音楽科教育におけるミニマム・エッセンシャルズ策定に関する基礎的研究｢教育臨床総合研究９

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2010研究｣音楽科教育におけるミニマム・エッセンシャルズ策定に関する基礎的研究― 島根県高等学校における事例を中心に ―A basic study for the determination of the Minimum Essentials for the music education at school− With special reference to the case of senior high school in Shimane prefecture−

河

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Kouta KIMURA

旨本研究は, 音楽科教育におけるミニマム・エッセンシャルズを策定する上での可能性について, 島根県高等学校音楽教育研究会及び島根大学教育学部芸術表現教育講座河添研究室による共同研究として推進し検討するものである｡ 本稿では, 第一段階として島根県及び全国における音楽科教育を取り巻く状況を確認し, それを踏まえたこれまでの研究活動を整理することにより, ミニマム・エッセンシャルズ策定に至るまでの過程を明らかにしている｡
キーワード
高等学校

音楽科教育

ミニマム・エッセンシャルズ＊

島根大学教育学部芸術表現教育講座＊＊

島根大学大学院教育学研究科教育内容開発専攻＊＊＊

島根県立島根中央高等学校＊＊＊＊

島根県立横田高等学校― 191 ―

学習指導要領

基礎・基本

河添

Ⅰ

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浩太

はじめに
平成21年３月に改訂された高等学校学習指導要領は, ｢音楽Ⅰ｣ の目標を ｢音楽の幅広い活動を通して, 生涯にわたり音楽を愛好する心情を育てるとともに, 感性を高め, 創造的な表現と鑑賞の能力を伸ばし, 音楽文化についての理解を深める｣１) と定め, ｢生涯にわたって音楽を愛好する心情｣ を育み, ｢音楽文化についての理解を深める｣ ことを新たに示した｡ 平成15年には, 第７次学習指導要領の一部改正による ｢基準性｣ の明確化により, 学習指導要領が示していない内容を授業で取り扱うことが可能となった｡ しかし, 大綱的な基準としての性格をもつ学習指導要領２) は, 各学校や教員が創意工夫を凝らした授業展開を企図することが可能である一方, その表記から達成目標を正確に読み取ることには困難が伴うと考えられる｡ 中内(1971) は, 法令による目標規定から実践における目標を見出すことの困難さを指摘し, ｢法における目標設定はこれでよいのだが, 実践における目標は, これとは別につくらなければならないときがあることに注意したい｣３) と述べているが, この中内による指摘にあるような達成
目標を具体化させる研究が, 本研究において取り上げる ｢ミニマム・エッセンシャルズ｣ の策定である｡ ミニマム・エッセンシャルズの定義及び概念等は, 後述するように ｢基礎・基本｣,
あるいは中内の指摘にある ｢達成目標の具体化｣ ということができる４) ｡
本稿は, 音楽科教育におけるミニマム・エッセンシャルズ策定の可能性を, 高等学校 (以下,高校) における選択必修科目である ｢音楽Ⅰ｣ に特化したうえで追求し, それらのもつ諸課題を明らかにすることを目的としている｡
Ⅱ

研究方法と先行研究の検討
本研究は, 島根県高等学校音楽教育研究会 (以下, 高音研) と島根大学教育学部芸術表現教育講座河添研究室 (以下, 河添研究室) が共同研究として推進するものである｡ 筆者 (多賀)は, 平成20年度から高音研の研究活動にオブザーバーとして参加する機会を得, 両組織に所属する立場から研究に参加した｡
高音研は, ｢県内の高校生に音楽Ⅰの授業を通して身につけさせたい力について, 内容及び学習指導要領との関連を明確にする｣ というねらいを設定し, 研究を推進している｡ 研究の詳細については後述するが, 筆者 (多賀) は, 高音研が設定したこのねらいを ｢学習指導要領を踏まえ, 授業を通して生徒に身につけさせたい基礎・基本を決定すること｣ と換言できると考えた｡ そして, このことが教育用語として用いられている ｢ミニマム・エッセンシャルズ｣ 策定に相当する旨を, 河添研究室から高音研に理事会に対し提言し, 島根県の高校音楽科におけるミニマム・エッセンシャルズ策定に向けた研究を推進することになったのである｡
しかし, 音楽科教育におけるミニマム・エッセンシャルズ策定を企図した先行研究は, 管見
では存在しない｡ よって, 梅埜 (1990) による高校生物に関する研究５) を先行研究として採用する｡ 梅埜は, ミニマム・エッセンシャルズを, ｢国民的教養としての生物教育は何をどこまで教えるべきか｣６) を追求することであるとし, 教科書の調査によって生物用語の抽出を試みている７)｡ 梅埜は, 抽出した用語の数が生徒にとって極大な負担であることを指摘し, このことを根拠としたミニマム・エッセンシャルズの策定と, それに基づいた学習内容の精選及び軽減の必要性を主張した｡ そして, 教育関係者７) を対象としたアンケート調査８) に基づいて,― 192 ―

