販売用資料

モビリティ・イノベーション・ファンド

2024年8月

追加型投信／海外／株式

直近の株式市場の動向と当ファンドのパフォーマンスについて
直近の株式市場の動向：急落はマクロ要因
８月に入り世界的に株式市場は変動幅の大きい市場展開が続いていますが、主にマクロ要因によるものと見ています。米連邦準備理事会（FRB）による9月の利下げ（0.25％程度）観測は既に市場で織り込まれていましたが、8月2日の軟調な米国雇用統計を受け、米国株式は大きく売り込まれました。また、米国10年国債の利回りも低下しました。市場参加者の半数は、FRBが今後2会合で少なくとも0.5％の利下げを余儀なくされると見ており、米国経済は減速する可能性が高く、さらに景気後退が近づいているとの見方が広がりました。また、7月31日の日銀の利上げに伴い円高が加速し、株式市場が大きく動揺しました。
設定来の当ファンドの基準価額推移（2018年1月22日～2024年8月7日）
当ファンドは、2018年1月の設定来、コロナショックなどの株価調整局面はあったものの、その後の世界経済回復の過程で順調に成長をしてきました。しかし、足下は、この株式市場の急落とともに基準価額も大きく下落しました。
（円）

22,50020,00017,50015,00012,50010,000
7,500
5,000
18/1

18/7

19/1

19/7

20/1

20/7

21/1

21/7

22/1

22/7

23/1

23/7

24/1

24/7

（年/月）

足下の当ファンドと世界株式のパフォーマンス推移（2024年4月末～2024年8月7日）
115

当ファンド

ファンドのパフォーマンス要因分析

世界株式（2024年5月1日～2024年8月7日）

110
105

株式要因

-5.9%

為替要因

-5.4%

その他

-0.5%

騰落率

-11.7%

100
95
90
85
80

起点を100として指数化

4/30

5/31

6/30

7/31 （月/日）

基準価額は信託報酬控除後のデータ。世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（トータルリターン、円換算ベース）。出所：ブルームバーグのデータに基づき、BNYメロン・インベストメント・ジャパンが作成。上記は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記コメントはニュートン・インベストメント・マネジメントの見通しであり、あくまでも情報提供を目的として作成したものであり、実際のBNY関連会社の運用戦略やファンドの過去の実績ではありません。当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

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モビリティ・イノベーション・ファンド

2024年5月
2024年8月

追加型投信／海外／株式

当ファンドのパフォーマンスのマイナス寄与上位5銘柄 (2024年5月1日～2024年8月7日)
今年５月以降、パフォーマンスのマイナス寄与となった上位5銘柄の投資根拠と下落の背景は、次の通りです。

STマイクロエレクトロニクス

国 シンガポール 業種 情報技術

自動車、産業機器、パーソナル・エレクトロニクス、通信の各分野にサービスを提供する半導体企業。同社は自動車の電化によって、様々な恩恵を受ける立場にあり、引き続き長期的に見て成長性があると考えます。足下では最終需要者の在庫調整によって、業績の伸び悩みにさらされ、株価が軟調に推移しています。

アンシス

国 米国

業種 情報技術

エンジニアリング分野で利用されるシミュレーションソフトを開発する主要企業。5G（第5世代通信システム）や半導体、自動運転車のシミュレーションなどの分野で売上拡大が期待されます。米シノプシスからの買収提案を受けていますが、規制当局の承認が遅れていることが株価の下落要因となっています。

トリンブル

国 米国

業種 情報技術

輸送業向けのエネルギー効率の向上につながる配達ルートの最適化のほか、農業、建設業など幅広い業種向けに高度な位置情報関連のソリューションを提供。車のIT化が進むことで、同社の業績拡大が見込まれます。短期的には、農業部門の減速や景気循環的な需要の弱さの影響を受け株価が軟調となっています。

インフィニオンテクノロジーズ

国 ドイツ

業種 情報技術

自動車や各種産業向け半導体メーカー。自動車の運転効率を高めるパワー半導体に強みを持ち、今後の自動車業界における長期的な需要増加の恩恵を受けるとみられます。電気自動車や産業界などのエンドマーケットは一時的に低迷していますが、マイクロコントローラーや中国の自動車関連製品、AI関連でシェアを伸ばしています。

テーマ EV（電気自動車）
寄与度-0.58％

平均保有⽐率

1.80％

株価収益率
（PER）株価純資産倍率
（PBR）

9.3倍
1.6倍

テーマ 車のIT化
寄与度-0.51％

平均保有⽐率

3.74％

株価収益率
（PER）
株価純資産倍率
（PBR）

54.5倍
5.1倍

テーマ 車のIT化
寄与度-0.51％

平均保有⽐率

2.25％

株価収益率
（PER）
株価純資産倍率
（PBR）

28.9倍
2.3倍

テーマ EV（電気自動車）
寄与度-0.51％

平均保有⽐率

4.74％

株価収益率
（PER）
株価純資産倍率
（PBR）

19.5倍
2.5倍

セクターは世界産業分類基準（GICS）を使用。平均保有⽐率は2024年5月1日～2024年8月7日までのマザーファンドにおける日々の保有⽐率の平均。PER、PBRは2024年8月15日時点。出所：ブルームバーグのデータに基づき、BNYメロン・インベストメント・ジャパンが作成。上記は例示を目的とするものであり、当ファンドへの組入や保有の継続を示唆・保証するものではありません。また、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。上記は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記コメントはニュートン・インベストメント・マネジメントの見通しであり、あくまでも情報提供を目的として作成したものであり、実際のBNY関連会社の運用戦略やファンドの過去の実績ではありません。当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

