Aoyama Hiroyuki

はじめに
（1）
が日本や欧米諸国で注目を浴びるようになって以降、「シリア内戦」の「イスラーム国」

対立構図は、バッシャール・アサド政権、「反体制派」、そして「イスラーム国」の「三つ巴の対立」と解釈されることが多い。この解釈は、政権と「反体制派」の二項対立のなかで悪化したシリア情勢をさらに混迷させる「独立変数」としてイスラーム国を特別視しようとするものである。だが、こうした過剰一般化は、「シリア内戦」におけるイスラーム国の実態を的確に捉えているとは言えない。
では、このイスラーム国は実際のところ「シリア内戦」のなかでどのように存在しているのか？ より具体的に言うのであれば、彼らは「シリア内戦」の混乱のなかでいかに「発症」し、持続しているのか？ 本稿では、この問いに答えるため、シリア国内の軍事主体間の関係性のなかでのイスラーム国の立ち位置を明らかにするとともに、これらの軍事主体を直接、間接に支援する諸外国による「テロとの戦い」がイスラーム国の残存にいかに資しているのかを考察する。
1 イスラーム国の現出―「シリア内戦」の特徴を踏まえて「シリア内戦」は、その発端となった「アラブの春」をめぐる通俗的解釈に基づいて捉えられる傾向が強い。そこでは、既存の政権は「独裁」すなわち「悪」、それに対する抗議行動
は「善」とみなされ、勧善懲悪的な二項対立が生じていると理解される。しかし、拙稿（青「シリア内戦」は、当事者と争
山 2012）で指摘したとおり、実態はこれほど単純ではなく、点、そして表出形態を異にする複数の局面が重層的に絡み合って展開する点を最大の特徴としている。
重層的紛争を構成する主な局面としては、①抗議デモを通じて体制転換が追求された「民（ないしは「シ主化」、②アサド政権を含む政治主体が従前的な権力闘争に終始した「政治化」、③「自由シリア軍」による体制打倒が目指された「軍事化」、④諸外国の介入が混リア化」）
乱の再生産を招いた「国際問題化」、⑤アルカーイダの系譜を汲む組織の暗躍によって混迷に拍車がかかった「アルカーイダ化」、という 5 つを挙げることができる。
このなかで、イスラーム国は「アルカーイダ化」という局面のなかで「善」、「悪」のいず
れにも属さない「独立変数」として「シリア内戦」に現出したように思える。しかし、第 1
国際問題 No. 656（2016 年 11 月）● 40

「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

第 1 表 イスラーム国の来歴（概要）
年月

主な出来事

2011年 11月

ヌスラ戦線を自称する武装集団がシリア国内で活動を開始。

2012年 7月

日本や欧米諸国で「自由シリア軍」の優勢が喧伝されるなか、ヌスラ戦線をはじめとするイスラー
ム過激派が暗躍。同年11月30日付の米『ワシントン・ポスト』紙はヌスラ戦線を「最も攻撃的で成功した反体制武装集団」と評価。

12月
2013年 3月

米国務省がヌスラ戦線を「外国テロ組織（FTO）」に指定。
ヌスラ戦線をはじめとするイスラーム過激派がラッカ市を制圧。

4月

イラク・イスラーム国の指導者アブー・バクル・バグダーディーが声明で、ヌスラ戦線がイラク・イスラーム国の前線組織だったと認め、両組織を完全統合し、イラク・シャーム・イスラーム国に改称すると発表。これに反発するヌスラ戦線が離反。

