スポーツ傷害（J. sports Injury）Vol. 19：47−49

2014

ACL 再建術後の運動能力テストの推移― Single leg hop test を用いて ―
1）
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（RPT） ，堀 大輔（RPT） ，小山 泰宏（RPT） ，染川 晋作（RPT） ，松下 悦子（RPT） ，○山㟢 祐（やまさき ゆう）

尾上 裕樹（RPT）1），前田 朗（MD）2）
1）

成田整形外科病院
成田整形外科病院

2）

リハビリテーション科

はじめに前十字靭帯（以下 ACL）再建術をうけた患者のスポーツを許可する場合の判断基準としては，以前より再建靭帯の治癒時期や等速性筋力測定器による膝周囲筋力の数値などが重要視されてきた 1）～ 4）．しかし ACL 再建術後のスポー
ツ復帰時のパフォーマンスに必要なステップやジャンプなどの運動能力の低下を認める例を少なからず経験する．
我々の先行研究において，術後約 1 年後のスポーツ復帰時期に行なった運動能力テストのうち，外側への Single leghop（以下外側 SLH）において，再建側に有意な低下を認めた．このことより，運動能力テストは ACL 再建術後ス
ポーツ復帰の判断において重要な指標だと考えている．今回は，これら運動能力テストの術前から術後 1 年までの推移について検証した．

対象と方法

図 1．前方 SLH テスト
開始肢位（右）と終了肢位（左）片脚で前方にジャンプし同側の脚で着地した際のジャンプ前のつま先から，ジャンプ後のつま先までの距離を測定した．

まず今回の測定を行なう際にあたって，安全面を考慮し，手術から 6 ヵ月以上経過し，MRI での検査結果や理学所見において再建 ACL の状態が良好かつ担当医の許可が得られたものに対して計測を行なった．
対象は，当院で ACL 再建術を施行した 21 名（男性 13名，女性 8 名）であり，平均年齢は 26. 4 ± 8. 3 歳であった．
運動能力テストは，前方 SLH（図 1）・外側 SLH（図 2）・Single leg standing（以下 SLS）
（図 3）の 3 項目を行い記録した．
比較方法は，3 項目の記録を術前・術後 6 ヵ月・9 ヵ月・12 ヵ月で測定し，健側と患側の比較を行なった．また統計学的処理は，対応のある t-test を行ない有意水準 5％とした．

図 2．外側 SLH テスト
開始肢位（右）と終了肢位（左）片脚で外側にジャンプし同側の脚で着地した際のジャンプ前の足部外側面から，ジャンプ後の足部外側面までの距離を測定した．

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図 3．立ち上がりテスト
開始肢位（左）と終了肢位（右）異なる台の高さ（40cm，30cm，20cm，10cm）から片脚で立ち上がることができるか否かの動作遂行能力と台の高さを評価した．

結図 5．外側 SLH テストの推移
術前から術後 12 ヵ月の評価で全てにおいて有意に患側の値が小さかった（p ＜ 0. 05）．

果再建群と健側群ともにアクシデントもなく全ての測定を行なえた．
1）前方 SLH（図 4）◦術前から術後 6 ヵ月の評価では有意に患側の値が小さかった（p ＜ 0. 05）．しかし 9 ヵ月，12 ヵ月の評価では有意差を認めなかった．

図 6．SLS テストの推移
術前から術後 6 ヵ月の評価では有意に患側の値が小さかった（p ＜0. 05）．しかし 9 ヵ月，12 ヵ月の評価では有意差を認めなかった．

考察

ACL 再建術後のスポーツ復帰に関する判断基準としては，下肢筋力による評価だけでなくステップ動作やジャンプ動作，さらには ACL 損傷の危険肢位などを考慮した運動能力について定量的な評価を行い，年齢別による平均的な基準や健側と比較することで，ACL 再受傷の危険性を最小限にしていくことが望ましい．しかしながら，いかなる運動能力テストが必要かは確立されておらず，またそれ
図 4．前方 SLH テストの推移
術前から術後 6 ヵ月の評価では有意に患側の値が小さかった（p ＜0. 05）．しかし 9 ヵ月，12 ヵ月の評価では有意差を認めなかった．

らのテストの判断基準も得られていない．
今回の研究結果において，再建側の運動能力は前方SLH・SLS は 6 ヵ月まで有意な低下を認めたが，9 ヵ月・12 ヵ月では有意差を認めなかった．しかし外側 SLH に2）外側 SLH（図 5）

