2. 学習関連

2. 学習関連2

学習提言 2-1公欠制度の創設

学生の意見
l

公欠制度の創設を希望する，次のような意見が寄せられました(同様意見 16 件)。
Ø
学会等による授業の欠席の取り扱いを各教員に任せるのではなく，公欠としてこれを認めた上で大学院として快く送り出してほしい。
Ø
出張等でやむを得ず欠席する場合の対応など改善してください。

l

授業への出席のため研究活動が圧迫されていると感じる学生の声として，次のような意見が上がっています(同様意見 29 件)。
Øクォーター制によって教員や大学院生の出張が困難になっている。研究や学会のために 2 週間以上の長期で出張することも多々ある人が多いのに，クォーター制では授業の欠席回数が 2 学期制の倍になったり履修したい科目が取りづらくなったり，弊害も見られる。
Ø
大学院文系科目では 2 回欠席すると単位取得不可とされているものがあるが，学会などでの研究発表による欠席もその 1 回に含まれているため，文系科目の履修が困難である。

現状分析
1． 研 究 ・ 学 習 に 関 す る 現 状 分 析
教育改革によりクォーター制を導入した本学では，多くの授業が 1 週間に 2 回行われます。そのため，1 週間大学を休むと 2 回の授業を欠席することになります。一方で，文系教養科目などのいくつかの講義では，2 回授業を欠席すると単位取得が認められない場合があり，1 週間大学を離れることは現行制度では難しくなります。
これにより，本学では学生の学会参加や実験のための出張が制限されています。この点に関して改善を望む学生から 16 件の意見が寄せられています。図 2-1.1 に示すように，本学学生の多くは，「専門を極める」ことや「研究を行う」ことを目的として入学しています。研究の遂行や研究成果の発信がしやすい環境づくりは，本学学生の希望と一致しています。

0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100%
1576

1043

1493

1126

1084

1535

750

18694622157

341

227827923402492370832536

図 2-1.1 大 学 に 進 学 を 希 望 し た 理 由6

2． 本 学 に お け る 感 染 症 へ の 対 応 の 現 状
本 学 で は ，感 染 症 に 関 す る 公 欠・公 休 制 度 は 存 在 し ま せ ん 。学校保健安全法では，表 2-1.1 に上げる感染症を罹患した場合の出席停止期間が定められています。しかし，本学では出席停止期間は公欠と認められません。
そのため，感染症を罹患しているにもかかわらず，単位取得のために授業を出席する学生が少なからずいるようです。
対象となる疾患一覧
表 2-1.1表１．感染症発生報告
感染症発生報告対象となる疾患一覧1
分類

第１種

第２種

第３種

分類根拠

該当感染症

＊参考（学校保健安全法施行規則第1９条による出席停止期間）

エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そ発生 まれである う、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、が発症すれ 重篤 ラッサ熱、急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急 完全に治癒するまでな感染症性呼吸器症候群（SARSコロナウィルスによるも ）、鳥インフルエンザ（H5N1)
インフルエンザ（鳥インフルH5N1を除く）

発症した後5日間を経過し、かつ解熱した後2日を経過するまで百日咳特有 咳が消失するまで、また 5日間 適正な抗菌剤治療が終了するまで

麻疹（ しか）

解熱後3日が経過するまで

飛沫感染（しぶき感 流行性耳下腺炎（ムンプス）染）また 飛沫核感染（空気感染）し、 風疹（三日 しか）流行拡大 おそれがある感染症
水痘（水ぼうそう）

耳下腺、顎下腺又 舌下腺 腫脹が発現５日経過し、全身状態が良好になるまで発疹が消失するまで
すべて 発疹が痂皮化するまで

咽頭結膜熱（プール熱）

主要症状消失後2日を経過するまで

結核

医師により感染 おそれがないと認められるまで髄膜炎菌性髄膜炎

医師により感染 おそれがないと認められるまで

コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染
放置すれ 流行拡 症（O-157等）、腸チフス、パラチフス、流行性
大 可能性がある 結膜炎、急性出血性結膜炎、そ 他（ノロウィ 医師により感染 おそれがないと認められるまで感染症
ルス等による感染性胃腸炎、溶連菌感染症、ウィルス性急性肝炎、マイコプラズマ肺炎）