5月

国連安保理が、ヌスラ戦線、イラク・シャーム・イスラーム国をアルカーイダ制裁委員会リストに
追加。

10月

イラク・シャーム・イスラーム国が、ヌスラ戦線をはじめとするイスラーム過激派からラッカ市を奪取。

2014年 5月

米国務省がイラク・シャーム・イスラーム国をFTOに指定。

6月

イラク・シャーム・イスラーム国がイラクのモスル市を制圧し、カリフ制樹立を宣言し、イスラーム国に改称。

8月

米国が主導する有志連合がイラク領内での空爆を本格化。

9月

有志連合がシリア領内でのイスラーム国に対する空爆を開始。

2015年 9月

ロシアがイスラーム国、ヌスラ戦線などへの空爆を開始。

2016年 8月

トルコがイスラーム国、民主統一党（PYD）をアレッポ県北部の「安全保障地帯」から掃討するとして、地上部隊を侵攻させる。

（出所） 「シリア・アラブの春 顛末期：最新シリア情勢」（参考文献参照）などをもとに筆者作成。

表に示した来歴をみると、イスラーム国の現出を理解するうえで踏まえるべき 2 つの点があることに気づく。第 1 に、イスラーム国の台頭がアルカーイダの系譜を汲むその他の組織の勢力伸長だけでなく、「軍事化」の主要な当事者である「自由シリア軍」の躍進と表裏一体の関係をなしていた点である。
「アルカーイダ化」と「軍事化」の同時進行がイスラーム国の立
ち位置においてもつ意味については第2 節で述べるが、この点は、イスラーム国が2014 年の
カリフ制樹立をもって突如として「国際社会最大の脅威」になったのではなく、「シリア内戦」の初期段階で、萌芽していたことを示している。
第 2 に、イスラーム国への関心（ないしは敵意）の高まりが、まずは米国主導の有志連合、
次にロシア、そして最も最近ではトルコの「シリア内戦」への直接軍事介入を促した点である。イスラーム国の台頭は、こうした直接介入の根拠である「テロとの戦い」というパラダ
イムのもとで、「シリア内戦」の「国際問題化」を激化させたと指摘できる。しかも、第3節で詳述するとおり、「テロとの戦い」をめぐっては、「シリア内戦」に干渉する諸外国の間で認識の違いがあり、そのことが「アルカーイダ化」に伴う混乱と「国際問題化」に伴う混乱を連動させることになった。
2 「反体制派」のスペクトラ
イスラーム国の現出は「アルカーイダ化」と「軍事化」の同時進行のなかで生じており、国際問題 No. 656（2016 年 11 月）● 41

「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

両局面の主体を区別することは、「シリア内戦」の対立構図の実態、そして、そこでのイスラーム国の立ち位置への理解を妨げることにつながる。
「三つ巴の対立」の一角をなすとされる「反体制派」、なかでもアサド政権の打倒を目指す
軍事主体は実に多様である。そのうち「軍事化」の担い手とされるのが「自由シリア軍」である。だが、「自由シリア軍」という一元的な組織は実在せず、ヌールッディーン・ザンキー運動（2）、スルターン・ムラード師団、第 13 師団、ムジャーヒディーン軍など、「自由シリア「自由軍」を自称する（ないしは呼称される）複数の組織が雑多に存在しているのみである。
シリア軍」と目される武装集団は2013年以降、欧米諸国において「穏健な反体制派」（moderate opposition）と呼称されるようになったが、それが捉えどころのない雑多な組織群を指している点では変わりない。
一方、「アルカーイダ化」の担い手はイスラーム国、「シャームの民のヌスラ戦線」である。
だが「アルカーイダ化」を主導した「反体制派」は両組織だけではなく、そこには、イスラーム過激派、ないしはジハード主義者と称される多くの組織が含まれている。シャーム自由人イスラーム運動、ジュンド・アクサー機構（3）、シャーム軍団、イスラーム軍、ムハージリーン・ワ・アンサール軍などである。これらの組織とイスラーム国、ヌスラ戦線を分かつのは、紛争当事国や国際社会における法的地位、すなわち「テロ組織」に指定されているか否かという点のみである。
「シリア革命」の名のもとに「民主化」を目指す「穏健な反体制派」と、シャリーア（イスラーム法）に基づく支配を唱道する懐古趣味的なイスラーム過激派は相容れないように思える。だが、拙稿（青山 2015）で詳述したとおり、彼らは、①メンバーの所属が流動的で、その時々の戦況に応じて、より有力な集団への日和見的な所属変更が繰り返されてきた、②連合組織結成や共同戦線設置を通じて共闘し、シリア軍への優位を確保しようとしてきた、③とりわけイスラーム国、ヌスラ戦線、そして一部のイスラーム過激派において、多くが共通の起源をもち、外国人が主導的な地位を占めてきた、という3 つの点で同質的である。
このうち②に関して、「反体制派」がこれまでに結成した主な連合組織を列記したのが第2表である。これをみると、「穏健な反体制派」、イスラーム過激派、ヌスラ戦線、さらにはイ
スラーム国が、縦横無尽に連携し合っており、それらをイデオロギー的潮流や行動様式を基準に峻別することは不可能だということがわかる。
むろん、「三つ巴の対立」観を裏づけるようなイスラーム国とそれ以外の「反体制派」の（4）対立が存在することも事実で、両者は「安全保障地帯」と称されるアレッポ県北部のトルコ国境地域などで交戦を続けている。しかし、ロシアが空爆を開始した2015年 9 月以降、シリア政府、西クルディスタン移行期民政局（ロジャヴァ）が支配地域を拡大すると、イスラーム国と「反体制派」は衝突を回避し、シリア政府、ロジャヴァ支配地域を挟撃するように攻勢をかける傾向を強めた。
ところで、ロジャヴァについて触れたので、「反体制派」におけるその立ち位置を概説する。民主統一党（PYD: Partiya Yekîtiya Demokrat）が主導するロジャヴァは、シリア北東部のユーフラテス川以東とアレッポ県アフリーン市およびアレッポ市シャイフ・マクスード地区を国際問題 No. 656（2016 年 11 月）● 42

