矢作川浄化センターにおける鋼板製消化槽の運転状況
Introduction of Our First Commercial Steel Plate Digester Tank Installed in
Yahagigawa Sewage-Treatment Center, Aichi Prefecture, and it’s Operation
Conditions―当社鋼板製消化槽１号機建設および稼働―

中嶋雄大＊
Yuta Nakajima

小久江仁志＊
Hitoshi Kogue

従来，下水処理場の消化槽はコンクリートで建設されているが，当社では2010年より経済性，施工性，機能性に優れる鋼板製消化槽を開発してきた。そして，全国初となる実機１号機を愛知県矢作川浄化センターに建設し，2016年10月に定格運用を開始してからこれまで安定した運転を継続している。消化槽の立上げには従来，消化汚泥を種汚泥として用いる方法が一般的であるが，本設備
では種汚泥を用いず，余剰汚泥のみを用いた立上げを実施した。本報では矢作川浄化センターに納入した設備の概要，種汚泥を用いない消化槽の立上げ方法およびこれまでの運転状況について報告する。
Digestion tanks at sewage treatment plants have been generally constructed by concrete, however Kobelco
Eco-Solutions has been developing steel plate digestion tanks that are superior in cost-performance,constructability and functionality since 2010. We constructed the ﬁrst commercial plant of practical scalein Japan at the Yahagigawa Sewage Treatment Center of Aichi Prefecture in October 2016, and it hasoperated stably to date. In general, it is common to use seed sludge（such as digested sludge from othertreatment plants）to start up digestion tanks, but this time, we forewent that and started up the digestive
tanks using only waste sludge. This paper gives an overview of the plant and reports our start-up method
and the operating performance of the Yahagigawa Sewage Treatment Center.

Key Words：
鋼 板 製 消 化 槽

Steel plate digestion tank

下 水 汚 泥 消 化

Sewage sludge digestion

汚化

Reduction of sludge

げStart up

泥Waste sludge

泥立余減量

上剰汚

【セールスポイント】
・コンクリート製に比べ，鋼板製消化槽は建設費が低く，建設期間も短い。
・ノズル設置の自由度が高く，内部の可視化が可能。
・種汚泥を用いない消化槽の立上げ方法の採用により，場内に種汚泥が無い下水処理場でも，他処理場からの種汚泥搬送コストを掛けることなく立上げが可能となる。

神鋼環境ソリューション技報

8＊

水環境技術本部

資源循環技術部 資源再生技術室

Vol. 14 No. 1（2017 ／ 9）

まえがきて焼却炉で処理される。消化槽で発生した消化ガス

下水汚泥は，人類が生活する上で必ず発生するもは焼却炉の補助燃料として有効利用し，さらに焼却のであり，バイオマス資源として利活用することで炉で発生する温度の高い洗煙排水の熱量を消化槽の化石燃料の使用量削減や地球温暖化防止に寄与する加温に活用するエネルギーリサイクルシステムとなことができるため，有効利用の促進が期待されていっている。消化設備は以下の設備から構成されている。下水処理施設において汚泥消化プロセスの導入る。

により，汚泥減量化とともにカーボンニュートラル

①

消化槽設備

な消化ガスを生成し，利用を見込むことができる。

消化槽設備は鋼板製消化槽および内部汚泥の撹拌

矢作川浄化センターでは水処理施設で発生する汚を行う消化槽撹拌機（写真２）で構成されている。

泥を濃縮，脱水，焼却の処理を経て，焼却灰として消化槽は内径21 m，高さ19.5 m，容量5 800 m3 の場外へ搬出していた。近年の流入水量の伸びに伴う鋼板製で，腐食雰囲気である消化槽内はコンクリー