学校内 感染対策
そ 他 上、把握が必要と デング熱、ジカウイルス感染症（ジカ熱）
判断される感染症（学校保健安全法に 規定がないが、「医師により治癒と判断されるまで」とするが妥当）（＊出席停止期間を参考にして自宅休養することが望ましい。自宅休養期間 公欠、公休として みなされない。）

3． 本 学 に お け る 公 欠 制 度 の 現 状
これまで本学では公欠制度は存在しませんでした。2016 年度の学勢調査では，
1.学会参加と講義が重なる場合，課題などを与えて講義内容を学習できるよう配慮する。
2.学生が 1.の課題などを完遂した場合，成績に不利が無いようにする。という「公欠制度」を提言しました。しかし，担当部局からは「各 授 業 科 目 の 実 施 内 容 に も 関 係 し ま す の で ，一 律 で の 公 欠 制 度 の 導 入 は 困 難 と 考 え て い ま す 。」，「期間の短い欠席については，個別に授業担当教員にご相談願います。」との回答があり，学会参加に関する公欠制度はまだ導入されていません。
一方で，ボランティア参加に関しては，2020 年東京オリンピックでは「公欠制度」と同等の特別措置が導入されます。特別措置の具体的な内容は，
1.
2.

ボランティア活動に従事する場合，期末試験を除き，各クォーターにおける同一授業の不参加が通算して 2回(週 1 回の授業の場合は 1 回)以内の場合は，欠席扱いとしません。
ボランティア活動により授業に出席できなかった場合，当該授業の自学自習が可能となる よう東工大オープンコースウェア OCW/OCW-i を活用して，教材等を入手してください。また，授業担当教員へ問い合わせてください。

1

東京工業大学 保健管理センター「感染症発生報告の対象となる疾患一覧」：
https://www.titech.ac.jp/enrolled/health/pdf/infection_01.pdf

7

2. 学習関連
3.

期末試験を欠席する場合については，ボランティアに参加する前に，修学上の配慮の有無を授業担当教員へ問い合わせてください。ただし，特段の配慮を受けられない場合もあることに留意してください。となります。上 記 の 特 別 措 置 は ， 各 授 業 科 目 の 実 施 内 容 に 関 係 せ ず ， 一 律 導 入 さ れ ま す 2 。
これらの現状を踏まえ，教務課とのキャンパスミーティングを実施し，以下のような回答を頂きました。
Q1.

東京オリンピックにボランティアとして参加する場合の特別措置は，各授業の実施内容に関係せずに一律導入されるということで間違いありませんか。

A1.

全科目一律に導入されます。

Q2.

学勢調査 2016 の提言では，「各 授 業 科 目 の 実 施 内 容 に も 関 係 し ま す の で ，一 律 で の 公 欠 制 度 の 導 入 は
困 難 と 考 え て い ま す 。」との回答を受けております。今回の特別措置は，この問題を解決しているということでしょうか。

A2.

今回の東京オリンピックボランティアなど大学の認める特定のボランティア活動に限り(欠席の影響を配慮する)”特別措置”を認めています。特別措置の適用範囲を拡大することは公欠制度の導入と同義であり，それなりの準備が必要です。実験科目等を欠席してしまうと，それを補う手段を講じるのは困難です。

Q3.

本学では，感染症の場合も出席停止に関する公欠は無いと認識しております。インフルエンザやはしかなどの感染症に罹患した場合も出席して良いということでしょうか。

A3.

自宅待機など医師の指示に従ってください。ただし，欠席した場合は公 欠 に は な り ま せ ん 。授業の欠席に対する対応は，個別に教員と相談してください。出席してよいという訳ではありません。

Q4.

感染症を羅患した際の大学の指示・医師の指示による欠席が，公欠と認められない理由を教えてください。

A4.

（明瞭な回答は得られませんでした。）

Q5.

特別措置と同等の制度を公欠として，学校保健安全法で定められた感染症罹患による欠席を対象に導入する上で問題点はありますか。

A5.

授業科目によっては欠席者に対する代替措置を実施することが困難な場合があります。また，代替措置を実施し，単位を認定して良いか授業担当教員が判断できない場合があります。一律の導入には，慎重な議論が必要です。また，公欠の適用範囲・適用期間の基準をどのように決めるか検討が必要です。

Q6.

