調査対象地点が凡例に示された 6 種類の噴火現象の到達想定範囲に入るか否かを「入っている」，「入っていない」，

富士吉田市（118件），山中湖村（13件），
回答を得た市町村 鳴沢村（ 3 件），富士河口湖町（66件），
富士宮市（200件）
有効回答数

400件

表2
設問項目

「わからない」の 3 件法で尋ねた。なお，ハザー
ド情報の凡例は図 1 のものを使用した。
本調査は主にスマートフォンによる回答を想アンケート調査の設問項目
設問文

回答方法
回答形式

選択肢

個人属性＊ 居住市町村 あなたのお住まいの市町村を教えてください。

SA

1 ．富士吉田市
2 ．山中湖村
3 ．鳴沢村4 ．富士河口湖町
5 ．富士宮市●地点について，お伺 火砕流・火砕サージ，大きな噴石，溶岩流 3 時間
いします。
統合範囲
凡例と地図を読み取っ 火砕流・火砕サージが到達する可能性のある範囲
富士山火山て，この地点で，可能 大きな噴石が到達する可能性のある範囲
ハザードマップの判読性があるとされる火山 溶岩流が 3 時間で到達する可能性のある範囲
現象がわかればお答え 溶岩流が24時間で到達する可能性のある範囲ください。
融雪型火山泥流が到達する可能性のある範囲

SA

1 ．入っている
2 ．入っていない
3 ．わからない「年齢」，「性別」は楽天インサイトのモニターの基本情報から取得した。

＊

87

自然災害科学 J. JSNDS 42 特別号（2023 ）

B地点

A地点
A

B

C地点

D地点

参考文献9）をもとに筆者が作成

図2

回答者に提示したハザード統合マップの画像

定［1］し，調査票で示す画像はできる限り大きくするとともに，回答者が必要に応じて拡大できるよ
うに設定し，スマートフォンの小さい画面でも画像が判読しやすいよう配慮した。
3. 2

分析方法

本稿では，富士山火山ハザードマップに記載されたハザード情報の判読について，噴火現象毎のハザード情報の判読の差異と，各調査地点におけるハザード情報の判読の個人属性による差異を分析した。
噴火現象毎のハザード情報の判読の差異に関する分析では，まず富士山火山ハザードマップの判
読の設問の単純集計をおこなった。またハザード
情報同士の包含関係と，回答者のハザード情報の判読の関係を分析するために，火砕流・火砕サー
ジ，大きな噴石，溶岩流 3 時間統合範囲を「入っている」と選択した回答者の，火砕流・火砕サー
ジが到達する可能性のある範囲，大きな噴石の到達する可能性のある範囲，溶岩流が 3 時間で到達

図3

富士山火山ハザードマップの判読の設問の調査画面の例

88

佐藤・秦・本多・吉本：住民の富士山火山ハザードマップの判読に関する調査研究する可能性のある範囲の回答状況を集計した。

件数が多い結果であった。年齢では，40～60歳代各調査対象地点におけるハザード情報の判読のの回答件数が多い。居住地区毎に個人属性を比較

個人属性による差異に関する分析では，調査地点

すると，20歳代の項目で静岡県側の回答割合がやに示されたすべてのハザード情報を適切に判読でや高いが，その他の年齢や性別では山梨県と静岡

きたか否かと個人属性の関係について，ロジス

県で同程度の回答割合となった。

ティック回帰分析を用いて分析した。
まず，調査対象地点に示されたすべてのハザー
ド情報を適切に判読できたかを判別するために，

4. 2

富士山火山ハザードマップの判読（1）噴火現象毎のハザード情報の判読の差異

富士山火山ハザードマップの判読の設問で，調査

図 4 に富士山火山ハザードマップの判読の設問

対象地点の 6 種類のハザード情報すべてを正しいの単純集計結果を示す。図 4 では，当該地点の各選択肢で回答できた場合を，「判読できた」，それ

噴火現象のハザード情報の正しい選択肢を二重枠以外の場合を「判読できなかった」と定義し，件線で囲んでいる。例えば A 地点は，火砕流・火数を集計した。さらに，「判読できた」，「判読で砕サージ，大きな噴石，溶岩流 3 時間統合範囲内きなかった」を目的変数，「性別」，「年齢」，「居であるため，正しい選択肢である「入っている」

