Fish Genetics and Breeding Science

水産育種 40（2011） 65− シンポジウム −魚類育種の取り組みと問題点
岡内正典（独立行政法人水産総合研究センター養殖研究所）

Present Status and Problems of Breeding in Mariculture Finfish
Masanori OKAUCHI
National Research Institute of Aquaculture, Fisheries Research Agency

これまで、水産物の需要が少なかった新興国のめ
ざましい発展と需要の高まり、先進国での健康食嗜好や人口増加により、すでに一部の水産物では買い負けが起こり、今までのように世界中の海洋で漁獲した水環境

育種
繁殖技術・飼育技術が基盤

産物を日本にもたらすことは難しくなりつつある。今後、このような情勢が加速すると考えられ、養殖の重生産

飼育条件・飼餌料
水・防疫などの条件

総合
評価
評価

評価

要性がこれまでになく高くなることが予想される。育種は、養殖を発展させるための重要な一分野である。
グルーバル化し、高級品志向が強まる世界市場から、育種に求められる要望は多くなっている。このような市場
価値・安全性・安心，流通など（多様性を嗜好する市場）（世界を対象とした市場）

状況で、将来を見すえて育種戦略を立て、対応を開始
することは極めて重要である。本稿では、海産魚類を対象に、「育種への取り組みの概要」と「今後の育種研究のあり方」について、養殖研究所育種研究グルー

図 1 ．育種の重要性と位置づけ
育種は繁殖技術や飼育技術など基盤技術のうえに成り立ち、環境など条件整備のもとに実行できる統合作業である。その成果は市場からの評価を受ける。

プを中心に行っていること、あるいは検討していることを述べたい。

野に入れることが重要視されると考えている。

育種の重要性

育種への取り組み

育種は、ある生物を人類に役立つものとして遺伝的海産魚類では、魚種により繁殖・飼育技術の完成度に改良する、「ものづくり」である。つまり、「ある対が大きく異なる。完成度の高い魚種では、DNA 情報象種」の「ある形質」を改良するための統合的作業での蓄積も多く、農・畜産分野で実践されている種々のあり、その基盤となるのは、繁殖技術と飼育技術であ育種技術を適用できる条件が整ってきた。これらの魚る。一方、育種は、飼育条件・飼餌料・水質・防疫な

種では、詳細化した連鎖地図を基に QTL 解析が行わ

ど「環境」とのつながりにより、生産に結びつく。また、れ、選抜育種により有用系統も得られつつある。実際「市場が何を求めているか」を考えて育種目標を具体に、ヒラメを対象に、マーカー選抜育種と呼ばれる分化し、「市場」からも評価を受けながら発展するもの

子育種法が実践され、細菌感染症に対して抵抗性を持であろう。育種の結果としての産物は、「環境」と「市つ系統の作出試験が行われている。また、トラフグを場」とともに「養殖業の発展という視点」から、総合

対象に、精子の人為的突然変異誘発を応用した新しい評価を受けることになる（図 1 ）。このように、これ育種技術の開発研究も実施されている。マダイでは繁から求められる育種は、育種学（遺伝的改良のための殖技術に関する研究が行われ、分子レベルでの生理的法則性を追求する学問で、遺伝学に基づく）や育種技

メカニズムの解明が進展し、より科学的裏付けのある術研究（遺伝的改良を効率化するための技術開発で、育種へ発展しつつある。産業規模が大きく、ある程度育種学に基づく）を基盤に、特に経済的な利益をも視の飼育・繁殖技術が整い、育種の対象として注目して連絡先：〒516‑0193 三重県度会郡南伊勢町中津浜浦422‑1 （独）水産総合研究センター養殖研究所
Tel: 0599‑66‑1830
Fax: 0599‑66‑1962
E-mail: okauchi@fra.affrc.go.jp

岡内正典

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表 1 ．育種候補と期待される海産魚類に応じた育種方針について育種候補と期待される魚種育種の基盤技術と知見期待される育種方針

マダイ、ヒラメ

飼育・繁殖技術の完成度が高く、DNA 情報など育種に利用できる知見も多い。

農・畜産分野、あるいは実験動物で開発された手法を応用した育種が可能。着目形質について DNA
マーカーとの関連を調べることも可能。

ブリ類

産業規模が大きく、育種成果の波及効果が望める。ある程度の繁殖・飼育技術が整っている。また、天然の種苗採捕が産業として成り立っている。

多数の個体を対象に、有用形質を探索する技術が開発できると育種には有効。最新の育種技術開発の適用が望まれる。

ハタ類、クロマグロ

将来の世界市場を考慮すると、有望な育種対象魚種。
繁殖や飼育技術の点では問題が多い。養殖技術開発への関心が高く、研究意欲と市場要求が一致している。

基盤技術に関する研究を進めながら、ねらった形質が遺伝するかを見出す。また、継代飼育を繰り返すことによる「家魚化」が、育種への第一歩と考える。

いる魚種がブリ類である。ブリのように天然魚を採捕

成果の維持
新たな育種素材として活用する産業が成り立っている魚種では、天然資源に潜在作出した家系の保存する力を育種に反映し、養殖に適する系統を作出する
ことを目指す試験も行われている。一方、今後の世界市場を考慮して、さらに養殖対象種としてニーズが高まるであろうクエ・マハタなどでは、育種の基盤とな

育種目標の設定

系統の作出

・対象種の決定・対象形質の選定
・具体的な目標の明確化

・対象種の決定・対象形質の選定
・具体的な目標の明確化

形質の有用性を客観的に評価形質の遺伝性を科学的に評価・形質の適正な評価
法を適用
・評価の数値化
・解析に利用できる
データーにする。

形質が遺伝することを解析により確かめることで、より説得力のある育種産物となる。

る飼育・養成技術が整っていない。このような魚種については、種苗生産技術の向上を目指すとともに、どのような形質について個体間の違いが明確に見られ、情報収集により育種戦略を検討

他機関や市場からの評価育種を発展させるには育種を発展させるために求められる事柄は限りな
いが、とりわけ重要と考えている 5 点を挙げる。①育

量産化
成果の公開

それが遺伝する可能性があるか、などの点を明らかにすることから始めている（表 1 ）。

ある程度の

図 2 ．育種研究を進めるためのフロー図
育種目標の設定、系統の作出、形質の客観的・遺伝的評価を経て、有用系統が得られる。育種の成果は、保存されることが重要であり、また公開することにより新たな育種研究に発展することが期待される。

種対象種および目標とする形質の選択、②遺伝学に基づく解析技術の効率化（＝新しい育種技術の開発）、る魚種では、繁殖や飼育技術はもちろん、取り扱いす③有用な遺伝形質を判別し客観的で適正な評価を行う

ら難しい魚種もある。これらの魚種では、より高度な（＝適正な表現型の評価）、④有用系統の育成とその生飼育技術が求められることになる。一方、育種技術や産、⑤作出した家系の評価と継代保存（＝最小限、重解析方法も高度化し、専門的な知識と経験が求められ要な家系を分散して維持すること）。これらの点を考る。加えて、いずれも「労力」「場所」「経費」「時間」

