情報提供資料
2018年10月

当ファンドの足下の状況について<モビリティ・イノベーション・ファンド>
平素より格別のご⾼配を賜り、誠にありがとうございます。当資料では、モビリティ・イノベーション・ファンド（以下、当ファンドといいます。）の実質的な運⽤を担当する、BNYメロン・アセット・マネジメント・ノースアメリカ・コーポレーションのポートフォリオ・マネージャーからのコメントを基に、設定日以降のパフォーマンスと今後の運⽤⽅針についてご報告させて頂きます。

設定来のパフォーマンスおよびその要因分解について
当ファンドは、設定後の1月下旬から6月中旬にかけては、世界株式を概ね上回るパフォーマンスとなっていたものの、6月中旬以降は一転し、世界株式を下回る状態が続いています。以下では当ファンドの設定来のパフォーマンスと要因分解について記載いたします。
設定⽇以降の当ファンドならびに世界株式のパフォーマンス
（期間：2018年1月22日~2018年10月19日、円ベース）

105
100
95

世界株式

-5.5%

9085
当ファンド

80

世界株式

当ファンド-20.3%※2018年1月22日の値を100として指数化

75
1/22

2/22

3/25

4/25

5/266/26

7/27

8/27

9/27

（月/日）

※世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（円ベース、以下同様）
出所：ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成

設定⽇以降の当ファンドならびに世界株式のパフォーマンスの要因分解（期間：2018年1月22日~2018年10月19日、円ベース）<当ファンド>株式要因
5%<世界株式>
為替要因

5%

0.3%

0%

-0.4%-5%

株式要因

その他

-5%-10%-15%-15%-25%

1.7%

0%

-10%-20%

為替要因-7.2%-20%-20.2%-25%※その他には、信託報酬等が含まれます。
出所：Factsetのデータを基に、BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運⽤状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運⽤実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて⼤きくなることがありますので、基準価額にも⼤きな影響を与える場合があります。したがって、運⽤実績は市場環境等により変動し、元⾦を割り込むことがあります。●当ファンドの運⽤により⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。
●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
設定・運⽤はBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社
⾦融商品取引業者：関東財務局⻑（⾦商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第⼆種⾦融商品取引業協会

1/6

情報提供資料2018年10月

当ファンドの足下の状況について<モビリティ・イノベーション・ファンド>

設定来のパフォーマンスおよびその要因分解について（続き）※当ページ以降については、2018年1月22日~2018年10月15日までの数値となっており、1ページ目とは期間が異なります。

当ファンドで設定⽇以降マイナス寄与となったGICS産業上位5位（期間：2018年1月22日~2018年10月15日、期中に全売却した銘柄を除く、円ベース）ファンドの設定日から足下までの寄与をGICS業種別に⾒ると、マイナス寄与上位5位の業種は下記の通りとなりました。
（当ファンドの設定日以降の要因分解）

GICS産業名

株式要因
0.0%
-5.0%
-10.0%

銘柄数

寄与度合計

銘柄例

⾃動⾞部品

15-5.78% コンチネンタル、ビステオンなど

電子装置･機器･部品

11-1.84% サニー・オプティカル、TEコネクティビティなど

半導体･半導体製造装置

8-1.80% オン・セミコンダクター、STマイクロエレクトロニクスなど

電気設備

4-1.47% 三菱電機、プリスミアンなど

機械

4-0.65% ワブコ・ホールディングス、パッカーなど-15.0%-20.0%※GICS：世界産業分類基準
出所：Factsetのデータを基に、BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成-19.4%-25.0%

⾃動⾞部品産業のマイナス寄与上位5銘柄について当ファンドで設定日以降マイナス寄与で1位となった⾃動⾞部品産業の中でも、特にマイナス寄与となった上位5銘柄について、下落の背景と今後の⾒通しについてご説明させていただきます。