住地域」を説明変数とするロジスティック回帰分

が二重枠線で囲まれている。しかし A 地点は，

析を行い，ハザード情報の判読と個人属性の関係

火砕流・火砕サージが到達する可能性のある範囲を検討した。なお，目的変数は「判読できた」を外であるため，正しい選択肢である「入っていな

1 ，「判読できなかった」を 0 とするダミー変数

い」が二重枠線で囲まれる。

としてモデルに投入した。

まず，B 地点と D 地点に着目すると，どちらの地点でも，すべての噴火現象の正しい選択肢の4 ．分析結果
4. 1

回答割合が 6 ～ 7 割となる結果であった。一方で，個人属性

不正解の選択肢である「入っていない」と「わか表 3 に個人属性の単純集計結果を示す。性別でらない」の合計割合が 3 割程度であることから，は，男性が248件，女性が152件となり男性の回答

B 地点と D 地点では， 3 割の回答者が各噴火現
象のハザード情報を適切に判読できていないこと

表3

山梨県
静岡県
総数
（n＝200） （n＝200） （n＝400）

項目
性別

男性
女性
20歳代
30歳代

年齢

40歳代
50歳代
60歳代
70歳代以上が示された。

個人属性の単純集計結果

A 地点と C 地点は，正しい選択肢の回答割合にばらつきがある結果であった。特に，火砕流・

度数

128.0

120.0

248.0

火砕サージが到達する可能性のある範囲と，大き

割合

64.0

60.0

62.0

度数

72.0

80.0

152.0

な噴石が到達する可能性のある範囲の正しい選択

割合

36.0

40.0

38.0

度数

5.0

13.0

18.0

肢の回答割合が 5 割程度にとどまった。
図 5 に火砕流・火砕サージ，大きな噴石，溶岩

割合

2.5

6.5

4.5

流 3 時間統合範囲を「入っている」と選択した回

度数

39.0

32.0

71.0

割合

19.5

16.0

17.8

答者の，火砕流・火砕サージが到達する可能性の

度数

45.0

42.0

87.0

ある範囲，大きな噴石の到達する可能性のある範

割合

22.5

21.0

21.8

囲，溶岩流が 3 時間で到達する可能性のある範囲

度数

59.0

60.0

119.0

割合

29.5

30.0

29.8

の回答状況を示す。

度数

39.0

39.0

78.0

まず，A 地点の火砕流・火砕サージが到達する
可能性のある範囲に着目すると，「入っている」

割合

19.5

19.5

19.5

度数

13.0

14.0

27.0

の回答割合が約 6 割であり，正しい選択肢である

割合

6.5

7.0

6.8

「入っていない」の回答割合よりも高くなる結果

89

自然災害科学 J. JSNDS 42 特別号（2023 ）

B地点

A地点

火砕流・火砕サージ、大きな

220
(55%)

噴石、溶岩流３時間統合範囲
火砕流・火砕サージが到

140
(35%)

達する可能性のある範囲
大きな噴石が到達す

溶岩流が24時間で到達

90
(23%)

融雪型火山泥流が到達

0%
入っていない

10%

20%

30%

40%

50%

大きな噴石が到達す

60%

わからない

る可能性のある範囲
溶岩流が３時間で到達する可能性のある範囲
溶岩流が24時間で到達

104
(26%)

74
(19%)

230
(58%)

する可能性のある範囲達する可能性のある範囲

88
(22%)

86
(22%)

210
(53%)

する可能性のある範囲

火砕流・火砕サージが到

93
(23%)

222
(56%)

する可能性のある範囲

噴石、溶岩流３時間統合範囲

88
(22%)

191
(48%)

溶岩流が３時間で到達

火砕流・火砕サージ、大きな

84
(21%)

172
(43%)

116
(29%)

る可能性のある範囲

入っている

96
(24%)

する可能性のある範囲
融雪型火山泥流が到達

96
(24%)

70%

80%

90%

する可能性のある範囲

入っている

10%

入っていない

20%

61
(15%)

81
(20%)

257
(64%)

63
(16%)

80
(20%)

259
(65%)

61
(15%)

80
(20%)

252
(63%)

64
(16%)

