自然災害科学 J. JSNDS 42 -1 1 -3（2023 ）巻頭言関東大震災とメディア考

毎日放送 報道情報局 部次長
兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科

大牟田智佐子

客員研究員

100年前の関東大震災は，日本でのラジオの開局と深く結びついている。当時の主要メディアは雑誌と新聞だったが，速報を伝えるはずの新聞社は震災で軒並み壊滅状態となり，発行や配達がままならなくなった。情報不足から「朝鮮人や社会主義者が井戸に毒を入れた」といったデマが流れ，自警団などによる虐殺を招くことになった1）。その結果「ラジオさえあれば…」という声が高まり，ラジオの開局が後押しされたとされている。
世界で初めてのラジオ局は1920年，アメリカペンシルベニア州ピッツバーグで誕生した
KDKA 局とされる2）。それ以前にもアマチュア無線家らが交信し，楽しむ形態はあったが，KDKA は当初からコマーシャルを入れた商業放送であり，決まった時間に番組を編成する定時放送を行った点で，初のラジオ局とされている。またたくまにラジオは「同時に，大量に，素早く」情報を伝えるニューメディアとして人々の関心を集めた。日本では「ラジオの持つ速報性・同時性というジャーナリズムとしての優れた機能に注目」した主要新聞社が，「政府がラジオ放送について具体的な検討を始めた1922（大正11）年ごろから，いっせいに，一般市民に対するラジオ情報の紹介や普及に乗り出していく」3）。
ラジオ開局への期待が高まるなか起きたのが1923年の関東大震災であった。通信インフラも壊滅的だったが，震災当日の夜，横浜港停泊中の『コレア丸』（筆者注：これや丸，KOREA 丸とも表記する）の無線電信機を通して内務大臣，東京府と千葉県，大阪府などの知事や警察，新聞社，横須賀の海軍あてに打電が行われた。横浜の状況が外部へ伝えられた第 1 報とされている4）。無線による情報伝達が成功したことで，災害時のラジオへの期待はさらに高まったに違いない。こうして関東大震災は「人びとに“ラジオさえあれば流言飛語による人心の動揺を防げたであろう”という思いを起こさせ，放送事業開始の要望が急速に高まって」5）いった。そして1925年，日本で最初のラジオ局（東京放送局・現
在の NHK 第一放送）が誕生した。関東大震災の 1 年半後のことである。
太平洋戦争を経て1953年にはテレビが放送を開始し，あっという間にメディアの中心と1

2なった。それが今では急速に普及したインターネットによって，メディア勢力図はすっかり塗り替えられてしまった。「デマが流れたのは正しい情報を伝えるメディアが不足していたから」と考えられていた関東大震災当時を思えば，流通する情報は比較対象にならないほどの量であり，しかも瞬時に届けられる。なかでも災害に関わる情報は，情報伝達が命を守る行動に結び付くとの考えから，時代を追うごとにますます「よりきめ細かく」「より速く」伝達されるようになっている。「情報不足」は解消されたかのように思える。
しかし，情報が不足していないはずの現代に，再び関東大震災級の大地震が襲ったとき，流言飛語が飛び交うことはないと言い切れるだろうか。
まず現代のメディアの特性を考えてみる。災害時，既存のマスメディア（雑誌，新聞，ラジオ，テレビ）だけでなくソーシャルメディアの存在が広く認識されたのは東日本大震災だったといわれている。Google がネット上で安否不明の人を探すツール「パーソンファインダー」を公開し，この震災をきっかけに 2 か月後誕生した LINE は，震災を教訓として，相手がメッセージを読んだことを示す「既読」機能を付加した6）。ソーシャルメディ
ア上では知らない者同士が団結し，被災地支援に協力する動きも見られた。
その一方で，震災当時「外国人による犯罪が横行している」とのデマを信じたとする人が 8 割以上に上ったという調査があり7），千葉県で製油所火災が起きたことから「有害物質が雨などと一緒に降るので注意」というチェーンメール8）が出回ったことも知られている。2016年熊本地震の際は「動物園からライオンが逃げ出した」というデマがソーシャルメディア上で拡散し，投稿者が後日，偽計業務妨害の疑いで逮捕された。
インターネット上では「フェイクニュース」の危険が常に存在する。しかもユーザーの嗜好や属性などを加味し，アルゴリズムによる情報の絞り込みが行われることから，それぞれが接する情報はまったく同一というわけではない。こうした「フィルターバブル」の中にいると，自分と同意見の人々の投稿ばかり見るようになり，あたかも世界中が自分と同じ考えであるかのような錯覚に陥る「エコーチェンバー」の問題も指摘されている。デマに気づいた他のメディアがデマ情報を否定したとしても，その否定情報がアルゴリズムでユーザーに届かない可能性もある。また事実の確認がとれないグレーゾーンの情報だった場合，その情報のニュースバリューが大きければ，既存のメディアとて「真偽不明の情報だが」と前置きして伝えないとは限らない。ファクトチェックには平時ですら手間がかかる。まして災害時，玉石混交の情報から真実だけを取り出すことを，既存のメディアにどれだけ期待できるだろうか。こうした現状をみると，膨大な情報洪水のなか，デマが飛び交う危険性はむしろ高まっているのではないかとさえ思えてくる。
次に，災害時の情報について考える。阪神・淡路大震災を契機として800か所に及ぶ高感度地震計の観測網（Hi-net）の運用が始まり，のちに緊急地震速報につながる重要な一3