発生汚泥量の増加に老朽化した１号焼却炉の廃炉がト製消化槽と同等の品質規格を満たす防食塗装を施重なり，焼却炉設備の能力不足が課題となっていしている。消化槽は微生物の働きを活性化させるたた。このような背景のもと，汚泥を減量化する汚泥め，中温域（35 ℃）に維持するが，消化槽外面を消化施設の導入が決定され，導入初期の全体計画のポリスチレンフォームで保温することで放熱量を全４分の１（８分の１×２系列）に鋼板製消化槽が採体必要加温熱量の15 ％程度とコンクリート製消化用された。なお，建設費の低減，工程の短縮１），可槽の20 ％より低く抑えている。
鋼板製消化槽ではノズル設置の自由度が高い特徴

視化による運転支援等の優位性，設備計画の見直しを活かし，維持管理が容易なように汚泥サンプリンが容易なことが採用理由として挙げられる。
当社は2016年10月に８分の１×１系列分の消化設グ用ノズルの複数設置や，側面および屋根部に覗き備の建設・立上げを完了した。本報ではこの設備の窓を取付け，目視で内部を確認できる構造としてい概要および消化槽の立上げからこれまでの運転状況る。また，引抜配管中の MAP（リン酸マグネシウについて報告する。

ムアンモニウム）発生による閉塞を考慮し，引抜用

1.

1. 1

設備概要のノズルを槽下部に複数設置している。

設計条件

従来のコンクリート製消化槽では堆積物により，当社が矢作川浄化センターに納入した消化設備の槽の有効容量が減少することが問題となっている。

各設計条件および消化ガスの利用方法を表１に示す。

鋼板製消化槽は槽外から堆積物の高さを測定できる

1. 2

設備構成

こともその特長であり，適切な浚渫時期の把握を可図１に概略の処理フロー，写真１に消化槽の外観能としている。加えて撹拌機の運転と組合せて運転を示す。既存の濃縮汚泥の一部を新設した消化設備することにより，堆積物を蓄積しない運転を可能とへ送泥し，消化処理した汚泥は既存の脱水設備を経している。

表１
泥

汚 泥 量
汚泥濃度
固形物量

［m3/d］［％］［t-DS/d］

163
34.96

余剰汚泥

汚 泥 量
汚泥濃度
固形物量

［m3/d］［％］［t-DS/d］

125
44.99

合計
（消化対象汚泥）

汚 泥 量
汚泥濃度
有機分率

［m3/d］
［％］
［％］

290
3.4
84

生

消化対象汚泥消 化 方 式消 化 日 数
消 化 槽 型 式
加 温 方 式加 温 熱 源
発生ガスの利用Vol. 14 No. 1（2017 ／ 9）

設備概要

汚中温一段消化（汚泥温度35 ℃）
20日
全溶接円筒形 銅板製消化槽
間接加温
焼却炉の洗煙排水＋ヒートポンプ
脱硫・貯留後，主に焼却炉の補助燃料として使用

神鋼環境ソリューション技報

9濃縮

水処理

焼却

脱水

汚泥汚泥

バイオガスの焼却補助燃料利用

汚泥

汚泥

バイオガス

②熱交換器

バイオガス

（消化槽加温用）

温水①消化槽⑤低圧ガスタンク

場内廃熱＋電力④脱硫装置③ヒートポンプ

図１

写真１

概略処理フロー

写真２

鋼鈑製消化槽（左）（右はガスタンク）

電力（補助熱量）

廃熱回収
焼却設備
洗煙排水

排水45 ℃排水⑥余剰ガス燃焼装置

消化槽撹拌機汚泥加温39 ℃

熱交換器
熱の汲上げ（消化槽加温用）

37 ℃

30 ℃温水

55 ℃温水

60 ℃温水43 ℃排水

35 ℃温水熱交換器（廃熱回収用）

ヒートポンプ

図２

消化槽

加温設備フロー

消化槽撹拌機は低動力のインペラ式撹拌機で，大る槽中央での上昇流により，底面の堆積物が中央に型のインペラを10 min-1 程度の低速で回転させるこ寄ることで，槽中央部に設置した汚泥引抜管から堆とで下降流を発生させ，槽内を混合撹拌する。投入積物を引抜くことができる。