84
(21%)

252
(63%)

59
(15%)

89
(22%)

261
(65%)

53
(13%)

86
(22%)

30%

40%

50%

60%

わからない

70%

80%

90%

100%

二重枠線が正しい選択肢

D地点

C地点

火砕流・火砕サージ、大きな

262
(66%)

噴石、溶岩流３時間統合範囲
火砕流・火砕サージが到

71
(18%)

142
(36%)

達する可能性のある範囲
大きな噴石が到達す

192
(48%)

112
(28%)

る可能性のある範囲

269
(67%)

する可能性のある範囲
溶岩流が24時間で到達
融雪型火山泥流が到達

69
(17%)

265
(66%)

する可能性のある範囲
0%

入っていない

10%

20%

わからない

図4

30%

50%

60%

70%

80%

291
(73%)

63
(16%)

49
(12%)

288
(72%)

63
(16%)

51
(13%)

287
(72%)

62
(16%)

51
(13%)

285
(71%)

64
(16%)

61
(15%)

273
(68%)

66
(17%)

58
(15%)

276
(69%)

66
(17%)

達する可能性のある範囲

大きな噴石が到達する可能性のある範囲
溶岩流が３時間で到達

71
(18%)

する可能性のある範囲
溶岩流が24時間で到達する可能性のある範囲
融雪型火山泥流が到達

77
(19%)
90%

46
(12%)

火砕流・火砕サージが到

80
(20%)

58
(15%)
40%

噴石、溶岩流３時間統合範囲

67
(17%)

60
(15%)

251
(63%)

する可能性のある範囲

火砕流・火砕サージ、大きな

67
(17%)
66
(17%)

221
(55%)

溶岩流が３時間で到達

入っている

0%

100%

二重枠線が正しい選択肢

258
(65%)

する可能性のある範囲

100%

二重枠線が正しい選択肢

0%
入っている

10%

入っていない

20%

30%

40%

50%

わからない

60%

70%

80%

90%

100%

二重枠線が正しい選択肢

各調査地点の富士山火山ハザードマップの判読の設問の単純集計結果であった。また，A 地点の大きな噴石が到達する
可能性のある範囲でも，不正解である選択肢の（2）各調査対象地点におけるハザード情報の判読の個人属性による差異「入っている」の回答割合が 5 割となっており，

図 6 に各調査対象地点に示されたすべてのハ「入っていない」の回答割合と同程度になる結果

ザード情報を適切に判読できた割合を示す。各調であった。さらに，C 地点でも A 地点と概ね同査対象地点に示されたすべてのハザード情報を適様の回答傾向がある

切に判読できた割合は，調査対象地点毎に異なる

B 地点では， 9 割以上の回答者が正しい選択肢

結果であった。特に A 地点と C 地点の「判読でである「入っている」を選ぶ結果となった。D 地きた」の割合は 2 割である一方で，B 地点と D 地点についても「入っている」の回答割合が 9 割を

点では「判読できた」の割合は 6 割程度となった。

超えているが，D 地点では「入っている」は不正

これらの結果から，富士山火山ハザードマップの解の選択肢である。

任意の地点のすべてのハザード情報を適切に判読

図 5 の分析から，火砕流・火砕サージ，大きな噴石，溶岩流 3 時間統合範囲に「入っている」とできる住民は 2 ～ 6 割程度である可能性があることが示された。

選択した回答者は，当該ハザード情報と包含関係

表 4 に各調査対象地点に示されたすべてのハにある 3 種のハザード情報についても，「入ってザード情報を適切に判読できたか否かと個人属性いる」と回答する可能性があることが示された。

の関係に関するロジスティック回帰分析の結果を当然ながら，「入っている」という選択肢が判読示す。まずモデルの適合度に着目すると，すべてする調査対象地点によっては不正解となる場合がの調査対象地点で，Hosmer-Lemeshow 検定の結ある。

果に有意差は確認されず，モデルの適合度は良好であった。一方，McFadden の疑似決定係数は0.04～0.11に留まっており，モデルの説明力は低90

佐藤・秦・本多・吉本：住民の富士山火山ハザードマップの判読に関する調査研究

いった変数を投入すると説明力が向上する可能性的変数は，富士山火山ハザードマップに記載されがあると考えられる。

わからない

入っている
（正しい選択肢）入っていない201(91.4)15(6.8)わからない

4(1.8)
0100

性のある範囲200

回答者数（人）入っている

131(50)