感染症に関しては，公 欠 の 適 用 基 準・公 欠 期 間 の 基 準 と し て 学 校 保 健 安 全 法 があります。感染症罹患者に対する公欠制度の導入を検討して頂けますか。

A6.

検討の必要性はあると考えます。

28

教務課一斉メール2018 年 11 月 21 日配信

提言
本学には現在公欠制度が存在しません。これは，感染症の拡大防止の観点からも不十分な対応と思われます。
現状では，インフルエンザ等の感染症による欠席の取り扱いは，個々の授業担当教員に委ねられています。そのため，欠席に対する対応が一律ではなく，授業間で対応が不平等となる可能性が生じています。また，公欠制度が存在しないことで，感染症に羅患した場合も単位取得のために学生が授業に出席してしまう可能性があります。
また，学会発表は，学生のプレゼンテーション能力を向上させるだけでなく，科学技術の発展という観点からも重要であると言えます。しかしながら，研究活動に関する公欠制度が存在しない本学では，学生の学会発表が制限されています。
大学として出席点をつけない方針であるならば，授業欠席に対する代替措置の実施は可能であると考えられます。授業内で実施される達成度評価のための演習は，レポートに置き換えが可能です。一方で，実験科目の欠席は，「物理学実験第一」や「物理学実験第二」のように予備日を設けることで相応の対応を取ることができると考えます。
このような状況を改善するべく，例えば次のような「公欠制度」の創設を提言します。
学校保健安全法施行規則第 18 条3の定める感染症羅患のための出席停止について医師の診断書が提出された場合や，主指導教員の認める学会参加・実験のための出張によって当該授業を欠席する場合は，1. 期末試験を除き，各クォーターにおける同一授業の不参加が通算して 2 回(週 1 回の授業の場合は 1 回)以内の場合は，欠席扱いとしない。3 回以上の欠席の場合は，授業担当教員の裁量で対応を決定する。
2. 授業に出席できなかった学生に対し，授業担当教員は自学自習が可能となる教材*を提供する。
3. 期末試験を欠席する学生に対しては，追試，課題提出による評価等の修学上の配慮を行う。
*

上記の「自学自習が可能となる教材」としては，授業の録画などの映像教材が効果的であると考えます。授業の録画が困難である場合は，教育革新センターの機材を活用することで，映像資料を作成することができます。

3

電子政府の総合窓口 e-Gov 「学校保健安全法施行規則」：
http://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=333M50000080018

9

2. 学習関連

2

学習提言 2-2

成績分布の公開と成績評価監査委員会の設置

学生の意見
ll

成績の分布を示したほうがやる気につながるので提示してほしい(同様意見 3 件)。
教員によって点数の取りやすさに差が出ていることに不満がある(同様意見 4 件)。

現状分析
本学で学生が成績評価として与えられる指標は学修の評価(以下，点数)と GPA/GPT の 2 項目です。本学が定めている GPA は，GPA =点数 − 5510より算出されます。このように GPA は点数にのみ依存する値であり，受講者全体での相対的な位置付けを表す指標ではありません。したがって学生は自分の成績に関して受講者全体での相対的な位置づけを把握することができず，講義に対して意欲的に取り組んだ際にも成績の向上を実感することが困難な現状となっています。
また今回の学勢調査では，同一の授業科目であっても教員によって採点基準が異なるため成績評価が不平等ではないかという意見が見受けられました。しかしながら，現状では実際に点数の分布が異なるかを判断できないため，同一科目にて成績評価が不平等であるか判断をつけることができません。
さらに「東京工業大学における成績に対する確認及び不服申立てに関する要項4」では学生が成績に対して確認を求める際には，授業担当教員に直接確認を依頼するか，教務課を通じて授業担当教員に確認を依頼する旨が記載されています。現状のシステムでは学生が成績評価を不平等であると考えた場合にも，同一科目の成績分布に過度な偏りがあるかの確認を授業担当教員のみが行うため公平性に欠けてしまう危険性がある現状となっています。
北海道大学では，「成績評価の公平性を確保し，学生及び第三者に対する説明責任を果たす」という方針に則り，WEB 上に成績分布の公開を行っています5。また，成績評価の妥当性を検討し，成績に過度な偏りがないか審査するシステムを設けています。そして，「2 年間にわたる検討・調整の結果，『成績評価の極端な片寄り』はかなり改善されたように見える｣と報告しています6。
これらの現状を踏まえ，教務課とのキャンパスミーティングを実施し，以下のような回答を頂きました。
Q1.学生の成績状況を成績分布として公開することは大学のプライバシーポリシーなどの観点で問題はありますか。
A1.成績を分布に変換するなど適切に匿名化を行っていれば，成績分布の公開に問題はありません。
Q2.成績評価の判断基準や成績分布に過度な偏りがあるかなどの判断は講義の担当教員に一任しているのでしょうか。
A2.偏りがあった場合の対応について専門科目は系やコースで，教養科目は実施委員会で方針を決めている場合があり，例えば英語科目は実施委員会として方針を定めており，委員会内で確認を行っていますが，特に方針を定めていない場合は授業担当教員に一任ということになります。どういう科目が方針を定めているかについて全ては把握できていません。

