■ 論文 ■経営論集
Vol. 9, No. 4, March 2023, pp. 1-6
ISSN 2189-2490

タウンセント・タイ・プロジェクトに関するレビュー：
その手法と成果櫻井宏

明概要
本論文は、タウンセント教授（元シカゴ大学、現マサチューセッツ工科大学）がこれまでタイにおいて約 20 年にわたり実施されてきた家計調査とその成果について日本語で簡便に紹介することである。本論文を通じて伝えていきたいことは以下 3 点と考えている。まず第 1 に、研究成果自体は世界的な経済誌に多数が掲載され、ミクロ計量経済学及び開発経済学を大きく発展させてきたが、その調査手法等は地域研究をはじめより広範にわたる学問分野にも影響を与えうるという点である。第 2 に、タウンセン
ト・タイ・プロジェクトでも調査を開始してから論文が刊行されるまで数年間という時間を要しているなど、調査には手間と時間がかかるという点である。第 3 に、企業部門が黒字化した近年の日本では金融仲介機能が重要視されることも減少したが、改めて経済成長の中で経済格差縮小のために金融機能が重要であるという点である。

キーワード：タウンセント・タイ・プロジェクト、開発経済、地域研究（投稿日

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2023 年 1 月 10 日）

経営論集Vol. 9, No. 4（2023）pp. 1-6

タウンセント・タイ・プロジェクトに関するレビュー：
その手法と成果
櫻井宏

1 . はじめに明＊2 . 調査の前提「タウンセント・タイ・プロジェクト」は当

経済成長が続く中で貧困に取り残される者の時シカゴ大学に在籍されており、現在マサチュメカニズムについては研究が進められてきたが、ーセッツ工科大学にて研究を続けられている理由の一つに事業を開始する際に資金融資を受ロバート・タウンセント教授（Dr. Robert M.

けられない「信用制約」があげられる。タイにTownsend）が中心となってタイ農村部を中心

ついては高度成長が始まった 1980 年代後半にに 1990 年代初めから実施されている大規模な家経済格差が広がったことが知られているが、タ計経済調査である。

イ開発研究所（Thailand Developing Research

当該プロジェクトでは家計調査を継続的に行Institute: TDRI）グループが主たる執筆者となうとともに、ミクロ経済学及び計量経済学に基っている Siamwalla et al. (1990) では、ナコンラ

づく実証分析を行うことにより、今世紀に入っチャシマ県での村落調査の結果から信用制約がてからのミクロ計量に基づく開発経済学としてあったことや、インフォーマルセクターの金利当該分野を大きく牽引してきた。また、その成も中央部では月あたり 2～3％であるのに対して果は経済学分野で世界的な論文に数多く掲載さ北部や東北部では月あたり 5～7％、一部の県でれ、書籍にもとりまとめられている。ただし、は同 10％超となっているなど地域間に金利差がこれはある意味当然でもあるが、当該プロジェあることを示している。タウンセント・タイ・クトの基本となる様々な調査実施手法上の工夫

プロジェクトの当初目的も金融機能と家計の関は、初期の論文には記載があるものの、研究が係について詳しく調査分析することであった。

蓄積される中で先行研究の一つとなり、その重3 . 調査の概要

要性は繰り返し述べられるわけではない。
このため、本稿では、タウンセント・タイ・プロジェクトを実施するにあたっての調査実施

本章ではタウンセント・タイ・プロジェク

手法及びその成果の一端を改めて概要を簡単に

トの調査の実施概要について、主に Townsend

紹介することで、当該プロジェクトに関するわ(2016) をもとに他の先行研究を付記しながらとが国内での知識を広めることを目的とする。

りまとめる。一口に「プロジェクト」といっても 20 年以上にわたる調査であるため、先行調* 学習院女子大学国際文化交流学部（文教大学経営学部非常勤講師）

査、ベースライン調査、継続調査と 3 つのフェーズに分類されている。

hiroaki.sakurai@gakushuin.ac.jp

1

3.1

まず対象地域としては貧困地域かつ農村部で先行調査（1989 年から）ある東北部のシーサケット県とブリナム県、開先行調査は 1989 年から 1991 年にかけて第一発された中央部のロップリ県とチャチュンサオ段階、第二段階として実施された。この内容は県を選択した。対象県の選択についてはタイのTownsend (1995) により詳しく記述されている

家計調査（全国約 4000 世帯を対象に実施）を参ため、本節では主に Townsend (1995) から内容考にしている。4つの県から各々12タムボン（タをとりまとめている。

