自然災害科学 J. JSNDS 39 -4 439 -457（2021 ）

豪雨災害における住民の避難トリ
ガーに関する考察－平成30年 7 月
西日本豪雨における住民調査より－
阪本 真由美1・松多 信尚2・廣井 悠3・小山 真紀4

The Study on Evacuation Triggers during Heavy Rain
-Based on Evacuation Behavior Survey of 2018
Western Japan Heavy Rain DisasterMayumi SAKAMOTO1, Nobuhisa MATTA2,U HIROI3 and Maki KOYAMA4
Abstract
Recent heavy rain disasters in Japan showed the fact that although government issued
evacuation information, there were people who did not evacuate. This indicates that evacuation
information based on science, which is institutionalized as a decision-making mechanism
for government, is not properly utilized by public. This study conducted surveys to residentsof Mabi Town, Kurashiki City, Japan, which was severely ﬂooded due to the Western Japan
heavy rain of July, 2018. The study tried to identify factors which triggered risk awarenessof residents comprehensively, and examined how those factors contributed to evacuation
decision-makings using “Evacuation Act Curve,” the method adapted to the “Recovery Curve”
surveys. As a result, the study revealed the fact that residents were tend to evacuate based onchanges in familiar environment rather than science-based information, which means thatdisaster information was still not considered as familiar information.
キーワード：避難情報，避難トリガー，豪雨災害，平成30年 7 月豪雨
Key words:

1

2

evacuation information, evacuation trigger, heavy rain disaster, 2018 Western Japan heavy rain3

兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科
Graduate School of Disaster Recovery and Governance,
University of Hyogo
岡山大学大学院教育学部
Graduate School of Education, Okayama University4

東京大学大学院工学系研究科
Graduate School of Engineering, The University of Tokyo
岐阜大学流域圏科学研究センター
River Basin Research Center, Gifu University

本論文に対する討議は 2021 年 8 月末日まで受け付ける。

439

440

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

1 ．はじめに示している。その一方で，避難情報が出されても本論文では，豪雨時に市町村が「避難準備・高住民が避難しないという状況からは，住民が避難

齢者等避難開始」「避難勧告」「避難指示（緊急）」情報以外のトリガーに基づき行動していることがなどの避難に関する情報（以下「避難情報」）を発考えられる。そこで，本論では，住民はどのよう令しているにもかかわらず避難しない人が多数いな避難トリガーに基づき避難を決定しているのかるという現状を踏まえ，なぜ避難情報が発令されを明らかにする。なお，本論における避難トリガーても避難しないのかを地域住民の視点に基づき分の定義については第 2 章に詳述する。

析した。分析においては，近年発生した豪雨災害

本論の構成であるが，第 2 章では，避難に関すのなかでも人的被害が多かった平成30年 7 月豪る既往研究のレビューを通し本研究の問題意識を

雨1）を事例とし，住民調査から避難のトリガーと提示する。第 3 章では，避難トリガーとなる要素

なる要素を網羅的に把握し，トリガー要素がどのを地域住民による調査結果から網羅的に把握すように避難行動と関係するのかを「避難行動曲線る。第 4 章では，避難トリガーがどのように避難（Evacuation Act Curve, 以下 “E-Act Curve”）」を用行動と関係するのかを現地調査に基づき検討す

いて時間的経過を考慮し検討した。第 4 章においる。以上の議論に基づき第 5 章では，豪雨時の住て詳細に述べるが，E-Act Curve は，災害復興研

民の避難行動を避難トリガーとのかかわりから考究において時間の経過に伴う被災者の心理変化を察する。

把握する調査手法として実績がある「復興曲線」に基づく手法であり，本論では，この手法を用いて避難意志の変化の把握を試みた。

2 ．避難トリガーと避難行動
2. 1

平成30年 7 月豪雨における避難行動

本論が分析対象とする豪雨は，雨が降り始めた

豪雨は，雨が降り始めた段階においては被害が段階においては被害が発生するかどうかは不明で発生するかどうかは不明である。しかし，人的被あるという不確実性を伴う。そのため，豪雨災害

害を回避できるか否かは，被害の発生に先駆けたの経験の有無は対応に影響を及ぼす。雨が降るた

決定に帰属する。これは，ルーマンがリスク概念

びに浸水被害が発生している地域であれば，起こについて，未来に起こるかもしれない万一の損失

り得る被害をイメージし，被害を回避するためのは決定に帰属し，その損害は決定の結果であると行動をとることができるだろう。しかしながら，みなされる，すなわち，時間を拘束する決定が重雨が降ったとしてもここ数十年浸水していないと要であると述べていることと共通する（ルーマン，

ころや，住民自身がこれまで大きな被害を経験し2014）。

たことがないところでは避難行動をとることは容易ではない。

人的被害を回避する避難という決定を容易にする方策の一つが避難情報である。市町村は，気象

このような不確実な状況において，避難という庁・国土交通省などと連携し，気象情報や河川の決定を容易にするための方策の一つが避難情報の

水位観測情報などを常時把握するとともに，情報発令である。市町村は，危機を回避するために気を地域の人々に即時に届けるための取り組みを

象情報や河川の水位観測情報を把握している。ま行っているが，それにもかかわらず，近年の豪雨

た，情報を即時に住民に伝えるために防災行政無災害では，避難情報が出されていても住民が避難線の整備や，個別受信機の設置などの取り組みをしないという課題が指摘されている（中央防災会行っている。予報・警報に関する事項を住民に伝議・防災対策実行会議，2018）。

えることについては，災害対策基本法や水防法に

平成30年 7 月豪雨においては，市町村により最おいて定められている。このことは，科学技術的大約860万人に避難勧告などの避難を促す情報がな知見に基づく情報，すなわち自然法則が行政の出された。ところが，避難所に避難していること

意思決定の仕組みとして制度化されていることをが確認された人数は避難勧告などの対象人口に対441

自然災害科学 J. JSNDS 39 -4（2021 ）し0.5％であった（中央防災会議・防災対策実行会

2. 2

議，2018）。

避難情報が直接住民の避難行動に結びついていより詳細に市町村の避難状況をみると，豪雨による人的被害が最も大きかった岡山県倉敷市によ避難情報と避難行動をめぐる課題

ない，という問題意識は，避難に関する既往研究においても複数みられる。

る調査（倉敷市，2019） では，「避難準備・高齢

関谷・田中による避難の意思決定構造に関する者等避難開始」を聞いたという人が81.6％，「避難研究（関谷・他，2016）では，従来の避難に関す勧告」を聞いた人が86.3％,「避難指示（緊急）」をる研究は「情報」が避難行動を変革させるという聞いた人が80.8％であった。これに対し，避難行前提に立って議論が進められているものの，避難2）