おいては 1 年間を通して有意な低下を認めた．この結果◦術前から術後 12 ヵ月の評価で全てにおいて有意に患側の値が小さかった（p ＜ 0. 05）．

は，当科で行われている現在のリハプログラムでは，前方SLH・SLS の改善は可能だが，外側 SLH の能力改善には3）SLS（図 6）至っていないことが明らかになった．

◦術前から術後 6 ヵ月の評価では有意に患側の値が小さ

左保ら 6），倉林ら 7）はサイドへの動作は股関節外転筋のかった（p ＜ 0. 05）．しかし 9 ヵ月，12 ヵ月の評価で影響が大きいと述べている．ストップ動作や片脚での支持は有意差を認めなかった．

能力には下肢の機能だけでなく体幹の機能や上肢のポジ— 48 —ション，骨盤の傾斜などがバランス能力に関係があるとの報告

8）２）運動能力テストの外側 SLH では 1 年間を通して健側もあり，外側 SLH が低値である場合，これらの機と比べ有意な低下を認めた能不全が考えられる．また，森口らは ACL 再建後にスポー

３）スポーツ復帰を許可する際の評価として，筋力測定だ

ツ復帰したが再び膝外傷を発生した症例は身体運動機能評けでなく，運動能力テスト，特に側方移動による評価価で問題を呈している場合が多いと報告している．他の研が重要である究においても，スポーツ復帰後の再損傷には股関節や体幹参考文献の機能問題が関係していると報告している 11），12）．
これらのことから，今回の研究で判明した外側 SLH の低下は，中殿筋などの股関節周囲筋力の低下が残存するためと考えられる．したがって，今後は ACL 術後リハビリにおいて，膝周囲筋の強化だけにとらわれず，体幹や股関節外転筋力のトレーニングにも留意する必要性がある．
今回の研究結果より，側方への移動時や急激な姿勢変化時の動作遂行能力が低下している可能性が示唆された．このような片脚能力の低下は，これまでに報告されている
ACL 受傷機転を考慮すると，ACL 再損傷のリスクと考えられる．
そのため，ACL 再建術後のスポーツ復帰を許可する上で，現在多く行なわれている筋力評価による，健患比やQ/H 比などの回復状態を評価するだけでなく，様々な運動能力テストも同時に評価することが重要と考える．特に，運動パフォーマンスを考慮し，ACL 損傷の危険肢位に近似した側方移動時の運動能力テストを復帰基準に取り入れることが再損傷防止のためにも重要である．それらの結果を踏まえながら，体幹や股関節周囲などの患部外トレーニングを安全面を考慮し積極的に行う必要がある．

ま と め１）ACL 再建術後のスポーツ復帰に向けた運動能力テス
トの経時的推移について検証した

１）原邦夫ら：バスケットボールに特徴的なスポーツ障害・外傷の治療とスポーツ復帰プログラム，整形外科，58，1014 −
1024，2007.
２）佐藤正裕ら：膝前十字靭帯再建術後の脚伸展筋力と膝伸展・屈曲筋力との関係，体力科学，659，2005.
３）山本利春：膝前十字靭帯損傷後のアスレティクリハビリテー
ションにおける等速性筋力の評価と特異性，昭和医学会雑誌
60：69 − 79，2000.
４）Shelbourne, KD et al：Accelerated rehabilitation after ACL
reconstruction.Am J Sports Med 15：149 − 160, 1989.
５）山本利春ら：下肢筋力が簡便に推定可能な立ち上がり能力の評価，Sports medicine，NO. 41：38 − 40，2002.
６）左保泰明ら：サイドキックにおける膝関節運動の性差，臨床
バイオメカニクス学会誌，Vol. 30，463 − 467，2009.
７）倉林準ら：サイドランジの動作解析，臨床バイオメカニクス
学会誌，Vol. 26，389 − 393，2005.
８）永野康治：切り返し動作における体幹運度の性差について，
日本臨床バイオメカニクス学会誌，Vol. 29，53 − 57，2008.
９）小柳磨殻ら：前十字靭帯不全膝の運動能力評価，SportsmedicineQuarterly，13：108 − 121，1993.
10）小柳磨殻ら：前十字靭帯不全膝の片脚幅跳び動作の解析，日本臨床バイオメカニクス学会誌，Vol. 17：263 − 266，1996.
11）久保秀一ら：前十字靭帯再建術後患者の垂直跳び三次元動作解析，日本臨床バイオメカニクス学会誌，Vol. 17：259 −
262，1996.
12）森口ら：ACL 再建術症例のスポーツ復帰後の膝外傷と身体運動機能との関係，第 38 回九州膝関節研究会誌：27，2013.

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