慮して、育種を実行する際に重要と思われる段階的な「専門性」が必要になる。そして、本来、統合作業で流れを図 2 に示す。②にあげた育種技術や解析は、近ある育種のあるべき姿が、不明確になり、たがいに距年の DNA 分析技術・解析方法の飛躍的な進歩により、離が離れていく。そして、やはり海産魚類の育種は困

これからも著しく進展するであろう。この最新技術を難ということになりかねない。

育種に反映させるには、ちょっとした表現系の違いに

将来に向けて気づく担当者（飼育担当および解析担当）の「魚を見このような問題を可能な限り回避し、育種を行うたる目」と、魚の安定した飼育管理技術が無くては成立

めには、飼育と解析、双方に共通する認識が必要と考しない。また、⑤の系統保存は重要であることがわかえる。飼育においては、育種技術に対応しうる効率的りながらも、実践できなかったことである。実行するな飼育方法を検討しながら、育種に向けた飼育技術をには継続的な予算と、維持する体制が必須となる。ま改善することである。つまり、必要な家系について最

た、保存している系統に需要が無くてはならない。ま

少尾数の確保を行い、交配試験や家系維持を行うこと

ずは、保存体制作りから開始したいと考えている。

であろう。育種技術・解析については、制限ある海産

問題点

魚類飼育の現状を認識し、可能な限り簡便化し、実現

前述のように、育種を実行するためには、その基可能な精度を求め、解析効果を引き出すことに努力を盤となる技術が整っていることが必要である。とこ払う必要があろう。相互理解により、取り組みが行わ

ろが、海産魚類育種では完成度の高い基盤技術の開発

れたら、海産魚類養殖産業に貢献できる育種の成果がを待ちきれない現状がある。近年、育種が望まれてい得られると期待している。

Fish Genetics and Breeding Science

水産育種 40（2011） 67

ヒラメ育種の現状
荒木和男・尾崎照遵・岡内正典・岡本裕之・原 素之・山田敏之・正岡哲治
松山知正・坂井貴光（水産総合研究センター養殖研究所）
吉田一範・服部圭太（水産総合研究センター五島栽培漁業センター）
竹内宏行（水産総合研究センター宮津栽培漁業センター）

Current Flounder Breeding in Japan
Kazuo ARAKI1, Terumichi OZAKI1, Masanori OKAUCHI1, Hiroyuki OKAMOTO1,
Motoyuki HARA1, Toshiyuki YAMADA1, Tetuji MASAOKA1, Tomomasa MATSUYAMA1,
Takamitsu SAKAI1, Kazunori YOSHIDA2, Keita HATTORI2 and Hiroyuki TAKEUCHI2
12

National Reseach Institute of Aquaculture, Fisheries Research Agency
National Center for Stock Enhancement, Fisheries Research Agency
Abstract

In Japan, the Japanese flounder is mainly farmed using a land-based aquaculture system. In fish culture environments, many cultured flounder are exposed to yearly infection by various bacteria such as Edwardsiellosis, Streptococcus iniae and Vibrio cholerae, and viruses such as the lymphocystis virus. Infectious diseases caused by these agents
result in serious damage to aquaculture. Thus, the aquaculture industry hopes to establish a flounder family that is
resistant against infectious diseases and features rapid growth. We are trying to breed flounder families that exhibit
infectious disease resistance and rapid growth using linkage mapping and linkage analysis.

ヒラメは、繁殖および飼育技術の完成度が高い海産

多くの DNA 多型マーカーの位置情報が載せられた養殖魚類の一つで、陸上に設置した大型飼育水槽を用

遺伝子連鎖地図が必要となる。ヒラメにおいては、いる養殖が主流である。このように比較的閉鎖された

単独国開発としては水産生物で最多の1300座位以上

飼育環境であるため、エドワジエラやレンサ球菌などの DNA マーカーや発現遺伝子をマッピングした遺伝の細菌感染、リンホシスチス等のウイルス感染、ある子連鎖地図が完成している。また放射線雑種細胞をいは寄生虫による貧血症など、多くの疾病被害が加速利用して、発現遺伝子の位置情報を決める RH 地図

化し、現在はそれらの対応策としてワクチン開発や感（Radiation Hybrid map）と呼ぶ物理地図の作成も行わ染症に抵抗性を示す系統の育種が求められている。

れ、耐病性などの表現型質に関与する遺伝子座の位置

初期のヒラメ育種に関する研究は、染色体操作の普及と重なり、第 2 極体放出阻止や第一卵割阻止技術に情報や、遺伝子発現情報の相関を調べる道具として機能している。

よる雌性発生やクローン化により様々な系統が作出さ現在までに水産分野で、分子マーカーを利用した選れ、系統間での比較から高成長や耐病性などの表現型

抜育種で実用段階までに至った分子育種の成功例は 2の評価が行われた。これらの系統は、近交化が進み生例ほどあるが、そのうち一つは日本のおけるヒラメの産用種苗として飼育が難しい側面を持つが、遺伝解析例である。

には都合が良く、現在は連鎖解析や QTL（Quantitative

マーカー選抜育種と呼ばれる分子育種法の特徴は、Trait Loci）解析の実験系に使われ、耐病性種苗の開分子マーカーを目印に、その系統の表現形質に関連の発に貢献している。

あるゲノム領域を把握しながら、後代にその形質を残連鎖解析や QTL 解析を行うためには、ゲノム上にしていくことの他、一つの系統に複数の系統の形質を連絡先：〒519‑0423 三重県度会郡玉城町昼田224‑1 （独）水産総合研究センター養殖研究所
Tel: 0596‑58‑6411
Fax: 0596‑58‑6413
E-mail: arakin@affrc.go.jp

荒木和男

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載せて、形質の重複化を可能にするオーダーメイド育験場からエドワシエラタルダ感染症抵抗性及び感受性

種（あるいは QTL ピラミッド育種）と呼ばれる技術の家系を譲りうけ、再度感染実験を行ったところ、エがある。水産総合研究センターにおいてもオーダーメ

ドワジエラタルダ感染よりもレンサ球菌感に対するよ

イド育種に向けて、細菌感染症、成長、環境変化耐性

り明確な抵抗性を示すことが判明した。そこで、これに関する形質の遺伝解析を行いながら、新たに付加しら抵抗性と感受性の家系の間で解析家系を 6 家系作出ていく形質の研究開発を行っている、

して、連鎖球菌感染実験を行った。その結果、抵抗性

細菌感染症抵抗性の育種については、兵庫県水産試の家系内交配で得られた交配区が最も抵抗性が強く、

図 1 ．レンサ球菌の感染実験
受精後約 6 ヶ月の飼育の後、1 水槽（90L）に100尾の魚を収容し、残餌がでないように少量の給餌を行い 7 日以上、25℃条件下で馴致飼育を行った後に浸積によりレンサ球菌の感染を行った。感染後毎日午前と午後の 2 回感染による各家系のヒラメの死亡の確認を行った。

