⼤学における ICT 利活⽤教育に関する取組の重要度と⽀援組織の関連について
酒井 博之 1), 稲葉 利江子 2), 辻 靖彦 3), 平岡 斉士 4), 重田 勝介 5)1) 京都大学高等教育研究開発推進センター 2) 津田塾大学学芸学部情報科学科
3) 放送大学教養学部 4) 熊本大学教授システム学研究センター 5) 北海道大学情報基盤センター
sakai.hiroyuki.2v@kyoto-u.ac.jp

Relationship between Importance of ICT-enabled Education and Support
Institutions in Higher Education
Hiroyuki Sakai1), Rieko Inaba2), Yasuhiko Tsuji3) Naoshi Hiraoka4), Katsusuke Shigeta5)
1) Center for the Promotion of Excellence in Higher Education, Kyoto University2) Department of Computer Science, Tsuda University
3) Faculty of Liberal Arts, The Open University of Japan4) Research Center for Instructional Systems, Kumamoto University5) Information Initiative Center, Hokkaido University
概要

大学 ICT 推進協議会 ICT 利活用調査部会では、高等教育機関における ICT の利活用に関する全国調査を 2017 年度に実施した。本稿では、この調査結果から得られた大学からの回答 477 件を利用し、各大学における ICT 活用教育に関わる技術支援組織及び教育支援組織の存在と、ICT 活用教育の個々の取り組みの重要度との関係について分析をおこなった。
その結果、大学における ICT 活用教育の重要度や個々の取り組みの重要度に関しては、技術支援と教育支援の両組織が存在する機関において、大学全体の回答に比べてより重要と認識されている傾向にあることが明らかとなった。また、LMS の利用と e ポートフォリオの導入に関する項目を対象とした分析からは、前者が技術支援組織のみ及び両支援組織を持つ大学において利用が進んでいること、後者は両支援組織を持つ機関において導入が進んでいる傾向にあることが確認された。

1

66.1%の大学が BYOD の運用を支援する学内組織はじめにを有することを明らかにし、技術支援組織による高等教育の質を改善・向上するための手段と支援は ICT 利活用教育全般に対する支援の一部として情報通信技術 (ICT) の効果的な利用が模索して位置づいている傾向にあることが指摘されたされている。教育に対する ICT の効果的利用にお[1]。また、大学の規模に着目した分析において、

いては、実際に授業を担当する個々の教員のスキLMS の導入の有無と技術支援組織の存在の有無

ル向上や授業への適切な導入なども必要であるが、との間に対応関連が見られることも示されている

LMS や e ポートフォリオをはじめとする情報環境[2]。さらに ICT 利活用教育に関わる支援組織の設の整備や運用の効率化のため、各機関内で ICT 利置状況及び組織の抱える問題点に関する経年比較用を組織的に支援する体制の整備が重要となる。

から、予算や人員の不足に関する問題点の減少を

大学 ICT 推進協議会 (以下、「AXIES」) ICT 利確認するなど、今後の支援組織の方向性について活用調査部会では、過去に放送大学や京都大学がの示唆を得ている [3]。

主体となり実施してきた高等教育機関における

本稿では、引き続き ICT 利活用教育に関わる支ICT の利活用に関する全国調査を、2015 年度に続援組織に着目し、支援組織の存在が ICT 利活用教

き 2017 年度に実施した。一連の調査においては、

育の個々の取り組みの重要度や LMS の利用や e ポ各機関における ICT 利用に関する技術支援組織及ートフォリオ導入とどのような関係にあるのかをび教育支援組織の現状に関する設問群が含まれて明らかにし、今後の取り組み推進に対する示唆をいる。例えば、高等教育機関における BYOD の組得ることを目的とする。

