自然災害科学 J. JSNDS 36 -4 351 -353（2018 ）巻頭言

防災と文化遺産

立命館大学歴史都市防災研究所

北原

糸子

客員研究員

ここで御話しようとするのは，文化遺産を災害から守るのにはどうすればよいかということではない。既存の文化遺産を災害時に活用しようということである。となると，活用の対象となる文化遺産は限られてくる。例えば，寺院を想定してみよう。相当に昔の，ほとんどが低層の藁葺き屋根，あるいは板葺き屋根といった時代に一際高く宝形の屋根をもった建物は，寺であっただろう。あるいは，屋根に鯱を飾る城であったかもしれない。
恐らくは，こうした存在は現在の高層ビル以上に街の景観の中心的シンボルであったに違いない。現在のわたしたちにもこうした景観が与えた記憶の痕跡は何らかの形で継承されてきているのではないか。だから，城郭や寺院を日本の伝統的文化空間とすることに，納得しながら耳を傾けるということになるのだろう。
さて，災害の予兆に気づく間もなく発生した大きな地震などで，人々が咄嗟に避難する先には，こうした社会の集合的記憶が生きている場所の牽引力は大きいのではないだろうか。例えば，関東大震災である。突然の災害で，東京では，宮城前広場に30万，上野寛永寺に50万，浅草寺に 7 万，靖国神社に 5 万など，これらの数値は， 9 月 1 日昼前の地震発生から 3 日間ほどの間に避難した人の数である。それも避難した人々はあちこちと食べ物と水を求めて終始移動していた模様である。被災者は当時の東京市の人口220万余人の実に60％，焼失地域は東京の当時の中心部の43％を焼き尽くし，焼死者は東京市のみでも 6万 8 千人余という異常な災害であるから，事例として上げるのにはふさわしくないかもしれない。しかし，お互いに見も知らない人々が何十万と申し合わせたように，ある一定の場所に集結するということは，漠然としたものであれ，社会的に共有された「安全」な空間という認識があったからであろう。もちろん，陸軍省被服廠跡での焼死者38000人余という例を挙げるまでもなく，この「安全」の認識が悲劇を生んだことも確かなことではある。
現在，「防災の日」として行事が組まれる 9 月 1 日の防災行事は，実は関東大震災の 1 周年目の慰霊行事がこの被服廠跡で行われた午後に防火訓練として始められた。防火訓練はや351

352がて防空訓練となったが，この時の訓練は専ら火を消すということであって，いかに避難するかということは課題とはされなかった。
避難が行政上の課題となったのは，それほど古い昔のことではないのではないか。阪神・淡路大震災で十分な対策が採られなかった避難所問題は，新潟中越地震を経て，行政への眼差しが避難者に向けられるようになり，3.11では，それまでの大災害の経験を経て蓄積された避難所経営のノウハウが生かされたと聞く。こうしたなかで，東日本の沿岸部の高い建物もない漁村では，寺院が避難所に活用された例が多く，避難者には日頃お参りや行事に参加されている檀家の占める割合が多かったという調査報告がある。すでに文化遺産の災害時活用は，行政が指示する以前に，住民たちが自主的に緊急避難所を撰んでいたのである。災害という現実に直面して咄嗟に選ばれた場所が村や町が共有する文化遺産としての場であったということは，今後の防災を考えてみるべき問題を含んでいるように思えるのである。
寺のような先祖代々の身近な文化遺産ではないが，大都市では，オープンスペースを持ち，緑地，水などの用意のある公園が災害時の緊急避難場所として指定されている。では，かつて古い町の中心に位置した城郭はどうであろうか。本丸などはさすがに天守などをしつらえた巨大な石垣が高く積まれたり，避難場所としては危険物が散在しているが，かつての二の丸，三の丸などの平らな広い空間は城址公園などの公共的施設として活用され，多くの場合，避難場所としても指定されている例が少なからずある。すでに，皇居前広場，大阪城公園，二条城などの著名な場所は，広域避難場所に指定されている。これに類する例は，かつての城下町が地方の中心都市となったところでは，当たり前のことかもしれない。こうした場所は，日頃，緊急避難場所と意識せずとも，花見やイベント会場などとして，あるいは子供を広い空間で遊ばせようとする日常生活では絶えず触れている場所である。だからこそ，意識下の力が作用して咄嗟の場合の危険回避として身体が目指す場所になるのではないだろうか。
最近，こうした城郭が現有施設として活用されていた時代，つまり，江戸時代の城郭の補修史料を調べた。現在，資料的根拠も定かでない天守などを作り上げて，観光資源として有効活用しようという動きがある城郭は，予想に反して，前代は荒れたままとは言えな
いまでも，放っておかれたらしいことに気付いた。武家諸法度で城の縄張り，つまり石垣は，勝手に補修することは禁じられ，幕府に絵図を添えて補修箇所を届け出なければならなかった。届け出まではするものの，金銭的に手が回らないためか，かなり長期間補修せずに次に暴風雨や地震などで損壊した場所を届ける時にも前回の補修すべき場所がそのまま残されているという例はそれほど珍しくなかった。江戸城など将軍が居住する，あるいは神祖家康に関わる神社などは諸藩に命じて大名手伝普請で大規模な修復をさせた。しか自然災害科学 J. JSNDS 36 -4（2018 ）353