図 2 ．レンサ球菌感染の抵抗性に連鎖する遺伝子座の領域
レンサ球菌感染に抵抗性を示すヒラメの個体の連鎖解析により、抵抗性に関与する遺伝子が載っている遺伝子座の領域が特定された。レンサ球菌感染に対する抵抗性に連鎖する遺伝子座と責任遺伝子があると推定される領域（縦棒線）、及びその領域に存在するマーカー配列名（星印）を示す。

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感受性の家系内交配で得られた交配区の死亡率が最もまた、高成長に関しては、宮津栽培漁業センター

高く、家系間交配した 6 つの交配区はその間の抵抗性で種苗栽培されている中から高成長を示す個体を選別を示した（図 1 ）。抵抗性の家系内交配で得られ抵抗

し、DNA マーカーを用いて高成長に最も寄与するヒ性を示す個体ではマクロファージや好中球等自然免疫

ラメの親魚を特定し、その親魚同士の交配で得られたに関連する血液細胞の著しい増加が見られ、自然免疫

後代が高成長を示すことが明らかになった。今後、得の活性化に関連する多くの遺伝子が発現増強している

られた後代の中から高成長の責任遺伝子領域にあることが分かった。そこで、家系間交配で得られた交配

DNA マーカーを用いて選抜を行い、それらの交配を区を利用して連鎖解析を行い、4 つの遺伝子座に載る行うことによって高成長種苗の生産に結びつけて行く

遺伝子が抵抗性に関連することを明らかにした（図予定である。

2 ）。そこで、抵抗性の家系からこれら 4 つの責任遺この様にヒラメにおける分子マーカーを利用した育伝子座にある DNA マーカーを利用して、すべての責種は、新たな可能性を持つ局面を迎えており、育種研

任遺伝子領域を持つ後代が得られるような組み合わせ

究の先行魚種として今後も継続して取り組むべき課題の交配実験を行い、得られた仔魚について感染実験をと考えている。また、作出できた有用系統は大切に維行ったところ明確なレンサ球菌感染に対する抵抗性が持し、近交弱勢を押さえながら、さらなる有用家系を確認された。今後、これらのエドワジエラタルダに対作出するための育種素材として活用することが求めらする抵抗性も確認すると共にリンホシスチス感染症抵れる。

抗性や高成長の家系の個体と交配する予定である。

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水産育種 40（2011） 71

五島栽培漁業センターにおけるブリの育種技術開発への取組み
東京海洋大学・養殖研究所との連携
吉田一範・中川雅弘・堀田卓朗・津崎龍雄（水研セ五島セ）
長倉義智（水研セ宮古セ）・服部圭太（水研セ本部）
尾崎照遵・荒木和男・岡内正典・虫明敬一（水研セ養殖研）
大原恵理子・久保田諭・藤加奈子・坂本崇・岡本信明（海洋大）Breeding of yellowtail in Goto Center for Stock Enhancement“Cooperation of Tokyo University of Marine Science and Technology,
National Research Institute of Aquaculture”
Kazunori YOSHIDA＊1, Masahiro NAKAGAWA＊1, Takuro HOTTA＊1,
Tatsuo TSUZAKI＊1, Yoshitomo NAGAKURA＊1, Keita HATTORI＊1,
Akiyuki OZAKI＊1, Kazuo ARAKI＊1, Masanori OKAUCHI＊1, Keiichi MUSHIAKE＊1
Eriko OHARA＊2, Satoshi KUBOTA＊2, Kanako FUJI＊2,
Takashi SAKAMOTO＊2 and Nobuaki OKAMOTO＊2＊1＊2

Fisheries Research Agency
Tokyo University of Marine Science and Technology

１．はじめに用いた資源添加の技術開発を進めてきた。平成12年度

ブリ Seriola quinqueradiata は、わが国の水産資源

からは、これらの栽培漁業技術開発で得られた親魚養の中でも最も重要な魚種の一つであり、古くより西日

成や種苗生産に関する技術を養殖に応用し、活用する本や日本海沿岸で珍重されてきた。ブリ類は世界の温ための技術開発を開始した。

帯・熱帯域の沿岸海域に分布しているが、ブリは北西

人工種苗を養殖業に活用する場合、養殖業界からは

太平洋、特に日本近海だけに分布する固有の種類であ

天然種苗よりもサイズの大きく、さらには、高成長、る。本種は、定置網、まき網、釣り、刺し網等で漁獲耐病性等の優良経済形質を有する人工種苗を計画的かされ、その漁獲量は明治中期から昭和48年頃までは1.5

つ安定的に供給することが望まれる。そこで、天然種万トンから 5 万トンの水準まで徐々に増加したものの、昭和63年頃には3.5万トンまで減少した。その後、再び漁獲量は上昇し、平成 2 年から約 5 万トンの水準を保っている。一方、ブリ養殖業は、昭和40年頃には1.5万トンくらいであったが、その後、急速に増加して
昭和60年には15万トンを越えるようになり、以降は14〜16万トンを維持しており現在に至っている（図 1 ）。
五島栽培漁業センターでは、昭和56年度より本種を栽培漁業の対象種としての技術開発を開始し、良質卵を大量に確保するための親魚養成技術開発1）、健苗を量産するための種苗生産技術開発2）および生産種苗を図 1 ．ブリ類養殖生産量の推移

連絡先：〒853‑0508 長崎県五島市玉之浦町布浦122‑7 （独）水産総合研究センター五島栽培漁業センター 吉田一範
Tel: 0959‑88‑2750
Fax: 0959‑88‑2170
E-mail: kyosida@affrc.go.jp

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苗よりもサイズが大きな種苗を供給するために、採卵時期のコントロールによる早期採卵の技術に着目し取

３．ブリ類における耐病性形質識別マーカーを用いた技術開発（平成12〜17年度）

組みを進めてきた。また、高成長、耐病性等の優良経ブリとヒラマサの間で耐病性に関する情報を収集

済形質を有する人工種苗を供給するために、分子遺伝するため、イリドウイルス感染症及びウイルス性腹学的手法（マーカーアシスト選抜）を用いた技術に着水症については水槽内での感染試験を、ハダムシ寄目し、平成12年度から東京海洋大学（当時、東京水産

生症については海上生け簀網での寄生状況調査を行っ大学）と共同で取組みを開始し、平成18年度からは養た結果、イリドウイルス感染症では［ブリ］＞［ヒラ殖研究所も加わり、 3 者による共同研究体制で研究開

マサ］、ハダムシ寄生症では［ヒラマサ］＞［ブリ］

発の加速化に努めている。

の順に感受性が高いこと3）、ウイルス性腹水症ではブ

ここでは、これまで約10年間にわたって進めてきたブリ育種技術開発について紹介する。

リとヒラマサ両種間に感受性の違いが認められない
こと4）がわかった。このことから、目的とする形質をイリドウイルス感染症とハダムシ寄生症にターゲット

２．ソフトパスによる水産育種技術（マーカー
アシスト選抜育種）とはを絞り、遺伝的背景の離れた実験魚（ブリとヒラマサ目的とする生物の育種を行う場合、選抜育種、交カーの開発を行い、遺伝子連鎖地図5）を作成した。ま雑育種、倍数性育種等の様々な手法があるが、近年、

