巨人たちの肩２０世紀は「科学の世紀」と呼ばれました。科学技術の進歩により、人類は多くの豊かなものを享受しました。
しかし、科学技術の進展は大量生産・大量消費社会を生み、環境破壊や資源の枯渇が進みました。兵器の近代化と、それに伴う２度の世界大戦を経験した悲惨な時代でもありました。
２１世紀を、「こころの時代」として科学・物質文明一辺倒ではなく、文化芸術思想など精神的なもの、心の豊かさへとつながるものへ回帰したい、と願ったのはそのためでした。
しかし、現実はどうだったでしょうか。２１世紀に入ると、これまで以上にモノ（物質）やカネ（経済）への執着は進み、価値判断すら物質的なもの経済的なものに重きが置かれているように見えます。しかも、残念なことに科学技術の進展が必ずしも人類の叡智へと向かっていないのではないか、という危惧があります。
とりわけわが国では、原子力事故やコロナ禍への対応に際し、科学技術や専門家の意見が軽視される場面にたびたび遭遇しています。技術が複雑になればなるほど、専門化すればするほどテクノロジーの利益を享受しながら、それへの不信や不満、嫌悪感さえ生まれているかのようです。科学技術を正しく使うにはどうすればよいのか、真剣に検討すべき時期に来ているのでしょう。
かつてニュートンは「巨人の肩に乗っていたからかなたを見渡せることができた」と、先人の築いた科学的発見の重要性を指摘しました。価値観の多様化した現代は、特定の分野だけでなく社会学や政治・経済・倫理・芸術・思想などの多くの分野の巨人の肩を借りて、人類の未来を見通さなければならないのかもしれません。
住友財団は、新たな研究分野の開拓やイノベーションに繋がる基礎科学研究への助成を通じて、研究基盤の多様性を図り、真に創造性豊かな研究を支援したいと考えています。同時に、基礎研究の意義や重要性、研究体制の多様化による新たな価値の創造、イノベーションの可能性を広く伝え、正しく理解・活用してもらうためのアウトリーチ活動に力を入れたいと考えています。
これまで築き上げられた科学技術等の重要性と、その上に立つ新たな視点を伝える努力を怠ってはならないと思います。

主な活動内容（２０２１年４月～８月） ＊(詳細紹介）
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1.

4月

基礎科学・環境研究助成

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2.

6月

第５１回理事会（書面）・第１３回評議員会（書面）
第５２回理事会（ZOOM） 開催

3.

6月

２０２０年度年次報告書発行

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4.

7月～8月

基礎科学・環境研究助成選考委員会開催

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5.

8月

日本関連研究助成手続きのデジタル化

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募集開始

All Rights Reserved.

活動報告
基礎科学・環境研究助成応募状況
2000

応募状況

件

２０２１年度の基礎科学・環境研究分野の助成募集を４月１５日から６月末まで行いました。

1500

今年度の応募件数は、基礎科学研究助成が８８０件、環境研究助成が３０６件でした。前年度より各々約２割の増加となったものの、コロナ禍前の２０１９年度には及ばない結果となりました。

1000
500
02017

2018

2019

2020

基礎研究

2021 年度

研究者の研究環境は依然厳しい状況にあり、住友財団は引続きより良い研究を支援したいと思います。

環境研究研究助成アンケート
住友財団は、人類の課題解決を目的とする研究、事業に助成を行い、より良い社会の実現を目指しています。
しかし、こうした課題の多くは容易に解決・改善出来るものではなく、そのためには長い時間と労力が必要です。
本財団が設立以来、複数のプログラムを変わることなく継続実施している意義はそこにあります。
もっとも、同時にプログラムを効果的かつ時代のニーズに適合したものとするためには、絶えず内容をブラッシュアップする必要があります。
本財団では、基礎科学、環境の研究助成について助成対象者に対し継続的なアンケート調査を実施し、その結果をもとに毎年プログラムの改善を図っています。
1%
下：自由意見一覧（４５頁）

11%
適切

アンケートの特色は、どちらともいえない

88%

無回答

アンケート例①「助成対象研究を広く認めていることについて」①プログラム開始来３０年近くに亘り継続実施しているた
め、長期的な経年変化が把握できるメリットがあります。
②質問項目は約３０項目で、項目の見直しを毎年行っていて時宜に適した質問となるように配慮しています。