「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

第 2 表 「反体制派」による主な連合組織・合同作戦司令室
連合組織・合同作戦司令室

結成時期

参加組織

シリア・イスラーム
解放戦線

2012年9月

イスラーム旅団（のちのイスラーム軍）、タウヒード旅団、シャームの鷹旅団、
ファールーク大隊

イスラーム戦線

シャーム自由人イスラーム運動＊、タウヒード旅団、イスラーム軍、クルド・2013年12月 イスラーム戦線、シャームの鷹旅団（2015年2月にシャーム自由人イスラーム運動と完全統合）、アンサール・シャーム大隊

ハズム運動

2014年1月

北部ファールーク大隊、第9師団特殊部隊、第1機甲師団、アッラーへの信仰旅
団、アビー・ハーリス大隊（ハマー・ファールーク）、サラミーヤ自由人大隊（ハマー・ファールーク）、殉教者アブドゥッラフマーン・シャマーリー大隊、殉教者バクル・バッカール大隊、殉教者ハムザ・ザカリヤー大隊、ラシード大隊、
アブー・アスアド・ニムル大隊、アフバーブ・アッラー旅団、ファーティフ大隊、第60歩兵旅団、アブドゥッラフマーン大隊、殉教者アブドゥルガッファー
ル・ハーミーシュ大隊、ザアフラーナ・ファールーク大隊、殉教者アブドゥッ
ラー・バッカール大隊、ラスタン殉教者大隊、殉教者アンマール・トゥラース・
ファルザート大隊、真実の声連隊

シャームの民の合同作戦司令室

2014年2月

ヌスラ戦線＊、シャーム自由人イスラーム運動＊、タウヒード旅団、ハズム運動

南部戦線（自由シリア軍）

2014年2月

南部シリア革命家戦線、下カラムーン旅団、ヤルムーク旅団、ファッルージャ・ハウラーン旅団、ムハージリーン・ワ・アンサール旅団、スンナの獅子旅団、
3月18日師団、ハムザ・アサドゥッラー旅団、第1特殊師団、イスラームの暁旅団、シャバーブ・スンナ旅団、イッズ・ブン・アブドゥッサラーム旅団、カラーマ旅団、シャーム解放師団、第1砲兵中隊、第1旅団、ドゥーマー殉教者旅団、
グータ・ムジャーヒディーン旅団、アバービール・ハウラーン旅団、ハウラー
ン大隊統合、上カラムーン第11師団、ムウタッズ・ビッラー旅団、特殊任務旅団、クナイトラ軍事評議会、シャームの剣旅団、シャーム解放旅団、ダマスカ
ス殉教者旅団、イスラーム殉教者旅団、自由殉教者旅団、ヤルムーク殉教者旅団、アームード・ハウラーン旅団、ラジャーの盾旅団、二大聖地旅団、ハビー
ブ旅団、建設大隊、ナワー自由人旅団、サラーフッディーン旅団、ハウラーンの嵐旅団、タバールク・ラフマーン大隊、ラジャー・タウヒード大隊、第1騎兵中隊、第2騎兵中隊、ムウタスィム・ビッラー大隊、ヒムス・ワリード旅団、
イブン・ワリード末裔旅団、特殊任務中隊、ハウラーン殉教者旅団、西部郊外
自由人大隊、第1軍団