動をみると，「自宅以外に避難した」人が56.9％,

行動を意思決定行動の一つとみなすのであれば，「自宅に留まった」人が43.1％であった。避難情報

何をもって避難するのか，他の要因に加え情報がを受けた人は多いが，情報が自宅以外の場所へのどのように心理との関係で作用するのかを検討す

避難（立ち退き避難）に結びついたわけではない。

る必要があると指摘している。そして，情報と区

広島市が土砂災害警戒区域に住む住民に対し実分した「避難の意思決定モデル」を構築するため施した調査（平成30年 7 月豪雨災害における避難に，リスク認知，規範，地域，自己責任対策等検証会議，2018） では，広島市による避コスト，心理的コストの側面から意思決定要因を

難情報の発令を「認識・入手した」という人の内分析している。その結果，リスク認知，避難に関

訳は，「避難準備・高齢者等避難開始」が64.5％，「避する規範，心理的コスト（の低さ）が避難の意思難勧告」が77.7％，「避難指示（緊急）」が70.3％で決定に影響を及ぼすことを示している。調査の対あった。避難情報を「知らなかった」という回答

象が仮定の災害（日本海地震・津波）ではあるもの内訳は，「避難準備・高齢者等避難開始」が6.8％，のの，避難をめぐる意思決定に情報以外の要因が「避難勧告」が4.2％，「避難指示（緊急）」が4.5％で影響を及ぼすことがわかる。

3）

経済的

あった。多数の人が避難情報を認知・入手してい災害情報が整備される以前には，どのような要たが，情報を受け取った後に何らかの避難行動を因が避難に影響を及ぼしていたのかに着目していとった人は22.1％のみであった。避難の決め手とるのが，河田らによる昭和南海地震津波（1946年）なった情報をみると，「雨の降り方などで身の危の避難に関する研究である（河田・他，2005）。

険を感じたから」（24.2％），「家族に避難をすすめ

実際に避難した人に対し，避難トリガーのヒアリられたから」（12.1％），「近所の人や消防団などにング調査が行われている。調査の結果，「外での避難をすすめられたから」（9.5％），「避難指示（緊ひしり声（叫び声の方言）」，「家族の指示」が避難急）が発令されたから」（6.3％），「避難勧告が発トリガーとしてあげられている。ここでいう避難令されたから」（2.1％），「避難準備・高齢者等避トリガーとは，避難を促すきっかけとなる外部か

難開始が発令されたから」（0.5％）の順であった。

ら提供される情報のことであり，大きな声や身近

このように，市町村が避難情報を発令したといな人の声という聴覚情報が避難に影響を及ぼしてう事実を住民の多くは認識している。しかしながいる。

ら，避難を容易にするはずの避難情報が避難行動

周囲の人の声や行動をきっかけとした避難行動の決め手となっているわけではない。広島市の調に着目しているのが片田による「率先避難者」の査が示すように，避難情報よりも「雨の降り方」

研究である（片田，2012）。ここでは，避難するなどの知覚情報や，「家族・近隣の人に避難をす

人が大きな声で声がけする，あるいは避難していすめられた」ことの方が避難行動に影響を及ぼしる姿をみることが避難につながるとしている。同ている。

様に，熊谷らの研究では，IoT 技術を活用し，率
先避難者の行動を「見える化」することにより，地域全体の避難を促進しようとする取り組みが行442

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

われている（熊谷・他，2017）。
平成29年九州北部豪雨を事例とした竹之内らの研究では，地区を流れる小川の状況や，その傍のどのようなものがあるのか，またそれらがどのように避難行動に結びつくのかを，次章において真備町の事例分析から検討する。

家屋の浸水状況，近所の小さな橋の浸水状況など過去の被災経験などにより得た地域独自の判断基準があることに着目している（竹之内・他，
2018）。

3 ．避難トリガーの網羅的把握
3. 1

平成30年7月豪雨による真備町の被害

本章では，豪雨災害における避難トリガーには

これらの研究からは，避難においては，避難情

どのようなものがあるのかを平成30年 7 月豪雨に報に加え，大きな声や身近な人の声，周囲の人のおいて大きな被害を受けた倉敷市真備町の事例よ

行動，浸水状況などの「外的情報・状況」が影響り把握する。議論に先駆け，本節では豪雨時の倉を及ぼすことがわかる。

敷市の対応と真備町の被害状況を整理する。

これに対し，「外的情報・状況」を受けた人の内真備町は，倉敷市の北東に位置する町であり，面に着目しているのが矢守らの研究である。防災

町の東部を高梁川が南北に流れ，東西に小田川が気象情報や避難情報などの災害情報は「高度化」

縦断している。小田川に注ぐ支流として末政川，「複雑化」しているが，住民らが知りたいのは詳

高馬川，真谷川，大武谷川などがある。これらの細な避難情報よりも，自分自身がまだ大丈夫なの

支流は一部天井川になっており，堤防は高く，堤か，本当に危ないのかという次の行動につながる

内地は高梁川や小田川とその支流の堤防に囲まれ情報である（矢守・他，2019）。このような，次独立しているため異なる浸水履歴をたどる。また，の行動に結びつくその人の内面にあるスイッチを小田川の河川勾配は高梁川のそれに対して緩やか

オン・オフするような情報を「マイスイッチ」とであるため，高梁川が増水した場合，小田川の排している。

水を滞らせるだけではなく逆に流れ込む現象が起

また，避難情報を受けても「避難しない」住民きやすい。

に着目した及川らの研究（及川・他，2017）では，

平成30年 7 月豪雨では，小田川と小田川支流の避難情報を受けても，今が避難するタイミングな

末政川，高馬川，真谷川，大武谷川で越流・決壊・のか判断できない「曖昧な状態」にいる住民は「避法面崩れが起き広範に浸水した。破堤時間につい難していない状態」に留まっているとしている。

ては，近隣住民の目撃情報からは，大武谷川が早そのような住民を「避難していない状態」に留めく，高馬川右岸，末政川右岸，高馬川左岸が続き，るのではなく，情報検索行動を通して「避難する」

7 日 2 時過ぎに小田川左岸が決壊，明け方に末政状態におくこと，すなわち情報と住民との間のコ川左岸が破堤したと想定される。これらの破堤場

ミュニケーション・プロセスが避難意志の醸成に所から急激に水が堤内地に浸水した。深夜に破堤結びつくとしている。この事例は，避難情報をきっした高馬川などでは即時に水位が上がったのに対かけに避難について検討を始めるものの，避難にし，広い堤内地である川辺地区や岡田地区が破堤至らない人がいることを示すものである。

