自然災害科学

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）

確率情報を含む気象情報に対する住民の受容特性に関する研究

本間

基寛＊・新井恭子＊＊・松本健人＊＊＊・鈴木靖＊＊＊Study on characteristics of inhabitantsʼ acceptanceof weather information with a probability
Motohiro HONMA*, Kyoko ARAI**,
Kento MATSUMOTO*** and Yasushi SUZUKI***
Abstract
In this study, we performed a questionnaire survey in order to understand how
citizens perceive disaster information, make decision-making and carry out evacuation
behavior. And then, we research the expression method to have a citizen understand anduse probabilistic predictive information such as results of ensemble-prediction. In apreliminary questionnaire survey, we showed virtual prediction information to citizens byinternet questionnaire survey, and investigated how citizens intend to behave aftergetting that information. It is shown that a consciousness of risk avoidance becomes
higher in the case that the prediction that is clearly high in probability is included even
if original ensemble prediction information is the same. A consciousness of risk
avoidance does not increase if the probability of prediction is low even if theprediction of “it can be the heavy snow” is issued.
キーワード：気象予測情報，不確実性，アンサンブル予報，複数の予測情報，信頼度情報
Key words： weather prediction information, uncertainty, ensemble forecasting, several information, reliability
information

1．はじめに達や X バンド MP レーダに代表されるような観測

豪雨や豪雪による被害を軽減することを目的と技術の向上による気象データの高解像度化・高頻して，気象予測技術の向上が進められている。近度化によって，数値予報における降水予測精度は

年は，計算機能力の向上に伴う数値予報技術の発着実に改善されている。その結果，気象庁（2013）＊＊＊＊

京都大学防災研究所
Disaster Prevention Research Institute, Kyoto University.
＊＊
東洋大学経営学部
Faculty of Business Administration, Toyo University11

一般財団法人日本気象協会
Japan Weather Association

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確率情報を含む気象情報に対する住民の受容特性に関する研究が報告しているように，梅雨末期に見られるようた気象予測情報の発信が必要であると考える。

な集中豪雨の発現を気象モデルで予測することがそこで本研究では，「確率的な気象予測情報」をできるケースも出てきている。一方で，場所や時一般市民へ提供した場合に，情報の受け止め方，間を特定した予測が困難なケースもあり，大規模意思決定，行動判断に対してどのような影響を与

災害をもたらすような極端現象では定量的な予測

えうるのかを把握するためのインターネット調査

情報の精度は十分ではない。その要因の 1 つは，を行った。これらの分析にもとづき，確率情報を

局地的な極端現象ほど気象予測モデルの初期条件

含む気象予測情報の表現方法について検討するこに含まれる誤差に敏感であることが示されているとが本研究の目的である。

（Hohenegger & Schär, 2007）。平成 26 年 8 月には，広島市で 1 時間降水量，3 時間降水量，24 時間降2．本研究の位置づけ

水 量 の 値 が 観 測 史 上 1 位 を 更 新 し（ 気 象 庁，

確率予報の代表的な例として降水確率が挙げら

2014a），死者 74 名を出す土砂災害が発生した（広れる。降水確率は 1980 年から気象庁より発表され島市，2014）。また，平成 26 年 2 月 14 日から 15ており，一般市民でもなじみ深い確率予報の 1 つ

日にかけては，山梨県甲府市で最深積雪深 114cmである。降水確率の受容特性について調査した事となるなど，関東甲信地方を中心に記録的な大雪

例としては，傘を持って出かける最低降水確率のとなったところがあった（気象庁，2014b）。最近

分布を調査したもの（例えば，大竹，2002）があの気候変動予測の研究成果（例えば，Kitoh et. al.,る。また，確率予報を使って経済効率を高める手2013）によれば，将来はこのような極端な降水の法として，コスト／ロス・モデル（立平，1999）

発生頻度が大幅に増加することが予測されていがあり，このモデルを活用した意思決定手法が開る。

発されている（例えば，山田，2001）。

このような中，気象庁では，メソアンサンブル

降水確率に対する一般市民の理解度を調べたも予報システムの開発を進めており（小野，2012），のとして，Gigerenzer et. al.（2005）の調査があ単一の予報による決定論的予報では捕捉することる。彼らは，アムステルダム，アテネ，ベルリン，が難しい極端現象の可能性を確率的に把握する試