シャーム戦線「命じられるままに進め」連合、ムジャーヒディーン軍、イスラーム戦線、シャーム自由人イスラーム運動＊、ヌールッディーン・ザンキー運動（その後ファト
2015年2月
フ軍と統合）＊、シャームの鷹旅団、アサーラ・ワ・タンミヤ運動、ハズム運動、第101歩兵師団（第21軍連合）、ジェンド・イスラーム旅団

ファトフ軍

2015年3月

ヌスラ戦線＊、シャーム自由人イスラーム運動＊、ジュンド・アクサー機構＊、シャーム軍団、ハック旅団、スンナ軍、アジュナード・シャーム・イスラーム連合、シャームの鷹師団

アレッポ・ファトフ軍

2015年5月

ムジャーヒディーン軍、第101歩兵師団、第13師団、シャーム自由人イスラー
ム運動＊、シャーム軍団、イスラーム軍、シャーム戦線、ヌールッディーン・
ザンキー運動＊マルジュ・スルターン
作戦司令室

2015年12月

ラフマーン軍団、イスラーム軍、アジュナード・シャーム・イスラーム連合、ヌスラ戦線＊、シャーム自由人イスラーム運動＊

ハーリド・ブン・
ワリード軍＊＊

2016年5月

ヤルムーク殉教者旅団＊＊、イスラーム・ムサンナー運動

ファトフ軍（新生）

2016年5月

シャーム自由人イスラーム運動＊、ヌスラ戦線＊、トルコマン・イスラーム党、シャーム軍団、スンナ軍、ハック旅団、アジュナード・シャーム・イスラーム連合

ユーフラテスの盾作戦司令室2016年8月

ハムザ師団、シャーム軍団、スルターン・ムラード師団、シャーム自由人イスラーム運動＊、ヌールッディーン・ザンキー運動＊、タフリール軍、山地の鷹旅団、シャーム戦線（注） ＊はアルカーイダに忠誠を誓う、またはつながりがあるとされる組織。＊＊はイスラーム国に忠誠を誓う、またはつながりがあるとされる組織。それ以外の組織は「穏健な反体制派」、ないしはアルカーイダの系譜を汲まないとされるイスラー
ム過激派。
（出所） 各種資料をもとに筆者作成。

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「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

実効支配する一大勢力で、「反体制派」とみなすことができる。しかし、それは、①アサド政
権を武力で打倒するのではなく、政治プロセスを通じて退陣させようとしている、②「反体制派」、とりわけヌスラ戦線、イスラーム国を含むイスラーム過激派と敵対している、という
2 点において、これまで述べてきた「反体制派」と性格を異にしている。日本や欧米諸国の政府やメディアは、こうしたロジャヴァを「反体制派」とはみなさず、「クルド勢力」と呼び、シリア国内の民族的な亀裂を（おそらく無意識的に）強調するきらいがある。
「三つ巴の対立」観における「反体制派」は、雑多ではあるものの、メンバーの所属や組織同士の関係性という点では間断なく連携するスペクトラをなしており、イスラーム国はこの「反体制派」のスペクトラの一部をなしている。そしてこの事実は、アルカーイダ（総司令部）とこれらの組織の関係を理解するうえでも留意されるべき点である。