入っていない（正しい選択肢）129(49.2)

わからない

300

D地点

2(0.8)

105(40.1)

入っていない（正しい選択肢）わからない

156(59.5)1(0.4)

入っている（正しい選択肢）247(94.3)

入っていない10(3.8)わからない

5(1.9)
0

100

200

回答者数（人）300

性のある範囲入っている（正しい選択肢）250(96.9)

入っていない7(2.7)わからない

1(0.4)

入っている（正しい選択肢）247(95.7)

入っていない9(3.5)わからない

2(0.8)

入っている（正しい選択肢）243(94.2)

入っていない9(3.5)わからない

6(2.3)

ラベル：回答者数（割合）

合範囲に「入っている」と選択した回答者(n=46)

する可能性のある範囲

3(1.4)

能性のある範囲

111(50.5)

する可能性のある範囲

入っていない（正しい選択肢）

0

100

200

300

200

300

回答者数（人）入っている

44(95.7)

入っていない 2(4.3)（正しい選択肢）
わからない

入っている
性のある範囲106(48.2)

合範囲に「入っている」と選択した回答者(n=258)

入っている

ラベル：回答者数（割合）図5

3(1.4)

入っている

能性のある範囲

溶岩流が3時間で到達する可 大きな噴石が到達する可能 火砕流・火砕サージが到達合範囲に「入っている」と選択した回答者(n=262)

火砕流・火砕サージ、大きな噴石、溶岩流３時間統

C地点

火砕流・火砕サージ、大きな噴石、溶岩流３時間統わからない

87(39.5)42(91.3)

入っていない4(8.7)（正しい選択肢）
わからない

入っている
能性のある範囲

入っていない（正しい選択肢）

ラベル：回答者数（割合）

B地点

130(59.1)

溶岩流が3時間で到達する可 大きな噴石が到達する可能 火砕流・火砕サージが到達

入っている

火砕流・火砕サージ、大きな噴石、溶岩流３時間統

大きな噴石が到達する可能性のある範囲
する可能性のある範囲

合範囲に「入っている」と選択した回答者(n=220)

溶岩流が3時間で到達

火砕流・火砕サージ、大きな噴石、溶岩流３時間統

A地点

する可能性のある範囲て投入していることが挙げられる。本モデルの目溶岩流が3時間で到達する可 大きな噴石が到達する可能 火砕流・火砕サージが到達

例えば，富士山噴火に対する知識やリスク認知と達する可能性のある範囲

たハザード情報の判読ができるか否かであるため，ては，本モデルでは個人属性のみを説明変数とし

火砕流・火砕サージが到い結果であった。モデルの説明力が低い要因とし

43(93.5)

入っていない 2(4.3)（正しい選択肢）わからない

ラベル：回答者数（割合）1(2.2)
0100

回答者数（人）火砕流・火砕サージ，大きな噴石，溶岩流 3 時間統合範囲を「入っている」と選択した回答者の，火砕流・火砕サージが到達する可能性のある範囲，大きな噴石の到達する可能性のある範囲，溶岩流が3 時間で到達する可能性のある範囲の回答状況