ミラノ，ニューヨークの市民を対象に降水確率のみがなされている。アンサンブル予測技術を活用

定義の理解度を調査している。それによると，日した確率的な気象予測は，5 日先までの台風予報

頃から確率予報が発表されているニューヨークでや 1 週間先までの週間天気予報，1 ヶ月先や 3 ヶは降水確率を正しく理解している人の割合が 3 分

月先の長期天候予報で行われている。産業分野での 2 と多いが，欧州では「降水確率 30％」を「予は，気象・天候の中長期予報の情報を活用したリ

報期間の 30％の時間，あるいは対象地域の 30％のスクマネジメントが行われており（例えば，日本

面積で降水となる」と誤解している人が多いとし気象協会，2015），確率的な予測情報の活用が進んている。また，Susan et. al.（2009）は，降水確率でいる。一方で，住民避難をはじめとした防災分の誤解を解消する方法として，アイコンを使った野ではこのような確率的な予測情報の活用は進ん

視覚的な説明の効果を心理実験によって検証し，でいない。その背景として，アンサンブル予測にコミュニケーションツールとしての重要性を指摘

もとづく確率的な予測情報をそのまま提示してしている。

も，必ずしも専門的な知識を有さない住民や防災

地震予測の確率的予測情報として，想定する地

行政担当者にとっては難解であるため，不適切な震の規模とそれが一定期間内に発生する確率を予行動を促してしまうことが考えられる。しかしな測した「長期評価」がある。田中・吉井（1999）

がら，現時点では災害をもたらすような極端な現は，地震の危険性認知は，降水確率と傘の携帯の象の予測を決定論的に予測することは難しく，ア関係と同様に，危険性が 50％を超えると多くの人ンサンブル予報のような確率的情報を組み合わせが危険性を覚知するようになるとしている。さら自然災害科学

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に，確率表現に関する質問は「わからない」といかを検討した事例は見当たらない。

う回答も多く，定性的な評価を併記することの必「確率情報を含む気象予測情報」を住民に提示す要性を指摘している。実際，筆者が過去に自治体るにあたっては，このような「曖昧な情報」に敢やダム管理者などの防災担当者を対象としたヒア

えてすることにより，「予測が外れるかもしれな

リング調査でも，「大雨発生の見通しを確率で示さい」と不測の事態に備えようという気構えを住民れても，何％ならどう対応したらよいのかがよくに与える効果が生まれる可能性もある。その一方わからないのではないか」という意見を多く聞いで，曖昧性を有するが故に，受け手の迅速な判断ている。このように，確率的な情報は非専門家にを妨げたり，「情報待ち」を助長したりするといっとって必ずしもなじみのあるものではなく，受けたデメリットが生じることも考えられる。

手の理解特性を十分に把握した上で，情報提供をしていく必要がある。
また，「確率情報を含む気象予測情報」では，複数の予測情報を提示することが考えられる。マー以上の観点を踏まえ，本研究では「確率情報を含む気象予測情報」の提示が住民にどのような行動や判断をもたらすのかを多角的に分析して明らかにしていくこととする。

ケティング分野では，Iyengar & Lepper（2000）の有名な実験がある。24 種類のジャムを並べたブー

3．調査手法スと 6 種類のジャムを並べたブースでの顧客の購本研究では，一般市民を対象としたインター

買行動を調べたところ，前者では 60％が試食した

ネットアンケート調査を実施し，模擬的な予測情が 3％しか購入しなかったが，後者では 40％しか報を提示した上で，その情報を取得した場合の印

試食しなかったが 30％近くが購入した。選択肢が象や行動意向を質問した。調査にあたっては，「確

多すぎると，情報過多になってしまい，購買意欲率情報を含む予測情報」の表現方法によって受けが低下することが示されており，情報を理解し行手の意思決定にどのような違いが生じうるのかと動してもらうためには，情報をある程度絞り込むいう観点で検討を行った。

ことが重要であることを示唆している。

アンケート調査の概要を表 1 に示す。調査は，

アンサンブル予測では多数のアンサンブルメン

楽天リサーチを利用して行った。楽天リサーチにバーの予測結果が算出され，降水量等の気象要素

登録しているモニターを対象にアンケート協力依の予測値は確率密度分布として得られる。学術分

頼が送信され，回答数が一定数に達するまで回答

野でアンサンブル予測情報を活用する際には，こを受け付ける方式で行われた。アンケート調査のの確率密度分布からアンサンブル予測の平均値，回答者は，後述する予測情報の提示パターンに応