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モビリティ・イノベーション・ファンド

2024年5月
2024年8月

追加型投信／海外／株式

当ファンドのパフォーマンスのマイナス寄与上位5銘柄（続き）(2024年5月1日～2024年8月7日)
デンソー

国 日本

業種 一般消費財･サービス テーマ 自動運転車

自動車部品メーカーとして、車載用半導体や画像センサー製品などを手掛けており、自動車の電動化、ADAS（先進運転支援システム）普及の恩恵が期待されます。同社の株価は、今年世界の自動車生産が予想を下回っていることや、短期的な円高の影響を受けています。

寄与度-0.50％

平均保有⽐率

2.38％

株価収益率
（PER）
株価純資産倍率
（PBR）

20.6倍

1.2倍

今後の運用方針
直近の主要経済指標の悪化がきっかけとなり、株価が調整する可能性もでてきました。また、経済成長の鈍化とインフレ率の低下に伴い、FRBによる一段と積極的な金融緩和が実施されることも考えられます。
モビリティ関連の投資においては、雇用、消費、産業設備投資（CAPEX）などの分野に影響を与える景気後退を除けば、中長期的なトレンドである「CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）」は維持されると見ています。一方、リスク要因としては、消費の鈍化に加えて企業が投資や研究開発を控える可能性や、CASEにおける特定分野の開発ペースが鈍化することが挙げられます。
しかし、大局的に見ると国によってペースは異なるものの、輸送における電化は引き続き進展しています。また、消費者が一層安全性向上を求める中で、ADAS（先進運転支援システム）技術は自動車部品メーカーが競争を勝ち抜くカギであると考えます。乗用車のみならず、トラック、建設・農業機械など、車両間のコネクティビティ機能（車両がネットワークに接続）も拡大し続けています。一方、シェアードモビリティ（車などを複数のユーザーで使用を共有）の伸びは各市場の普及度合によって異なるとみられます。
足下のような不確実性の高い市場の影には、成長余地がある確信度の高い投資機会が多く存在します。当ファンドでは引き続き、①自動運転車、②EV（電気自動車）、③車のIT化、④車の共有（シェアリング）に着目し、先進的な取り組みを行う自動車関連企業への投資機会を捉え、投資収益の成長を目指していきます。

セクターは世界産業分類基準（GICS）を使用。平均保有⽐率は2024年5月1日～2024年8月7日までのマザーファンドにおける日々の保有⽐率の平均。PER、PBRは2024年8月15日時点。出所：ブルームバーグのデータに基づき、BNYメロン・インベストメント・ジャパンが作成。上記は例示を目的とするものであり、当ファンドへの組入や保有の継続を示唆・保証するものではありません。また、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。上記は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記コメントはニュートン・インベストメント・マネジメントの見通しであり、あくまでも情報提供を目的として作成したものであり、実際のBNY関連会社の運用戦略やファンドの過去の実績ではありません。当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

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モビリティ・イノベーション・ファンド

2024年5月
2024年8月

追加型投信／海外／株式

モビリティ・イノベーションを先導するCASE（ケース）とは？
「CASE（ケース）」とは、2016年のパリモーターショーでダイムラー社（当時）のディーター・ツェッチェ社長が発言した自動車産業に変革をもたらしている下記4つの分野の頭文字を取った造語です。当ファンドは急速に進むテクノロジーの発展と各国政府の後押しにより、イノベーションが加速するこれらの分野に着目しています。

Connected

C つながる（IT化）

Autonomous

A 自動運転S

Sharing
シェアリング（共有）E

Electricity
電動化

写真はイメージです。上記コメントはニュートン・インベストメント・マネジメントの見通しであり、あくまでも情報提供を目的として作成したものであり、実際のBNY関連会社の運用戦略やファンドの過去の実績ではありません。当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

写真はイメージです。上記コメントはあくまでも情報提供を目的として作成したものであり、実際のBNY関連会社の運用戦略やファンドの過去の実績ではありません。
当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

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モビリティ・イノベーション・ファンド
追加型投信／海外／株式投資リスク5

当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

2024年5月
2024年8月

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モビリティ・イノベーション・ファンド
追加型投信／海外／株式ファンドの特色

市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

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当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

2024年5月
2024年8月

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モビリティ・イノベーション・ファンド
追加型投信／海外／株式手続・手数料等

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当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

2024年5月
2024年8月

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モビリティ・イノベーション・ファンド

2024年5月
2024年8月

追加型投信／海外／株式手続・手数料等

委託会社・その他関係法人ファンドの関係法人委託会社

BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社（信託財産の運用指図等）

投資顧問会社 ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー（マザーファンドの運用指図権限の委任を受けての運用指図）
受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社（信託財産の保管・管理業務等）

販売会社（ファンドの募集・販売の取扱い等）

8

当資料最終頁のご留意事項等を必ずご覧ください。

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モビリティ・イノベーション・ファンド

2024年5月
2024年8月

追加型投信／海外／株式お取扱い販売会社等
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは、以下の販売会社へお申し出ください。
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

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○

○

○

○

○

○

○

○

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SMBC日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第2251号○

株式会社三井住友銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第54号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第195号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第44号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第61号○○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第152号○○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長(金商)第15号

○

○

○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第67号

○

○

○

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券、マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○

播陽証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長(金商)第29号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第165号○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第164号○

PayPay証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第2883号○moomoo証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第3335号

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ご留意事項

⚫ 当資料は、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成した販売用資料です。
⚫ 当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性･完全性について保証するものではありません。
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⚫ 当ファンドのご購入に際しては、販売会社よりお渡しします投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。

BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第406号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

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