91

自然災害科学 J. JSNDS 42 特別号（2023 ）モデルの説明力については，今後さらに改善がて高い年齢の世代では，富士山火山ハザードマッ

図られるべき課題である。説明力には課題がある

プに記載されたハザード情報の判読ができていなためモデルの解釈には留意する必要があるが，今い可能性があることが示唆された［2］。最後に居住

後の研究の発展に資するための試行として本モデ地域の項目を見ると，B 地点と D 地点において，

ルを用いて分析を進める。

統計的な有意差が確認できた。偏回帰係数を見る

まず性別の項目では，すべての調査対象地点でと，どちらの地点でも負の値となっており，山梨

性別によるハザード情報の判読の差異は認められ

県側市町村の回答者に比べ富士宮市の回答者は，なかった。次に年齢の項目を見ると，A 地点では，

富士山火山ハザードマップに記載されたハザード

50歳代と60歳代，C 地点では40歳代～70歳代以上

情報の判読ができていない可能性があることが示

で統計的な有意差が確認できた。これらの年代の唆された。

偏回帰係数はすべて負の値であり，20歳代に比べ

A地点

59

5 ．住 民の富士山火山ハザードマップの
判読の特徴

341

分析の結果，富士山火山ハザードマップの任意の地点のすべてのハザード情報を適切に判読でき

B地点

175

225

C地点

る住民は 2 ～ 6 割程度であることが示唆された（図 6 ）。この結果から，半数程度の住民が富士山

97

火山ハザードマップを適切に判読できていない可303

能性があることが明らかになった。
また調査対象地点によって，各噴火現象のハ

D地点
0%
図6

ザード情報の判読状況が異なる結果であった（図

139

261

4 ）。この結果は，調査対象地点に示されたハ
ザード情報の記載内容によって，ハザードマップ

20% 40% 60% 80% 100%判読できた 判読できなかったの判読の難易度が異なる可能性があることを示唆している。特に，すべてのハザード情報が含まれ各調査対象地点に示されたすべてのハ
ザード情報を適切に判読できた割合
表4

る B 地点と，含まれない D 地点は，すべての噴各調査地点の凡例の判読に関するロジスティック回帰分析の結果
A 地点

説明変数

B 地点

C 地点

D 地点

偏回帰係数 オッズ比 偏回帰係数 オッズ比 偏回帰係数 オッズ比 偏回帰係数 オッズ比

（定数項）

－0.26

0.77

0.77

2.15

0.19

1.21

1.74＊＊

5.71

－0.28

0.76

0.19

1.21

－0.11

0.89

0.3

1.35

30歳代

－1.03

0.36

－0.59

0.56

－1.05

0.35

－0.89

0.41

40歳代

－1.08

0.34

－0.19

0.83

－1.38＊

0.25

－1.14

0.32

50歳代

－2.13＊＊

0.12

－0.22

0.80

－1.24＊

0.29

－0.96

0.38

60歳代

－1.5＊

0.22

－0.63

0.53

－1.57＊＊

0.21

－0.79

0.45

70歳代以上－17.13

0.00

－0.76

0.47

－3.39＊＊

0.03

－0.92

0.40

0.14

1.15

－0.49＊

0.61

0.08

1.09

－0.72＊＊

0.48

性別（基準：女性）
男性
年齢（基準：20歳代）

居住地域（基準：山梨県側市町村）
富士宮市

Hosmer-Lemeshow test： p＝0.92
McFadden R2： 0.11
＊

p＜0.5

＊＊

p＜0.1

p＝0.84

p＝0.69p＝0.96

0.04

0.06

0.05

92

佐藤・秦・本多・吉本：住民の富士山火山ハザードマップの判読に関する調査研究

図7

平成16年（2004年）に作成された富士山火山ハザードマップのハザード統合マップの凡例8）

火現象で正しい選択肢の回答割合が他の地点に比する可能性のある範囲，溶岩流が 3 時間で到達す

べ高く（図 4 ），ハザード情報の読み取りが容易

る可能性のある範囲の凡例が，火砕流・火砕サーであったと考えられる。

ジ，大きな噴石，溶岩流 3 時間統合範囲に含まれ一方で，A 地点，C 地点は記載されたハザードていることを読み取りにくい可能性がある。

情報が複雑であるため，判読の難易度が高かった

一方で，図 7 に示す平成16年（2004年）に作成可能性がある。特に，火砕流・火砕サージ，大きされた富士山火山ハザードマップのハザード統合な噴石，溶岩流 3 時間統合範囲を「入っている」

マップの凡例では，火砕流・火砕サージ，大きなと回答した場合，当該ハザード情報と包含関係に

噴石，溶岩流 3 時間統合範囲を，「噴火しそうなある，火砕流・火砕サージが到達する可能性のあ

とき，噴火が始まったときすぐに避難が必要な範る範囲，大きな噴石が到達する可能性のある範囲，

囲を示しています。」と記載し，その下に「噴火し溶岩流が 3 時間で到達する可能性のある範囲につた場合に，下の 3 つのどれかに当てはまり，すぐいても「入っている」と回答する傾向があることに危険になる範囲です。」と記載している。さらに，が示唆された（図 5 ）。この傾向のために，場所その下にはインデントを下げたうえで，火砕流・によってはハザード情報を適切に判読できていな