したのは明け方であり，明るくなってから徐々に以上に述べた議論を踏まえ，本論では，避難に浸水が進行した（丸山・他，2019）。

ついて検討を始めるきっかけとなる外的な情報・

図 1 に浸水したと推定される地域を示す。図は ,状況を「避難トリガー」とする。避難トリガーの

国土地理院が映像などの情報の判読により推定しなかには，「スイッチ」をオンするというように避た浸水推定段彩図に地名などを加筆したものであ難行動を動機付けるものや，コミュニケーションる。浸水深は 5 m を超え， 2 階部分まで浸水しを通して避難意志を醸成するものもあれば，スた家屋が多数あった。浸水エリアは，倉敷市が災

イッチのオン・オフを検討するものの避難行動に害に先駆け準備し，住民に配布していたハザード

結びつかないものもあるとする。避難トリガーにマップとほぼ同一であった。

443

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図1

平成30年 7 月豪雨による真備町の浸水推定断彩図（国土地理院地図に地名等を加筆）

倉敷市の避難情報の発令状況を整理すると（倉というようにエリアを絞り，エリアメール，防災

敷市，2019）， 7 月 5 日18時30分に気象庁による行政無線を通し情報提供が行われた。このように大雨警報が倉敷市に出され，21時25分に岡山県か倉敷市は，気象情報・河川水位情報を詳細に把握

ら土砂災害警戒情報が出されたことから，倉敷市

するとともに，国土交通省との連携のもと，市民は23時に災害対策本部を設置した。 6 日 9 時30分

に対し避難情報を伝えていた。第 2 章で述べたよに第一回災害対策本部会議を開催し「最大級の危

うに住民の 8 割以上はそれらの情報を認識してい機感を持って対応にあたること」を市長が指示したものの，ハザードマップ上は大規模浸水が想定た。市長は，国土交通省岡山河川事務所長と連絡されたエリアであったにもかかわらず立ち退き避を取り，河川・降雨の状況を検討しながら避難情

難した人は約 6 割であった。

報を発令していた。21時45分には，国土交通省より日羽観測所（高梁川・総社市）で氾濫危険水位（レ3. 2

ベル 4 ）を超過し，今後も水位の上昇が続くとい

前述の倉敷市による調査は，住民の避難行動の

避難トリガーの網羅的把握

う情報が提供された。そのため，22時に真備地区概要を示しているものの，避難情報以外にどのよ

全域に避難勧告が発令された。22時20分には，小うな要素が避難行動に影響を及ぼしたのかまでは

田川洪水予報「矢掛（小田川・矢掛町）で氾濫危

明らかにはされていない。より詳細に地域住民の険水位（避難勧告相当）に到達」が出されたこと

避難行動を把握するために，真備町岡田・辻田地から，23時45分に真備地区・小田川の南側に「避区まちづくり推進協議会が実施した詳細な住民避難指示（緊急）」が発令された。避難情報の発令に

難行動調査の結果に着目することにした5）。岡田・

際しては，真備地区の住民が危機感を持つよう，辻田地区は，真備町の北東，高梁川に隣接した場

避難勧告は真備地区全域に，避難指示（緊急）は，所に位置する（図 1 ）。地区の南側は浸水による「真備地区の小田川北側」「真備地区の小田川南側」

被害を受けており，また，地区の北東部は隣接す

444

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

る総社市下原地区の朝日アルミ産業工場の浸水・示（緊急）」を発令した，というように市の災害対爆発による爆風の被害を受けた。同地区が浸水し応の動きなどと連動したタイミングである。

たのは 7 日朝になってからであった。

第二のピークは， 7 月 7 日の 6 時から 9 時にか

岡田・辻田地区まちづくり推進協議会は，2018

けてである。この時間には雨は小雨になっていた

年12月に地域住民に対し避難に関する質問票に基が，高馬川や小田川の破堤に伴う浸水が徐々に岡づく調査を実施した。この調査では，いつ避難し田・辻田地区に迫った。なお，この時間には，倉たのか，避難のきっかけが何であったのか，避難

敷市からの避難情報は新たに出されていない。

方法，避難情報を知っていたのかなどが調べられ

質問票の「避難のきっかけ」に記載された文章ている 。同調査の回答者数は，189名（男性35名，を全て書き出し，時系列に整理したものが表 1 で

女性150名，その他 4 名）であった。

ある。

5）

調査から把握される岡田・辻田地区住民の避難

6 日20時から22時にかけて最も多かった回答は時刻を図 2 に示す。当時の状況がわかるよう，真避難情報に関するものであった。
「避難勧告」「避

備町の降雨量（アメダス・高梁）と高梁川の水位難指示」という内容に加え，それが「スマホ」「エ（酒津），倉敷市による避難情報の発令時刻を併せ

リアメール」「広報車」「防災ラジオ」「メール」「テレビ」などの伝達手段により受け取られたこと，て示した。
避難には，大きく二つのピークがみられた。第「子どもが怖がった」「サイレン」というような情一のピークは 7 月 6 日22時から 7 日 0 時にかけて報を伝える音に関する回答が示された。また，「高である。6 日19時から23時にかけて雨が強く降り，梁川の水位の上昇」「用水路から水があふれた」な

高梁川の水位が上昇した。倉敷市は，22時に真備どの河川の水位や身近な環境の変化に関する情報

地区全域に避難勧告を発令した。23時30分頃にはもみられた。23時以降に避難した人の多くは「ア朝日アルミ産業の工場が浸水し爆発した。23時45

ルミ工場の爆発」「爆発音」をあげており，この回分に倉敷市は真備地区・小田川の南側に「避難指答は爆発事故が起こった23時30分以降 7 日の 2 時

図2

平成30年 7 月豪雨による降雨量・高梁川の水位と岡田・辻田地区の住民の避難状況4）445

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表1
日時

6日

避難トリガー（ 7 月 6 日〜 7 日）
避難トリガー

19：00

水が来ると思っていたため以前の台風で裏の用水路の水があふれそうなこともあったため，暗くなる前に避難しようと思った

20：00

子どもが携帯アラームにおびえ，こちらも危険を感じたため自宅横の用水路から水があふれてきた
避難所開設のため
母が96歳なので早く体育館（岡田小）に避難した

21：00

スマホで / エリアメール / 携帯の避難情報，子供の存在
市の広報車の避難指示を聞いて夫が逃げろと言った

22：00

避難勧告が出ていたのと既に高梁川の上流が氾濫していたから / 勧告の知らせ
避難指示 / 避難指示が出て子どもが怖がったから / 避難指示，防災ラジオの音（サイレン）
避難警報が山沿いから全域にかかったこと
防災情報。子どもたちが怖がった
特別警報 / 特別警報に切り替わったためテレビの避難勧告 / テレビの情報メール
高梁川の水位の上昇と避難勧告発令。高梁川の水位を確認した / 高梁川が切れそうと聞いたため
サイレンがなっていた
弟に促された / 弟に心配されたので日頃より雨が急激に降ると排水が追い付かず膝下20 cm くらいにはなったが， 6 日はそれを越え，さらに雨が強くなっていたため避難所開設の手伝