4

国立大学法人東京工業大学規則集「東京工業大学における成績に対する確認及び不服申立てに関する要項」：
http://www.somuka.titech.ac.jp/reiki_int/reiki_honbun/x385RG00001083.html

5

北海道大学「成績分布 WEB 公開システム」：http://educate.academic.hokudai.ac.jp/seiseki/GradeDistSerch.aspx

6

新潟大学大学教育開発研究センター

大学教育研究年報「北大における『成績評価基準の明示と厳格な成績評価の実施』をめぐる論議」：
http://dspace.lib.niigata-u.ac.jp/dspace/handle/10191/231810提言
以上の現状を踏まえて，以下の 2 点を提言します。
l

OCW 上 で の 成 績 分 布 の 掲 載

GPA の平均値と点数の分布を成績公開と同時期に OCW に掲載することを提言します。成績分布の公開により，受講者は自分の相対的な位置付けを把握し，より学習意欲が向上することが見込めます。また，OCW に掲載することで次年度以降の学生には，講義を履修登録する際の参考材料となります。
l

同一科目における成績分布に，過度な偏りがないかを第三者が監査する制度の導入

同一科目における成績分布をもとにして公平な成績評価が行われたかどうかを監査する制度の導入を提言します。成績分布に関する判断を授業担当教員や委員会のみが行う現在のシステムでは同一科目における成績評価の不平等を是正することが困難なため，第三者が成績分布に過度な偏りがあるかどうかを監査することで，公平性が保たれた成績評価が可能になると考えられます。

11

2. 学習関連

2

学習提言 2-3

文系 400 番台と 500 番台の区別の明確化と改善

学生の意見
l

400 番台と 500 番台という区別をわざわざつけて必修単位数を設けているにも関わらず，学生が十分に履修できるだけの科目数が用意されていなくて非常に不満である。
抽選で希望の科目が履修できない（同様意見 41 件）。

l現状分析
現在，修士課程での文系科目は，400 番台から 2 科目，500 番台から 1 科目の合計 3 科目の受講が必修となっています。学修案内7には全科目における 400・500 番台の定義付けがそれぞれなされていますが，文系科目における 400・500 番台についての区分けの基準や定義は明記されていません。そのため，400・500 番台の区分けに意義が感じられない学生がいると考えられます。また，文系教養科目受講の抽選に外れ，科目を希望通りに履修できない学生もいます。400・500 番台の区分けを取り払えば学生にとってより自由な履修選択が可能になると考えられます。
これらの現状を踏まえ，教務課とのキャンパスミーティングを実施し，以下のような回答を頂きました。
Q1.

文系科目における 400・500 番台の区分けは明記されていますか。

A1.

学修案内には全科目について 400 番台と 500 番台はそれぞれ「発展科目」，「自立科目」として定義付けられています。文系科目独自の基準は設けていませんが，それに沿って科目コードを設定しています。

Q2.

文系科目は 400 番台から 2 科目，500 番台から 1 科目を履修することが修了要件となっていますが，そのことが文系科目を自由に受講することが出来ない要因となっているのではないでしょうか。

A2.