ばらつき，最大値等の統計量を算出することが多じて 3 つのグループに分割し，各グループ 200 サ

いが，このような情報をそのまま非専門家へ提供

ンプルを回収した。なお，サンプルの回収にあたっしても解釈が難しいことが予見される。その一方ては，各グループの有効回答数が 200 になるまで

で，アンサンブル予測の結果を平均値や最大値な回答を受け付け，回答数が目標数に達したら受け

どの単一の予測値だけ抽出して提供するのでは，付けを終了した。

予測の幅やばらつき（不確実性）といったアンサ

本調査では，大雪事例を対象として，確率情報

ンブル予測の重要な情報が抜け落ちてしまうたを含む予測情報に対する回答者の印象や情報を取め，複数の予測情報を提示したり，あるいは予測の不確実性を示す情報を提示することが必要であ

表1

インターネットアンケート調査の概要

ると考える。しかしながら，アンサンブル予測情

日時報のような複数の予測情報に確率値を付記する際地域2014 年 2 月 18 〜 20 日
京都府に，予測内容の数や確率値の多寡によって受け手手法

Web 上での質問提示及び回答選択の印象や危険度の認識がどのように変わりうるの

データ数

各グループ 200 サンプル

14

確率情報を含む気象情報に対する住民の受容特性に関する研究

得した場合の行動意向を調査した。状況設定とし

象庁，2015）を参照し，それぞれの信頼度の説明て，回答者には「冬のある日の夕方，翌日の外出も併せて提示した。なお，比較対象として，パターに備えて，以下のような天気予報を聞いたとしまン B での信頼度情報を付記せず，単一の予測情報す。」との一文を示し，表 2 に示したような「確のみを提示するパターン C も設定している。

率情報を含む予測情報」を提示する。その上で，「あなたはこのような天気予報を聞いたら，どのよ

4．回答者属性

うな印象を持つと思いますか」と質問し，「予測の本調査の回答者属性について，全体と各グルー内容がわかりやすいか（わかりやすさ）」，「大雪にプの性別構成比と年代構成比を図 1，図 2 にそれ備えて，外出を控えるようにするか（対処行動意

ぞれ示す。回答者の性別は，全体では男性が 58.5%，

向）」，「予報が外れることも想定して，行動を準備

女性が 41.5% であった。グループ間での構成比のするか（不確実性への対処意向）」，「もう少し様子

割合に有意な差はなかった。回答者の年代構成は，を見たり，情報収集を行ったりするか（情報収集全体では，40 代が 33.5％と最も多く，次いで 50

行動意向）」の質問について，5 段階評価（そう思

代，30 代，60 代，20 代の順で多い。

う，ややそう思う，どちらともいえない，あまりそう思わない，そう思わない）で回答してもらった。
「確率情報を含む予測情報」は，表 2 に示す 2 パ
ターンを考えた。パターン A は，アンサンブル予
測等の結果をもとに，予測内容別に確率値を付記して提示するパターンである。パターン B は，最も可能性が高い予測のみを提示し，その信頼度を付記して提示するパターンである。この信頼度は，気象庁の週間天気予報で採用されている方法（気
図1
表2
提示方法

A 予測別に確率値を提示

B

最も可能性が高い予報に確度を付記して提示

C

最も可能性が高い予報
のみ提示

回答者の性別構成比

各グループに提示した「確率情報を含む予測情報」のパターン
例自然災害科学特別号（

5．調査結果5.1

15）合の予測情報である。これをベースの予測確率分

複数の予測情報の分類化の影響布とし，問 2 〜問 5 では，いくつかの予測内容を

予測内容別に確率値を付記した予測情報を表 3集約化し，確率値も合算した形で提示した。これに示す。グループ A に対しては，表 3 に示した 5により，予測分類数や提示された確率値の多寡につの予測情報を提示した。問 1 は，アンサンブル

よる受け止め方の違いを把握する。なお，質問の予測などの結果から，「雪が降る。積雪は 10cm と提示順序に伴うバイアスが生じるのを避けるた

大雪」が 20％，「雪が降る。積雪は 2 〜 3cm 程度」

め，回答者に対しては問 1 〜 5 の提示順序がランが 40％，「雪は降るが積もらない」が 30％，
「雨がダムになるように設定した。

降る」が 10％という確率分布の予測が得られた場「予測の内容がわかりやすいか（わかりやすさ）」と「大雪に備えて，外出を控えるようにするか（対処行動意向）」という質問への回答結果を図 3 に示す。「わかりやすさ」に対しては，最も高い確率の値が他の予測よりも明瞭に差があるとき（問 2の 70％，問 3 の 60％）は，「そう思う」「ややそう思う」が合わせて 6 割以上であった。選択肢の数が多かったり（問 1），確率値に差がないとき（問4）は，「そう思う」「ややそう思う」が合わせて 5割弱と低減している。元のアンサンブル予測情報が同じであっても，確率値が高くなるような切り