23：00

スマホの避難指示 / 携帯の避難情報
テレビでの放送，雨が異常に降っていた長男からの電話 / 身内の迎えで高齢者がいたので / 高齢者避難情報
アルミ工場の爆発 / 爆発した事 / 爆音が聞こえたため爆発で岡田小学校へ逃げたが，坂の下で受け入れできないと言われたので自宅に帰った
特別豪雨警報がでた
近所のサイレン音が大きすぎて子供が怖がったため

0 ：00

爆発音 / 総社下原アルミ工場の爆発 / アルミ工場の爆発
近所での声かけ，主人の一言で

1 ：00

アルミ工場の大爆発
避難指示になったので大阪に住む長男が箭田の友達の家がやばいと写真を送ってきたから

2 ：00

アルミ会社の爆発で窓ガラスが割れたため。片付けてから避難 / アルミ工場の爆発→水が来だした
朝日アルミの爆発後高梁川の増水を確認して親が避難したのと主人の判断
水が来たから / 家の前の溝が満水になった，子どもが怖がった

4 ：00

水が来たので

5 ：00

友人から連絡岡田小に避難する人を運んでいったので。大雨なので。避難準備情報が出ていたので。
テレビ・有線放送
爆発
前日の爆発の前に一度避難していて，一旦家の様子を見に帰り，改めて小学校に避難した
玄関先まで水が来た / 家の前の道に水が波になってきた / 水が増えてきたので / 田んぼの色が茶色く変わっていくのを見て

6 ：00

避難指示メールとハザードマップ
親戚からの連絡（親戚の家が高台（箭田）にあり，父親が 7 日の朝に電話したら，親戚が絶対に水が来るからすぐ逃げてと言って自宅まで来てくれた）
まび記念病院が水に浸かっていた
川の増水を目の当たりにして。子どもの体調不良。

7 ：00

水が来たので / 2 階から南の方向の田んぼに水が来ているのが見えた
水が膝下まで来た / 水が車のタイヤまで来た / 庭まで水が来たから水位の上昇 / 道路が冠水してきた / 家の 2 階から汚水が押し寄せてくるのを見てから隣に声をかけ逃げた /車に乗る時に道路に水が流れてきた。
高梁川の水位の上昇
炊き出しをしていて家に帰れなくなり，友人の家に行った
知り合いからの有井周辺の写真を見て / 知人から声掛け，防災放送
親戚が迎えに来てくれた（箭田に住んでいる）

7日

446

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

までの間最多であった。

かる。

7 日 4 時以降に避難した人は，「水がきた」「水

なお，情報の認知と避難の有無を年齢別に整理が＊＊まで来た」など，実際に浸水が始まったとした結果が図 3 である。若い世代の避難率が比較

いう視覚情報を示す回答が最も多かった。また，的高い。また，情報を得ていたかどうかを示した「友人からの連絡」「親戚からの連絡」「知りあいか結果が図 4 である。50代以上で情報を得ていないらの声掛け」「親戚が迎えにきてくれた」など知人人の割合が増えていた。

などからの働きかけを示す回答も複数みられる。
避難情報に触れた人は一名のみであった。

4 ．避難トリガーと避難行動分析

以上の結果からは，住民が多様な避難トリガー

4. 1 避難トリガーと避難行動に関する調査概要に基づき行動していたことがわかる。避難情報に前章で述べた調査では，多様な避難トリガーがついても，単に情報を受けたということだけでな確認された。本章では，これらの避難トリガーが，く，それが，「子どもが怖がった」ような音だった

どのように避難行動や避難意志の醸成に結びついことが影響を及ぼしていた。
「アルミ工場の爆発」

たのかを現地調査を通しより詳細に検討する。

も同様に大きな音・振動を伴う非日常的な現象で調査は，平成30年 7 月豪雨時にアルミ工場の爆あった。また，避難トリガーが時間帯により変化

発音を知覚できるエリア（工場から 2 km）にいた

したことからは，避難情報に加え身近な周辺環境人を対象とした。これは，前章で述べた避難トリの変化がトリガーとして認知されていたことがわ

ガーに「アルミ工場の爆発」が挙げられたことから，この要素をも含め検討するためである。調査手法であるが，避難トリガーを網羅的に把握するために，回答者の自由な裁量による発言を重視しつつも必要な事項が網羅されるよう質問票を活用した半構造化調査とした。ただし，質問票に基づ
く調査では，被災者の避難トリガー認知から避難行動に至るまでの気持ちの変化を可視化することが難しい。そこで，被災者の行動に影響を及ぼす
心理的要因を分析する手法である「復興曲線」に着目した（宮本，2018）。
復興曲線は，座標軸の Y 軸を被災者の復興に

図3避難したか（n＝179）

関する気持ちの変化，X 軸を災害からの時間経過とし，災害の発生前をゼロ（ 0 ）として，発災からの時間の経過とともに，本人の気持ちの変化を曲線で示してもらうものである。被災者に X-Y 座
標の描かれたシートを提示し，気持ちの変化を表す曲線を描いてもらいながらヒアリングを行う。
この手法は，時間の経過に伴う被災者の心理変化とそれに影響を及ぼす要因を把握するための手法として有効性が確認されており，新潟県中越地震（宮本，2008），東日本大震災（酒井・他，2019），
福島第一原子力発電所の事故による避難（山中，2017）などの研究でも活用されている。

図4

情報を得ていたか（n＝171）

本調査では，災害研究として既に実績のある復447

自然災害科学 J. JSNDS 39 -4（2021 ）

興曲線と同様の手法で，避難行動をめぐる心理変調査員間で調査手法を試行・検討した。調査回答

化を記述し，避難トリガーが避難意志にどのよう者は，真備町岡田・辻田地区まちづくり推進協議

な影響をもたらすのかを調べることとした。復興会の推薦があった人のうち，調査への同意を得た

曲線は，発災を起点として長期的な心理変化を把人とした。なお，本調査の実施については倫理委

握するものであるが，本調査ではトリガー要素を

員会の承認を得ている。

認知した段階から，避難行動に移るまでの短期

表 2 に調査回答者（21名）の概要を，図 5 に調的な時間スケールを検討する必要がある。避難査回答者が災害発生時にいた場所を，図 6 （1） 〜に対する被災者の意志の強度を平面図上で示す（3） に E-Act Curve による調査結果を示す。なお，べく，トリガー要素を認識した瞬間を原点（ 0 ）