し，諸藩の場合は，財政悪化状況などを考えれば，広い城郭の一角が荒れ放題であったことも十分あり得たことと思われる。驚いたことには，大坂城も例外ではなかった。天守は寛文 5 年（1665）の雷で焼失，その後再建はなく，幕末期まで相当程度に城内は荒れていたというのである。天守を除く櫓や門を復活再建させたのは，大名手伝普請ではなく，大坂，堺，伏見の豪商たちに課した155万両という莫大な御用金であったということを2017年の大阪城天守閣の特別展ではじめて知った。もっとも，鳥羽伏見の戦いで，折角修復された櫓や門などのほとんどが焼失したというその後の経緯もあるが，今わたしたちが復元しようとして抱く城のイメージが江戸時代の真正なものとすると，歴史の実像には合わない場合が多い。
明治に入り，1869年に城は兵部省の直轄となり，鎮台が設営された城郭は陸軍用地となって存続，姫路城など壮麗な天守の保存を訴えて存置されたいくつかの例を除き，他の城は大蔵省管轄下に置かれ，1873年の廃城令によって処分された。第六師団の駐屯地とされた熊本城は1889年の熊本地震で石垣崩落の被害を受け，2015年の熊本地震で国指定文化財の御殿などを含め，再び損壊した。復元作業に向けて，当初は復元ラインをいつの時代とするのか議論されたというが，結局1889年の地震で陸軍が復元した石垣を取り除いてまで元の姿に復元することは断念したという。成就するまでに30年は掛かるという熊本城だが，文化財は元の姿に戻せばよいだけでなく，どういう姿を市民が望むのか，技術的にはなにが可能か，文化財保全理念に照らして何が望ましいのかなど議論が活発になされることで，文化遺産は時代の要請を受けた姿で甦り，防災上の避難場所として社会に息づく姿も保たれるはずだ。これは熊本城に限った話ではない。
2017年12月のはじめに国の文化審議会は，文化財について大幅な規制緩和をして活用を促す答申をしたという。これを受けて，文化庁は文化財保護法の改正案を国会に提出する見込みとする報道がなされた（『朝日新聞』2017年12月16日）。改正案の一実例として，文化財に指定された建築物にエレベーターを設置するための改修などは，これまで国の許可が必要であったが，現状変更の届け出でそれが可能になるという。観光立国を目指す立場からは，文化財は保護するだけでなく，活用を目指す動きが一層活発になるだろう。そうしたなかに，広域避難場所などとして，災害時に活用されると同時に，文化遺産として保護することも併せ持つような方向は考えられないだろうか。活用と保護は二律背反ではない。文化遺産の永続的な存在を地域の人々が心するには，そうした仕掛けがあってこそ，積極的に地域が守る文化遺産となるのではないだろうか。