た、QTL 解析によって、イリドウイルスに対する抵

ゲノム解析が急速に進歩したことにより、畜産や農抗性については 3 つの連鎖群上に、ハダムシに対する業の分野では、すでに育種にゲノム情報を利用するこ

宿主抵抗性については 6 つの連鎖群上に QTL を見いとが盛んに行われている。ゲノム情報の利用には、積だした。

の交雑種）の作出及びマイクロサテライト DNA マー

極的に遺伝子組み換え技術を使って生命の改造を行う

以上のように、この 6 カ年で海産魚類であるブリで「ハードパス」と優れた形質（遺伝子）を持つ魚を見も、畜産や農業分野と同様にマーカーアシスト選抜につけ出す際にゲノム情報を利用し優れた遺伝子を持つ取り組めることがわかった。

個体を選抜育種する「ソフトパス」がある。
ソフトパスによる育種を行うためには、養殖業で有４．近年の取組（平成18年度以降）

用な遺伝形質（高成長、耐病性など）を担う遺伝子群

ブリとヒラマサで得られた情報をもとに、平成18の探索が第一歩であり、その場所を見つけ出すための年度以降、優良経済形質をハダムシ寄生症および性決

遺伝情報のガイドブック（いわゆる遺伝的地図）が必定に絞り、ブリ養殖に直接用いることのできるブリ家要不可欠である。つまり、魚類のゲノム地図を作りな系の作出を開始した。また、ハダムシ寄生症についてがら、有用な形質の遺伝子群を見つけ出すのである。

は、海上での寄生状況調査だけでなく、小型魚でも形養殖業で有用な高成長、耐病性などの経済形質は、質評価を実施できるよう感染試験系の確立にも取り組

連続的な変異を示す形質で複数の遺伝子の相互作用にんでいる。

よって決定されていると考えられており、量的形質とさらに、遺伝子連鎖地図については、マイクロサテ呼ばれている。この量的形質の遺伝子座（quantitative

ライト DNA マーカーを増やしてさらに詳細な地図作

trait loci；QTL）の解析には、目的形質を持つ個体と成を行っている。また、新たな DNA 分析ツールとし持たない個体との間で交配を行って雑種第 1 代（以て 1 塩基多型解析（SNPs）系の開発にも着手してい下、F1）を作出し、その雑種第 2 代（F1間の交配）ある。

るいは戻し交配家系（親と F1 の交配）を用いて、交配における個体間での形質の分離と、遺伝子連鎖地

５．おわりに図を参照に、DNA 多型マーカーで遺伝型情報を収集

以上の取組みは、近年の DNA 分析技術の飛躍的なし、その領域に目的の形質と関連があるかどうかを調進歩により実現できたことであるが、これらの解析をべる。目的の形質と関連のある QTL 候補領域が見つ行うためにはその元となる魚（生物）が存在しなくてかれば、それら領域マーカーのアリルハプロタイプをは実施できない。栽培漁業技術開発では「大量採卵・指標として、QTL 候補領域の信頼区間を指標にした大量生産」を最も主体として実施してきたが、育種

交配、選抜（マーカーアシスト選抜）を効率的に進め技術開発では、「目的とする親同士の 1 対交配・確実ていくことができる。

な表現形質評価・確実な遺伝形質の継承」が重要であり、栽培漁業の技術開発によって得られた親魚養成・種苗生産の技術を単純に当てはめることはできないと

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ともに施設も小規模で数多くの水槽が必要となることから、まだまだ改良すべき点が多い。さらには、これまでの栽培漁業にはない形質評価という部分についても考慮していかねばならない。

発．栽培漁業技術シリーズ，12，独立行政法人水産総合研究センター．
3 ）長倉義智・中野昌次・虫明敬一・大原恵理子・岡本信明・小川和夫（2006）ブリ，ヒラマサおよび
それらの交雑種の Benedenia seriolae に対する感謝辞本稿に記載したブリの育種技術開発は、水産総合研

受性の違い，水産増殖，54（3），335‑340頁
4 ）長倉義智・西村卓哉・虫明敬一・佐藤純・服部究センターのプロジェクト研究等により行われた。上圭太・岡本信明（2007）ブリとヒラマサにおける記の研究は多くの方々のご協力により達成されたもの

YTAVに対する感受性の比較，栽培漁業センター

であり、関係各位に感謝申し上げる。

技報，6，59‑62頁
5 ）Eriko Ohara, Takayuki Nishimura, Yoshitomo

文献Nagakura, Takashi Sakamoto, Keiichi Mushiake1 ）日本栽培漁業協会（1999）ブリの親魚養成技術開and Nobuaki Okamoto (2005) Genetic linkage

発．栽培漁業技術シリーズ，5，社団法人日本栽

maps of two yellowtails (Seriola quinqueradiata

培漁業協会．

and Seriola lalandi). Aquaculture, 244: 41‑48.

2 ）日本栽培漁業協会（2006）ブリの種苗生産技術開Fish Genetics and Breeding Science

水産育種 40（2011） 75

ハタ類育種に向けた繁殖・飼育技術の現状と課題
山下浩史（愛媛県農林水産研究所水産研究センター）

Present State and Problem of Reproduction and Breeding Technology in Grouper
Hirofumi YAMASHITA
Fisheries Research Center, Ehime Research Institute of Agriculture, Forestry and Fisheries

近年、愛媛県の海面魚類養殖業は、主要生産魚種

これらのことから、オス親魚については個体レベルのであるブリ、マダイの長期にわたる魚価低迷により逼

選抜、メス親魚については親魚群としての選抜が有用迫した経営を余儀なくされている。ハタ類（マハタ、であると考えられた。

クエ）は、刺身のみならず高級鍋物食材として市場評
価が高く、販売価格が 1 kg 当たり2,500〜3,500円と高愛媛県における取り組み

値で取引される。近年、種苗生産技術の向上により種

愛媛県では、平成12年に生産したマハタ稚魚25,000

苗の入手が容易になったことから、次期養殖対象種と尾より、VNN に自然感染し生き残った500尾を飼育して注目されているが、いくつかのクリアーすべき問し、その中より成長の優れた上位 2 割をメス親魚とし題が残っているため、本格的な普及に至っていない。

て養成している。オス親魚の選抜については、愛媛大

ハタ類の養殖生産における問題点は、主に、種苗単価

学との共同研究により実施した。1 尾のメスより採取が高価（ 1 尾500円以上）であること、成長がロットした未受精卵を10等分し、10尾のオスより得た精子とによって違うことに加えて、ウイルス性神経壊死症

個別に媒精させ、10家系の受精卵を得た。これらを同（VNN）の発生により歩留まりが不安定であることが一水槽に収容し、種苗生産した後に、VNN の感染試挙げられる。

験や飼育試験を実施し、生残した個体や高成長を示し

マハタ、クエの種苗生産技術の開発は、主に種苗放た稚魚の父親をマイクロサテライト DNA 解析により流を目的として実施されてきたため、その親魚群には特定した。家系ごと成績から優良オス親魚の特定を実遺伝資源保護の観点から地場の天然魚を養成して使用施した（図 1 、2 ）。