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Ｐ191〜207 (2010)｢高校生物教育課程試案｣ (以下, 試案) を作成している｡ ９つの大項目からなる試案はさらに３段階に分けて示されており, そのうちの ｢ Ａランク ｣ がミニマム・エッセンシャルズと定義され, 教育課程において扱う分野を細分化したいわば ｢小項目｣ のような形式をとっている([図１])｡
Ⅲ

ミニマム・エッセンシャルズの定義
まず, 本稿のキーワードである ｢ミニマム・エッセンシャルズ｣ の定義及び概念について確認する｡

コンサイス外来語辞典によるミニマム・エッセンシャルズの定義は次のとおりである｡
最低要求水準｡ 教育課程を編成する内容のうち最小限度学習させるべきものと考えられる, 必要不可欠な知識・技能・態度など｡９)
こんにちでは, ミニマム・エッセンシャルズの同義的用語として ｢基礎・基本｣ が用いられる場合もある10)｡ 高等学校芸術科音楽 (以下, 高校音楽科) の授業を担当する教員は, 高校教育の目的11) とするところにより各々が高度な専門性を有している｡ したがって, 教員間での授業内容や手法の差異は生じることがむしろ当然でもあり, 各教員の有している専門性にもとづく高度な授業展開がなされていると考えられる｡ しかし, 教員がいかなる専門性を有しつつ授業を行う場合においても, 学習指導要領による上で最低限の, いわば ｢共通な学習事項｣ を児
童・生徒は身につける必要がある｡ このような ｢共通項｣ こそが, 先述の定義から想定される｢ミニマム・エッセンシャルズ｣ の意味するところである｡
しかしながら, 教育用語として用いられているミニマム・エッセンシャルズの意味するところは多岐にわたっており, 一律に定義することは困難であるといえる｡ 例えば, 現代におけるミニマム・エッセンシャルズの策定は教育目標の具体化の研究として位置付けられており,
Bloomによる ｢教育目標の分類学｣ に詳しい12)｡ また, 今野 (1990) は, ミニマム・エッセン
シャルズの決定が, 特定社会における子供に対する, 基礎学力の量と質を決定することに相当することを述べている｡ わが国で, ミニマム・エッセンシャルズの同義的用語あるいは訳語として, ｢基礎・基本｣ が多く用いられている事実13) は, この今野の指摘によって裏付けられていると考えられる｡
教育用語としての基礎・基本は, 昭和51年12月の教育課程審議会答申において, 初めてその概念が示された｡ また, 平成20年１月の中央教育審議会答申においても, 基礎的・基本的な知
識・技能の習得を重視する方向性が示されており, 基礎・基本の重視が現在の学校教育における最も重要な事項の一つとされていることは言うまでもない｡
Ⅱにおいて述べた, 河添研究室の高音研に対する提言は, ミニマム・エッセンシャルズの有する以上のような性格に根拠を求めている｡
Ⅳ

高校音楽科を取り巻く状況
ここでは, 高校音楽科を取り巻く島根県及び全国の状況について, 資料等に依拠しつつ俯瞰― 193 ―

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しておきたい｡
高校のみならず, 小学校及び中学校を含む音楽科を取り巻く状況は, 学校種を問わず厳しさを増しているといわれている｡ 平成17年９月22日付の

教育新聞

は, 音楽科を含む義務教育段階におけるいくつかの教科・科目を選択制にする旨の意見が, 中央教育審議会の席上で出されたと報じた14)｡ この記事は, 高校音楽科の単位数削減や選択制導入の是非について報じていないものの, 高校音楽科の存続に関してこれを楽観視することはできないと考えられる｡
１. 単位数の推移[表１] は, 学習指導要領の改訂等に伴う高校音楽科の単位数の推移をまとめたものである｡
昭和48年度実施の学習指導要領において,｢音楽Ⅱ｣ の単位数は４単位から２単位に削減されたものの, 新たに設けられた ｢音楽Ⅲ｣に削減された２単位が充てられる形となっている｡ したがって, ３年間で習得が可能な単位数は, 合計６単位のままで維持されていることになる｡
次に, 卒業時までに生徒が履修する単位 (以下, 卒業単位数) に占める, 必ず履修すべき音
楽科の単位数 (以下, 音楽科必修単位数) の割合の推移を, これまでの学習指導要領に基づいて以下に示す ([表２])｡