織的支援の現状に関する分析において、国内の444445

2し、各機関における今後の支援体制構築に関する調査の概要と支援組織の設置状況知見を提供する。比較対象となる項目は、ICT 活

2.1 調査の概要
本稿では、ICT 利活用調査部会が実施した 2017年度の調査結果を分析に用いる [4]。本調査の対象は国内の高等教育機関 (1,167 機関) で、回答率は 60.8%であった。対象機関に依頼状を送付し、ウェブアンケートによる回答とした。本稿では、このうち大学からの回答に限定して分析をおこなう。大学の設置者別の回答数は、国立大学 61 件、用教育に関して重要度を問う設問や LMS や e ポートフォリオ等の代表的な取り組みから選定した。
・

ICT 活用教育の機関における重要度

・

LMS の利用・

e ポートフォリオの導入

・

ICT 活用教育に関わる取り組みの重要度（5項目）

公立大学 46 件、私立大学 370 件で、計 477 件であった。
2.2 支援組織の設置状況

Ø

ICT を教育に活用するための支援Ø

学生の学習効果の向上や修了促進のための ICT および支援サービスの充実

前年度の AXIES 年次大会の報告 [3] に基づき、全学的な ICT 活用教育運用のための技術支援組織と教育支援組織の設置状況について確認する。図Øオンライン教育および遠隔教育の支援

Ø学習データ分析（ラーニングアナリティクス）

1 に 2013 年度及び 2015 年度調査との経年比較をØ示す。2017 年度の調査結果では、技術支援組織にBYOD（Bring Your Own Device）の支援と管理

おいては、国立大学が 86.9%と最も設置率が高く、私立大学で 68.4%、公立大学で 30.4%と設置者間.

で設置状況が異なっていた。一方、教育支援組織.

については、国立大学が 70.5%と最も高く、私立.

大学 50.3%、公立大学は 15.2%であった。いずれの設置者においても技術支援組織を持つ機関が教育支援組織を持つ機関を 1.5 割程度上回っている。
経年比較においては、国立大学と私立大学では両組織が存在する割合が順調に増加している一方、公立大学では横ばいか徐々に減少の傾向にあっ%た。

3.
.

分析方法

.
%

3.1 支援組織の分類
前述のとおり本稿においては大学からの回答%%

477 件を対象として分析をおこなう。2017 年度の結果において、技術支援組織、教育支援組織を有%する機関はそれぞれ 320 機関、236 機関であった。
%

また、両方の支援組織を有する機関は 218 機関であった。つまり、いずれかの支援組織のみを有す

図 1る機関は、技術支援組織、教育支援組織それぞれの設置状況の経年比較

技術支援組織 (上) と教育支援組織 (下)で 102 機関、18 機関である。
以下、技術支援組織または教育支援組織のみ、両方の支援組織が存在する機関を抽出し 3 群に分けて分析をおこなう。

4

結果と考察

4.1 ICT 活用教育の機関における重要度

3.2 比較対象項目「ICT 活用教育を機関として重要と考えていま支援組織の設置の有無について、2017 年度調すか？」の設問について「とても重要である」〜

査における以下の設問項目との関連について確認「全く重要ではない」の 4 件法で尋ねた回答を、

445
446

「技術支援組織のみ」「教育支援組織のみ」「両支援組織あり」に分けて集計した結果を図 2 に示す。

67

比較のため、支援組織を有しない機関を含めた大%2541%%

学全体の回答も示す。なお、本節では、大学全体の回答 (n=477) から設問毎に「分からない」を選3041

択した回答を分析対象から除外し分析をおこな
25 3041う。

%.
%

25

図 3%

LMS の利用と支援組織の有無%

大学全体の結果 (n=477) では、LMS を利用し925ている機関は 65.6%であった。
これに対し「技術支援組織のみ」「両支援組織

9あ り 」 で は そ れ ぞ れ 73.5% (+7.9%) 、 84.9%

図 20.6847318(+19.3%) と全体の結果を上回り、後者では、全831

学で運用されている LMS を利用している割合がICT 活用教育の重要度と支援組織の有無顕著に高いことが明らかとなった。このことは技術支援組織の存在が全学 LMS の導入や利用と関大学全体の結果では、「とても重要である」「あ係しており、さらに教育支援組織も有する機関でる程度需要である」との回答の合計が 98%を占めは LMS 利用が 11.4%も上回っていることは興味深ており、ほぼ全ての機関が ICT 活用教育を重要とい。