イに存在する郡と村の間の行政単位）を選択し調査の第一段階では 1989 年夏にチェンマイた。タムボンの選択は人工衛星データからみる

県 Mea Chaem（แม่แจ่ม）郡及び Omkoi（อมก๋อย）土壌などの環境状態を加味しつつランダムに行郡（Townsend 1995 では amphoe のうち各々った（Binford et al. 2004 では、森林が近いタム

Maajam 及び Omgoi と表記）、ランプーン県 Li

ボンでは土壌が豊かになるなどの傾向がみられ（ลี้）郡（Townsend 1995 では Lee と表記）の 3るという）。各々のタムボンの中から各 4 つの村

つの郡から各々3 つの村（Village）を選択した。

を選択し、集落毎に 15 家計ずつを選択した。そ3 つの村は地域の中心部、中心部から離れたの結果、計 2880 世帯を調査対象としている（15（Outlying）地域、その中間として選択した。こ家計× 4 村× 12 タムボン× 4 県＝ 2880 世帯）。のとき、3 つの村は主に農業振興を担当する地

3.3

方行政官により選択された。この際、偏りが発継続調査（1998 年以降）生しないよう、少数民族（hill tribe）居住地区

1997 年７月にはタイで金融危機が発生した。

ではなくドナー界からも注目されない地域を選そのインパクトを計測すべく、4県から各々ラン択している。

ダムに選択した 4 タムボンに調査を行い、その質問内容は、家族構成、所得（収穫高と勤労後毎年調査を行うこととなった。対象数は 15 家所得）、過去 5 年でよい年と悪い年、家畜の売

計× 4 村× 4 タムボン× 4 県＝ 960 世帯である。

買、悪い年の勤労の状態、友人・親戚・組織とまた、1998 年からは毎月調査を行っている。の金銭貸借、現金のため保有すべき穀物を売却

例えば Felkner et al. (2009) によると、シーサしたか、等である。

ケット県 4 村 137 世帯から 5 年間の調査をもとに、気候変動が収穫に与える影響について分析

調査の第二段階では 1989 年秋に Mea Chaem（แม่แจ่ม）郡内 4 つの村、Omkoi（อมก๋อย）郡内 3 つを行っている。の村、Li（ลี）้ 郡内 3 つの村でヒアリングを実施

2003 年には南部 2 県での調査を開始、2004 年した。第三段階では 1990 年夏に実施、最終段階

からは北部 2 県での調査を開始した。このうちは 1991 年冬に実施した。

南部 1 県は政情不安のため、北部 1 県は予算の3.2

都合上調査をとりやめている。また、2005 年にベースライン調査（1997 年）

は都市部 6 県での年次調査を開始、2013 年には当該調査は 1997 年に拡充された。このときのそのうち 4 県での月次調査を開始している。最手法は Townsend (2016) p. 205 及び Binford et

終的にタウンセント・タイ・プロジェクトの対al. (2004) に詳しいが、簡単に概観する。

象家計数は 3,890 となっている。

2

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3.4

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ロジェクトのレビュー論文として、Townsend

調査概要に関するまとめ(2011) 以降の成果も含めまとめられている。

いうまでもなく、こうした長期にわたる継続

本章ではタウンセント・タイ・プロジェクト調査は信頼関係がなくして成立しない。この点の主要な成果として、①家計が直面するリスクで継続率の高さが当該プロジェクトの強みであの共有、②家計間のつながり、③自然実験の例る。毎月調査については回答をしなくなった世としてのマイクロファイナンス、の 3 点に絞り、帯は 1 年あたり 1％未満である。この結果、1998

主に Townsend (2016) から一部を要約してい年に開始された 710 世帯のうち、16 年経過した

く。

2014 年でも回答数は 602 世帯となっている。ま4.1

た、年次調査については過去 5 年間の回答率は家計が直面するリスクの共有98％を維持している（Townsend 2016, p. 215）。

家計が生活を維持できなくなる理由の一つに、

もう一点、フィールドワークがコンピュータ入

作物の不作や不景気などにより所得が失われ、力のアンケート調査に比べた優位性は調査結果生活維持のため資産を使い果たす、ということがおかしいとき等に再度訪問してフォローアッがあげられる。これを経済学では家計が一定のプできることである。実際にこうした調査の大確率であるリスクに直面していると考え、各家変さは Townsend et al. (2013) にあるが、塚田計がリスクから回避できる対応策を考えること（2015）が書評として簡便にまとめている。

が重要になる。また、ここでのリスクは、経済全体のリスク（Aggregated Risk）と、個々の4 ．調査の成果家計が直面するリスク（Idiosyncratic Risk）に分類される。このうち、経済全体のリスクは村