音楽科必修単位数は, 昭和31年度実施の学習指導要領総則において初めて規定された｡ 昭和38年度実施の学習指導要領からは３単位のまま推移したものの, 平成15年度実施の第７次学習指導要領では, ２単位が残るにとどまっている｡ 同時に, 卒業単位数が80単位以上から74単位以上に削減され, 卒業単位数に占める音楽科必修単位数の割合も低下していることが分かる｡― 194 ―

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２. 開設率次に, 文部科学省による ｢教育課程の編成・実施状況調査｣ の, 平成19年度における結果から, 全国における高校音楽科各科目の開設率を示す ([表３])｡

高校音楽科を含む高校芸術科の履修に関しては, 高等学校学習指導要領に ｢芸術のうち ｢音楽Ⅰ｣, ｢美術Ⅰ｣, ｢工芸Ⅰ｣, ｢書道Ⅰ｣ のうちから１科目｣18) を履修することが示されている｡
まず, 音楽Ⅰに関しては, 普通科及び総合学科において高い開設率を示していることがわかる｡ １年次での開設率は100％に満たないものの, ２年次以降の開設状況から推測すると, 以
後に履修することが可能であるとも考えられる｡ 一方, 専門学科における開設率は約60％にとどまっている｡ また, ２年次以降の開設率を考慮しても, こちらは音楽Ⅰを履修する機会が完全に保障されているとはいえないと考えられる｡
次に, 音楽Ⅱに関して述べる｡ 音楽Ⅱの履修には音楽Ⅰの履修が前提となるため, ２年次以降で音楽Ⅱを開設する高校が大半であると考えられる｡ 普通科及び総合学科における開設率は,２年次においてそれぞれ70％台であり, 音楽Ⅰの１年次における開設率よりも低下していることがわかる｡ このことは, 既に指摘したように ｢Ⅱ｣ 以降の科目が必修として扱われていない
ことが理由であろう｡ また, 専門学科においては, ２年次における開設率が８％ほどである｡
このことは, 履修を希望する生徒への対応が不十分である状況を示すに十分であるといえる｡
音楽Ⅲに関しては, 普通科及び総合学科の３年次における開設率が50％を下回っており, 専
門学科では2.2％である｡
併せて, 島根県の高校について, [表３] の形式に基づいて作成したものを以下に示す ([表４])普通科及び総合学科における, 音楽Ⅰの開設率は100％である｡ このことは, すべての生徒
に対して音楽Ⅰを選択できる機会を保障しているといえる｡ 一方, 専門学科における音楽Ⅰの開設率は全国並みの66.7％であり, こちらはすべての生徒に対して音楽Ⅰを選択できる機会を― 195 ―

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保障し得ていない｡ さらに, 専門学科における２年次及び３年次の開設率は, それぞれ19.0％,
2.4％であり, 場合によっては, ３年間を通して履修出来ない可能性があることを示していると考えられる｡
そして憂慮すべきは, 音楽Ⅱ及び音楽Ⅲの開設状況である｡ 普通科及び総合学科の２年次における音楽Ⅱの開設状況はそれぞれ33.3％であり, 全国値を大きく下回っている｡ 専門学科では０％であり, ３年次において4.2％であるものの, いずれにしても開設率は低い｡ また, 音
楽Ⅲの開設率は普通科を除いて０％であり, 島根県の高校生には, ３年間を通じて音楽を選択する機会が保障されているとはいえない｡
３. 教員数
ここでは, 島根県の高校音楽科の教員数の推移について, 島根県教育委員会の発行する
根県教職員名簿

島により, 平成11年から平成20年までの10年間にわたって教諭及び常勤講師別に示す ([表５])｡ また, 島根県の公立高校に勤務する教員数20) に対する高校音楽科の教員数の割合も併せて示した21)｡ なお, 非常勤講師については, 同名簿への掲載がないことから人数の把握が困難であり, 集計の対象から除外している｡[表５] は, 高校全体の教員数に対する高校音楽科の教員数の割合が１％台を維持し, 突出
した増減はみられないことを示している｡ また参照した島根県教職員名簿によれば, 高校