図 6 には，分析から把握された避難に影響を及ぼとし，X 軸は時間を，Y 軸は避難行動をとった段

したトリガーを「●（丸）」，避難開始時点を「☆

階を100と定義し，避難をめぐる意志の変遷を時（星）」，浸水開始時時点を「×（バツ）」，質問票で間の経過とともにたどる「避難行動曲線（E-Act

本人がトリガーとした要素を「◎（二重丸）」で示

Curve）」を調査対象者との対話を通し調査員が描した。また、質問票の回答結果を記した。

き，描かれた曲線を調査対象者に確認してもらった。なお，E-Act Curve の目盛りの取り方やトリ

4. 2

ガーを認識してから避難行動に至るまでの意志の

ここでは調査結果について，第一に，トリガー

避難トリガーと避難意志と避難意志との関係，第二に，トリガー認知後の度合いは個人の主観に基づく。
調査は，2019年 1 月〜 3 月に著者 4 名（災害情

避難意志の変化に着目して検討する。調査結果は，

報学・都市工学・防災工学・地理学を専門とする）

調査票（その概要が表 2 ），E-Act Curve（図 6 ），が合同で実施した。質問票は，① 7 月 6 日の避難

ヒアリングメモに基づき著者が共同で分析した。

行動（避難の有無，避難開始時刻，避難した理由，

分析においては，避難トリガーと E-Act Curve の避難先，避難経路，避難しなかった理由），②回曲線の傾き，避難トリガー認知から避難行動に至答者属性（性別，年齢，居住場所，今回の被災状況，

るまでの時間などを調査票と併せて検討した。

過去の被災経験）と E-Act Curve から構成される。

第一のトリガーと避難意志の関係であるが，ト

なお，調査の質を担保するために，調査実施前にリガーと避難決定との間の時間差が短く，トリ

図5

調査回答者が平成30年 7 月豪雨時に被災した場所

448

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

表2
番号 性別

年齢

住まい
（地区名）

被害状況

ヒアリング調査回答者概要

避難の有無

過去の被災経験

自宅が浸水エリ ハザードマッ
避難場所を
避難訓練
アにあることを プを知っていType知っていたか 参加の有無知っていたか
たか

1

男性

70歳代

真備町箭田 二階まで浸水 避難した

自分の親族や親しい友人で被災した 知っていた方はいない。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがある

Ⅱ

2

男性

60歳代

真備町呉妹 二階まで浸水 避難した

自分の親族や親しい友人で被災した 知っていた方はいない。

見たことが
知っていた
あった

その他

Ⅰ

3

自分の親族や親し
見たことが
参加したこ
女性 80歳以上 真備町箭田 二階まで浸水 避難しなかった い友人で被災した 知らなかった
知らなかったなかったとがない方はいない。

Ⅲ

4

女性

70歳代

真備町箭田 二階まで浸水 避難した

自分の親族や親し
見たことが
参加したこ
い友人で被災した 知らなかった
知らなかったなかったとがある
方はいない。

Ⅱ

5

男性

70歳代

真備町箭田 二階まで浸水 避難した

自分の親族や親し
見たことが
参加したこ
い友人で被災した 知らなかった
知らなかったなかったとがない方はいない。

Ⅱ

6

女性

70歳代

自分の親族や親し
見たことが
参加したこ
真備町辻田 床上まで浸水 避難しなかった い友人で被災した 知らなかった
知らなかったあったとがない方はいない。

Ⅲ7

男性 80歳以上 真備町岡田 床上まで浸水 避難した

8

男性

70歳代

9

男性

70歳代

10

女性

11

自分の親族や親しい友人で被災した N/A
方はいない。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがある

Ⅰ

自分の親族や親し
真備町川辺 二階まで浸水 避難しなかった い友人で被災した 知っていた方はいない。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがある

Ⅲ

真備町辻田 床上まで浸水 避難した

自分の親族や親しい友人で被災した 知っていた方はいない。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがある

Ⅱ

60歳代

真備町辻田 床上まで浸水

自分の親族や親しい友人で被災した 知っていた方はいない。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
N/A
とがある

男性

60歳代

真備町岡田 床上まで浸水 避難した

自分の親族や親しい友人で被災した 知っていた方はいない。

見たことが
知っていた
あった

毎年参加し
N/A
ている

12

男性

60歳代

13

男性

60歳代

14

女性

60歳代

住宅が被害にあっ見たことが知らなかった
知っていた
たことがある。
あった

参加したこ
とがある

Ⅰ

真備町川辺 二階まで浸水 避難した

N/A

N/A

N/A

真備町箭田 二階まで浸水 避難した

自分の親族や親し見たことがい友人で被災した 知らなかった
知っていた
なかった
方はいない。

参加したこ
とがある

Ⅱ

15

男性 20歳未満 真備町箭田 二階まで浸水 避難した

自分の親族や親し見たことがい友人で被災した 知らなかった
知っていた
なかった
方はいない。

参加したこ
とがない

Ⅱ

16

男性

70歳代

真備町川辺 二階まで浸水 避難した

自分の親族や親しい友人で被災した 知っていた方はいない。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがある

Ⅲ

17

女性

40歳代

真備町川辺 二階まで浸水 避難した

住宅が被害にあっ知っていた
たことがある。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがない

Ⅱ

18

男性

70歳代

自分自身は経験がないが，親族や親
真備町辻田 二階まで浸水 避難しなかった しい友人の住宅が 知っていた被害にあったこと
がある。

見たことが
知っていた
あった

知らない /
行われてい
ない

Ⅲ

19

女性

30歳代

真備町有井 二階まで浸水 避難した

住宅が被害にあっ知っていた
たことがある。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがある

Ⅰ

20

女性

30歳代

真備町有井 二階まで浸水 避難した

住宅が被害にあっ知っていた
たことがある。

見たことが
知っていた
あった

参加したこ
とがある

Ⅰ

21

女性

50歳代

総社市清音 床下まで浸水 避難した

住宅が被害にあっ知っていた
たことがある。

見たことが
知っていた
あった

知らない /
行われてい
ない

Ⅱ

N/A

二階まで浸水 避難した

N/A

N/A

N/A

449

自然災害科学 J. JSNDS 39 -4（2021 ）

図 6 （1）

E-Act Curve による調査結果（No.1-No.6）

450

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

図 6 （2）

E-Act Curve による調査結果（No.7-No.15）

451

自然災害科学 J. JSNDS 39 -4（2021 ）

図 6 （3）

E-Act Curve による調査結果（No.16-No.21）

452

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

ガーが直接避難行動に結びつく「避難を決定する

表3

トリガー」，トリガー認知後に曲線が上がる「避堤防が切れた / 高馬川が切れたとか決壊するという話があった

難意志を上げるトリガー」，トリガーを認知し避難について検討するものの曲線が上がらない「避難意志を上げないトリガー」があった。ただし，

アルミ工場の爆発
避難を
決定した
トリガー

トリガー」
「避難意志を上げないトリガー」として整理している。これらの避難トリガーを整理したものを表 3 に示す。
「避難を決定するトリガー」のうち，回答が多かったものが「堤防が切れた / 決壊」に関する情報であり，情報は知り合いなどから伝えられてい土砂災害警戒情報
友達から電話 / 子どもから逃げたほうがよいと言われた水が出てきた / 水につかった動をとるわけではなく，今回の調査結果においを「避難を決定するトリガー」「避難意志を上げる