コンチネンタル国：ドイツ
寄与度：-0.98%

平均保有⽐率 PER（倍）
1.87%

9.00

EPS（ユーロ） PBR（倍）
14.92

1.66

・下落の背景貿易摩擦懸念に加え、同社の中国と欧州での販売不調や新技術への投資が利益を圧迫していることなどによる業績⾒通しの引き下げなどから株価は軟調に推移しました。
・今後の⾒通し同社は⾃動運転向けセンサー技術で世界的なリーダー企業であり、ここ数年で買収した企業による相乗効果も寄与し、同技術は一層向上すると⾒ています。また、従来の⾃動⾞よりも重い電気⾃動⾞が本格的に普及することで、タイヤ消耗の早期化に伴うタイヤ需要の増加も⾒込まれており、タイヤ事業での収益拡⼤も期待されます。
※平均保有⽐率は、2018年1月22日から10月15日までの日々の保有⽐率の平均。
※PER、PBRは2018年10月19日時点。EPSは直近年度の実績値。
※上記銘柄は個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。
出所：ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運⽤状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運⽤実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて⼤きくなることがありますので、基準価額にも⼤きな影響を与える場合があります。したがって、運⽤実績は市場環境等により変動し、元⾦を割り込むことがあります。●当ファンドの運⽤により⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。
●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
設定・運⽤はBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社
⾦融商品取引業者：関東財務局⻑（⾦商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第⼆種⾦融商品取引業協会

2/6

情報提供資料2018年10月

当ファンドの足下の状況について<モビリティ・イノベーション・ファンド>

⾃動⾞部品産業のマイナス寄与上位5銘柄について（続き）

ビステオン
国：⽶国
寄与度：-0.73%

平均保有⽐率 PER（倍）
2.04%

11.30

EPS（⽶ドル） PBR（倍）
5.57

4.35

・下落の背景貿易摩擦懸念に加え、顧客であるBMWが2018年通期⾒通しを下⽅修正したことを受け、同社にも影響が波及するとの懸念などから、軟調な推移となりました。
・今後の⾒通し同社は9月下旬、業界初のコックピット・ドメインコントローラである「SmartCore」を、ダイムラーの新型メルセデス・ベンツAクラスに供給したことを発表。同社はこの分野で市場リーダーとしての地位を確⽴しており、2018年から2020年にかけて、数社の⾃動⾞メーカーに同製品を供給する予定です。

デンソー
国：日本
寄与度：-0.65%

平均保有⽐率 PER（倍）
2.81%

12.40

EPS（円）
410.45PBR（倍）
1.10・下落の背景
研究開発費など成⻑投資の増加がかさむ中、貿易摩擦懸念の影響などにより、軟調となりました。
・今後の⾒通し同社は電動化や⾃動化を中⼼とする次世代技術に強く、次世代⾃動⾞の普及により、恩恵を⼤きく受けると考えています。2019年以降に予定されているトヨタからの電子部品の⽣産・開発の集約や、アイシン精機と設⽴する電動⾞両⽤稼働モジュールの開発・販売会社の寄与が加われば、業績の更なる改善が期待されます。

リア
国：⽶国
寄与度：-0.64%

平均保有⽐率 PER（倍）
3.81%

7.50

EPS（⽶ドル） PBR（倍）18.79

2.05・下落の背景
2018年6月以降、⽶中貿易摩擦などの影響や、世界の新⾞販売台数の減少懸念などをうけて、座席シートなどの部品を提供する同社の株価も下落しました。
・今後の⾒通し同社は⾼級⾞向け座席シートの代表的サプライヤーです。既存の⾃動⾞が次世代⾃動⾞に姿を変えるに際し、座席シートにおいても⾼性能化（インターネット接続、温度調整システム、安全システムなど）の需要が期待されており、競合他社の⽐較的少ない分野であることからも、同社は恩恵を受けると考えられます。
※平均保有⽐率は、2018年1月22日から10月15日までの日々の保有⽐率の平均。
※PER、PBRは2018年10月19日時点。EPSは直近年度の実績値。
※上記銘柄は個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。
出所：ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運⽤状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運⽤実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて⼤きくなることがありますので、基準価額にも⼤きな影響を与える場合があります。したがって、運⽤実績は市場環境等により変動し、元⾦を割り込むことがあります。●当ファンドの運⽤により⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。
●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
設定・運⽤はBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社
⾦融商品取引業者：関東財務局⻑（⾦商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第⼆種⾦融商品取引業協会