されており、それらから生産された種苗は必ずしも養クエについてはメス親魚群の選抜養成は未着手であ殖用として優れているわけではない。そのため、養殖るが、オス親については、マハタ同様の手法を用いて、用として優れた遺伝形質（病気に強く、成長が良い）

VNN の人為感染に対して抵抗性を有する遺伝形質をを有する種苗の開発が求められている。

有するオス親魚を特定している（図 3 ）。

ハタ類の繁殖技術における特徴

今後の展開

ハタ類は、雌性先熟する魚種であるとともにメスと水産物は、農畜産物と異なり、天然界に大きな遺伝して成熟するまでに 6 年以上、オスとして成熟するま

資源のストックを有している。ハタ類など、特に近年でに11年以上と長期間を要するため、一般的な生物継になって完全養殖が可能になり、育種に取り組むべき代による選抜育種は困難である。また、ハタ類の採卵種においては、まず、求めるべき形質をバリエーショ

はホルモン注射による排卵誘発により未受精卵を確保

ンの豊富な天然魚より選抜することが第一段階でない

した後、人工的に媒精し行うが、ホルモン注射のタイかと考えている。ハタ類のオス親魚選抜に用いた手法

ミングのズレや VNN に対する防疫対策として、ウイは、育種による優良系統の作出としては、まだまだ不ルスフリーの配偶子を選択する必要があるため、特定十分であるが、育種や優良系統を確立するための第一のメスからの継続的な未受精卵の採取は困難である。

世代の作出技法としては有用であると考えている。

連絡先：〒798‑0104 愛媛県宇和島市下波5516 愛媛県農林水産研究所水産研究センター 山下浩史
Tel: 0895‑29‑0236
Fax: 0895‑29‑0230
E-mail: yamashita-hirofumi@pref.ehime.jp

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今後、ハタ類の安定養殖生産の普及に向けては、選抜継代によらない有用遺伝子の固定技術を開発し、早期に優良種苗が供給できる体制を構築する必要があると考えている。

マハタ♂
♂1

♂2

♂3

♂4

♂5

マハタ♀１
♂6

♂7

♂8

♂9

♂10

採精

採卵

受精
受精卵混合
飼育
図 1 ．混合飼育によるオス親魚選抜手法

由来
H13
天然
H12
天然
天然
H7
天然
天然
天然
天然

種苗生産
4
5
1
10
2
3
9
8
6
7

坑VNN
10
1
2
8
6
7
4
5
3
9

成長
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

図 2 ．マハタにおける種苗生産実績，VNN 耐病性および成長とオス親魚の関係
図中の数字は、オス親魚間の順位を示す。

6050
累積死亡率(%)

ID
2B6E
7824
1E35
4743
0146
6F26
785E
4759
7013
1B5F

42.4

46.7

40

平均 (28.6%)

30
20.0

20

23.3

10
1.0

0
3E3E

3F73

662E

227C

2118

♂ID
ID

ID (CM1) 3E3E 3F73 662E 227C 2118

n2** * *** ** **
** **

118

3E3E (42.4)
3F73 (46.7)
662E (1.0)
227C (20.0)2118 (23.3)
Total (28.6)

135
97
70
150

*

*

**

*

*

570

図 3 ．クエの VNN 実験感染における累積死亡率とオス親魚の関係＊：p ＜ 0.05，＊＊：p ＜ 0.001＊1：累積死亡率(%)＊2：各オス親魚由来の個体数

χ2 検定

Fish Genetics and Breeding Science

水産育種 40（2011） 77

クロマグロやウナギにおける育種への期待
野村和晴（独立行政法人水産総合研究センター養殖研究所）

Prospect for the Genetic Improvement of the Bluefin Tuna(Thunnus orientalis) and the Japanese Eel (Anguilla japonica)
Kazuharu NOMURA
National Research Institute of Aquaculture, Fisheries Research Agency

クロマグロやウナギは、我が国を最大消費国とするがある。そのためには、育種も含めた高付加価値化へ

国際的にも重要な水産資源である。両種は、長い間人の取り組みが必要になると考えられる。以上のことか

工種苗生産技術の確立が望まれながらも、その実現がら、クロマグロやウナギの種苗生産研究における今後困難な種であった。しかしながら、近年、両種ともにの方向性を考えた場合、従来通り種苗生産や育成に関我が国で完全養殖が達成され、養殖用種苗としての人

わる技術の向上のみを追求するだけでは不十分で、家工種苗の利用が現実味を帯びてきた。人工種苗を養殖

魚化への取り組みも同時に進めていくことが重要にな用種苗として利用できるようになれば、天然資源に依ると考えられる。

存することなく、安定した種苗の供給により、計画的家魚化の実現には、いくつかの段階的なプロセスがな養殖生産が可能になることが期待される。また、継考えられる（図 1 ）。育種による効果を持続的に積み代飼育が可能になったということは、これまで不可能

重ねていくことを考えた場合、最初の基礎集団の構築だった品種改良、すなわち育種の導入が可能になったが非常に重要なステップになる。なるべく集団内の遺ことを意味する。育種により飼育が困難なこれらの魚伝的変異を大きく保ったまま、飼育しやすい集団にし種を「家魚化」し、飼育しやすい魚にすることで、安ていくためには、極端な選抜を伴わない継代でゆるや定した種苗の大量生産に繋げることが可能になるかもかに改良していく必要がある。もっともシンプルな方しれない。

法は、単に人為環境下で数世代継代飼育するという方

そもそもクロマグロやウナギがいわゆる難種苗生法である。消極的な方法ではあるが、それだけでも集産性魚類に分類されるのは、それぞれの生物学的特性に由来する仔魚期の飼育の難しさに由来する。すなわち、クロマグロにおいては、仔魚期の浮上死・沈どのように改良を行うか？

降死や共食い、衝突死などによる初期減耗が、ウナギ

家魚化（Domestication）

においては、仔魚期の独特の摂餌特性や仔魚期間の長

天然遺伝資源基礎集団

さが、人工種苗の安定的大量生産の大きな障害となっている。これらの生物学的特性に関わる形質について
遺伝的改良を行い、飼育しやすい特性を持つ人工種苗

Wild
population

品種

近交系

Pedigree

StrainFundamental
population

集団を作ることが出来れば、人工種苗の量産化を加速することが期待される。また、量産化とは別の問題として、人工種苗を養殖用種苗として実用化していくた
めには、コストの問題も考慮しなければならない。すなわち、天然種苗に比べ、人工種苗は種苗生産に要するコストが余分にかかるため、新たな付加価値を生産者や消費者に提示して天然種苗との差別化を図る必要

継代飼育
選抜の大きさは遺伝的多様性の大きさを示す

段階的に遺伝的多様性を減らしていく
図 1 ．家魚化のプロセスと遺伝的多様性の変化

連絡先：〒516‑0193 三重県度会郡南伊勢町中津浜浦422‑1 （独）水産総合研究センター養殖研究所
Tel: 0596‑66‑1830
Fax: 0599‑66‑1962
E-mail: nomurak@fra.affrc.go.jp

