新潟経営大学学則
第１章

総則（目的及び使命）
第１条 新潟経営大学（以下「本学」という。）は、本学創設の精神に基づき、地域社会の学術の中心として、産業経済、特に経営情報科学に関する専門の学芸を教授研究し、高度情報化並びに国際化社会の進展に応ずる実際的な知識、技術及び教養を授けるとともに、地球的視野において知的、道徳的及び創造的能力を展開させ、国際社会、国家及び地域社会の生活、文化の向上と産業経済の発展に貢献する人材の育成を目的とする。
スポーツマネジメント学科では学部の理念を踏襲した上で、スポーツを通し地域スポーツを活性化させ、地域の健康および福祉に貢献できる人材の育成を目的とする。また、新たなスポーツビジネス分野の創造をはじめ、医科学システムによる知識の集積・発信地であることを目指す。
（自己評価等）第２条

本学は、その教育水準の向上を図り、教育目的及び社会的使命を達成するため、本学における教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行うことに努める。
２

前項の点検及び評価を行う項目並びに組織等の運用方法については、別に定める。
第２章

学部、学科、学生定員及び修業年限（学部・学科及び学生定員）
第３条

本学に設置する学部、学科及び学生定員は、次のとおりとする。
学部

経営情報学部

学科

入学定員

経営情報学科
スポーツマネジメント学科
合計

3 年次編
入学定員

収容定員

１２０１５５１０５０５２１０

１７０２０７２０（修業年限及び在学期間）
第４条
２

本学の修業年限は、４年とする。

本学の在学期間は、８年を超えることはできない。ただし、休学期間は、在学年数に算入しない。

３

編入学者の在学期間は、４年を超えることはできない。ただし、休学期間は、在学年数に算入しない。
第３章
（学第５条

学年、学期及び休業日年）
学年は、４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。

-1-

（学期）

第６条

学年を分けて、次の２期とする。

前期

４月１日から９月３０日まで

後期

１０月１日から翌年３月３１日まで（１年間の授業時間）
第７条

１年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、３５週にわたるものとする。

（休業日）
第８条

休業日は、次のとおりとする。

⑴

日曜日

⑵

国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第 １７８号）に規定する休日⑶

学園の創立記念日⑷

春季休業日

３月２６日から４月２日まで

⑸

夏季休業日

８月１日から９月１５日まで

⑹

冬季休業日

１２月２４日から１月６日まで

２

９月１０日

前項の規定にかかわらず、学長は、臨時に休業日を設け、又は休業日を変更することができる。
第４章

教職員組織

（教職員組織）第９条

本学に次の教職員を置く。

学長 学部長 教授 准教授 講師 助教 助手 事務職員 技術職員及びその他必要な職員
２

学長が必要と認めたときは、副学長を置くことができる。

３

教職員の服務に関する規程は、別に定める。
第５章

教授会

（教授会）
第１０条

本学に教授会を置く。

（教授会の構成）
第１１条

教授会は、学長、学部長、教授をもって構成する。ただし、学長が必要と認めたときは、准教授、講師及び助教を加えることができる。
２

学長は教授会を招集し、その議長となる。
（教授会の審議事項）

第１２条

教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり、意見を述べるものとする。
⑴

学生の入学、卒業

⑵

学位の授与

⑶

前二号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
２

教授会は、前項に規定するもののほか、学長及び学部長（以下この項において「学長等」-2-という。）がつかさどる教育研究に関する次に掲げる事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。
⑴

学則の変更に関する事項⑵

学部及び学科の設置及び廃止に関する事項⑶

教育及び研究の方針に関する事項⑷

教育課程、試験及び単位の習得の認定に関する事項⑸

学生の休学、退学及び除籍に関する事項⑹

学生の賞罰に関する事項⑺

学生の厚生補導に関する事項⑻

科目等履修生、研究生、聴講生及び外国人留学生に関する事項⑼

教員の人事に関する事項⑽

その他学長が教育上必要と認めた事項

３

教授会に関し、その他必要な事項は別に定める。
第６章

教育課程、履修方法及び単位の認定等（授業科目及び教育課程の編成）
第１３条

各学科の教育課程および授業科目の名称、単位数、年次配当、履修方法は別表第１のとおりとする。
（単位の計算）第１４条

各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業の教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
⑴