図2

回答者の年代構成比

表3

出し方をすることで，「わかりやすさ」が高くなる

予測内容別に確率値を付記したパターン A の予測情報

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確率情報を含む気象情報に対する住民の受容特性に関する研究

傾向が見られた。なお，アンケート調査では，「どた場合に，その極端現象の予測値に低い確率値をのように行動したらよいか，イメージできるか」付記して提示しても，対処行動意向は高まらないという質問も行っている。図 3 にその結果を示す

可能性があることに注意が必要である。

が，「わかりやすさ」とほぼ同様の傾向が得られている。このことから，「予測情報がわかりやすい」

5.2 予測情報に信頼度を付記した提示した場というのは「どのように行動すべきかが考えられる情報であること」とも言うことができると思わ

合の影響
単一の予測内容に対して，その信頼度を付記しれる。

て提示した場合のわかりやすさや対処行動意向へ「対処行動意向」に関しては，予測内容そのものの影響について調べた。最も可能性が高い予測のは激しいものではない（雪が降る。積雪 2 〜 10cm）

みを提示し，その信頼度を付記したものを表 4 にが，複数の予測の中で最も雪が多い予測の確率が示す。一方のグループ B には信頼度を提示し，も高いと，大雪への備えを意識する傾向にある（問う一方のグループ C には信頼度を付記せず，予測3，問 5）。一方で，「雪が降る。積雪 10cm」と大内容のみを示している。

雪の予測があっても，その確率が低い（20％）と「わかりやすさ」に関する質問への回答結果につ大雪への備えを促す効果が低減する（問 1，問 2，

いて，信頼度を付記した場合と付記しなかった場

問 4）。大雪や大雨などの極端な現象への警戒を呼合の比較を図 4 に示す。信頼度 A とされた予測は，びかける際に，アンサンブル予測の結果として，信頼度 B や信頼度 C に比べて「わかりやすい」と極端な現象となるアンサンブルメンバーが得られ感じる傾向にあることがわかる（問 2，問 4）。また，信頼度 A の予測は，信頼度情報なし（確定的情報）と同程度のわかりやすさであった。信頼度
が B，C と下がることにより，「わかりやすい」と感じる人の割合が減っていることがわかる。

表4

信頼度によって不確実性を表現したパターン
B の予測情報。グループ C には，信頼度を付記せず提示した。
グループ B に提 グループ C に提示した予測情報 示した予測情報

問1

予測内容
信頼度

雪が降る。降雪 雪が降る。降雪は 10cm と大雪。 は 10cm と大雪。
C

−

雪が降る。
降雪は 雪が降る。
降雪は予測内容
2 〜 10cm 程度。 2 〜 10cm 程度。
問2
信頼度
A
−
問3

予測内容
信頼度

問4

予測内容
信頼度

図3

パターン A の予測情報に対する「わかりやすさ」（上図），「行動イメージの可否」（中図）と「対処行動意向」（下図）

雪が降る。降雪 雪が降る。降雪は 2 〜 3cm 程度。 は 2 〜 3cm 程度。
C−

雪が降る。降雪 雪が降る。降雪は 0 〜 3cm 程度。 は 0 〜 3cm 程度。
A

−

雪が降る。
降雪は 雪は降るが積も予測内容
2 〜 10cm 程度。 らない，
または雨。
問5
信頼度
B
−

自然災害科学

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）

図4

パターン B とパターン C の予測情報に対する「わかりやすさ」の比較

図5

パターン B とパターン C の予測情報に対する「対処行動意向」の比較

次に，「対処行動意向」の回答結果の比較を図 5る結果となった。また，「積雪 2 〜 3cm」の予測に示す。まず，信頼度 A を付記した予測情報（グについて，信頼度情報なしで示した場合では約 4

ループ B の問 2 と問 4）について，同一の降雪量の割が「対処行動意向」を示していたにも関わらず，予測内容で信頼度情報なし（グループ C の問 2 と「信頼度 C」を付記したことによって「対処行動意問 4）の場合と比較してみる。
「2 〜 10cm 程度」の向」が 2 割に低減してしまった。本来，「積雪 2 〜