野村和晴

78

団内の遺伝子頻度の変化により、集団がより飼育に適した特性を持つ方向へと改良されていくことが期待さ

クロマグロの育種

DNAマーカーによる
親子鑑定
タグによる個体識別れる。実際には、親魚の数を十分に確保出来ないなど
エリートの選抜の制約が考えられることから、複数の場所で独自に基親魚管理家系および個体情報の管理

礎集団の構築を行うなどの工夫が必要である。また、採卵

基礎集団構築後の育種の進め方については、クロマグ

完全養殖
サイクル

ロとウナギでは繁殖制御技術の開発状況や生物学的特性などがまったく異なるため、それぞれの魚種にあっ商業用種苗

た独自の育種戦略を考えていく必要がある。クロマグ

種苗生産

ロの場合は、親魚のハンドリングや交配の制御が困難

ヨコワ

なため、個体選抜による人工交配は現在のところあまり現実的な方法ではない。現実的な路線を考えると、
図 2 ．クロマグロにおける育種の進め方

完全養殖サイクルによる継代飼育を継続しながら、DNA マーカーによる親子鑑定やタグ標識による個体識別を組み合わせて、集団の家系情報や個体情報を管理するとともに、平行して成長や耐病性等の能力検定を実施して優秀な家系に関する情報を収集し、次の親魚候補としてエリート家系を選抜するというようなモ

ウナギの育種
採卵・人工授精

マーカーアシスト選抜
催熟デルが考えられる（図 2 ）。他方、人工受精による一対交配が可能なウナギにおいては、優良形質と連鎖する DNA マーカーを指標にしたマーカーアシスト選抜
により複数の形質を同時に制御する効率的な選抜育種

完全養殖
サイクル

QTL解析

が可能になることが期待される（図 3 ）。
クロマグロやウナギにおいて、今後上記のような育種を進めていくためには、大きく分けて 3 つの基盤整備が必要となる。1 つめは確実に継代飼育を行うため

親ウナギ
DNAマーカー
QTL(Quantitative trait loci)

種苗生産

シラスウナギ

連鎖地図の技術開発を含めたシステム作りである。なかでも繁殖制御技術の高度化に関する技術開発、すなわち任意図 3 ．ウナギにおける育種の進め方の個体から確実に子孫を得ることを可能にする成熟誘導技術の開発や、世代間隔の短縮を可能にする若齢個抜などの分子遺伝学的情報を利用した効率的な育種を

体の成熟誘起技術への取り組みが必要となる。2 つめ行うためには、多数の DNA マーカーの開発や、遺伝は育種目標となる形質に関する知見の集積が必要であ

連鎖地図の作成、有用形質に関する QTL 解析や、ゲる。養殖用種苗に要求される能力とそれらに関与する

ノム解析等の基盤整備が必要となる。

形質には、例えば、早熟性・晩熟性といった繁殖能力

クロマグロもウナギも完全養殖に成功しているのはに関わる形質や、抗病性や環境適応性といった強健性

我が国だけであり、世界に先駆けて両種の育種研究にに関わる形質、それから増体重率や肉質といった生産着手し、発展させることは国際戦略上も非常に重要で能力に関わる形質など多岐にわたる。これらの形質のある。両種における育種への取り組みが種苗生産技術

うち、どの形質についてどの程度まで改良するかにつを向上させ、人工種苗の養殖用種苗としての実用化をいて、相対的な経済価値も考慮した基準作りとそのた

加速させることで、持続的な養殖産業の発展に貢献すめのデータの収集が必要である。3 つめは育種ツールることを大いに期待する。

としての遺伝情報の整備である。マーカーアシスト選Fish Genetics and Breeding Science

水産育種 40（2011） 79

魚類育種の領域と取組み方法および育種インフラについて
岡本信明（水産育種研究会会長）

Territory, Method and Infrastructure of Fish Breeding
Nobuaki OKAMOTO
The president of The Japanese Society of Fish Genetics and Breeding Science

一般的には「有用生物の遺伝的形質を人間が希望す

な生育が期待でき、繁殖適応を示すに違いない。人にるように改良すること」を育種というので、水産でも慣れていない、あるいは人為的な飼料で育ちにくい野

養殖魚を対象にした品種改良を連想しがちである。し生魚から飼育しやすい養殖魚への変化や改良という、かし、育種の本質は遺伝学をベースにした資源の有効

水産では「種苗生産」として育種とは別に扱われる利用であるので、育種は品種改良に限定したものではことが多いこれらの取り組みは、育種の最初の段階でない。水産における育種は、管理下の閉鎖性水面を利ある。養殖魚の育種が「遺伝的形質を人間が希望する用する「養殖」と、非管理下の開放系水域を利用するように改良すること」を最終目標とするとき、将来に「栽培漁業」を対象に行われる経済活動の一つと位置必要となる遺伝子を排除することがないように、この付けられる。栽培漁業では、遺伝的多様性を保持した

段階でも野生魚（野生種）が持つ遺伝的多様性に配慮

放流用種苗の生産デザインの作成が育種になる。具体した親魚母集団の確保が望まれる。完全養殖に成功し的には、集団の遺伝的組成や遺伝的変異性をアイソザた数少ない親魚由来の飼いやすくなった子だけから再イム遺伝子や DNA 多型で調べ、天然集団と異なる遺生産を行うと、遺伝的ボトルネックを生じる可能性が伝子組成の放流用種苗の大量放流による天然集団へのある。限られた施設と資金の中で行うのは大変である

遺伝学的影響が及ばないように留意して漁獲量の増大

が、完全養殖化を可能にした技術を使って、引き続きを図る。この栽培漁業は、非管理下の開放系を利用す野生魚からの養成親魚を育て、親魚母集団として遺伝る点で、農畜産分野にはない、水産分野の特色といえ的多様性を保持することができるような支援が必要でる。ここでは養殖魚を対象とした育種について、どのある。

ようなものが育種に相当し、どのような取組みがあるかを紹介し、そして育種を進める上で必要になる育種
インフラ（優良系統の登録・維持の制度化と養殖用種苗の不妊化）についても述べる。

（2）養殖魚の量的生産へ：商業的大量生産化の段階
完全養殖化を経て、人工種苗による養殖魚介類の商業的大量生産を可能にするためには、量質な卵を得るための親魚用の飼料開発や仔魚・稚魚から親魚になる

育種の領域までの生育段階別に飼料開発が必須であり、また、飼（1）野生魚から養殖魚へ：完全養殖化の段階

育環境の改善も重要である。育種の観点から見ると、多種に及ぶ養殖魚にはさまざまな段階の育種があ

表現型（成果）は遺伝型値と環境偏差の総和であるのる。クロマグロやニホンウナギは、近畿大学水産研

で、飼料の開発や飼育環境の改善の成果の中には、意究所と（独）水産総合研究センターの長年の努力が実図的ではないにしろ遺伝的優位個体の選抜が付随してを結び、近年やっと、天然種苗から育った親魚からいると考えることができる。逆発想で、意図的に、好得た稚魚をさらに親魚にまで育て、その親魚から子をましくない環境（餌や飼育条件）での優良個体を選抜得ることに成功した（完全養殖）。完全養殖によってすることも可能である。この意味で、この段階も育種得られた子は、その人為的生育環境下での適応選抜がである。