音楽科教員の配置は, 各校につき１名となっているのが現状である｡
Ⅴ

高音研による研究活動
これまで示してきた状況下で, 島根県の高校音楽科教員同士が学校間を超えた情報交換を求めるようになってきた｡ このことから高音研は, 組織内にワーキンググループ (以下, 高音研研究部会) を立ち上げ, 教員間での情報の交換及び共有に向けた取り組み及び研究に着手したのである｡
１. 組織の概要
高音研は, 島根県内の高校22) に勤務する音楽科教員による研究組織であり, ｢高等学校音楽
教育の向上をはかり, 情操教育の深化に心がけ｡ 会員相互の融和と自主的な研究活動を促進し,高等学校の音楽教育の発展を期すること｣23) を目的としている｡ 平成21年度は島根県内の公立及び私立高校合わせて32校が所属している｡ これまで高音研は, 毎年２回程度の公開授業を伴― 196 ―

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う ｢協議会｣ 及び年１回の研究発表を伴う ｢研究会｣ を活動の中心としており, 昭和47年から
平成19年まで38年間にわたり38回の公開授業を実施した｡ 平成20年度には, 公開授業を伴う２回の協議会, 創作の授業を主題とした研究会, ｢第47回島根県高等学校音楽コンクール｣, ｢音楽教育研究会｣, ｢全日本音楽教育研究会全国大会｣ 及び ｢第39回中国・四国音楽教育研究会
香川大会｣ への派遣が行われた｡
さらに, Ⅳの３において指摘した, 高校音楽科教員の配置をはじめとする状況のもと, 島根
県内の高校音楽科教員同士が, 授業の質を向上させることを目的として, 学校間での情報共有を図りつつ研究活動をおこなうようになってきている｡
２. 研究活動
具体的な研究活動として, ｢有志による音楽教育研究会｣ 及び平成19年度に実施された ｢各学校の年間指導計画等の収集調査｣ を挙げることができる｡ ここでは, この２つの活動について詳述する｡(１) ｢有志による音楽教育研究会｣｢有志による音楽教育研究会｣ は, 高音研を構成する島根県の高校音楽科教員が自主的に集
まり, 相互研鑽をおこなう場として設定されている｡ 先述した ｢協議会｣ とは異なり, ５名から６名程度のメンバーで構成された小規模な研究会の形態をとっており, 大規模な協議会に対する補完的な役割も併せもっている｡ ここでは, 参加者が各自で作成した資料を持ち寄った上でディスカッションを行うことになっており, トピックの設定は参加者の裁量に任されていることから, 興味のある題材や取り上げたい話題を自由に設定することができる｡ 以下に, 平成
20年６月30日及び平成20年10月３日に開催された有志による音楽教育研究会の詳細を示す([表６], [表７])｡ なお, トピックは ｢｣ を用いてそのまま転載し, トピックが立てられていなかった資料については, 筆者が内容を要約し記述している｡― 197 ―

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[表６] 及び [表７] における５名は, 日常の授業に関するトピックを挙げていた点で共通している26)｡
参加者は, 各自の授業実践の紹介, 年間指導計画の提示及び１年の反省と今後の展望等を資料として提供しており, 活発な意見交換がなされた｡ 特にＥ教諭は, 10月に実施された研究会において, 著作権について授業で取り扱ったことを報告している｡ 著作権を含む知的財産権については, 中学校及び高校の新学習指導要領において扱うことが新たに規定された内容であり27), Ｅ教諭の報告は参加者の関心を集めるものとなった｡
またＡ教諭の場合は, 平成19年度が教諭として採用された１年目に実施される ｢初任者研修｣の年度にあたり, ６月に実施された研究会では, その反省と今後の展望を含めた資料を提供していた｡ また, 10月に実施された研究会では, 初任者研修の翌年に当たる平成20年度の上半期における授業実践の報告をおこなっており, この研究会が継続的な資料提供による教育実践の理論的土台の強化や, さらに多様な教育実践の手法を会得する場として機能しているといえる｡
他教科であれば, 教員の所属する学校内において相互研鑽の場を設定することが可能である
が, Ⅳの３において指摘したとおり, 島根県の高校音楽科教員は各学校に１名ずつの配置となっている現状がある｡ そのため, この有志による音楽教育研究会は, 非公式なものながら, 同一
校内における教員同士の相互研鑽の場を代替し得ており, 極めて有効な研究会として機能しているといえる｡(２) 各学校の年間指導計画等の収集調査
高音研は, ｢平成19年度高音研大会｣ におけるグループディスカッションへの資料提供を目的とした各学校の年間指導計画の収集とアンケート調査を実施した｡ アンケート調査に当たっては, 高音研を組織する島根県内の公立高校及び私立高校を対象とし, 高音研が以下の質問項
目を設定した｡①