自然災害科学 J. JSNDS 42 -1（2023 ）翼を担った。緊急地震速報はゆれが来る前に身を守ることができる画期的な情報であり，いまや「長周期地震動」についても発表されるようになっている。避難行動に関連する情報では，大雨・津波・火山噴火に関する「特別警報」の運用が始まった。「数十年に一度」の最大級の危険が迫っていることを意味し，「ただちに命を守る行動を」とるための情報である。ハザードに対するアラートは技術の進歩とともにめざましく改良されてきた。
しかし一方で，住民の側はそれらの情報を活用できるだけの心構えができているだろうか。たとえば特別警報は発表されるまでに避難行動を終えていることが望ましいとされる。
ところが2018年西日本豪雨では，被災自治体の中に「特別警報（発表）で避難指示を出す運用を決めていた」という自治体があり，認識のずれが明らかになっている9）。
関東大震災から100年。情報過多の時代に生きる私たちの足下は，意外に脆弱である。
信頼できるメディアを見極め，自らの頭で判断する情報リテラシーがますます重要だ。さもなければ，デマに振り回された100年前と何ら変わらない混乱に陥らないとは限らない。
メディアと情報の不足ではなく，あふれすぎることによって何が問題となるのか，私たちはまだ答えを見出していない。100年前の教訓を現代にどう生かすのかが問われている。
参考文献
1 ）災害教訓の継承に関する専門調査会報告書平成20年 3 月1923 関東大震災【第 2 編】第4 章混乱による被害の拡大，pp.182-189．https://www.bousai.go.jp/kyoiku/kyokun/
kyoukunnokeishou/rep/1923_kanto_daishinsai_2/pdf/18_chap4-1.pdf
2 ）水越伸：メディアの生成，アメリカ・ラジオの動態史，同文舘出版，1993，pp. 62–73．
3 ）竹山昭子：ラジオの時代，2002，p.13．
4 ）災害教訓の継承に関する専門調査会報告書平成20年 3 月1923 関東大震災【第 2 編】第3 章地域の対応，p.150．https://www.bousai.go.jp/kyoiku/kyokun/kyoukunnokeishou/rep/1923_kanto_daishinsai_2/pdf/13_chap3-2.pdf
5 ）竹山昭子：ラジオの時代，2002，p.15．
6 ）ウェザーニュース：LINE は東日本大震災をきっかけに誕生緊急時に役立つ活用法とは．https://weathernews.jp/s/topics/202103/010195/
7 ）郭基煥：被災地の地域再生と多文化共生，「災害時ユートピア」の継承可能性についての研究，科学研究費助成事業，研究成果報告書．https://kaken.nii.ac.jp/file/
KAKENHI-PROJECT-26510015/26510015seika.pdf
8 ）一般財団法人日本データ通信協会：東日本大震災チェーンメールサンプル一覧．
https://www.dekyo.or.jp/soudan/contents/eq/sample_chain.htm
9 ）MBS テレビ：災害列島ニッポン

その時，何を信じれば．（2018年10月 7 日放送）