イスラーム国は 2014 年 2 月にアルカーイダから「破門」されて以降、アルカーイダの系譜を汲む組織と別個に捉えられ、外国人人質の殺害などが大きく報じられるなかで「アルカー
イダよりも残忍」などと評されることもある。しかし、アルカーイダとの絶縁はイスラーム国に限られない。アルカーイダのメンバーが参加して結成されたシャーム自由人イスラーム運動は、2015年以降、アルカーイダとの関係をことさら否定することで、トルコ、サウジア
ラビア、カタールからの支援増に成功した。またヌスラ戦線も2016 年 7 月、アルカーイダとの関係を絶つと宣言して、シャーム・ファトフ戦線に改称することで、アレッポ市一帯の「穏健な反体制派」やイスラーム過激派との協力関係を深めるようになった。
アルカーイダとの絶縁は、シリアのイスラーム過激派において広くみられる現象であり、「シリア内戦」における存在を確たるものとするためのアルカーイダ自身の「ヴァージョン・
アップ」とみなすべきだろう。アルカーイダと反目することで過激さや強さを誇示し、求心力を高めようとしたイスラーム国も、アルカーイダとの関係を否定することで「穏健な反体制派」のふりをするヌスラ戦線やシャーム自由人イスラーム運動も、戦略的選択のなかでそうした行動をとっているのである。
3 国際シリア支援グループ（ISSG）各国の「テロとの戦い」「シリア内戦」に関与する諸外国は、「テロとの戦い」というパラダイムのもとでイスラーム国に対峙し、その根絶を目指していると主張する点で共通している。しかし、シリアにおける「テロとの戦い」を全体としてみた場合、それは「シリア内戦」の「国際問題化」を激化させ、この共通の目標の実現を逆に阻害してしまっている。
その最大の要因は「シリア内戦」に介入する以下 2 つの陣営の対立である。第 1 の陣営とは、米国、欧州諸国、サウジアラビア、トルコ、カタールなどいわゆる「シリアの友連絡グループ」で、「人道」に基づいてアサド政権の弾圧を非難、その正統性を一方的に否定し、経済制裁や「反体制派」支援を行なっている。対する第 2 の陣営は、ロシア、イラン、中国、
そして IBSA 諸国（インド、ブラジル、南アフリカ）などからなり、「主権」尊重の立場から、「シリア内戦」はシリア人によって解決されるべきだと主張することでアサド政権の存続を容認、ロシアとイランに至っては、外交面、経済面、軍事面で全面支援している。
国際問題 No. 656（2016 年 11 月）● 44

「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

両陣営の対立は、イスラーム国への認識の違いにも反映されている。
「反体制派」のスペクトラを利するかたちで「シリア内戦」に干渉してきた「シリアの友連絡グループ」は、イ
スラーム国を含むイスラーム過激派を当初は深刻な脅威とみなそうとはしなかった。すなわ
ち、サウジアラビア、トルコ、カタールは、アサド政権の破壊を目的化し、イスラーム過激派を支援する一方、欧米諸国は、イスラーム過激派を主力とする「反体制派」が「民主化」を目指しているとみなし、これを黙認した。一方、ロシアやイランは、イスラーム国を含む
イスラーム過激派の台頭がアサド政権の弱体化をもたらすとして早い段階から問題視してきた。
「シリアの友連絡グループ」は、イスラーム国がイラクへと勢力を伸張し、その経済安全保障を脅かすようになった2014年半ばになって、ようやっとシリア国内のイスラーム過激派の脅威に対処する意思を明示した。だが、イラク情勢との兼ね合いで「国際社会最大の脅威」と目されるようになったイスラーム国に「独立変数」としての地位を与え、イスラーム国とそれ以外のイスラーム過激派を区別したことで、今度はシリアでの「テロとの戦い」をめぐる諸外国の認識に差異が生じた。
シリア難民・移民問題への関心が高まりをみせ、欧米諸国へのイスラーム国のテロ波及の脅威が現実味を帯びるようになった 2015 年半ば以降、「シリアの友連絡グループ」、ロシア、
イランは「テロとの戦い」の名のもとに連携を強めるようになった。2015 年 9 月にロシアがシリア領内での空爆を開始すると、「シリアの友連絡グループ」はその過剰な攻撃を非難しつ
つも、シリア領空での偶発的な衝突を回避するとしてロシアと連絡調整を行なうようになった。これにより、「テロとの戦い」は奏功し始め、イスラーム国は、シリア、イラク両国において支配地域を縮小させ、多くの古参幹部を戦闘で失っていった。
諸外国はまた、2015年12月に国際連合安全保障理事会決議第2254号を採択し、「テロの温床」と化している「シリア内戦」の解決に向けた行程で合意した。同決議は、オーストリアの首都ウィーンで 9 月から開催されていた関係当事国の外相会合を経て成立したもので、そ（5）の参加国は「国際シリア支援グループ（ISSG: International Syria Support Group）」と呼ばれることになった。
国連安保理決議第 2254 号は、①「シリア内戦」解決に向けた政治移行プロセスを停戦プロセスと同時並行で進める、②両プロセスから「テロ組織」を排除し、「テロとの戦い」を通じてその殲滅を目指す、という 2 点を基本原則とした。このうち「テロとの戦い」について
は、「イスラーム国、ヌスラ戦線、そして安保理が指定し、ISSG の合意と安保理の決議で定められた両組織とつながりのあるその他すべての個人・組織」をその対象とすることが明記された。
しかし、この文言をめぐって、ISSG 各国はそれぞれ異なる「テロとの戦い」を主唱した。
ロシア、イラン、そしてアサド政権は、停戦に応じないすべての武装勢力を「テロ組織」とみなし、それに対する武力行使を「テロとの戦い」と位置付けた。これに対して、「シリアの友連絡グループ」は、イスラーム国、ヌスラ戦線を「テロ組織」とみなす点でロシアやイランと意見が一致していた。だが、それ以外の「反体制派」に関しては、「テロ組織」と「穏健国際問題 No. 656（2016 年 11 月）● 45