講義及び演習については、１５時間から３０時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって１単位とする。
⑵

実験、実習及び実技については、３０時間から４５時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって１単位とする。
２

前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。
（履修の方法）第１５条

学生は、毎学年の初めに当該年度に履修しようとする授業科目を届け出て登録するものとする。
２

学生は、前項により登録した授業科目以外の授業科目を履修し、又は単位を修得することはできない。
（単位の認定）第１６条

授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。

２

前項の成績の評定は、優、良、可及び不可をもって表し、可以上を合格とする。

３

前項のほか、試験の実施方法に関する事項は、教授会の意見を聴き、学長がこれを定める。
（他の大学又は短期大学における授業科目の履修）
-3-

第１７条

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が本学の定めるところにより他の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、６０単位を超えない範囲で、本学における授業科目の履修により修得したものとみなすものとする。
２

前項の規定は、学生が外国の大学又は短期大学に留学する場合に準用する。
（本学以外の教育施設等における学修）第１８条

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、本学の定めるところにより単位を与えるものとする。
２

前項により与えることができる単位数は、前条第１項及び第２項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないものとする。
（入学前の既修単位等の認定）

第１９条

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に他の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、本学に入学した後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすものとする。
２

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行った前条第１項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、本学の定めるところにより単位を与えるものとする。

３

前二項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、転入学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、合わせて６０単位を超えないものとする。

第２０条
第７章

（削除）

入学

（入学の時期）
第２１条

入学の時期は、学年の初めとする。ただし、再入学、編入学及び転入学については、毎学期の初めとする。
（入学の資格）第２２条

本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

⑴

高等学校を卒業した者⑵

通常の課程による１２年の学校教育を修了した者⑶

外国において、学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者⑷

大学入学資格検定規程（昭和２６年文部省令第１３号）により文部科学大臣の行う大学入学資格検定に合格した者⑸

文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有する者として認定した在外教育施設の当該課程を修了した者⑹

文部科学大臣の指定した者（入学の出願）-4-第２３条

本学に入学を志願する者は、本学所定の入学願書に別表２に定める入学検定料を添えて提出しなければならない。
（入学者の選考）
第２４条

前条の入学志願者については、別に定めるところにより、選考を行う。

（入学手続及び入学許可）
第２５条

前条の選考に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに誓約書その他本学所定の書類を提出するとともに、所定の学費を納付しなければならない。
２

学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
（編入学）

第２６条

本学の第３年次に編入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

２⑴

短期大学の課程を修了した者⑵

高等専門学校の課程を修了した者⑶

専修学校の専門課程を修了した者
前項の編入学志願者に対する取扱いについては、第２３条、第２４条及び第２５条の規定を準用する。
３

前項の規定により編入学を許可された者の既に修得した授業科目及びその単位数の取扱い並びに編入学後に履修すべき授業科目等については、教授会の意見を聴き、学長がこれを認定する。
（再入学、転入学、転学部及び転学科）

第２７条

本学に再入学、転入学、転学部及び転学科を希望する者があるときは、欠員のある場合に限り、教授会の意見を聴き、学長が再入学、転入学、転学部及び転学科を許可することができる。
２

前項の選考に合格した再入学者及び転入学者の入学手続き及び入学許可については、第２５条の規定を準用する。

３

第１項の規定により再入学及び転入学を許可された者の授業科目及び単位数の取扱いについては、前条第３項の規定を準用する。

４

転学部及び転学科を許可された者の授業科目及び単位数の取扱いについては別に定める。
（退学及び転学）

第２８条

退学及び転学しようとする者は、保証人連署の上願い出て、学長の承認を受けなければならない。
（休学）

第２９条

病気その他やむを得ない理由により３ヵ月以上修学することができない者は、医師の診断書又は理由書を付し、保証人連署の上願い出て、学長の承認を受け、休学することができる。
２

疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は休学を命ずることができる。
-5-

３

休学の期間は、１年を超えることができない。ただし、特別の事情がある場合は、引き続き１ヵ年まで延長することができる。

４

休学の期間は、通算して４年を超えることができない。

５

休学の期間は、第４条の在学年数に算入しない。
（復学）

第３０条

休学の理由が消滅し、復学しようとする者は、願い出て学長の承認を受けなければならない。
（除籍）

第３１条

次の各号の一に該当するものは、教授会の意見を聴き、学長が除籍する。

⑴

第４条第２項に定める在学期間を超えた者⑵

第２９条第４項に定める休学の期間を超えてなお復学できない者⑶

学費の納付を怠り、督促してなお納付しない者⑷

長期間にわたり行方不明の者
第８章

卒業（卒業の要件）
第３２条

本学の卒業の要件は、別表第１に定める所定の授業科目を履修し、同表卒業要件に定める所定の単位数を修得しなければならない。
（卒業の認定）第３３条

本学に４年以上在学し、所定の単位数を修得した者については、教授会の意見を聴き、学長は卒業を認定する。
２

前項の規定にかかわらず 3 年以上在学した者について、学長は卒業を認定することができる。

３

前項の場合における認定の要件は別に定める。

４

学長は、卒業を認定した者に対して卒業証書を授与する。
（学位）

第３４条
学

本学を卒業した者には、次の学位を授与する。
部

経営情報学部

第９章

学科

学位

経営情報学科

学士(経営情報学)

スポーツマネジメント学科

学士(スポーツ経営学)

教育職員免許状取得(教育職員免許状の取得)
第３５条

教育職員免許状を取得しようとする者は、第３２条に規定するもののほか、教育職員免許法(昭和２４年法律第１４７号)及び教育職員免許法施行規則(昭和２９年文部省令第２６号)に基づく所定の単位を修得しなければならない。
２

本学において取得し得る教育職員免許状の種類及び教科は、次のとおりとする。

-6-

学

部

経営情報学部

第１０章

学科

経営情報学科教職の免許状の種類
高等学校教諭１種免許状

免許教科
情

報

商

業

研究生、聴講生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生

（研究生）
第３６条

本学において特定の専門事項について研究することを希望する者があるときは、本学の教育研究に支障のない限り、教授会の意見を聴き、学長は研究生として入学を許可することができる。
２

研究生を志望することのできる者は、大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。

３

研究期間は、１年以内とする。ただし、特別の理由がある場合は、その期間を更新することができる。

４

研究生の入学時期は、学年の始めとする。ただし、特別の理由がある場合はこの限りでない。

５

研究に関し必要な事項は、別に定める。
（聴講生）

第３７条

本学において、特定の授業科目を聴講することを志願する者があるときは、教育研究に支障のない場合に限り、教授会の意見を聴き、学長は聴講生として入学を許可することができる。
２

聴講生を志願することのできる者は、高等学校を卒業した者、又は学長が認めた者。

３

聴講生の入学時期は、学期の始めとする。

４

聴講生に関し必要な事項は、別に定める。
（科目等履修生）

第３７条の２

本学は、本学の学生以外の者で、１又は複数の授業科目の履修を希望する者があるときは、教授会の意見を聴き、学長は科目等履修生として許可することができる。
２

科目等履修生に対する単位の授与については、第１６条の規定を準用する。
（特別聴講学生）

第３７条の３

他の大学の学生で、本学において授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該大学との協議に基づき、学長は特別聴講学生として入学を許可することができる。
２

入学時期は、学年の始めとする。

３

特別聴講学生に関し、必要な事項は別に定める。
（外国人留学生）

第３８条

外国人で大学等において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、教授会の意見を聴き、学長は外国人留学生として入学を許可する。
外国人の入学及び転入学については、本学学生に関する規定を準用する。ただし、講義を理解し得る程度の日本語の素養を必要とする。

-7-

２

入学を許可された外国人留学生は、すべて正規の学生としての資格を取得する。
第１１章（学学費費）

第３９条

本学の学費は、別表第３に定めるとおりとする。

（学費の納付）第４０条

学費は、指定の期日までに納付しなければならない。

２

休学者、中途退学者は、当該期分までの学費を納付しなければならない。

３

学期の中途において復学した者は、その学期の学費の全額を納付しなければならない。

４

既納の学費は、一切返還しない。

５

学費の納付を怠る者については、教授会の意見を聴き、学長は除籍することができる。
第１２章（表賞罰彰）

第４１条

学生として表彰に値する行為があった者については、教授会の意見を聴き、学長は表彰することができる。
（懲戒）

第４２条

本学の規則に違反し、又は学生としての本分に反する行為があった者については、教授会の意見を聴き、学長は懲戒することができる。
２前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。