3/6

情報提供資料2018年10月

当ファンドの足下の状況について<モビリティ・イノベーション・ファンド>

⾃動⾞部品産業のマイナス寄与上位5銘柄について（続き）

ミシュラン

平均保有⽐率 PER（倍）国：フランス
寄与度：-0.64%

2.14%

10.10

EPS（ユーロ） PBR（倍）9.39

1.55

下落の背景
2017年末まで同社の株価は堅調に推移していましたが、年明け以降は⽶中貿易摩擦懸念の影響を受け軟調な推移となったことで当ファンドにマイナス寄与となりました。
今後の⾒通し同社は、100年以上の歴史があり、メルセデス·ベンツやBMWなど多くの⾃動⾞メーカーに⾼⽔準のタイヤを提供しています。次世代⾃動⾞の普及などを受けて、同社は2019年度の乗⽤⾞⽤タイヤの需要は⾼まると⾒込んでおり、トラック⽤タイヤでも引き続き安定した需要が⾒込まれていることなどから、業績改善が期待されます。
※平均保有⽐率は、2018年1月22日から10月15日までの日々の保有⽐率の平均。
※PER、PBRは2018年10月19日時点。EPSは直近年度の実績値。
※上記銘柄は個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。
出所：ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成（ご参考）各国の貿易に関するアップデート
・米国/メキシコ/カナダ
北⽶⾃由貿易協定（NAFTA）の再交渉で9月末に妥結した⽶国・メキシコ・カナダ協定（USMCA）
では為替条項が導入され、「為替介入を含む競争的な通貨切り下げを⾃制する」と明記するなど、⽶トランプ政権が強圧的な姿勢を持続しています。
※為替条項：⾃国企業の輸出に有利になるように政府が為替介入などで通貨安に誘導することを防⽌するためのルール

・米国/中国
⽶財務省は10月17⽇、貿易相⼿国の通貨政策を分析した半期為替報告書を公表しました。貿易摩擦が激化している中国を「為替操作国」に指定するか注目されていましたが、指定を⾒送りました。
「為替操作国」に指定すれば、⽶法制度上、追加関税などの対中経済制裁がさらに重くなる可能性があったため、市場では安堵感が⾒られました。
・欧州/日本安倍首相は10月18⽇夜（⽇本時間19⽇未明）、ドイツのメルケル首相とブリュッセルで会談しました。保護主義の台頭を踏まえ、⽇本と欧州連合（EU）の経済連携協定（EPA）を発効して⽇欧で結束して⾃由貿易を推進する⽅針で⼀致しました。
・米国/日本
⽶政権は来年１月に予定される⽇本との通商協議で、対⽶貿易⿊字の削減に加え、競争的な通貨切り下げを防ぐ「為替条項」の導入を要求する意向を⽰しています。⽶財務省が発表した半期為替報告書では、⽇本や中国など6か国を引き続き監視リストに指定しており、⽇本への圧⼒を強める構えとなっています。
※各種報道を基に作成（2018年10月19日時点）●当資料は、ファンドの運⽤状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運⽤実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて⼤きくなることがありますので、基準価額にも⼤きな影響を与える場合があります。したがって、運⽤実績は市場環境等により変動し、元⾦を割り込むことがあります。●当ファンドの運⽤により⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。
●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
設定・運⽤はBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社
⾦融商品取引業者：関東財務局⻑（⾦商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第⼆種⾦融商品取引業協会

4/6

情報提供資料2018年10月

当ファンドの足下の状況について<モビリティ・イノベーション・ファンド>（ご参考）モビリティ・イノベーションに関する最近の話題「メルセデス·ベンツが対話型システム搭載⾞種を発表」
2018年10月、メルセデス·ベンツは音声で運転サポートをしてくれる新たなシステムを備えた「Aクラス」を発表しました。同システムでは、ドライバーが運転中に「Hi Mercedes」と呼びかけることで、例えば、目的地検索や近くの飲⾷店のリストアップ、音楽や空調の操作、目的地の天気の表⽰、電話などを⾏ってくれます。同システムは単なる音声認識機能ではなく、AIによる学習機能が備わっており、機械が⼈間に合わせて様々な提案や命令の実⾏を⾏ってくれる最新型のシステムとして注目を集めています。

画像出所：メルセデス·ベンツ日本「タクシー配⾞アプリのダウンロード数が550万を突破」
⽇本交通などが出資するジャパンタクシーの配⾞アプリ「Japan Taxi」は、ダウンロード数が550万を突破しました。
2011年にサービスを開始した同アプリは全国47都道府県でスマートフォンからタクシーを呼ぶことができます。
グループ会社である⽇本交通株式会社への配⾞リクエス
トは、約7割がアプリによるもので、電話よりもアプリでの注文がスタンダードとなっており、タクシーの使い⽅にも変化が表れています。
同アプリに対応するタクシー⾞両数は7万台（全国のタクシーの約3割）に及んでおり、東京五輪・パラリンピックが開かれる2020年までには9万台に拡大すると期待されています。