65%
60%

③有効回答率は９割近いため、信頼度が高いとみられます。

55%
50%
45%

④自由意見が多数記載されており、制度の見直しのための有益かつ貴重な意見が具体的に得られています。

40%

25%

昨年度は、２０２０年７月に２０１８年度の助成対象者１３７名に対し実施し、１３１名から有効回答（９６％）を得ることができました。

アンケート例②「申請額が減額されたが研究規模を見直し研究を行った割合」

今後も引き続きアンケート調査を実施し、時代のニーズを的確に反映し、助成の効果が最大限発揮できるようプログラムを充実してゆきたいと考えています。

35%
30%
1992 1995 1998 2001 2004 2007 2010 2013 2016 2018

助成手続きのデジタル化
現在、助成手続きのデジタル化を進めています。
当財団は、これまで紙の媒体による処理を原則とし、応募も郵送により受け付けてきました。
現在進めているのは、インターネットを通じたシステムを導入することで、応募受付、選考、助成金交付、事後の管理をすべてデジタル化したデータを通じて、処理・管理しようとするものです。

システムの主な機能

これにより財団の事務が合理化されることはもちろんですが、応募する研究者の方や選考委員の先生方にとっても、ペーパーレス化による負担軽減や効率化、デジタル情報の活用につながると考えています。

〇申請支援システム

言うまでもありませんが、システムはセキュリティ面で万全の配慮をいたします。

〇助成支援システム〇選考支援システム

今年度から段階的に導入を進め、来年度以降の本格稼働を目指しています。

新任理事のご紹介
６月の第１３回評議員会で新任理事４名が選任され、６月３日開催の第５２回理事会にご出席いただきました。
理事は８名から１２名に増員となりました。
【新任理事】◇十倉好紀理事
理化学研究所 創発物性科学研究センター長◇宮田亮平理事
金属工芸家 前文化庁長官 前東京藝術大学学長◇柳田敏雄理事
大阪大学特任教授
情報通信研究機構

CiNet研究センター長◇山極壽一理事
人間文化研究機構 総合地球環境学研究所所長
前京都大学総長

新任部長ご挨拶

今年4月に財団事務局に着任した吉田淳一です。
三井住友信託銀行からの出向で（1983年入社）、銀行勤務時代は、審査・海外業務を中心に経験を積んでまいりました。
財団では、環境研究と海外文化財修復の助成業務を担当しています。
微力ではありますが、これまでの経験を活かしつつ、財団の活動を通じてより良い社会の実現に少しでも貢献できるように尽力したいと考えています。

文化財維持・修復事業～ 文化財の修復の基礎 第3回 「漆工品の修復」 ～今回は、ウクライナ・クリミア半島から出土した中国漢時代（１世紀頃）の漆器箱の修復事例を紹介します。
【修復の概要】漆工品の一般的な修復工程は、下図フロー概要の通りです。
①調査・写真撮影、②洗浄と養生、③漆塗膜片の整理、 ④漆固め（劣化した塗膜を補強）、⑤下地の補強、⑥亀裂の補強と接着、⑦塗膜の剥落止め、⑧欠損部分の成形、⑨際錆(きわさび)（剥離している塗膜の際に少量の漆下地を施し再剥離を予防）、⑩漆固め（全体の塗膜を補強）、⑪記録・写真撮影の手順となります。
本事例の漆器箱は、腐食により木胎（胎は漆器を形作る構造部分）が失われていましたが、漆塗膜に残った形状や文様を頼りに、当初と同寸の箱を新造し、これに塗膜を貼り付ける方法が採用されました。漆を熟知する者にとっても、1,000を超える塗膜の細かな破片をつなぐのは大変な作業でした。また、伝統的漆工芸技術による修復と平行して、復元模造の製作も行われました。
本事例の修復作業フロー概要
調査・記録

漆塗膜片を洗浄し、合成樹脂（ステアリルアルコール）を含浸して補強洗浄と養生
漆塗膜片の整理
漆固め
下地の補強
亀裂の補強と接着
塗膜の剥落止め

漆塗膜片の形状や文様を合わせて平面上に配置・整理

欠損部分の成形際錆（きわさび）漆固め
記録・写真撮影【修復前】【修復後】