火砕サージが到達する可能性のある範囲，大きない場合もあり，複数のハザード情報が重なって記噴石が到達する可能性のある範囲，溶岩流が 3 時載されることで包含関係にあるハザード情報の誤間で到達する可能性のある範囲を示しており，火判読につながる可能性があることが示唆された。

砕流・火砕サージ，大きな噴石，溶岩流 3 時間の包含関係にあるハザードが適切に判読できてい統合範囲と他の 3 つの凡例の包含関係をわかりやない要因として，ハザード統合マップに示された

すく表示している。つまり，今回の分析で用いた

ハザード情報の凡例にも原因があると考えられる。

ハザード統合マップの凡例の説明が不足している

本調査で回答者に示したハザード情報の凡例は，可能性が示唆される。

図 1 のようにハザード情報の意味を箇条書きで示

各調査対象地点に示されたすべてのハザード情

すものとなっている。しかし，このような表示方

報を適切に判読できたか否かと個人属性の関係で法では，一見しただけでは，火砕流・火砕サージ

は，年代間に有意差がある結果であった（表 4 ）。

が到達する可能性のある範囲，大きな噴石が到達

特に記載されたハザード情報が複雑な A 地点と93

自然災害科学 J. JSNDS 42 特別号（2023 ）C 地点では，若い世代に比べ高い年齢の世代がハ性があると考えられる。

ザード情報を判読できていない可能性があることが示唆された（表 4 ）。ハザード情報が複雑になる地点では，ハザード情報の凡例と地図面のハ6 ．結論

本稿では，住民の富士山火山ハザードマップのザード情報を見比べながら，当該地点のハザード

判読の現状を把握することを目的として，Web

情報を読み取ることが難しい可能性があると考えアンケート調査をおこない，富士山火山ハザードられる。

マップの地図面に記載されたハザード情報の判読

一方で，ハザード情報が単純な B 地点と D 地点においては，年齢間の差異は認められず，居住状況を明らかにするとともに，ハザード情報の判
読と個人属性の関係を分析した。

地域での差異が確認された（表 4 ）。さらに，ど分析の結果，富士山火山ハザードマップの任意

ちらの地域においても，山梨県側市町村の回答者の地点のすべてのハザード情報を適切に判読できが富士宮市の回答者よりもハザード情報を判読でる住民は 2 ～ 6 割程度であることが示唆された。

きる結果であった。特に D 地点は，富士宮市側

また，各調査対象地点で富士山火山ハザードマッに設定した調査対象地点であるため，土地勘のあプのハザード情報の判読状況が異なっており，判る富士宮市の回答者の方が判読できると思われた

読する地点のハザード情報の内容によって，富士が，予想とは異なる結果となった。

山火山ハザードマップの判読の難易度が異なるこ

この結果は，単に富士山火山ハザードマップのとが示唆された。特に，複数のハザード情報が重判読が居住地域の土地勘と関係があるのではなく，なって記載されることで，当該ハザード情報と包例えば富士山火山ハザードマップを事前に閲覧し含関係にあるハザード情報が適切に判読できていた経験や，富士山火山ハザードマップを読みとるない可能性が示唆された。

ための知識を有しているか，富士山火山ハザード

さらに，若い年代に比べ高い年齢の世代が富士

マップの読み取り方を学ぶ機会が地域で設けられ山火山ハザードマップに記載されたハザード情報ていたか，といった回答者個人や回答者の居住すを判読できていない可能性があることが示唆される地域の特性と関係がある可能性を示唆している