うまくいっている単元の内容とその秘訣②

授業の導入に心がけていること③

自習のときはこんな風にしている

④

失敗談

⑤

他の先生に聞いてみたいこと― 198 ―

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観点別評価について⑦

創作の授業について

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平成19年度高音研大会では, 島根県内の高校音楽科教員５名からなるグループを４グループ
設定し, 参加者が, 作成した各学校の年間指導計画及び高音研による事前のアンケートを基礎資料としてグループディスカッションを行うこととなった｡ しかし, 事前または事後に調査の集計は実施されず, 各学校による年間指導計画等をグループ内で共有するにとどまった｡ その
結果, 他のグループの年間指導計画等の結果を閲覧する機会が不十分である状況が生じ, 参加
者からは, 他校の年間指導計画等を一元的に閲覧できる機会を求める声が上がった｡ そこで,翌年の平成20年度に, 高音研事務局が河添研究室に対して ｢収集調査｣ としてこれらの資料の集計を依頼し, 筆者が研究担当者として, 高等学校学習指導要領における ｢歌唱｣, ｢器楽｣,｢創作｣ 及び ｢鑑賞｣ の各分野または領域ごとに, ｢ねらい・目標｣ 及び ｢評価の観点・評価の規準｣ に分けて集計した上で高音研に提示した｡ 集計に際しては, 高音研から提供された平成
19年度高音研大会に向けて各学校が作成した年間指導計画等の資料に基づいている｡ まず,｢ねらい・目標｣ の集計に際しては, 資料にある ｢ねらい｣, ｢目標｣ に相当する欄に記入されているものをそのまま抜粋した｡ また, ｢評価の観点・評価の規準｣ の集計に際しては, 資料にある ｢評価規準｣, ｢成績評価｣, ｢評価方法｣ など, 評価に関連する欄に記入されていのものをそのまま抜粋した ([資料１])｡
なお, 本来であれば資料提供のあったすべての学校について, 抜粋したものを示すべきであるが, 紙面の都合上その一部のみを示すことにする｡ なお, 全ての提供分を集計したものについては, 高音研事務局を通じて高音研に所属している各高等学校にフィードバックしたことを付け加えておきたい｡[資料１] を概観すると, それぞれにおいて視点の重複が見られることがわかる｡ 特に,｢評価の観点｣ 及び ｢評価の規準｣ に関しては, 本来, それぞれが区別して扱われるものであるが, 集計に際して設定した ｢ねらい・目標｣ 及び ｢評価の観点・評価の規準｣ の枠組みでは,
これらの区別が曖昧であり, 項目ごとの集計が不可能であった｡ そして, このことが次に述べる ｢統一フォーマット調査｣ における, 記入項目の改善につながったのである｡
３. 統一フォーマットによる年間指導計画の収集
収集調査においては, これまでに挙げた集計上の問題に加え, 高音研の設定した質問項目の趣旨とは異なる回答や, 質問項目に対する解釈の差異から生じた回答により, 集計作業が煩雑なものとなった｡ そのため, 高音研研究部会は様式を統一した上で再度のアンケート調査の実施を検討し, 平成21年度に ｢統一フォーマット｣ による年間指導計画の収集 (以下, 統一フォー
マット調査) を実施した｡
統一フォーマットの作成においては, 筆者が高音研の提案を基軸に作成段階での補助及び調整を担当した｡ 具体的には,

MOUSA１研究資料編― 199 ―に掲載されていた ｢年間指導計画例｣28)

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を, 発行元である教育芸術社の許可を得た上で一部改変及び参考として使用している｡ そして,作成した統一フォーマットの原案を高音研に提示し, 同研究部会において最終的な様式の検討が行われた｡
その結果, 各学校が設定する授業の ｢題材 (名)｣ を単位とし, 扱う ｢教材 (名)｣, ｢題材設定の理由｣, ｢題材の評価規準｣, ｢授業時数｣, ｢学習指導要領との整合性｣ の６項目について記入欄を設けることとなり, 各学校に配布の後回収し, 筆者 (多賀) が研究担当者として集計を実施した｡
本稿では, ｢題材の評価規準｣ に限定し, 記入結果の集計と考察をおこなう｡(１) ｢題材の評価規準｣ とその集計｢題材の評価規準｣ の記入及び集計に際しては, ｢評価の観点｣ 及び ｢評価の規準｣ を明確に分けた記入が可能となるように工夫した｡ 具体的には, 各学校が設定した ｢題材 (名)｣ に対し, 後述する高校音楽科の４つの評価の観点ごとに, ｢題材の評価規準｣ を記入する欄を設けている｡
ここで, ｢評価規準｣ という用語について確認しておきたい｡ 平成12年12月の教育課程審議会答申には, 評価規準について以下の記述がある｡