認識している。群別に見ても「技術支援組織のみ」

一方、「教育支援組織のみ」群においては、大で「あまり重要でない」の 1 件を除き、否定的回学全体に比べても 4.5%下回る結果となった。こ答はなかった。「技術支援組織のみ (n=102)」はのことは LMS の導入に際し何らかの技術的支援「とても重要である」の回答が 56.9%と大学全体が必要であることに関係している可能性がある。の結果とほぼ同じ値を示したのに対し、「教育支(b) e ポートフォリオの導入

援組織のみ (n=18)」「両支援組織あり (n=218)」の「とても重要である」の回答はそれぞれ 66.7%、「e ポートフォリオシステムを導入していますか？」の回答の結果を図 4 に示す。

73.4%と大学全体の結果を大きく上回り、特に両支援組織が存在する場合では 15.8%の差があった。
教育支援組織のみの回答数が 18 件と少ないため%断定はできないが、ICT 活用教育の重要度の認識

6 9401に関しては教育支援組織の存在が反映されている可能性がある。

%%%729401%

4.2 LMS の利用と e ポートフォリオの導入
6(a) LMS の利用

7294

%

次に、ICT 活用教育の主要な取り組みである
5.

LMS と e ポートフォリオについて、支援組織の有無との関連をみていく。「全学で学習管理システ

図 4

ム (LMS) を導入・運用していますか？」の回答

無

3

8.

e ポートフォリオの導入と支援組織の有の集計結果を図 3 に示す。
大学全体の結果 (n=477) は、「全学で導入(27.9%)」「一部部局で導入 (19.1%)」「導入していない (53.0%)」であった。
「技術支援組織のみ」「教育支援組織のみ」の446
447

結果では、「全学で導入」「一部部局で導入」のいり 」の場合に「とても重要」が 61.6%と全体の結ずれも大学全体と同程度であったが、両支援組織果を 9.2%上回った。

が存在する場合、特に「全学で導入（39.9%、+12.0%）」の回答において、大学全体の結果と比較%して顕著に大きな値を示した。このことは、e ポートフォリオの運用には技術面と教育面の双方か9813%%らの支援の必要性を示唆しているといえる。
4.3 ICT 活用教育に関わる取組の重要度

7 813

本節では、「今後 3 年間の間、組織において以下の ICT に関わる項目に取り組むことをどの程度9%7 8重要だと考えていますか？」の設問に含まれる 20
項目のうち、3.2 節で挙げた教育への ICT 活用全%%

4般に関わる 2 項目と代表的な ICT 活用教育の取り

図 6組み 3 項目を取り上げ、前節までと同様の分析を有無

5526.0%.0

ICT および支援サービスの充実と組織のおこなった。
これらの項目は「とても重要」〜「重要でない」(c) オンライン教育および遠隔教育の支援
大学全体の結果 (n=445) では、「とても重要の 4 段階から回答し、「分からない」の回答は分析から除外した。

(18.4%)」「やや重要 (50.6%)」と約 7 割が肯定的な(a) ICT を教育に活用するための支援回答であった（図 7）。

大学全体の結果 (n=467) では、「とても重要これに対し、「技術支援組織のみ」では「とて(60.8%)」「やや重要 (36.2%)」と肯定的な回答がも重要」が 12.6%と全体の結果を 5.8%下回ってお97%であった（図 5）。これに対し、「技術支援り、肯定的な回答の比較においても全体の結果と組織のみ」の結果では、全体の結果と同様の傾向比べてわずか (3.9%) であるが低かった。「両支を示したが、「教育支援組織のみ (75.0%)」「両支援組織あり」の場合では「とても重要」「やや重要」

援組織あり (70.6%)」で「とても重要」が大学全のいずれも全体の結果を上回り、肯定的な回答は体の結果を 1〜1.5 割程度上回る結果となった。

6.6%高かった。オンライン教育および遠隔教育の支援「技術支援組織のみ」で大学全体よりも重要度が低かった点については解釈が難しいが、「両支援組織あり」ではこれまでの項目に関する結果と同様に両支援組織の存在を反映している可能性