タウンセント・タイ・プロジェクトは 20 年近の収入が各世帯とも同じように増減するため、く継続的に実施された調査であって、その成果個々の家計が直面するリスクと区別することがは多数の論文として刊行されている。こうしたできる。また、各家計の立場からは経済全体の成果のうち主要部分は書籍としてとりまとめリスクはある程度家計間で危機感を共有して消られている。このうち、Samphantharak and費を減らすという類似の対応を行うことが可能

Townsend (2010) では、家計が消費主体であるであるのに対し、個々の家計が直面するリスクのみならず、自営業としての生産主体である点にはこうした対応が不可能である。この点、理と、生産するための金融的側面に着目し、研究成論的には個々の家計が直面するリスクは保険で果をとりまとめたものである。また、Townsendカバーしうることになる。

(2011) ではより一般的な読者も想定し、前半実際に、タウンセント・タイ・プロジェクトとなる第 5 章まではタイ政府の実施した統計調において 84 か月にわたるパネルデータを調査・査の分析なども含めたタイ経済の基本的な分析分析した結果、個々の家計が直面するリスクか結果を紹介し、タウンセント・タイ・プロジェ

らの回避手法は家計により多様であることがわ

クトの成果は主に第 6 章以降で紹介している。

かってきた。この回避方法は各家計の危機嫌厭

Townsend (2016) ではタウンセント・タイ・プ度（Risk Averse）という「好み」に依存してい3る一方、資産家ほどハイリスク・ハイリターンが形成されていることがわかってきた。となる事業に進出するという直観とは異なり、このリスク共有システムは顕著な政策結果を必ずしも家計の保有する資産量とは関係ないこ示している。例えば、貧しい家計は不況など経とがわかってきている。

済全体のリスクにより脆弱で、収入も安定しなここから、政策的には個々の家計が直面するい。このため、保険料負担により安定的な生活リスクに対する一定の保険制度を考えることがを送ることができる一方、家計の事業をより拡できる。国全体の景気循環以上の収入減等に対張させたいと考えても好景気の蓄積を生かした応する保険を考えると、家計のリスク回避に貢投資などが不可能となる信用制約に直面するこ献することが可能と考えられる。例えば、毎年とになる。この点、タイ中部ではより裕福な家3％の保険料を払う代わりに一定以上の収入減

計は貧困な家計よりリスクに調整されたより高には補償されるといった制度を考える際に、賛い利益を得られ、タイ東北部よりも高い利益で成する家計もあればよりリスク回避的に高い保あったこともわかってきた。

険料を払う代わりにより少額の収入減にも補償

また、村内では 3 世代が同居しているようなされる保険を求める家計もあるだろう。このよケースもあり、家族等があたかもインフォーマうな新しいタイプの保険（補償制度）が重要にルな金融仲介機能を働かせているようにもみえ思えるが、現在のところ村には高度な金融機能る。この点、少量の贈与（Gift）や貸し借りが少は存在していない。しかしながら、村内には各なくとも部分的には個々の家計が直面するリス家計の収益率を平準化することでこうしたリスクから回避するために役立っているようである。

クを共有する合理的な仕組みが考案・実施され収穫の悪い年には銀行や村落基金といった正規ていることがわかってきた。

ルートから借入を行うことが難しく、家族や友まず、経済全体のリスクは資本収益率（収益人、金貸しといったインフォーマルなルートで÷資産）により各家計から一定率を徴収し、不資金調達を行い正規ルートの借入を返済、再度況に備える方法である。好不況により収入が左正規ルートによる借入を行うようなケースがあ右されやすい業種ほど好況時には保険料が高くる。このようなインフォーマルルートは重要でなり不況時の払い戻しも多くなる。次に、個々あると認識される。の家計が直面するリスクについても一定率を徴4.2

収し、リスクに直面したときには払い戻す方法

家計間のつながりである。より具体的には、個々の家計が直面す

次に、インフォーマルなつながりが貸し借りるリスクは、リスク全体の 55～88％を占めていや贈与に関係するか、という点について考える。

る一方、こうしたリスクに対する保険料は調査

この点、Bank of Agriculture and Agricultural

4 県中 3 県で 67～80％となっていることがわか

Cooperatives : BAAC が共同ローンを組んだとった。各村で実施されているリスク共有システ

きの効果について計測を行った。共同ローンはムは、同プロジェクトにより調査・分析した結共同名義となるため、モラルハザードが発生す果として、数理的にみても徴収保険料と支払保る場合、相手の返済に任せて自分はなにもしな険金が結果的にほぼ一致する「自立的なモデル」いほうがよくなる一方、この場合には金利は高4経営論集

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くなる。これに対し、限定的な執行の場合、可より生産性向上がみられるのと異なる結論であ能な協力をすることで返済額を減らすことがでり、村落への基金は非効率ではないにせよ、疑きる。調査の結果、全体的に、貧困層が多くイわしいことがランダムに発生するようである。