かかった親からの子であるので、養殖魚として飛躍的
連絡先：〒108‑8477 東京都港区港南4‑5‑7 東京海洋大学海洋科学部海洋生物資源学科 岡本信明
Tel: 03‑5463‑0547
Fax: 03‑5463‑0552
E-mail: nokamoto@kaiyodai.ac.jp

80（3）養殖魚の質的向上へ：種苗の差別化の段階
商業的大量生産が可能になった種では、最近になっ次世代を飼育して（親にピットタグ標識はしておきたい。後で大いに役立つ）、 直感の確かさを確認すて生産性や商業性を上げることを目的に質的改良へのるのは、飼育現場に従事する人にしかできない。これ

取り組みが行われるようになってきた。成長に関してこそが、育種素材の発掘であり（育種の原点）、「日常は、上位個体の選抜と群での任意交配による集団選抜

飼育に育種あり（日常育種）」を私が提唱する所以でによって、ティラピアやサケ・マス類、アメリカナマある。育種素材をどのように評価し、それをどのよう

ズでは数世代で10〜20％の選抜効果が上がっている。

に改良に結びつけるかは、育種素材があっての話であ我が国でもマダイは、成長が良くて姿形の美しい個体

り、育種素材なくして育種は始まらない。表現型値（成を選んで次の親魚とする選抜を重ねた結果、商品サイ

長や抗病性など）は、遺伝型値と環境偏差の総和であズである 1 kg になるのに、天然親魚由来の稚魚ではるので、餌のやり方や餌の質、水質・水量、病原体の3 年掛かるところを1.5年と半分に短縮する成果が得

毒力などの環境要因も表現型値に影響する。育種の目られており（近畿大学水産研究所）、マダイを安価に的は表現型値の改良にあるので、環境要因の改善にも食卓に供給するのに貢献している。また、長野県の積極的に取り組むことが重要である。目的とする表現「信州サーモン」とか愛知県の「絹姫サーモン」など型が明確になっているから環境要因の改善に努めるののように、通常交雑では生存個体が生じないサケ科魚であって、その際に表現型値には遺伝型値も含まれて類の組み合わせを、三倍体処理によって生存性を得ていること、すなわち個体差があることに着目すること（異質三倍体）、うまみと食感に優れた新しい品種を作が重要である。育種は目的とする表現型があって初め出し、地域特産品として流通させ、消費者から好評をて始まるので、環境要因の改善に取り組むことも育種得ているものもある。ニジマスでは、通常のニジマスの第一歩になる。またその際に、環境要因が大き過ぎが満 2 年で尾叉長35 cm 前後であるのに対し、ドナル

るときには、遺伝型として良い形質をもっていても期

ドソン系ニジマスは60 cm に達し、産卵数も約 1 万粒待される表現型値は得られないので、これをして、「育と通常ニジマスの 3 倍である。我が国におけるニジマ

種はダメだ」と結論付けてはいけない。育種はゼロ

スの産卵期は、この魚が移入された明治時代には 2 〜

か100かではなく、少しでも良いものを残していく連

3 月であったが、その後の選抜によって現在では10〜続性が基本である。育種への取り組みは、目的形質に12月に変わっている。さらに最近では、ドナルドソン

よって異なる。成長や体形、産卵時期などのように平系ニジマスをベースに選抜を重ね、さらに飼育環境を常飼育時でも表現型評価が可能な形質は、近交弱勢を整備して、鰭の欠損がなく、ファイティングに優れた、

防くに十分な数の親魚を用いて目的形質の表現型値の釣り人向けの野性味あふれるニジマスが生産されてい強さを指標に集団選抜を重ねれば、目的形質の改良がる（福島県、（株）林養魚場）。また、大量生産が商業できる。一方、ヒラメのリンホシスチス病抵抗性や大的に行われている種の多くでは、数百から千を少し越西洋サケの伝染性膵臓壊死症抵抗性のような抗病性やした程度の主にマイクロサテライトによる遺伝地図が酸欠耐性などの形質は、平常飼育時には表現型評価が作成されており、それを利用した抗病性などの経済形できないので、目的形質と関連する遺伝子（座）と連質の連鎖解析が行われるようになってきた。この取り鎖する DNA マーカーを用いる必要がある（マーカー

組みはまだ始まったばかりではあるが、その中で、注

育種）。この場合には、目的形質を有する系統と有し目すべきものとして、育種が最も難しいとされているない系統を交配させた解析家系が必要であり、この 2抗病性で、形質変異のかなりの部分を支配する主働遺つの系統が育種素材にあたる。マーカー育種の成功は伝子を保持する個体を種内に見出し、その個体を利用

優れた育種素材の有無にかかっている。また、育種として交雑による優良系統を作出して実用化した、ヒラいうと、優良個体を選抜することのように思いがちでメのリンホシスチス病抵抗性 1 ）と大西洋サケの伝染性あるが、集団からの不良個体の排除も育種である。親2）

膵臓壊死症抵抗性 がある。この段階の育種は、品種

魚にピットタグ標識し、タグナンバーに対応させるよ

改良の範疇に入る。

うに鰭の一部（ 5 mm 角で十分）を個体別にアルコール保存しておけば、それらから生産した種苗に不良個育種への取組み体が出現したときには、親魚と不良個体との親子鑑別育種において最も重要なのは、育種素材を見出すこを DNA マーカーで行えるので、不良個体を産出するとである。「ひょっとすると、この種苗（親）はこう

親魚を排除できる。体形異常などの排除に広く応用可いう形質に優れているのではないか」という、飼育を能である。

通じての 直感（今ある自分の総動員） を大切にし、

81

優良形質を保持する系統の登録・維持する系統を国内外（特に国外）に展開する場合の権益遺伝形質として特徴のある魚（系統）をどう維持し、保護である。一つめの意味合いから不妊化を実用化す

形質改良に利用するかである。水産の現状を踏まえ、れば、この二つめは自動的に付いてくるものではある

実施可能なやり方を制度化することが必要である。制が、育種が経済活動の一つであることから、利益につ

度化は、育種への取り組みの認知であり、しかも育種ながる動機は、そのための研究推進を加速させる。従が改良に次ぐ改良であることから、目的形質について

来から大型魚生産向けに活用されてきた 3 倍体作出に「より良いもの、さらに良いもの、もっと良いもの」

よる不妊化は、すべての魚種でそれが可能であるわけ

へと魚を置き換えることを促し、支援するものでなではなく、また、可能である魚種でも完璧ではない場

ければならない。そのためには、例えば、20系統の維合がある。3 倍体不妊化は、育種の分野において今ま持を支援すると決め（支援のために予算化を図る）、

さに求められているもので、一層の研究開発が必要で自己申告による系統評価（系統の名称、系統の履歴、ある。また、現在注目されている代理親魚による種苗系統が保有する優良形質とその評価結果、利用実績な生産技術開発などで精力的に進められている生殖細胞ど）を基に、登録すべき系統を決め、公表する。育種

形成メカニズムの分子生物学的解明から、その成果とは経済活動の一つであることから、利用実績が重視さして、新しい不妊化技術が生まれることに期待したれる必要がある。利用実績更新申請と新規登録申請のい。不妊化技術の開発は、将来の養殖業を左右する可活発化がこの制度を支えることになると同時に、制度能性がある。

が目指す育種による養殖業の活性化を恒常サイクルに乗せるものになる。優良形質を保持する系統の利用は最後に、本稿は、育種シンポジウムでの講演内容を系統作出者によって決めることができるのは言うまでまとめたものであるが、講演後、業界誌「アクアネッもない。本制度はあくまでも育種への取り組み支援でト」や「養殖」にも紹介しており、それらと重複してある。民間、公的機関を問わず、この制度による登録・いる部分があることを付記する。

公表が養殖業の発展にプラスになると確信している。

文
養殖用種苗の不妊化

献1 ）Fuji, K., O. Hasegawa, K. Honda, K. Kumasaka, T.