た。また，居住地域については，富士山火山ハと考えられる。例えば，山梨県においては，地域

ザードマップに示した地点の土地勘があれば，ハ

住民500人が集まる富士山火山ハザードマップのザード情報の判読精度が向上することは確認でき

説明会の実施や ，山梨日日新聞に改定された富

なかった。

26）

士山火山ハザードマップの各噴火現象のドリル

この要因としては，富士山火山ハザードマップ

マップが公開される といった住民への普及啓発について学ぶ機会や，富士山火山ハザードマップが行われている。

を閲覧した経験があるか，富士山噴火に対する知27）

しかし本稿では，このような普及啓発活動で富識やリスク認識といった，住民自身や住民の居住

士山火山ハザードマップを閲覧することが，富士する地域の特性に依拠する可能性があると考えら

山火山ハザードマップのハザード情報の判読にどれた。しかし本稿では，回答者の富士山火山ハの程度資することができたのかは明らかにできて

ザードマップの閲覧状況や富士山噴火に対する防いない。当然ながら，富士山火山ハザードマップ

災意識と，富士山火山ハザードマップのハザードに記載されたハザード情報の判読には，個人属性

情報の判読状況の因果関係については明らかにでだけではなく，その個人が有する火山噴火に対すきなかった。そのため，これらの因果関係の解明

る知識やリスク認識，地図そのものを判読する能については今後の課題としたい。

力などの要因に依拠するものと考えられる。これ

火山ハザードマップは，火山専門家の火山災害

らの要因を組み込むことで，本稿で用いた分析モ

誘因予測の最新の知見に基づいて作成されるが，デルの課題である説明力の低さも改善される可能

火山の専門家ではない住民にとっては，記載され94

佐藤・秦・本多・吉本：住民の富士山火山ハザードマップの判読に関する調査研究

たハザード情報を適切に読み取ることすら難しい
可能性があることが示唆された。避難に使うような火山防災マップと呼ばれる火山ハザードマップ
は利用者が適切に理解し，利用することが求められる。そのためにも，ハザード情報を読み取りやすいよう工夫することはもちろんであるが，火山
ハザードマップの在り方を検討する必要があるだ
ろう。そのためには，火山の専門家だけではなく，
認知心理学の専門家や災害情報の専門家が協働し火山防災マップを作成することが求められる。

謝辞

本稿は，戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）「国家レジリエンス（防災・減災）の強化」
防災情報共有システムを基盤とした文理融合型の地域レジリエンス強化の助成を受けたものです。

補注［ 1 ］ 調査実施機関の担当者との事前協議において，調査実施機関が実施するアンケート調査での回答デバイスの 8 割以上がスマートフォンであるという情報に基づく。
［ 2 ］ 表 4 で示された各数値や論文内の議論が，年代別の標本数に依存するのか否かを確認するために，すべての調査対象地点で，年齢の説
明変数について，年代別の標本数が最も多い
50歳代を基準とした場合で追加分析を実施した。その結果，A 地点では，20歳代～40歳代で統計的な有意差が確認できた。また，これらの変数の偏回帰係数はすべて正の値であり，50歳代よりも若い世代がハザード統合マップを判読できていることが示唆された。C 地点
では，20歳代と70歳代で統計的な有意差が確認できた。偏回帰係数は，20歳代が正，70歳
代が負の値となり，50歳代に比べ，20歳代は富士山火山ハザードマップに記載されたハ
ザード情報を判読でき，70歳代はハザード情報が判読できないことが示唆された。また，
B 地点と D 地点についても，20歳代を基準とした場合と，50歳代を基準とした場合で偏回
帰係数の正負の整合性が確認できた。これらの結果は，論文中の議論と整合する結果であり，論文内の議論が年代別の標本数に依存しない結果であることが確認できた。