する汚泥にはし渣が含まれるため，インペラへの絡②付きが懸念されるが，定期的に逆回転を行うことでそれを防止している。また，逆回転動作により生じ10加温設備加温設備フローを図２に示す。加温設備は２種類の熱交換器，ヒートポンプ等で構成されている。

神鋼環境ソリューション技報

Vol. 14 No. 1（2017 ／ 9）

従来消化槽の加温熱量の供給には消化ガスまたはで立上げを行った。本手法では，VFA の蓄積に伴重油を燃料としたボイラを用いるのが一般的であう pH の低下によって生じるメタン生成菌の活性がる。本設備では，その熱源として，従来使われてい低下することを防止できるため，アルカリ剤を使用なかった焼却炉の洗煙排水を利用している。洗煙排せずに消化槽の立上げが可能となる。

水の熱量をプレート式熱交換器で間接的に回収し，消化槽内を嫌気状態にするため，槽内を窒素で置ヒートポンプによりその熱量を高温側温水に供給す換した後，消化槽内の汚泥濃度が約1.5 ％となるよる。ここで電力を補助燃料として必要とするが，そうに余剰汚泥を投入し，馴養を開始した。馴養期間れは供給する熱量の1/6に留まる。消化槽内の汚泥中は加温・撹拌のみの回分式運転により，メタン生は，スパイラル式熱交換器で高温温水と間接的な熱成菌を馴致し，馴養完了の目安となる VFA 濃度が交換で熱供給を受け，槽内部の温度を一定に保って500 mg/L 以下となるまで継続した。馴養完了後はいる。

HRT（消化日数）＝100日となるよう生汚泥およびなお，ヒートポンプを用いた加温設備は平成23年

余剰汚泥の投入を開始した。汚泥の投入後は消化ガ度下水道革新的技術実証事業（B-DASH，国土交通

ス発生量，pH，VFA 等の分析により，立上げ状況省）の実証研究における当社成果の一つであり，一の管理を行った。その後，段階的に HRT ＝50日，２）

定の評価 がなされている技術であり，鋼板製消化30日と負荷を上昇させ，最終的に定格負荷 HRT ＝槽とともに初めて導入されたものである。

20日の運転を開始し，立上げを完了した。

2.

2. 1

消化槽の立上げなお，今回の立上げ方法の採用に先立ち，事前に立上げ方法の検討

矢作川浄化センターの実汚泥を用いたラボ試験によ

従来消化槽の立上げには，場内もしくは他処理場り本手法を検証しているが，実設備での立上げ達成の消化汚泥を種汚泥として消化槽容量の半分程度をはこれが初めてとなる。

投入した上で馴養し，徐々に汚泥投入量を増加して2. 3

立上げ状況段階的に負荷を上げることが一般的である。矢作川

2016年７月５日の立上げ開始以降における汚泥投浄化センターでは，愛知県内で種汚泥として１日あ入量，消化ガス発生量，pH，VFA，消化ガス中の3メタン濃度を図３に示す。

たりに調達できる消化汚泥は，必要量2 900 m に対3し53 m /d と少ない。運搬費用と馴養準備までに必40日の馴養期間中において，初期段階では菌の馴要とする日数を勘案した結果，種汚泥を用いた立上養に従い，有機物が分解され，消化ガスの発生が確げ方法は困難と判断し，種汚泥を用いない立上げ方認されたが，後半には消化ガス発生量は低下し，汚法の採用に至った。