３

前項の退学は、次の各号の一に該当する学生に対して行う。
⑴

性行不良で改善の見込みがないと認められる者⑵

学力劣等で成業の見込みがないと認められる者⑶

正当な理由がなく出席常でない者⑷

本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
第１３章

公開講座

（公開講座）
第４３条

本学は、本学の教育目的及び社会的使命を達成するため、必要に応じて公開講座を開設することができる。
第１４章

施設等機関及び学寮（施設等機関）第４４条

２

本学に次の機関を置く。

⑴

図書館

⑵

地域活性化研究所
前項に掲げる各機関に関する規程は、別に定める。

（学第４５条寮）
本学に学寮を設けることができる。

-8-

第１５章
（補補則則）

第４６条

この学則に定めるもののほか、この学則の施行に関し必要な事項は、学長が定める。
附則１

この学則は、平成６年４月１日から施行する。

２第３条の規定にかかわらず、学生定員について平成６年度から平成９年度までは、次の表に定めるところによる。
学年

定

員

修業年限年

４

附年

次

平成６年度

平成７年度

平成８年度

平成９年度

１１９０人

１９０人

１９０人

１９０人

２―

１９０人

１９０人

１９０人

３――

２１０人

２１０人

４――

―

２１０人

計

１９０人

３８０人

５９０人

８００人

則

この学則は、平成１０年４月１日から施行し、平成１０年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成１１年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成１２年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成１３年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成１５年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成１６年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成１７年５月２６日から施行する。ただし、平成１７年４月１日に遡って適用する。
附則

この学則は、平成１８年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成１９年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成２０年４月１日から施行する。
-9-

附

則

この学則は、平成２１年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成２２年４月１日から施行し、平成２２年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成２３年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成２４年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成２６年４月１日から施行する。
附則１

この学則は、平成２７年４月１日から施行する。

２

この学則の第１条第２項、第３条、第３４条、別表第１経営情報学部経営情報学科、別表第１経営情報学部スポーツマネジメント学科、別表第１観光経営学部観光経営学科、別表第２、及び別表第３については、平成２８年４月１日から適用する。ただし、平成２７年度以前の入学者については、従前の例による。

３第３条の規定にかかわらず、学生定員について平成２８年度から平成３１年度までは、次の表に定めるところによる。
学年

定

員

修業年限
年

４年

附

次

平成２８年度

平成２９年度

平成３０年度

平成３１年度

１２３０人

２３０人

２３０人

２３０人

２１９０人

２３０人

２３０人

２３０人

３２１０人

２１０人

２５０人

２５０人

４２１０人

２１０人

２１０人

２５０人

計８４０人

８８０人

９２０人

９６０人

則

この学則は、平成２８年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成２９年４月１日から施行し、平成２９年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成３０年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成３１年４月１日から施行する。
附則

この学則は、令和２年４月１日から施行する。
附則- 10 -

１

この学則は、令和３年４月１日から施行する。

２

改定後の第３条の規定にかかわらず、その収容定員は、次のとおりとする。
学部

経営情報学部
観光経営学部

３学科

令和 3 年度 令和 4 年度 令和 5 年度 令和 6 年度

経営情報学科

５１０人

５１０人

５１０人

５１０人

スポーツマネジメント学科

２１０人

２１０人

２１０人

２１０人

観光経営学科

１８０人

１２０人

６０人

０人

合９００人

８４０人

７８０人

７２０人

計

観光経営学部観光経営学科は、改正後の第３条の規定にかかわらず、令和３年３月３１日に当該学科に在籍する者が当該学科に在籍しなくなるまでの間、存続するものとする。

４

改正後の第３４条、別表第１及び別表第３にかかわらず、観光経営学部観光経営学科の令和２年度以前の入学者については、従前の例による。

- 11 -