また, 目標に準拠した評価を適切に行うため, 児童生徒の学習の到達度を客観的に評価するための評価規準の研究開発を行い, 学校の評価活動を支援することが必要である｡29)

統一フォーマットにおいて記入欄を設けた ｢題材の評価規準｣ とは, ｢題材全体の指導を通じて生徒が確実に身につけてほしい資質能力を評価の観点ごとに整理して具体的に示したもの｣30) である｡ つまり, Ⅱにおいて既に示した高音研のねらいとするところは, この ｢題材の評価規準｣ を分析することによって導出されると考えられる｡
以下に, 高校音楽科における評価の観点とその趣旨を示す ([表８])｡

以下に, 統一フォーマットに記入された ｢題材の評価規準｣ を, [表８] の観点別に分類したものを示す ([資料２])｡― 201 ―

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なお, (Ｐ191〜207 (2010)) 内は同じく統一フォーマットにおいて記入欄を設けた ｢学習指導要領との整合性｣ に関する記入項目において, 各学校が記入したものを参考として付したものである｡ 本来であれば, すべての記入結果を示すべきであるが, ここでは本稿を進めるために最小限を示すにとどめている｡(２) 統一フォーマットの集計に基づく考察
以上に上げた ｢題材の評価規準｣ を概観すると, 学習指導要領における指導事項が, １つの評価規準に対して複数設定されている例が見られる｡ このことは､ すでに指摘した音楽科の授業時間数削減や, 現行学習指導要領における, 音楽Ⅰの ｢内容の取扱い｣ を意図して, 複数の領域及び分野にまたがった領域横断的な授業展開がなされていることを示していると考えられる｡
現行及び新学習指導要領の ｢内容の取扱い｣ には, それぞれ以下のように示されている｡(１) 内容のＡ及びＢの指導に当たっては, 中学校音楽との関連を十分に考慮し,それぞれ特定の活動のみに偏らないようにするとともに, 相互の関連を図るものとする｡ また, Ａについては, 生徒の特性や学校の実態を考慮し, 表現方法
や表現形態を適宜選択して扱うことができる｡32)(１) 内容のＡ及びＢの指導に当たっては, 中学校音楽科との関連を十分に考慮し, それぞれ特定の活動のみに偏らないようにするとともに, Ａ及びＢ相互の関連を図るものとする｡33)
統一フォーマット調査の目的は, ｢島根県高音研として, 県内の高校生に ｢音楽Ⅰ｣ の授業を通して身につけさせたい力について, 内容及び学習指導要領との関連を明確にしていく｣ 34)
ことにある｡ 筆者はこのことを, ｢学習指導要領を踏まえ授業を通して生徒に身につけさせたい基礎・基本を決定すること｣ と言い換えることができると考えた｡ そして, このことが教育用語として用いられている ｢ミニマム・エッセンシャルズ｣ 策定に相当する旨を, 河添研究室の側から平成21年１月に開催された高音研理事幹事会に対し提言した｡ このことが, 島根県の高等学校音楽科におけるミニマム・エッセンシャルズ策定の契機となったのである｡
また, これらの ｢有志による音楽教育研究会｣ 及び ｢収集調査｣ をはじめとする高音研の研究活動は, 島根県の高校音楽科教員が教育水準の維持向上に対する高い意識をもっていることを示すものであり, 高音研会則第４条に目的として規定されている, ｢会員相互の融和と自主的な研究活動を推進｣ することに合致していると考えられる｡
Ⅵ