画像出所：BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン※各種報道を基に作成（2018年10月19日時点）●当資料は、ファンドの運⽤状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運⽤実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて⼤きくなることがありますので、基準価額にも⼤きな影響を与える場合があります。したがって、運⽤実績は市場環境等により変動し、元⾦を割り込むことがあります。●当ファンドの運⽤により⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。
●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
設定・運⽤はBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社
⾦融商品取引業者：関東財務局⻑（⾦商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第⼆種⾦融商品取引業協会

5/6

＜ファンドの特徴＞
・マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として、日本を含む世界の金融商品取引所等に上場している自動車関連企業の株式に投資する。
・マザーファンドの実質的な運用は、BNYメロン・アセット・マネジメント・ノースアメリカ・コーポレーション*に運用の指図に関する権限を委託する。
* 同社は2019年1月2日に、メロン・コーポレーションへ社名変更を行う予定です。

＜投資リスク＞
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として内外の株式への投資を行いますので、組入れた有価証券等の値動き(外貨建資産には為替変動もあります。)により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」、「株式の発行企業の信用リスク」、「為替変動リスク」、「流動性リスク」、「特定業種・テーマの集中投資に関する留意点」などがあります。※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
＜お申込みメモ＞
商品分類

追加型投信/内外/株式

ご購入単位＜分配金受取りコース＞（新規購入時）10万口以上1万口単位（追加購入時）1万口単位＜分配金再投資コース＞（新規購入時）10万円以上1円単位（追加購入時）1万円以上1円単位※別に定める場合はこの限りではありません。

ご購入価額
決算日

購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。
毎年1月21日（休業日の場合は翌営業日）

信託期間2028年1月21日まで（2018年1月22日設定）※委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めたときは、信託期間を延長することができます。

ご換金不可日販売会社の営業日であっても、下記のいずれかに該当する場合は、換金申込の受付は行いません。詳しくは、SMBC日興証券にお問い合わせください。
・ニューヨーク証券取引所の休場日
・ニューヨークの銀行の休業日ご換金代金のお支払い

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

＜ファンドの費用＞
投資家が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、購入口数、購入時手数料率を乗じて得た額です。
購入時手数料率はお申込代金／金額に応じて下記のように変わります。
分配金受取りコース：お申込代金に応じます。（お申込代金は購入価額に購入口数を乗じて得た額です。）
分配金再投資コース：お申込金額に応じます。（お申込金額はお申込代金に購入時手数料（税込）を加えて得た額です。）
1億円未満・・・・・・・・・・・・・・・・3.24％（税抜3.00％）
1億円以上5億円未満・・・・・・・・・・1.62％（税抜1.50％）
5億円以上10億円未満・・・・・・0.81％（税抜0.75％）
10億円以上･・・・・・・・・・・・・・・・・・0.54％（税抜0.50％）※別に定める場合はこの限りではありません。

信託財産留保額ありません。

投資家が信託財産で間接的に負担する費用
当該ファンドの運用管理費用（信託報酬）

信託財産の日々の純資産総額×年率1.7658％（税抜 1.635％）
運用管理費用（信託報酬）は、毎計算期間の最初の6ヵ月の終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われますが、日々費用として計上されており、日々の基準価額は信託報酬控除後となります。
マザーファンドの投資顧問会社への投資顧問報酬
委託会社の受取る報酬には、マザーファンドにおいて運用の指図権限の一部を委託している投資顧問会社への投資顧問報酬が含まれます。
投資顧問報酬額＝信託財産に属する当該マザーファンドの受益証券の時価総額×年率0.34％

その他費用・
手数料

監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用、目論見書等の作成、印刷および交付費用ならびに公告費用等、その他の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等が、信託財産より支払われます。
◆その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、料率、上限額等を表示することができません。

※上記費用の総額につきましては、投資家の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
※お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。
金融商品取引業者名
SMBC日興証券株式会社

登録番号

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

●当資料は、ファンドの運⽤状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運⽤実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて⼤きくなることがありますので、基準価額にも⼤きな影響を与える場合があります。したがって、運⽤実績は市場環境等により変動し、元⾦を割り込むことがあります。●当ファンドの運⽤により⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。
●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
設定・運⽤はBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社
⾦融商品取引業者：関東財務局⻑（⾦商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第⼆種⾦融商品取引業協会

6/6