「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

な反体制派」を峻別しうると主張、後者への武力行使は、政治プロセスの前提となる停戦への違反にあたるとの立場をとった。両者の対立は、「人権」、ないしは「主権」に基づいて各国が自己正当化していた対シリア政策の方針を、「テロとの戦い」という言葉で言い換えたにすぎなかった。
こうした対立が、イスラーム国に対する「テロとの戦い」という共通の目標の実現を阻害した。ISSGの共同議長国である米国とロシアは2016年9月、シリア国内での停戦を実現した
うえで、「合同実施センター（JIC: Joint Implementation Center）」を開設し、イスラーム国とヌスラ戦線に対する合同軍事作戦を行なうことで合意した。だが、「テロ組織」と「穏健な反体制派」の峻別をめぐるコンセンサスが存在しないなか、「反体制派」との戦闘継続は、
「テロと
の戦い」
、停戦違反のいずれにも解釈が可能だった。そのため、すべての当事者が納得するかたちで停戦が成立することはなかった。結局、「テロとの戦い」の合同軍事作戦は具体化せず、そのことがダイル・ザウル市近郊のサルダ山に展開するシリア軍部隊に対する有志連合の「誤爆」（9月 17日）をもたらす遠因となり、イスラーム国が漁夫の利を得ていった。
それだけではない。
「シリアの友連絡グループ」内でも、国連安保理決議第 2254 号の「両組織とつながりのあるその他すべての個人・組織」という文言をめぐって意見の相違が顕在化した。それは「クルディスタン労働者党（PKK: Partiya Karkerên Kurdistan）」の姉妹政党と目される PYD、ロジャヴァ、そしてその武装部隊である「人民防衛部隊 （YPG: Yekîneyên
」の処遇である。
Parastina Gel）
トルコはこれらの一切をPKKと同じ「テロ組織」と断じ、イスラーム国と同等、ないしはそれ以上の脅威とみなし、対処してきた。これに対して、米国は、PKK を「外国テロ組織（FTO: Foreign Terrorist Organization）」に指定してはいたが、イスラーム国に対峙しうる政治・軍事勢力を模索するなかで YPGに依存するようになっていた。米国の支援は、2015年8月にYPGを核とする軍事連合組織「シリア民主軍」の結成を契機に一気に加速し、武器装備の支援や有志連合による航空支援のほか、特殊部隊による教練、技術支援も常態化した。その結果として、YPGは2016年8月には、トルコとラッカ市を結ぶ中継都市のマンビジュ市を解放することに成功した。
しかし、YPGの進軍はトルコにとってレッドラインだった。かねてからロジャヴァの支配地域がアレッポ県北部の「安全保障地帯」を侵食することを認めないと繰り返してきたトル
コは、YPGのマンビジュ市制圧に対抗するかたちで、ジャラーブルス市、ラーイー村一帯に戦車部隊を進攻させ、自らが教練した「反体制派」とともに同地を制圧した。
「ユーフラテスの盾」と名づけられたこの作戦は、「安全保障地帯」からのイスラーム国と YPG の掃討を目標としていたが、トルコ軍が優先させたのは言うまでもなくYPGの放逐だった。YPGは作戦
開始から数日で同地から完全に排除されたが、イスラーム国との戦闘は本稿執筆時においても決着をみないまま続いている。
「テロとの戦い」は、「三つ巴の対立」観においては、イスラーム国のみに向けられているようにみえる。しかし、「反体制派」のスペクトラのなか、「シリア内戦」に関与してきた
ISSG 各国は、それまでの対シリア政策の方針に沿ったかたちで「テロとの戦い」を拡大解
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「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