防災行政無線の放送の声が女性市長に変わった

用水路の水があふれていた

同一のトリガーであっても，全ての人が同一の行て，避難につながった人の回答数が多かったもの

避難トリガーと避難意志＊

爆発音 / 爆発音が聞こえた / 爆発音で目が覚めた
防災行政無線 / 放送が聞こえた
避難意志を 避難勧告
雨が続き不安になった
上げた
トリガー 川の様子を見に行った石が転がる音がした
友達・子どもから電話 / 娘と Line でやり取り
防災行政無線 / 放送が聞こえたが・・
避難意志を 溝もまだ大丈夫だった
上げない
トリガー ホームポンプ / 排水ポンプが動いていた。
娘 / 友達から電話

同一のトリガーであっても避難意志を上げる / 上げないケースがある＊

た。
「避難意志を上げた」トリガーのうち回答が多定のレベルに到達しなかったことを示すものでかったものが「アルミ工場の爆発」「防災行政無線」

あった。ただし，これについても，「用水路の水であった。アルミ工場の爆発は21名中 8 名が言及があふれていた」というように特定の基準に到達していたが，「雷が落ちたかと思った」「追突した

した場合は，避難を決定するトリガーとなっていと思った」というようにその時点で何が起きたのた。

かを把握していたわけではなく，爆発音が聞こえた後に情報を確認した人が 7 名いた。防災情報に

4. 3

ついては，
「土砂災害警戒情報」という具体的な内第二の，トリガー認知から避難決定までの避難

避難トリガーと避難までの意志の変化

容を挙げた人は 1 名のみであり，内容よりも「防意志の変化については，曲線の傾きから大きく下

災行政無線」が「頻繁に」聞こえたことという状

記の 3 タイプに分類される。それぞれの曲線の特況を示す回答がみられた。

徴と回答内容は以下の通りである。

「防災行政無線」については，避難意志を「上げType I：トリガー認知から避難決定まで，緩やた」人もいれば，「上げなかった」人もいた。上げ

かな曲線を描きながら徐々に避難意志を高めるた人については，「市長の声に変わった」「男性かタイプ（積み上げ認知）。図 7 は，回答者 No.2のら女声の声に変わった」というように情報の伝わE-Act Curve の曲線のイメージである。避難情報

り方の変化に触れたが，その一方で，「防災行政や周辺の環境変化などの変化を知覚して徐々に避無線はすごく頻繁に聞こえたけれども『また，オー

難意志を高め，実体的な危険が迫る前に避難してバーに言っている』と思った」というように避難いた。Type I 該当者 5 名のうち，「自宅が過去に意志を上げるには至らなかった回答もみられた。

被害にあったことがある」という回答が 3 名，ハ「避難意志を上げない」トリガーとしては，前

ザードマップは全員が見たことがあり，比較的防述の「防災行政無線」に加え，「ホームポンプはま

災意識が高い人であった。

だ動いていた」「明るくなったから周囲を見た。

Type II：トリガー認知から避難決定までが急な

溝もまだ大丈夫だった」「 7 年前の豪雨のときは曲線を描くタイプ。何らかの出来事に接した後に排水ポンプがとまっていた」というように，身近急速に避難意志を高め実体的な被害にあう前に行

な環境の変化が判断基準となっており，それが特動する（急速認知）。図 8 は，回答者 No.1の曲線

453

自然災害科学 J. JSNDS 39 -4（2021 ）のイメージである。Type II 該当者は最も多く 8名であった。爆発音をトリガーとした人は 7 名であり，うち 4 名は「爆発音で目を覚ました」という回答であった。これらの人は，「爆発音」を聞いた後，テレビで情報を確認する，周囲の人からの情報を得るなどして避難意志を急速に高めていた。
Type III：避難情報や周辺の環境変化などを認知していない，もしくは認知してはいるものの避難意志には結びつかず被害にあうタイプ（発災後に救助されたなど）（認知なし）。図 9 は，回答者
No.3の曲線のイメージであり，Type III 該当者は

図7

Type I：積み上げ認知5 名だった。そのうち， 3 名が避難訓練に「参加したことがない」という回答であった。
E-Act Curve を用いて，避難のトリガーを避難行動に至るまでの時間的経過を踏まえて検討した
結果，避難行動については以下の特性が明らかになった。
第一に，避難行動には，単一の情報ではなく複数のトリガーが影響を及ぼすことである。周辺の環境変化，なかでも「アルミ工場の爆発音」「エリアメールが頻繁に出された」「市長が防災行政無線で避難を呼びかけた」など音声を伴う非日常的な状況は避難意志を高めていた。
第二に，避難情報をきっかけに行動した人についても，情報に接した後，即時に避難したわけで

図8Type II：急速認知

図9Type III：認知なし

はなかった。避難に先駆け，家族・知人などの第三者に情報を確認する，インターネットや LINE
で情報を確認するなどの行動がとられていた。な
かでも，危機意識を徐々に高めるタイプの人は（Type I）積極的に情報を確認する傾向がみられた。
第三に，避難しない人（Type III）は，トリガーを認知しても受け流す，スイッチをオンにしない傾向がみられた。このような危機的な事態に直面した人が，周囲の環境が突然大きく変化したとしても「たいしたことにならない」と危険や脅威を無視する，あるいは楽観視する心理的傾向は「正常化の偏見」（normalcy bias）とされる（廣井，2004）。これらの人のなかには，知人・友人など
身近な人から避難を促されていた人もいたが気に454

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察

留めていなかった。避難しなかった人（ 4 名）のE-Act Curve の分析では， 7 名が「アルミ工場

うち 3 名が「過去に被害を受けたことがない」との爆発音」をトリガーに行動を開始していた。爆回答していた。とはいえ， 3 名は「自宅が浸水エ発に先駆け避難勧告・避難指示が出されていたもリアにあることを知っていた」との回答であった。

のの爆発音が避難行動に影響を及ぼしていた。避難情報は，被害の発生に先駆け出される科学技術

5 ．避難トリガーと避難行動に関する考察に基づく情報である。これに対し，住民は実体を以上に述べた，住民の避難トリガーの分析から伴う身近な情報を重視している。このことからは，は，以下の点が明らかになった。
第一に，避難トリガーを網羅的に把握した結果，科学技術情報が住民にとって身近な情報となっていないと考えられる。