泥再投入まで停滞した。段階負荷調整時における消2. 2

種汚泥無しでの立上げ方法

化ガス発生量の目安は定格負荷時の理論消化ガス発
生量4 000～5 000 m3N/d 程度から HRT ＝100日：800

立上げ時の運転条件を表２に示す。種汚泥を用い～1 000 m3N/d，HRT ＝50日：1 600～2 000 m3N/d，ない立上げ方法のため，消化槽内にメタン生成菌を育成させる必要がある。一般的に，種汚泥を用いない方法３）として，アルカリ剤を用いる方法があるが，薬品費や投入の作業／設備が必要となる。本設備でHRT ＝30日：2 650～3 300 m3N/d 程度と計算される。

実際の消化ガス発生量は，HRT ＝100日で850 m3N/d

程 度，HRT ＝50日 で2 000 m3N/d 程 度，HRT ＝30日は小林ら４）の知見に基づき，初期投入汚泥として余で2 700 m3N/d 程度，定格負荷では3 900 m3N/d 程度と，剰汚泥を用い，槽内の汚泥濃度を1.5 ％程度とするおおむね計算通りの消化ガスの発生が確認された。

ことにより VFA（有機酸）の蓄積を抑制する方法

なお，期間中汚泥投入量および消化ガス発生量が低

表２

立上げ時の運転条件

摘

要馴養期間

段階負荷①

段階負荷②

段階負荷③

期

間

７/ ５～８/16

８/17～31

９/ １～26

９/27～10/11

HRT―

100日

50日30日

運転方法

加温・撹拌

加温・撹拌・汚泥投入

メタン生成菌を増殖させる

段階的に負荷を上昇させる

目

的Vol. 14 No. 1（2017 ／ 9）神鋼環境ソリューション技報

118.0300

7.62507.2200pH

投入汚泥量（m3/d）

350

150

6.81006.4506.0
1 400

6 000

1 200

有機酸（mg/L）

消化ガス量（m3N/d）

07 000

5 000
4 000
3 000
2 000
1 000

8006004002000100

ガス濃度（％）

1 000

0６月

７月

８月

９月

10月

806040200６月

７月

８月

９月

10月

図３

立上げ時の運転状況下している期間があるが，これは消化槽上部のスカ定格運転に到達した。今回の実設備での実績は，消ム発生に伴い，投入停止等の対策を実施したためで化設備を初めて導入するときに直面する初期の課題ある。

を払拭するものとして評価できるものと考える。

pH はもっとも確認が容易な管理パラメータとして挙げられる。立上げ開始初期は5.7と低い値であ3.

運用開始後の運転状況

運用開始後の汚泥投入量，消化ガス発生量，ガスったが，馴養に伴い7.2程度まで上昇し，段階的な発生量原単位，消化率，固形物削減量，pH，堆積負荷調整期間中も大きな低下は無く，中性域の6.8物高さを図４に示す。

～7.2の範囲で推移し，概ね7.0前後となっていた。

消化ガス発生量は運用開始以降，運用上の都合にpH 低下の要因となる VFA は馴養開始後1 200 mg/Lより消化槽への汚泥投入を停止していた期間を除き程度と高い値であったが，期間の経過とともに分解

2 900～6 000（平均4 300）m3N/d と計画値通りとなが進み，馴養期間の後半では検出下限（10 mg/L）った。また，ガス発生量原単位は370～740（平均以下まで低下した。負荷を上昇させた直後は，若干490）m3N/t-VTS と，一般的な500～600 m3N/t-VTS よVFA の蓄積がみられたが，いずれもその後低下しり低い領域もあるが，これは余剰汚泥投入比率を上ており，投入負荷に対応したメタン生成菌の育成がげて運転していたことが影響したものと考えられ順調に進んだものと考えられる。

る。

消化ガス中のメタン濃度は馴養期間中70 ％程度

消化率は投入汚泥中の有機物がガス化および液化まで上昇したが，段階負荷調整の経過とともに一般する割合であり，消化状態の良否判定に用いられ的な60 ％程度に安定した。以降，メタン濃度の急る。運用後の消化率は40.8～58.8（平均49.8）％と激な低下はなく，ここからも消化阻害の発生はなかなっており，正常な消化状態の目安である40～60ったと確認できる。