釈、ないしは曲解し、介入を強め、そのことがイスラーム国に対する取り組みを不十分なも
のとした。
おわりに
本稿は、イスラーム国が「シリア内戦」の混乱のなかでいかに「発症」し、持続しているのかを検討することを目的としてきたが、以上の分析から 2 つの点が明らかとなった。
第1に、イスラーム国が「シリア内戦」において「独立変数」としての立場を得ることで、勢力を温存してきたのではないという点である。彼らは、「穏健な反体制派」（ないしは「自由シリア軍」）やイスラーム過激派からなる「反体制派」のスペクトラの一部をなし、時に「反体制派」を隠れ蓑とし、また時に彼らとの有機的つながりを通じて武器・兵站、戦闘員、資金を得ることで、持続してきた。
第2に、国際社会が取り組む「テロとの戦い」へのISSG各国の認識の齟齬が、イスラーム国への攻勢を鈍化させているという点である。ISSG 各国は、「シリア内戦」以降の対シリア政策の方針に合致するかたちで「テロとの戦い」を拡大解釈、ないしは曲解し、その遂行をめぐって対立を続けた。イスラーム国はこうした各国の足並みの乱れのなかで生じた「エア・ポケット」に安住の地を得てきたのである。
本稿で「発症」という言葉をあえて用いたのは、イスラーム国のこうした立ち位置を踏まえてのことである。イスラーム国とは、シリア国内の不和や外国の干渉に伴う混乱という「病巣」を利するかたちで発症した「合併症」のようであり、それゆえその存在は、「シリア内戦」においては実は非本質的で副次的なのである。
イスラーム国の根絶をめぐっては、「テロとの戦い」だけでは不十分だとの主張がしばしば聞かれる。この主張は、人道的、非暴力主義的な立場から武力による問題解決に異議を唱えるという文脈のなかで行なわれることもあれば、武力行使以外の社会政策や文化政策の必要を訴えるために強調されることもある。しかし、「シリア内戦」において、「テロとの戦い」の不十分さを指摘する場合、それは、イスラーム国という「合併症」を治癒させるには、その症状への付け焼き刃的な対症療法ではなく、イスラーム国を持続せしめている「反体制派」のスペクトラと、「テロとの戦い」をめぐる ISSG のコンセンサス不在に根本的に対処することが求められるという意味で捉えられるべきである。

（ 1 ） 周知のとおり、イスラーム国は、「イラク・イスラーム国」、「イラク・シャーム・イスラーム国」、
そして「イスラーム国」と組織名を頻繁に変えており、その呼称も「ISIL」（Islamic State in Iraq andthe Levant）、「ISIS」（Islamic State in Iraq and Syria）、「ダーイシュ」（Da‘ish、アラビア語の「al-Dawla alIsla-miya fi al-‘Ira-q wa al-Sha-m」〔イラク・シャーム・イスラーム国〕の頭字語）と多様である。だが、本稿では原則として「イスラーム国」と呼ぶ。
（ 2 ） ヌールッディーン・ザンキー運動は、2016年9 月下旬、ファトフ軍に完全吸収された。
（ 3 ） ジュンド・アクサー機構は、2016年10 月半ば、ヌスラ戦線に完全吸収された。
（ 4 ）「安全保障地帯」は2015年8月に米・トルコが設置合意した地域で、アレッポ県北西部のアアザー
ズ市、同県北部のバーブ市、そしてユーフラテス川西岸のジャラーブルス市の間に位置する東西約
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「シリア内戦」におけるイスラーム国の「存在意義」

90 キロ、南北約20 キロのベルト地帯。
（ 5 ） ISSG は米国、ロシア、サウジアラビア、トルコ、イラン、カタール、英国、フランスなど 17 ヵ国、国連など 3 機関から構成されている。
■参考文献

青山弘之（2012）『混迷するシリア―歴史と政治構造から読み解く』、岩波書店。
―（2015）「シリア反体制武装勢力の同質性と異質性―アル ＝ カーイダ系組織、ジハード主義者、『穏健な反体制派』」『国際情勢紀要』第85号（3月）、125―133ページ〈http://www.sekaiseikei.or.jp/kokujo
2014.pdf〉。
「シリア・アラブの春 顛末期：最新シリア情勢」〈http://syriaarabspring.info/〉。

あおやま・ひろゆき 東京外国語大学教授
http://www.tufs.ac.jp/research/people/aoyama_hiroyuki.html
aljabal@tufs.ac.jp
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