避難情報，周囲の人の声がけ，川・雨の様子や浸このような科学技術情報をめぐる課題は避難情

水状況などに加え，アルミ工場の爆発音，堤防が報だけでなく，ハザードマップについてもいえる。

決壊したという情報，避難情報を伝える音声の大ハザードマップは，複数のシナリオに基づき起こ

きさや頻度などの実体を伴う非日常的な周辺環境

り得る被害を推計して作成される。倉敷市は平成の変化が避難トリガーとして挙げられた。このう

30年 7 月豪雨に先駆けすべての住民に豪雨ハザー

ち，周囲の人の声がけや浸水情報などは第 2 章でドマップを配布していたが，著者らが被災者に対述べた避難トリガーと共通するものであり，それし実施した調査（阪本・廣井・松多，2018）では，らに加え，災害情報が伝達される音声やその頻度，ハザードマップを「理解していた」という回答は

アルミ工場の爆発音などの避難トリガーが確認さ

24％，「見たことがある」は51％，「知らなかった」

れた。なお，第 3 章で述べたように避難トリガーは25％であった。第 4 章で述べた調査においてもは時間により異なっており，身近な環境変化の影

ハザードマップを「みたことがない」人は 5 名お響を受ける。

り，全員が，自宅が浸水エリアにあることを「知第二に，避難トリガーには，「避難を決定する」

らなかった」， 2 名が「みたことがある」にもかか

トリガー，「避難意志を上げる」トリガー，避難にわらず，自宅が浸水エリアにあることを「知らなついて検討するが「避難意志を上げない」トリガー

かった」，避難しなかった人は，「ハザードマップがあることがわかった。このうち，避難意志を上はみたことはあるものの，今まで水につかったこ

げたトリガーは，避難情報に加え，非日常的な聴とがないので100％ありえないと思っていた」「二覚・視覚情報や，身近な周辺環境の変化などであっ階まで水が来ることはないと思っていたので寝てた。ただし，同一のトリガーであっても，「避難いた」との回答であった。ハザードマップを知ら意志を上げる」「上げない」ケースがみられた。

ない，あるいは自宅が浸水するのかを知らない人

第三に，すべての人が避難トリガーに接した
後，直ちに避難していたわけではなく，知人・家は，実体としての周辺環境の変化や過去の経験に基づき避難を判断していた。

族，あるいは携帯電話やインターネットで情報をとはいえ，避難情報について留意したいのは，

確認するというように，避難に先駆け情報を確認

情報の入手状況に世代差がある点である。第 3 章する行動をとり，それにより徐々に避難意志を高で述べたように，避難情報は，40代以下の世代でめている。このように警報などを受けた人が追加

はほぼすべての人が得ていた。これに対し，50代的に情報検索を行うのは，自らの行動を再定義す

より上の世代は年齢を重ねるほど情報へのアクセ

ることにより状況に適応するためであり，それはスが少なくなっていた。この結果は，総務省によ

情報量が十分ではないことによる（Wood, et al.,るインターネットなどの利用に関する年齢階層別

2017）。とはいえ，避難トリガーに接した後に情の利用率調査と共通しており，インターネットの報検索に時間を要することは，逃げ遅れを招く可10代〜40代の利用率は96％以上であるが，年を重能性がある（片田，2012）。

ねるほど低くなる（総務省，2018）。50代以上の455

自然災害科学 J. JSNDS 39 -4（2021 ）世代には，携帯電話を持っていない人やテレビが険性のかかわりについての理解を深め，避難情報

主要な情報源という人もいる。このデータは，若に基づく避難を社会合意としていく必要がある。

い世代ほど多様な情報にアクセスしており，外在

そのような「場」として期待されるのが，2013年

的な情報を参照していることを，反対に，60代以の災害対策基本法の改定に伴い新たに導入された上の人は，情報源がテレビなどに限定されること「地区防災計画」である。地区防災計画は，住民を示している。

の政策提案を防災計画に反映させることが可能な以上の議論からは，科学技術に基づく避難情報

仕組みであることから，この制度を対話の「場」

が，身近な情報となっていない人がおり，それらとして活用し，避難をめぐる社会合意を形成するの人は避難情報よりも周辺環境の変化という実体

ことが望まれる。

を伴う情報を重視する，あるいは情報を追加検索することにより状況に適応しようとする。従って，6 ．おわりに

科学技術に基づく情報と自分自身や地域との関係

本論では，避難情報が出されても避難しない人

性に対する理解を深めることにより，それを身近がいるという課題に着目し，避難に影響を及ぼすな情報としていく必要がある。

要因が何であるのかを平成30年 7 月豪雨を事例にそのための方策の一つが，科学技術に基づく情検討した。研究においては，避難トリガーを網羅

報の理解を深める「場」を行政・専門家と住民と的に抽出するとともに，トリガー間の相互関係をが協働して形成することである。避難情報についE-Act Curve を用いて分析した。その結果，防災ては，「避難指示が発令されたら避難する」という行政無線の音声や頻度，工場の爆発というような対応方針が強調されがちであるが，身近な河川の非日常的な聴覚情報や，周辺の環境変化などの実水位や雨がどのような状況になったら避難指示が体を伴う身近な情報が避難トリガーとなっている

出されるのかという，避難情報発令を決定するプことが明らかになった。

ロセスについて，行政と住民との間で共通の理解

情報を受けた後に即時に避難しない人がいるのが得られていないことがある。そこで，行政と住は，避難情報が将来をみて発令されるのに対し，民とは異なる立ち位置にある専門家を交えた議論

それに対する住民の理解が十分ではなく，住民のの場を構築し，身近な環境変化がどのように避難

身近な情報となってないことによる。そこで，本情報とかかわるのかに対する理解を深めることに論では避難情報を身近な情報にするための方策とより，実体を伴わない避難情報を身近な情報へとして，情報が身近な環境変化とどのようにかかわ変えていくことが求められる。

るのかの理解を深めるとともに，それらの施策導

豪雨もそうであるが，このような不確実性を伴入プロセスに住民参画を得ることにより，避難をうリスクに関する合意形成に着目した議論が「トめぐる社会合意を形成することの重要性を提示しランス・サイエンス」である。トランス・サイエ

た。

ンスとは，従来は別々の分野として議論されてリスクをめぐる決定についてルーマンは，避けいた領域が交差する領域のことである。リスク

ることができれば，と願っていたはずの損害が実問題の解決策は科学により問うことができるも際に生起してした場合に，事後にそのような決定のの，科学によって解決策を得ることは難しいを下したことを後悔するであろう。しかしそれを（Weinberg, 1972）。そのような問題を解決するた