％程度を維持している３）。pH は6.8～7.3（平均7.1）

以上のように，種汚泥を用いずに馴養を行い，立程度で推移し，運用開始後も有機酸の蓄積等による上げ完了に至るまで pH の低下，VFA の蓄積，メタ消化阻害は発生せず，安定した運転を継続していン濃度の低下は無く，約３ヶ月で安定した消化槽のる。

12神鋼環境ソリューション技報

Vol. 14 No. 1（2017 ／ 9）

10.0

200
150100

生汚泥
余剰汚泥
合計

01 000

6 000
5 000

800

4 000600

3 000
400

2 000

消化ガス発生量

1 000

消化ガス発生原単位

0200
0100

4.0
2.0

8.0
4.6
7.2
6.8
6.4
6.0
80.0
60.0

堆積物高さ

消化率（％）

6.0

0.0

80
6040

40.0
20.0

200
11月

8.0

pH

250

50

消化ガス発生量（m3N/d）

固形物削減量（t/d）

300

消化ガス発生量原単位（m3N/t-VTS）

投入汚泥量（m3/d）

350

0.0
12月

１月

２月

３月

４月

５月

11月

12月

６月

７月

図４

運用開始後の運転状況

消化ガスは３号焼却炉の補助燃料として使用しており，３月以降，２号焼却炉での燃料使用量と比較

む

す

１月

２月

３月

４月

５月

６月

７月

び

国内の下水処理場のうち，汚泥消化設備を導入しし，平均で約９割を消化ガスで賄っている。固形物ているのは約300カ所であり，消化設備の普及は進削減量は2.6～8.3（平均5.0）t/d の範囲で推移してんでいない状況である。東日本大震災以降，再生可おり，計画上の固形物削減量4.141 t/d を上回り，そ能エネルギの普及は喫緊の課題であり，下水処理場れぞれ本設備の主たる導入目的を十分満足する結果におけるバイオマスの有効活用は促進されることがが得られていると評価される。

予想される。鋼板製消化槽はバイオマス資源の利活運用を開始して７ヶ月間，消化槽底部での堆積物用に向けた一助となる設備であり，矢作川浄化セン高さを確認しているが，汚泥投入後初期に40～50ターで得られた様々な知見を反映し，鋼板製消化槽cm 程度の堆積が確認されてからは運転期間の経過の普及・拡大に向け鋭意努力していく所存である。

による変化は無い。従い，堆積物は流速の遅い箇所［参考文献］
１）川嶋淳，三浦雅彦，榎本修一，「鋼鈑製消化タンクによる下水汚泥エネルギー化」神鋼環境ソリューション技報，Vol 10 No.2（2013/2）
２）B-DASH プロジェクト No.2「バイオガスを活用した効果的な再生可能エネルギー生産システム導入ガイドライン（案）」（国土交通省 国土技術政策総合研究所）（2013年7月）
３）下水道新技術推進機構 汚泥消化タンク改築・修繕
技術資料（2007年３月）
４）小林拓朗，安田大介，李玉友，久保田健吾，原田秀樹，岡庭良安，「余剰活性汚泥の嫌気性自己分解によるメタン発酵スタートアップ方法及びその過程における微生物群集構造の変化」水環境学会誌，Vol 31, No.9,
pp.525-532（2008）に堆積したのみで，蓄積していないものと考えられる。過去の当社実証試験では，堆積物は槽の中心部がもっとも高くなっていたことから，本設備でも同様に撹拌翼直下部の流動が遅い箇所に，円すい状に砂などが堆積しているものと想定される。なお，超音波による測定のため，堆積物の形状を特定することは不可能であるが，一様に堆積していると仮定しても全体の２％程度であり，消化性能に影響はない。
以上より，本消化設備は運用開始以降も安定した運転を継続できている。
Vol. 14 No. 1（2017 ／ 9）神鋼環境ソリューション技報13