この課題は 2 つの観点から重要であると考えてい

Sakamoto and N. Okamoto (2007) Marker-assisted

る。一つめは、養殖は管理下の閉鎖性水面を利用する

breeding of a lymphocystis disease-resistant Japaneseものであるが、どうしても防ぎようがない台風や大洪

flounder (Paralichthys olivaceus). Aquaculture, 272:

水などによる飼育魚の自然水域への逃亡である。地球

291‑295.

環境保全の観点から、生物多様性（生態系の多様性、

2 ）Moen, T., M. Baranski, A. K. Sonesson and S. Kjøglum

種多様性、種内の遺伝的多様性）のかく乱を引き起こ(2009) Confirmation and fine-mapping of a major

さないための努力が求められており、これからの養殖

QTL for resistance to infectious pancreatic necrosis

魚には、万が一逃亡したとしても、生物多様性保全に

in Atlantic salmon (Salmo salar): Population-level

及ぼす影響が一世代で終わる不妊化を進める必要があ

associations between markers and trait. BMCる。二つめは、育種によって作出した優良形質を保持

Genomics, 10: 368.

Fish Genetics and Breeding Science

水産育種 40（2011） 83

育種シンポジウム
魚類育種をどう進めるか−その現状と課題−
総合討論
進行：虫明敬一（水産総合研究センター養殖研究所）

パネラー：岡本信明（水産育種研究会：東京海洋大学）
村田修（水産育種研究会：近畿大学水産研究所）

岡内正典（水産総合研究センター養殖研究所）
荒木和男（水産総合研究センター養殖研究所）
吉田一範（水産総合研究センター五島栽培漁業センター）
山下浩史（愛媛県農林水産研究所水産研究センター）
野村和晴（水産総合研究センター養殖研究所）
記

録：名古屋博之・正岡哲治・岡本裕之（水産総合研究センター養殖研究所）

各話題を発表した後、各演者の他に水産育種研究会

尾田（栃木水試）： 1 回しか産卵しない種と何回も産を代表して近畿大学の村田教授にもご参加いただき、卵できる種があるが、 1 回しか産卵しない種の場

養殖研の虫明の進行により総合討論が行われた。

合、どう育種すればいいのか？

最初に、各演者の発表内容に対して質疑応答が行われた。

岡本： 1 回しか産卵しない魚だったら F2 を取って解析していけばいい。 1 年魚は効果が早く出る。
稲田（九州水生生物研究所）：野生集団は遺伝的に多川田（日本インターネットキンギョ愛好会）：キンギョを飼育しているが、交配していくと元に戻ってしまうような経験があるが、やはり、他の遺伝子も考慮する必要があるのでは？
岡本：キンギョの表現型だけを見ていくと途中でだめになることがあるので、全体的なものを見ながら選様な集団を持っているとのことであるが、最初にどのくらいの集団（数）を使えばいいのか？
岡本：多ければ多いほどいい。野性集団から飼いやす
くなる集団を作るのが最初であるが、同じことを繰り返して野生起源が異なる集団を作る。最低限 2 集団は必要であると思っている。

抜していくのが重要である。
川田： 1 尾の親から取っていくとだめになる。複数の親から、また戻し交配をしながら取っていくといい各演者への質疑応答の後、進行より以下のような質問があった。

ものが取れる。
岡本：水産育種研究会の中にキンギョ部会ができる予
定なので参加してもらえればいいと思う。
内田（水研セ本部）：遺伝率を出さないと、うまくい

虫明：魚類育種全般にどんな問題点があるかを考えながら研究を進めていけばいいのか？家系を保存していけばいいのか？

かないとの認識を持っていたが、飼育方法を変える

岡内：育種は労力、時間、経費、場所が必要である。

とうまくいくこともある。遺伝率をどのように考えまた、育種戦略を作るのが重要である。それぞれたらいいのか？

何を残していくか、理由を考える、残す体制を作る

岡本：近交が進んでいる集団では遺伝率は低い。そののが重要である。過去のプロジェクトで作った家系集団の持つ有用形質を確かめ、それを利用することが、形質評価をされることなく処分され、現在残っが重要である。遺伝率の利用について間違った認識ていない。今それらが残っていればもっと育種が進をしない。

んだかもしれない。

84

虫明：ブリでは、ハダムシ耐性の家系の作出の研究を

配を繰り返した世代は 3 年以上で成熟、早熟個体が進めていて、作出された場合には産業的需要は大き出現する。小型で成熟することで人工受精が可能にいと思うが、ハダムシ耐性に関してはヒラマサやカなってきた。ウナギについては飼育技術をもっと向ンパチにもっと需要がある、ブリの知見が応用でき上させることが重要である。

るか？
吉田：DNA マーカーは使えるかもしれないが、ヒラマサ、カンパチをブリと同じように飼育できるのかわからないので、飼育するところから検討する必要がある。
虫明：マグロなどの難種苗生産魚にどのような育種をしていかなくてはいかないか？

虫明：人工種苗を親にした場合、飼育しやすくなったとのことであるが、具体的にどのように飼育しやすくなったのか？
山下：具体的に話すのは難しいが、人工養成親魚を使用して生産した場合、（受精後）14日目以降からはほとんど死なない。しかし、天然親魚を使用して生産した稚魚は死にやすい傾向がある。

村田：育種の成果を利用し、評価するのは誰かを考え

外園（鹿児島水技セ）：県の担当者の立場から生存率、るのが重要である。養殖用種苗は養殖業者が使用す

成長、肉質がいい魚はできないものか、いつも話題る。例えば、養殖現場からマダイであれば成長、病にしている。そのためには育種が重要で、中でも家気に強いといったものから形、色がよいという要求系の保持が重要であることがわかった。県の方でもが出てくる。選抜育種によってこれらのことは可能

協力するが、水研センターでも先導役を果たしてほである。マグロ、ウナギ、クエ・マハタは難種苗生しい。

産魚であるが、マグロについては養殖する人たちが虫明：水研センターでも第 3 期でどのような取り組み

飼いやすいものを求めている。ハンドリングしやすをしなければならないか、本日の検討結果も踏まえ

いもの、小型魚でも成熟するもの等である。人工交て検討させていただく。
以上