前もって予測できる，決定が重要であるとしていめのアプローチの一つが，専門家と市民の参画にる（ルーマン，2014）。本調査実施過程において

より社会的な討議を行う「場」の形成である（小林，も，被災者から避難をめぐる多数の示唆を得た。

2007）。住民が行政・専門家とともに避難情報に類似した被害の発生を防ぐためには，科学技術情基づく避難行動について議論する「場」を設け，報に基づき被害に先駆け決定を行うことが重要に

科学技術に基づく情報と自分自身が住む地域の危なる。科学技術情報をどのようにして身近な情報

456

阪本・松多・廣井・小山：豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察としていくのか，という具体策の検討を今後の課
題とする。

謝辞
本調査におきましては倉敷市真備町岡田・辻田
まちづくり推進協議会の皆様に多大なるご支援を得ました。また，本調査は日本自然災害学会調査補助制度によるものです。ここに記して御礼申し
上げます。

補註
1 ）平成30年 6 月28日から 7 月 8 日にかけて発生した台風 7 号に伴う梅雨前線の停滞による豪雨災
害。
2 ）倉敷市は被害が大きかった真備町住民に対し避難行動に関する質問票に基づく調査を実施した。調査は平成30年12月 3 日〜22日に実施され2,878世帯が回答した。
3 ）広島市は，平成30年 7 月豪雨により人的被害が発生した小学校区，8.20豪雨による被災地の小学校区 , 早期避難が行なわれた地域の小学校区の住民を対象に質問票に基づく調査を実施した。調査は平成30年 9 月28日〜10月15日に実施され858人が回答した。
4 ）雨量はアメダス（高梁）より，また，水位については国土交通省水門水質所観測情報（酒津）より作成した。
5 ）岡田・辻田地区まちづくり推進協議会の情報提供に基づく。
6 ）調査対象者の選定においては岡田・辻田地区まちづくり推進協議会の協力を得た。

参考文献
1 ）ニクラス・ルーマン（小松丈晃訳）：リスクの社
会学，新泉社，2014．
2 ）中央防災会議・防災対策実行会議「平成30年 7月豪雨による水害・土砂災害からの避難に関するワーキンググループ」：平成30年 7 月豪雨を踏まえた水害・土砂災害からの避難のあり方について（報告），2018．
3 ）倉敷市：平成30年 7 月豪雨災害対応検証報告書，2019．https://www.city.kurashiki.okayama.
jp/secure/122902/r10607kennsyousasikae.pdf，
2019年12月30日
4 ）平成30年 7 月豪雨災害における避難対策等検証

会議：平成30年 7 月豪雨災害における避難対策等の検証とその充実に向けた提言，広島市，
2018．
5 ）関谷直也・田中淳：避難の意思決定構造−日本
海沿岸住民に対する津波意識調査より，自然災
害学会，J.JSNDS35特別号，pp.91-103，2016．
6 ）河田惠昭・河野哲彦・城下英行・後藤隆一：南海地震津波に対する避難トリガーに特化した地域防災力向上に資する研究，海岸工学会論文集，第52巻，土木学会，pp.1261-1265，2005．
7 ）片 田 敏 孝， 人 が 死 な な い 防 災， 集 英 社 新 書，2012．
8 ）熊谷兼太郎・小野憲司：率先避難者情報を津波トリガーとして活用する IoT 技術に関する一考
察，第55回土木計画学会講演集，pp1-6，2017．
9 ）竹之内健介・加納靖之・矢守克也：平成29年九州北部豪雨において地域独自の判断基準が果たした役割−災害時におけるスイッチ機能−
土木学会論文集 F6（安全問題），Vol.74，No.2，
I_31-I_39，2018．
10）矢守克也・竹之内健介・加納靖之：避難のためのマイスイッチ・地域スイッチ，2017年九州北部豪雨災害調査報告書，京都大学防災研究所，
pp.99-102，2018．
11）及川康・片田敏孝：災害時における情報検索行動を考慮した住民避難行動の記述と避難誘導方策の考察，災害情報，No.15-（41），日本災害情報学会，pp.1-15，2017．
12）丸山雄大・松多信尚・後藤秀昭・中田高・田中
圭：倉敷市真備町における平成30年 7 月豪雨の痕跡高分布からみた浸水の特徴，地理科学，
2019（印刷中）．
13）国土地理院：平成30年 7 月豪雨に関する情報，
https://www.gsi.go.jp/BOUSAI/H30.taihuu7gou.
html# 7 ，2020年 6 月 1 日．
14）宮本匠：県外避難者の復興曲線から考えること，
災害復興研究第 9 号，pp.73-79，2018．
15）宮本匠：復興感を可視化する，復興デザイン研
究 7 ，pp.6-7，2008．
16）酒井明子・渥美公秀：東日本大震災後の被災者の心理的回復過程−震災後 7 年間の語りの変化，実験社会心理研究第 XX 巻第 X 号，pp113，2019．
17）山中茂樹：復興曲線があぶり出す原発避難者の7 年目−寄り沿う支援を「見える化」する調査手法の確立をめざして，災害復興研究，第 9 号
pp.33-45，2017．

457

自然災害科学 J. JSNDS 39 -4（2021 ）18）廣井脩編著：災害情報と社会心理，北樹出版，
2004．
19）Wood, M., et al.: Milling and Public Warnings,
Environment and Behavior, May 2017. https://doi.org/10.1177/0013916517709561
20）総務省：平成30年情報通信白書，2018．
21）Luhman, N.: Trust and Power, John Wiley & Sons
Inc, 1982.
22）小 松 丈 晃： リ ス ク 論 の ル ー マ ン， 勁 草 書 房，
2012．
23）阪本真由美・松多信尚・廣井悠：平成30年 7 月
豪雨における避難行動に関する考察 - 岡山県倉要

敷市真備町の住民意識調査より，日本災害情報学会第20回学会大会，pp.8-9，201824）Weinberg, A., M.: Science and Trans Science,
Miner va 10, pp.209-222, 1972, https://doi.
org/10.1007/BF01682418
25）小林傳司：トランス・サイエンスの時代 - 科
学 技 術 と 社 会 を つ な ぐ，NTT 出 版 株 式 会 社，
2007．
（投 稿 受 理：令和 2 年 4 月 1 日
訂正稿受理：令和 2 年 9 月28日）

旨

本論では，避難情報が発令されているにもかかわらず避難しない人が多数いるという現状を踏まえ，なぜ避難情報が発令されても避難しないのかを地域住民の視点に基づき分析した。分析においては，平成30年 7 月豪雨を事例に住民による調査結果の分析から避難行動のトリガーとなる要素を網羅的に把握し，トリガー要素がどのように避難行動と関係するのかを，災害復興研究において用いられる「復興曲線」手法を適応した E-Act Curve 手法を用いて時間的経過を考慮し検討した。その結果，住民は科学に基づく情報よりも身近な情報に基づき行動すること，
災害情報が身近な情報となっていないことが明らかになった。