まとめ
本稿では音楽Ⅰに限らず, 小学校から高校までの音楽科におけるミニマム・エッセンシャル

ズ策定を試みた研究は先行研究が存在しないことを指摘してきたが, 本研究によって, 島根県の高校音楽科教員のもつ日常の授業実践の質的向上を求める思考や欲求が, 統一フォーマット
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調査によるミニマム・エッセンシャルズ策定の土台となっていることを確認することができた｡
加えて, 上述の思考や欲求がミニマム・エッセンシャルズ策定に収斂してゆく過程を, 高音研による一連の研究活動を整理することによって明らかにできたことは, 本研究の成果として自負するところである｡
また, 課題としては次の２点が挙げられる｡
第１点目には, ミニマム・エッセンシャルズそのものの在り方が不明確なままである点が挙げられる｡ Ⅴにおいて統一フォーマット調査における記入結果の一部を示した｡ これらは, ミ
ニマム・エッセンシャルズ策定へ向けての素材となり得るものの, 現状では, ミニマム・エッ
センシャルズそのものを可視化する方策についての検討には至っていない｡ Ⅱにおいて示した
梅埜らの研究では, ｢小単元｣ ともいうべきミニマム・エッセンシャルズの策定を試みているが, このことは, 上述したミニマム・エッセンシャルズの活用方法とも関連しており, 今後検討を加える必要があると考える｡
第２点目には, 統一フォーマット調査における記入結果の集計が不十分である点が挙げられる｡ Ⅴの３の (１) において示した ｢題材の評価規準｣ に関しては, 国立教育政策研究所の示
す４つの観点に従って調査及び集計を行った｡ しかしながら, 統一フォーマット調査によって収集した各学校による ｢題材 (名)｣ 及び ｢教材 (名)｣ に関しては, 上述の ｢題材の評価規準｣の集計にみられるような視点を設定し得ておらず, 集計または分類のどちらもおこなえていな
いのが現状である｡ 集計あるいは分類をおこない得ていない背景には, 同じくⅤの３の (１)で述べたとおり, 各学校が設定するそれぞれの題材が複数の領域または分野にまたがる領域横
断的な授業展開を企図しているものが散見されることが挙げられる｡ 例えば, ｢教材 (名)｣ を分類する際, 領域横断的な授業展開にあって, いかなる領域または分野においてその教材を使用したかの特定は, 統一フォーマットからは困難であろう｡ したがって, 上述した分類の視点を設定することに加え, 統一フォーマットそのものの記入形式について, 今後改善の余地があると考えられる｡

謝辞
本研究を進めるにあたり, 高音研の先生方をはじめ, ご協力を頂いた多くの先生方に感謝申し上げます｡― 204 ―

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付記
本稿は, 平成21年度島根大学大学院教育学研究科修士論文を加筆・修正したものである｡＜主要参考・引用文献＞[書籍]・梅埜國夫 1989 ミニマム・エッセンシャルズ策定に基づいた高校生物教育課程の開発研究
国立教育研究所・小島律子, 澤田篤子
・千成俊夫
門

1982

1998

音楽による表現の教育 ― 継承から創造へ ―＜基礎学力保障のために

６＞

晃洋書房

達成目標を明確にした音楽科授業改造入明治図書

・中等科音楽教育研究会 2009 最新 中等科音楽教育法 中学校・高等学校教員養成課程用
音楽之友社
・中内敏夫

1971

学力と評価の理論

・西園芳信, 伊野義博
・西園芳信

1993

2008

国土社

平成20年度改訂

中学校教員養成課程講座

音楽科カリキュラムの研究 ― 原理と展開 ―・日本音楽教育学会

2000

・文部科学省高等学校学習指導要領解説

編

1999

美術編

音楽教育学研究３

ぎょうせい

音楽之友社

音楽教育の課題と展望
芸術 (音楽

音楽

美術

音楽之友社

工芸

書道) 編

音楽

教育芸術社

・文部科学省2009

高等学校学習指導要領

東山書房

・文部科学省2008

中学校学習指導要領

・文部科学省2008

中学校学習指導要領解説

東山書房
音楽編

教育芸術社

[論文]
・島崎篤子

2007 ｢音楽教育における学力｣・中嶋恒雄

2000 ｢多文化理解教育と音楽教育 ― 高等学校におけるその成果と展望 ― ｣音楽教育学研究３

教育学部紀要

音楽教育の課題と展望

音楽之友社[事典] (年代順)
・第一法規出版

1990

新教育学大辞典

第１巻

・第一法規出版

1990

新教育学大辞典

第３巻

・第一法規出版

1990

新教育学大辞典

第４巻

・第一法規出版

1990

・三省堂

1992

新教育学大辞典

第６巻

コンサイス外来語辞典

第４版― 205 ―

第41集

文教大学教育学部

河添

達也

多賀

秀紀

森脇

治夫

木村

浩太

＜注及び引用文献, 引用 web 資料＞
１) 文部科学省

2009

高等学校学習指導要領

京都

東山書房：p.98

２) ＰＤＦ文書｢幼稚園, 小学校, 中学校, 高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善について(答申)｣ 文部科学省ホームページ＜http://www.mext.go.jp/a̲menu/shotou/new-cs/news/2008117.pdf＞：p.50
３) 中内敏夫