予測（問 2）で，信頼度情報なしの場合（グループ

3cm の信頼度が C」であることから，「予測の外C）では「大雪に備えて，外出を控えるようにする

れ」は積雪が 0cm となることもあり得れば，積雪か」という質問に対して，「そう思う」あるいは「やが 10cm となることもあり得る。しかし，受け手やそう思う」と回答した割合が約 5 割に達したが，は予測よりも過大になると想定するのではなく，信頼度 A を付記した場合（グループ B）でもほぼ過小になると想定する傾向にあることを示唆して同様の傾向が見られた。
「0 〜 3cm 程度」の予測

おり，正常性バイアス（岡本，1989）が影響して（問 4）では，信頼度情報なしの場合は「そう思う」

いることが考えられる。

または「ややそう思う」の割合が約 2 割だったのに対し，信頼度 A を付記した場合は割合が約 3 割とやや増加している。このように，信頼度 A という

5.3 確率付きの複数の予測情報を信頼度付き
単一予測情報にした場合の影響情報を付記することによって，信頼度情報が示さパターン A での確率付きの複数の予測情報につれない場合と同等あるいはそれ以上に大雪への警

いて，最も可能性が高い予測情報のみを取り出し，戒を促す効果がある可能性が示された。

それに信頼度を付記して提示した場合に，「対処行

一方，問 1 のように「10cm と大雪」の予測に動意向」にどのような影響を与えるのか検討する。

ついて，信頼度情報を付記しなければ約 7 割が「対確率付きで複数の予測情報を提示した場合と信処行動意向」を示していたが，信頼度 C を付記す

頼度情報を付記して単一の予測情報を提示した場ることによって「対処行動意向」が大幅に減少す

合の「対処行動意向」を比較したものを図 6 に示

18

確率情報を含む気象情報に対する住民の受容特性に関する研究

す。パターン A で提示した問 1，問 2，問 3 が，パ予測情報の「わかりやすさ」と「対処行動意向」

ターン B で提示した問 3，問 4，問 2 にそれぞれの関係を図 7 に示す。予測情報のパターン A 〜 C対応する。信頼度 A の予測情報は，複数予測で確のそれぞれにおいて，「わかりやすい」と感じる予率が明瞭に高いものが含まれる場合には，同程度

測情報の内容ほど「対処行動意向」は高くなる傾の「対処行動意向」であることがわかる。
「積雪 2向にある。やはり，「わかりやすい情報」は人の行〜 3cm，信頼度 C」のみ提示するよりは，パター動を促す効果が高いと言える。

ン A のように確率は低くても「積雪 10cm と大雪」という予測が示されると「対処行動意向」は多少

5.5

不確実性への対処意向と情報収集意向

上がる傾向にあった。 このように，「信頼度 C」の本研究で示しているような「確率情報を含む気ような情報を提示する際には，「予測が外れるとし

象予測情報」を住民へ提示することによって，受たら，どのように外れる可能性があるのか」といっ

け手自らが予測情報の不確実性に対して理解を示た点を補足情報などでしっかり明示することが重し，予測が外れることも想定した上で行動判断を要であるといえる。

してもらうという利点が期待できることも考えら

5.4

わかりやすさと対処行動意向の関係

従前より，「行動を促すためには，わかりやすい
防災気象情報とする必要がある」との考えのもと，
防災気象情報の改善が試みられてきたところである。ここで，今回の調査で提示した予測情報で「わかりやすい」と感じたものとそうでないもので，「対処行動意向」にどのような違いをもたらしているのかを見てみる。各グループの回答者について，