ンフラも弱い東北部では限定的な執行を行うほ

なお、本節については Townsend (2011) 第 8

うが効果的であるのに対し、より豊かな中央部

章により詳しい記述がある。

では個々の審査を行うほうが効果的であった。

5 . おわりに

つまり、より貧困地域では共同で事業等を運営する方法がより効率的であるのに対し、より発展した地域では個々の審査を行うための情報量

タウンセント・タイ・プロジェクトからは、を得られるか、が問題となることを意味していいわゆる金融機関は存在しないものの、村内でる。の自主的な保険制度によるリスク共有、家計間の融通による資金調達など、タイの農村で行わまた、事業に参入する場合でも中央部ではモれている経済活動が窺える。

ラルハザードの発生を予想するのが最善であるのに対し、東北部では限定的なコミットメント

タウンセント・タイ・プロジェクトはタイのとしたほうがよいといった違いがわかった。加農村を中心とした家計調査を継続的に実施、最えて、資産が増加した場合、中央部では自己資

新の経済学の手法を用いた分析により世界的な金で事業を実施するため借入が減少するのに対経済誌に多数の研究成果が掲載され、開発経済し、東北部では縁者との関係で借入が増加した。

学を大きく発展させてきたが、地域研究をはじ

なお、本節については Townsend (2011) 第 7

め学際的にも調査手法やその成果など勉強になりそうである。また、改めて金融機能が経済格章により詳しい記述がある。

差拡大防止のために重要であることが推察され

4 . 3 マイクロファイナンス：自然実験の例るであろう。タウンセント・タイ・プロジェク

2001 年にタクシン首相（当時）が 100 万バー

トは他のプロジェクトの先駆けともなっており、ツの村落基金を設立した。この村落基金は村落

本稿で紹介しきれなかった論文等も数多く存在の戸数にかかわらず同額であったため、一戸あする。いずれにせよ、本分野の研究進展により、たりの借入可能額は経済状態に関係なく村落のあるべき政策等がさらに明確になっていくこと規模によりランダムに変化した。この村落基金が期待される。

は当時の GDP の 1.5％程度とマイクロファイナンスとしては最大規模となった。

参考文献
Binford M. W., Lee, T. J., and Townsend, R. M. (2004)

この村落基金は自然実験としての効果測定に“Sampling Design for an Integrated Socioeconomic

ついては絶好のものであり複数の手法を用いてand Ecological Survey by Using Satellite Remote

効果分析を実施した。分析結果として、短期的

Sensing and Ordination” PNAS 101(31), 11517-22.には投資や所得に効果があっても長期的には必Felkner, J., Tazhibayeva, K., and Townsend, R.

ずしも効果がみられなかった。この点、ニュー(2009) “Impact of Climate Change on Rice

ヨークなどではマイクロファイナンスの実施にProduction in Thailand” American Economic

5Townsend, R. M. (2011) Financial Systems inReview: Papers and Proceedings 2009, 99(2), 205210.

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6

Journal of Public and Private Management
Vol. 9, No. 4, March 2023, pp. 1-6
ISSN 2189-2490

Review of Townsend Thai Project:
Methodologies and Outcomes
Hiroaki Sakurai
Faculty of Intercultural Studies
Gakushuin Women’s College
hiroaki.sakurai@gakushuin.ac.jp
Received: 10, January, 2023

Abstract
This study introduces the household surveys and outcomes held in Thailand over 20 years known
as the Townsend Thai Project in Japanese, which is applying to not only in economics but also otherfields such as social and regional studies. Main topics by reviewing the way of survey and outcomes asfollowing three points. First, in addition to many research results have been published and contributed
to the development economics and micro econometrics, methodologies of surveys are also quite usefulfor regional studies. Second, it takes time and money for continuing the survey. Most studies werepublished several years after beginning of the survey. Third, the financial intermediation is importantfor inclusive growth although it is almost forgotten in Japan recently. I hope this study is contributed
to strengthen the regional studies.
Keywords: Townsend Thai Project, Development economics, regional studies

Faculty of Business Administration, Bunkyo University
5-6-1 Hanahata, Adachi, Tokyo 121-8577, JAPANTel +81-3-5688-8577, Fax +81-3-5856-6009
http://www.bunkyo.ac.jp/faculty/business/

経営論集Vol . 9, No . 4

ISSN 2189-2490
2023年 3 月31日発行
発行者

文教大学経営学部

石塚浩

編集

文教大学経営学部

研究推進委員会

編集長

山﨑佳孝〒121-8577 東京都足立区花畑5-6-1
TEL：03-5688-8577

FAX：03-5856-6009

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