9813が示唆される。

7 813

9%%

7 8%

4

図 55526.08029602%.0

ICT を教育に活用するための支援と組織の有無

8

大学全体の結果 (n=461) では、「とても重要(52.3%)」「やや重要 (42.5%)」と肯定的な回答が約%96(b) 学生の学習効果の向上や修了促進のためのICT および支援サービスの充実%%. 3

図 744%

15

オンライン教育および遠隔教育の支援と組織の有無95%であった（図 6）。これに対し、「技術支援組織のみ」「教育支援組織のみ」については全体の(d) 学習データ分析（ラーニングアナリティクス）結果と同様の傾向を示しており、「両支援組織あ大学全体の結果 (n=442) では、「とても重要447448

(41.0%)」「やや重要 (51.4%)」と 9 割を超える大学とどのような関係にあるのかを確認した。その結が学習データ分析について重要であると認識して果、以下のことが明らかとなった。

いる（図 8）。

まず、「ICT 活用教育の機関における重要度」お「技術支援組織のみ」では全体の結果と同様のよび「ICT 活用教育に関わる取組の重要度」につ傾向を示したが、「両支援組織あり」では「とていては、両方の支援組織が存在する機関において、も重要」が 48.1%、「やや重要」が 48.1%と肯定的

大学全体の回答に比べてより重要と認識されていな回答は 96.2%と大学全体の結果を上回った。

ることが分かった。また、回答数が少なく断言はできないものの、「ICT 活用教育の機関における重要度」や「ICT を教育に活用するための支援」

%

9813

「BYOD の支援と管理」の項目において、教育支%援組織が存在する機関で肯定的な回答が得られる%傾向が示唆された。
7 813

また、「LMS の利用」と「e ポートフォリオの%導入」に関しては、前者が技術支援組織のみが存
97 8%在する機関と両支援組織を持つ機関において利用が進んでいること、後者は両支援組織を持つ機関

4

図 855

26.0.0において導入が進んでいる傾向にあることが確認

学習データ分析と組織の有無できた。

(e) BYOD（Bring Your Own Device）の支援と管理
大学全体の結果 (n=416) では、「とても重要(23.8%)」「やや重要 (45.7%)」と肯定的な回答が 7割であったが、否定的な回答も約 3 割含まれていた（図 9）。
いずれの条件においても「とても重要」の回答は 25%前後と全体の結果と同様の傾向を示した。
「教育支援組織のみ」で「やや重要」が 60.0%で、他と比較すると 15〜20%程度肯定的回答が多い結果となったが、回答数 (n=15) が少ないためにその要因について考察が困難である。

%9813%%%%%

7 813

97 8%4

図 955526.0.0

BYOD の支援・管理と組織の有無

まとめ
本稿では、ICT 利活用教育に関わる支援組織の存在が ICT 利活用教育の個々の取り組みの重要度

448449

今後も ICT 活用教育の推進に関して、引き続き支援組織以外の調査項目との関連やその経年比較等についてさらに分析を進めていく。

参考文献[1] 酒井・稲葉・辻・平岡・小泉・重田．高等教
育機関における BYOD の組織的支援の現状について、日本教育工学会第 33 回全国大会
講演論文集、161-162、2017[2] 酒井・辻・稲葉．高等教育における ICT 活用に関する大学規模による分析、日本教育工学会論文誌、39(Suppl.)、69-72、2016[3] 酒井・稲葉・辻・平岡・重田．大学におけるICT 利活用教育の組織的支援の現状に関する分析、大学 ICT 推進協議会年次大会、2018[4] 大学 ICT 推進協議会(AXIES)ICT 利活用調査
部会．高等教育機関等における ICT の利活用に 関 す る 調 査 研 究 結 果 報 告 書 、 2019https://axies.jp/ja/ict/2019_survey_report( 取 得日:2019 年 9 月 11 日)