図 6 確率付きで複数の予測情報を提示した場合（上図）と信頼度情報を付記して単一の予測情報を提示した場合（下図）の「対処行動意向」の比較

図 7 「わかりやすさ」の回答別にみる「対処行動意向」の比較

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）

れる。一方で，このような情報に接し慣れていな

た予測情報のパターン B の場合，信頼度が低い予い住民にとっては，確率情報を含む予測情報を受報ほど「不確実性への対処意向」がやや高いくな

け取っても即座に対応行動を判断することができる傾向が見られた。「信頼度 C」すなわち「予測はず，更なる情報収集行動を誘発する可能性がある。

確実ではない」というメッセージには，「不測の事

その場合，住民の避難判断の遅れに繋がるデメ態への対応」をわずかながら想起させる効果があ

リットも考えられる。そこで，それぞれの予測情るものと思われる。信頼度情報を付記しない場合

報の内容について，「予測が外れることも想定し（パターン C）では，予測情報の内容による違いはて，行動を準備すると思うか（不確実性への対処

ほとんど見られなかった。

意向）」と「もう少し様子を見たり，情報収集を

次いで，「情報収集行動意向」の回答結果を図 9

行ったりすると思うか（情報収集行動意向）」といに示す。複数の予測情報を提示した場合（パター

う質問を行った。

ン A）と信頼度情報を提示した場合（パターン B）「不確実性への対処意向」の回答結果を図 8 にでは，「情報収集行動意向」は 6 割程度であり，予示す。複数の予測情報を提示した場合（パターン測情報の内容の差異の影響はほとんど見られなA），予測情報の内容に関わらず「不確実性への対かった。一方，信頼度情報を付記しなかった場合

処意向」は 4 割程度であった。図 3，図 4，図 5（パターン C）では，大雪の予報になるほど「情報で見てきたように，予測情報の内容や提示のしか収集行動意向」は高い傾向にあった。このことかたによって「わかりやすさ」や「対処行動意向」

ら，受け手の更なる情報収集行動に対しては，不に違いが見られたが，「不確実性への対処意向」の確実性の多寡よりも，現象規模の大きさの方が影

違いがほとんど見られなかった。信頼度を付記し響は大きいものと思われる。

図8

予測情報のパターン A（上図），パターン B（中図），パターン C（下図）を提示した場合の「不確実性への対処意向」

図9

予測情報のパターン A（上図），パターン B（中図），パターン C（下図）を提示した場合の「情報収集行動意向」

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確率情報を含む気象情報に対する住民の受容特性に関する研究

6．まとめと今後の方針

効果は高まることを指摘している。アンサンブル

本研究では，アンサンブル予測結果である「確予測情報は，事態が進展するにつれて災害現象の率情報を含む予測情報」を一般市民に理解し，活蓋然性が高まっていることを定量的に示すことが用してもらうための表現方法を検討することを目できることから，防災行動の促進効果を効率的に的として，模擬的な気象予測情報に対する情報の高める方法を検討したい。また，災害タイムライ

受け止め方，意思決定，行動に対してどのようなンを考慮し，不確実性を明示した情報が効果的な影響を与えうるのかを把握するためのアンケート

時期（フェイズ）とより断定的な表現で警戒を呼調査を行った。結果を以下にまとめる。

びかけるべき時期（フェイズ）を明らかにし，
フェ・確率値を付記して複数の予測情報を提示する場

イズに応じた適切な表現を検討していく予定であ合，確率が明瞭に高い予測が含まれる予報内容

る。

のときは，
「わかりやすい」と感じる。複数の予測情報の数が多かったり，確率値に差がないと謝辞

きは，「わかりやすさ」が低減するので，予測内本研究のアンケート調査に回答していただいた

容を複数提示するとしても数は 2 〜 3 程度まで

楽天リサーチ登録モニターの皆様に感謝の意を表にすることが望ましい。

する。

・「大雪のおそれあり」の予報を出しても，その確本研究は，京都大学防災研究所共同研究の成果率が低いと「対処行動意向」が低減するおそれによるものである。ここに記して，謝意を表す。

がある。
・「信頼度 C」の情報を出しただけでは，「予測が悪い方向に外れる可能性がある」とは思わず，楽観的な推測に繋がってしまう可能性が高い。
・大雪の可能性がある場合に，大雪予測ではないが最も可能性が高い予測を「信頼度 C」として提示するよりは，確率が低いことを示しながらも「大雪」という予測が含まれていると，「対処
行動意向」は多少上がる傾向にある。
・信頼度が低い予報ほど，「不確実性への対処意
向」がやや高くなった。
・不確実性情報の提示が「情報収集行動意図」を高める効果は見られなかった。
「情報収集行動意図」は不確実性の多寡よりも，予想される現象の規模の大きさの影響をより多く受ける。
今回の調査は，インターネットアンケート調査
による仮想状況下での行動意向調査であったが，実際には事態の進展状況や置かれた立場によって意向や対応行動も変わりうる。今後は実際にリア
ルタイムで確率情報を含む予測情報を配信し，意志決定状況や実際の行動結果について調査する社
会実験も行う予定である。児玉ら（2014）は，段階的に緊迫度の高い情報を提供した方が避難促進

参考文献
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（投稿受理：平成 27 年 4 月 10 日）

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