1971

学力と評価の理論

東京

国土社：p.19

４) 今野喜清

1990

新教育学大辞典 第６巻

５) 梅埜國夫

1989

ミニマム・エッセンシャルズ策定に基づいた高校生物教育課程の研究開発

東京

第一法規出版：p.329
国立教育研究所

６) Ibid：p.１
７) 梅埜は, 小学校 ｢理科｣ では131語, 中学校 ｢理科｣ で472語, 高等学校 ｢理科Ⅰ｣ では1,182語, 同 ｢生物｣ では
4,105語が掲載されていることを明らかにした｡
７) 調査にあたっては, 高校教員, 教育センター所員及び大学関係者を対象としている｡
８) 調査にあたっては, 高校生物教育における国民的教養としての重要度を, ０から３までの４段階に分けて回答を求めている｡
９) 1992

コンサイス外来語辞典

10) 今野喜清

1990

第４版

東京

新教育学大辞典 第６巻

三省堂：p.972

東京第一法規出版：p.329

11) 学校教育法 (昭和二十二年法律第二十六号) 第五十条
｢高等学校は中学校における教育の基礎の上に, 心身の発達に応じて, 高度な普通教育及び専門教育を施すことを目的とする｣ と示されている｡
12) 今野喜清

1990

新教育学大辞典 第６巻

東京第一法規出版：p.329

13) Ibid.
14) ｢法教育, 環境教育など教科内に｣教育新聞

2005年９月22日

第１面

15) ｢高等学校における各教科・科目及び単位数等の変遷｣ 文部科学省ホームページ＜http://www.mext.go.jp/b̲menu/shingi/chukyo/chukyo3/028/siryo/06041807/008/002.pdf＞ を も と に ､ 筆 者 が作成した｡
16) 山口 (2000) を参照した｡
17) ｢教育課程の編成・実施状況調査 平成19年度 (公立高等学校)｣ 文部科学省ホームページ＜http://www.mext.go.jp/b̲menu/shingi/chukyo3/gijiroku/̲icsFiles/afieldfile/2009/04/30/1260129̲9.pdf＞
18) 文部科学省

2009

高等学校学習指導要領

京都

東山書房：p.19

19) 島根県の各公立高校が発行する学校要覧のうち, 最新である平成21年度のものを参照した｡
20) ここでは, 校長, 教頭, 教諭, 助教諭, 養護教諭, 養護助教諭, 常勤講師をあわせて教員としている｡
21) 島根県の公立高校に勤務する教員数の集計は以下に基づいて行った｡｢島根県：学校基本調査の結果概要｣ 島根県教育委員会ホームページ＜http://www.pref.shimane.lg.jp/kyoikuiinkai/staadd/kihontyousa/h15̲kiuhonchosa.html＞＜http://www.pref.shimane.lg.jp/kyoikuiinkai/staadd/kihontyousa/h20̲kihontyousa.html＞
22) 公立高校及び私立高校を含む｡
23) ｢島根県高等学校音楽教育研究会会則｣ 第３条― 206 ―

音楽科教育におけるミニマム・エッセンシャルズ策定に関する基礎的研究

Ｐ191〜207 (2010)24) 個人が特定される可能性のあるタイトルについては, 筆者の判断で一部を修正した｡
25) 同上｡
26) [表６] 及び [表７] におけるＡ教諭, Ｂ教諭, Ｅ教諭は同一人物である｡
27) 文部科学省

2008

中学校学習指導要領

文部科学省

2009

高等学校学習指導要領

MOUSA1

研究資料編

28)

東京

京都

東山書房：p.78

京都

東山書房：p.99

教育芸術社：p.８-９29) ｢児童生徒の学習と教育課程の実施状況の評価の在り方について｣ 文部科学省ホームページ
30) ＰＤＦ文書｢高等学校：指導と評価の年間計画・評価規準の作成について 平成17年版｣ 岐阜県総合教育センターホームページ＜http://www.gifu-net.ed.jp/ssd/sien/hyouka̲kou/files/07-1music.pdf＞：１
31) ｢評価規準の作成, 評価方法の工夫改善のための参考資料 (高等学校) ― 評価規準, 評価方法等の研究開発 (報告) ― 第７章

芸術｣ 国立教育政策研究所ホームページ＜http://www.nier.go.jp/kaihatsu/kou-sankousiryou/pdf/1/gei-jyutu.pdf＞：芸−132) 文部科学省
東京

1999

高等学校学習指導要領

解説

芸術 (音楽美術

京都

東山書房：p.99

上芸

書道) 編

音楽編

美術編

教育芸術社：p.329

33) 文部科学省

2009

高等学校学習指導要領

34) 平成21年１月26日の高音研理事幹事会 (於：島根県立松江農林高等学校) における配布資料 ｢高音研今後の研究について概要説明｣ による｡
35) 梅埜國夫他

1989

ミニマム・エッセンシャルズの策定に基づいた高校生物教育課程の研究開発

所：p.22― 207 ―

国立教育研究