取りたい文系科目を取れないという意見について回答を述べます。まず，文系科目数は年々増加しており，平成 31 年度についても新設の科目も予定しています。また，文系科目の履修予約制度ですが，修士課程 2 年生の希望科目が通りやすいように設計しています。修士課程 1 年の時に取り残した科目があったとしても，修士課程 2 年の時に取れるように配慮しています。

全科目について 400・500 番台の区分けがなされています。しかしながら，学修案内には 500 番台の科目で「学生が身につける力」として「専門周辺分野，他専門分野の深い知識を英語で修得する」，「主専門に加え，副専門の系統立った専門知識を身につける」と設定され，専門科目向けの記述となっています。文系教養科目は専門科目のように特定の領域を扱う科目群ではなく広域的な教養を扱う科目群です。文系教養科目に特化した区分けの明確な基準がなく曖昧な点が混乱を招く原因となっていることが考えられます。文系教養科目に注目した 400・500 番台の区分けの基準を取り決めるか，400 番台と 500 番台を統合することで混乱は解決すると考えられます。
また，科目数は増加傾向にありますが，大岡山キャンパスやすずかけ台キャンパスのどちらかのキャンパスでしか開講していない科目が多いため，科目選択に制限がかかっています。遠隔配信の授業を増やし，両キャンパスで受講することが出来るようになれば，履修の幅が格段に増え不満解消に繋がると考えられます。

提言
以上の現状を踏まえて，以下の 2 点を提言します。
ll7

学修案内に文系教養科目における 400 番台と 500 番台の区分けの基準を特別に取り決めるか，400 番台と 500番台を統合する。
科目選択におけるキャンパス間の不利益を軽減するために，座学を中心とした文系教養科目については遠隔配信を実施する。

東京工業大学 「H30 年度大学院学修案内 履修案内」：
https://www.titech.ac.jp/guide/guide_30/graduate/pdf/01-01.pdf
122学習提言 2-4

生命科学基礎の授業形態改善

学生の意見
llll

高校で生物を履修しておらず，学部 1 年生の間に詳しく基礎的な生物の学習をしたいが，現在の生命科学基礎の内容では不十分であると感じる。第 7 類 1 年生だけが履修するような生物の講義を設けてほしい（第 7類 1 年生）。
生物利用の AO 入試での入学者にとって，一般入試と同条件の物理と数学の講義は難しすぎる。物理の補講はあるものの，授業で分からなかったところを質問する形式では根本的な解決にはならない。基礎から教えてもらえるような環境がほしい。
1 年次に理工系教養科目をとることになるが，例えば生命科学の授業など興味がないうえにテスト前だけ適当に暗記して終わりというような学生が多いと思われるので，そうであるならばわざわざ必修にせず，例えば自分の専門とする科目への時間にするなどもっと有効に使えると思われる。
生命科学の講義を必修科目とする必要性を感じない。第 7 類の学生はともかく，他類の学生の大半には睡眠の時間にしかなっておらず邪魔でしかない。内容も必修故か高校生以下の難易度でしたので退屈だった。

現状分析
現在，学部 1 年生は類に関わらず生命科学基礎が必修となっており，1Q に「生命科学基礎第一 1」，2Q に「生命科学基礎第一 2」の合計 2 単位分の取得が必須となっています。成績は毎講義時の小テストと期末試験で評価されます。2 単位分という比較的負担の少ないと思われる講義でありながら，第 7 類で受験時に生物非選択だった学生・生物選択だった学生，そして第 7 類以外の学生からも講義内容や講義の存在そのものへの不満が寄せられています
これらの現状を踏まえ，教養科目群（生命科学）実施委員会委員長，教養科目群教育協議会委員長である本郷裕一先生に質問し，以下のような回答を頂きました。
大学の方針として混合クラスの長所を重視しているため，類別クラスにはできません。そのため，各類間で異なるニーズを完全に満たすことは難しいと考えています。より多くの学生の学修意欲向上のため，最初の講義の時間に「なぜ生命科学が必修なのか」の明確な説明をしようと考えています。学修相談室の利用を増やすため，積極的活用を呼びかけていこうと考えています。

提言
生命科学は，今後より大きく発展することが見込まれる学問の一つであり，他分野との融合がその鍵になってくると思われます。したがって，科学を学ぶすべての学生が生命科学に触れることはとても有意義なことであると思われます。注目すべき点は，学生に生命科学学習の必要性や重要性が伝わりきっていないことです。
ll

学生に「生命科学学習の必要性」をより理解してもらえるよう，現在実施されている初回のデモンストレーションを継続していただく。
初回の講義で，生命科学において興味を持っている事象などについて学生に対してアンケートを実施する。
以降の講義において，生命科学の基礎知識について講義しつつ，アンケートの回答に基づいた内容もおりまぜる。

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