参考文献1 ）内閣府他：火山防災マップ作成指針，2013．
2 ）杉本伸一：雲仙普賢岳における火山防災，防災
科学技術研究所研究資料，第380号，pp.51-55，
2013．
3 ）内閣府：令和 4 年版 防災白書，2022．
4 ）岡田弘・勝井義雄・宇井忠英：役立った有珠山の最初のハザードマップ，月刊地球27，pp.278283，2005．
5 ）内閣府 HP：1 世界の火山，https://www.bousai.
go.jp/kazan/taisaku/k101.htm，2023年 3 月14日
閲覧．
6 ）気象庁 HP：活火山とは，https://www.data.jma.
go.jp/svd/vois/data/tokyo/STOCK/kaisetsu/
katsukazan_toha/katsukazan_toha.html，2023 年
3 月14日閲覧．
7 ）牛山素行：豪雨の災害情報学 増補版，古今書院，
2012．
8 ）富士山ハザードマップ検討委員会：富士山ハ
ザードマップ検討委員会報告書，2004．
9 ）山梨県 HP：富士山ハザードマップ（令和 3 年 3月改定），https://www.pref.yamanashi.jp/kazan/
hazardmap.html，2023年 3 月14日閲覧．
10）吉本充宏：富士山噴火への課題，将来の噴火に備えて，ベース設計資料，No.189，pp.21-25，
2021．
11）佐藤史弥・吉本充宏・本多亮・秦康範：富士山周辺市町村住民を対象とした事前アンケート調
査に基づく火山防災講習会の試行，自然災害科
学，Vol.41特別号，pp.111-124，2022．
12）佐藤史弥・秦康範・吉本充宏・本多亮：富士山麓地域住民の富士山噴火に対するリスク認知，
自然災害科学，（現在印刷中）．
13）村越真・小山真人：火山のハザードマップからの情報読み取りとそれに対する表現方法の効果，
災害情報 4，pp.40-49，2006．
14）鈴木康弘：防災減災につなげるハザードマップの活かし方，岩波書店，2015．
15）富士山火山防災対策協議会：富士山ハザードマップ（改定版）検討委員会報告書，2021．
16）内田あゆ美・和田恵治：上富良野町民へのアン
ケート調査にみる十勝岳火山防災に対する住民意識，北海道教育大学大雪山自然教育研究施設
研究報告，No.43，pp.97-110，2009．
17）元田良孝・阿部晃士：火山ハザードマップと住民意識について，土木計画学研究・講演集22・1，
pp.159-162，1999．

95

自然災害科学 J. JSNDS 42 特別号（2023 ）18）元田良孝・阿部晃士：岩手山の防災意識と防災マップに関する基礎調査，土木計画学研究・講演集23・1，pp.71-72，2000．
19）伊藤英之・脇山勘治・三宅康幸・林信太郎・古川治郎・井上昭二：焼岳火山防災マップの作成とその公表後の住民意識調査の解析，火山，50
巻， 6 号，pp.427-440，2005．
20）鴨志田毅・伊藤英之・内柴良和・林信太郎・阿部貞二：A05 鳥海山南麓地域の火山防災意識に関する住民アンケート解析（火山教育・火山防
災（1），日本火山学会2005年秋季大会），日本火山学会講演予稿集，2005巻，セッション ID A05，
p.5-，2005．
21）吉田真理夫・安養寺信夫・荒牧重雄・鴨志田
毅・貝瀬英樹：浅間山火山防災マップの改定と地域防災，住民啓発の視点，第53回平成16年度
砂防学会研究発表会概要集，063，pp.152-153，
2004．
22）吉田真也・安養寺信夫・小林幹男・田中昌之・
星野和彦・鶴巻和芳・貝瀬英樹：火山ハザード
マップの活用に関する評価，第54回平成17年度

要

砂防学会研究発表会概要集，No.64，pp.172-173，
2005．
23）中村功・廣井脩：ハザードマップを解剖する，
号外地球，No.48，pp.186-192，2004．
24）村越真・小山真人：火山ハザードマップの読み取りに対するドリルマップ提示の効果，地図45（4），pp.1-11，2007．
25）村越真・小山真人：利用マニュアルとドリル
マップの提示が火山防災マップからの読み取り
課題に与える影響，静岡大学教育実践総合セン
ター 紀要15，pp.109-115，2008．
26）山梨日日新聞：富士山噴火正しく避難をハザー
ドマップ専門家が解説 初の説明会に500人，2021年 5 月23日．
27）山梨日日新聞電子版：富士山噴火ハザードマッ
プ，https://www.sannichi.co.jp/hazard_fujisan/，
2023年 6 月20日閲覧．
（投 稿 受 理：2023年 4 月 7 日
訂正稿受理：2023年 6 月30日）

旨

本研究の目的は，住民の富士山火山ハザードマップの判読の現状を把握することである。そのために，富士山麓地域の住民へアンケート調査を行った。その結果，以下の 3 点の知見が得られた。 1 ．地図に示される火山現象の条件によって，地図の判読の難易度が異なること。
2 ．火山ハザードマップは複数のハザードが重なって示されているので，住民が火山ハザード
マップを適切に読み取れないこと。 3 ．若い年代に比べ高い年齢の世代がハザードマップのハ
ザード情報を判読できていない可能性があること。