歳かうち教授と准教授を合わせると多く︑中堅以降の教員には知的員集団全体を対象とすることがに︑キャリア段階を分けずに教研修の形態で行われるのと同時れます︒日本ではFDの多くがこれは日本でも同様と考えら視点が提供される可能性が高い野の教員からは︑今までにないるのです︒さらに︑他の専門分えるかが有効なFDへの鍵となた関心や課題にどれだけ寄り添とと関係しています︒個別化しへの関心や課題が個別化するこ

中堅以降の教員は︑教育・研究研究が必要ですが︑少なくとも起しているかは︑今後の詳細なか︑そこでどのような学習が生われています︒なぜそうである

関する知的な刺激が大きいと言降の教員にとって教育や研究に意見交換をすることは︑中堅以で︑公式・非公式に知り合ってです︒

組織を支援するなどがあるようからなる学際的な研究チームのURAなどが少人数の中堅教員り組む作業や課題をつくる︑や経験年数の近い教員同士で取ワーキンググループなどで年齢は︑全学的な会議・委員会・があります︒間接的な支援に合う機会を設ける間接的な支援

接的な支援と︑教員同士が知りアドバイザーをつけるなどの直組織的な支援には︑メンターや的に支援する試みもあります︒

をつくる効果に注目して︑組織きたいと考えています︒

実験的な取り組みを検討していマルな意見交換の機会を設ける業に関して小規模でインフォーり組んできました︒今後は︑授員の個別化ニーズへの対応に取くからメンターの紹介など︑教高等教育研究センターでは早意味は見過ごされがちです︒

される中︑こうした取り組みのFDの実施回数や参加率が重視す︒また︑対外的な評価ではがどれほどあるかは不明確でく︑日本の大学でも有効なものを組織的に支援することは難し

高等教育研究センター

ランに続く教員は一定の割合をな刺激を得たり︑教育や研究へため︑専門分野を超えた個人的多勢を占める中堅教員％︶︑が 約 .5 万 人 い ま す が ︑ そ の

約 .5 万 人 ︵米国の大学で近年注目を集めている課題の1つに︑中堅教員ら

歳 の 教 員 は 約 .5 万 人の教育・研究活動をどう活性化%︶います︒中堅からベテが脅かされないため︑動機づけも高まりません︒

︶︒
2015

ご参加をお待ちしております。

︵ような支援が有効なのでしょう

しかし︑教員が他分野の教員する24件 の 実 践 報 告を 予 定しています。多くの 教 職 員のするかという課題があります︒

か︒どの国でも有効な手立てがと話をする機会は多くありませ通 氏・首都大学東 京理事）を取り上げるほか、FD・SDに関中堅教員をどのように支援すべきか

テニュア制度をとっている米国占めており︑この層を対象とすのモチベーションを高める機会

米国ではFDの主な対象は︑見つかりにくい問いですが︑米ん︒大学は専門性で分断された

https://sites.google.com/site/tokaiforum2018/︵中島英博︶

では︑テニュアトラック中の教るFDに取り組むことは日本でになっていないようです︒

改善への意欲を失う者も少なく単独で講義を行うTAや若手教国や英国の取り組みを通じて近組織である上︑専門分化が進行トをご覧ください。

しかし︑個人的な関係づくり員は研究を活発に行い︑教育改も重要な課題と言えます︒

ないと指摘されています員が中心です︒経験の浅い教員

年有効だと考えられているもの中であり︑同じ学部や学科内でStrage and Merdinger︶︒こCanale et al. 2013

にとっては︑シラバスの書き方に︑中堅教員同士で意見交換をです︵

うした問題は古くから指摘されや効果的な少人数セミナーの運する経験があります︵

いでしょう︒そこで︑大学組織それでは︑中堅教員にはどのていましたが︑高等教育予算の営など︑教授法の基礎を学ぶこ︶︒FDを研修と狭くと2017にFDとして意図的にそうしたます︒
ネットワークづくりの組織的支援

詳しいプ ログラムや 参 加申し込 みについては、下 記 の サイな意見交換が有益とされるよう善に熱心に取り組む傾向が見られます︒しかし︑テニュア取得

逼迫が近年深刻になり︑教員削とが効果的であるためです︒しらえるのではなく︑インフォー機会を作ることが期待されてい中堅教員に有効なFD減の圧力が強まっています︒圧かし︑こうした教授法指導を中マルな意見交換をFDに含めて後の教員の中には︑研究や教育力に抗するためにも︑現任のテ堅以降の教員に行うことは︑必いくことが必要です︒︵ニュア教員の活性化が喫緊の課ずしも有効ではありません︒授

Weimer も業務外の話をする機会は少な

題と認識され︑この問題が再び他分野の教員を知る効果

基 調 講 演で「大 学ガバナンスから見た教 育 改 革」（吉武 博

名古屋大学

業経験を重ねる中で授業運営の基本を身につけてきた上に︑授た実践知を交換する実践交流会です。

高等教育研究センター
ニューズレター第61号

注目を集めています︒
2016年の学校教員統計調

他分野の教員と個人的な関係

域の大学教職員を中心に、教育改善の取り組みから得られ号

冬
専門分野の異なる教員同士

古屋 キャンパ スにて 開 催します。本フォーラムは、東 海 地

４０

業改善に取り組まなくとも身分2018 年 3月10日（ 土 ）に、標 記フォーラムを 中 京 大 学 名

１０６２

１８５８ ６０ １
１

査によると︑日本には大学教員

東海2018」を開催します。

への皆さまのご意見・ご感想をお寄せください
Ｅメールアドレスinfo@cshe.nagoya-u.ac.jp「大学教育改革フォーラムin2018年1月発行
ニューズレター第61号
名古屋大学高等教育研究センター

［１］

［２］

名古屋大学高等教育研究センターを持つことが自分の学問を高め答者が大学院生時代に教育経験大学の課題として︑約8割の回

レヒト大学からの報告では︑同た︒たとえば︑オランダのユトの担当者からの報告がありましg r a dS E R U を 実 施 し た 大 学

方法を全学的に把握する方法

学内部でも分野別に異なる入試議論となりました︒同時に︑大国の入試制度の違いを実感する

ロシアの大学のスタッフで︑各たものでした︒同席者は米国と情報をいかに集めるか﹂といっ国際的な大学院生調査gradSERUのワークショップに参加してり︑日本の研究大学としても︑2017年や︑留学生向けの入試選抜の方

１
１

月

１５日︑カリ

題があることを認識する得難いる上で有効であると感じている

教育経験を持たないとの調査結機会となりました︒

その方向性が注目されるところ

ワークショップでは︑まず︑果が示されました︒また︑多く

今後︑ gradSERUに日本

フォルニア大学バークレー校に

調 査 g r a dS E R U の ワ ー ク

g r a dS E R U の パ イ ロ ッ ト 校の回答者が研究内容について市の大学が参加するかどうかは︑法について︑国を越えた共通課ショップに参加しました︒

であるミネソタ大学のスタッフ

民社会と交流するためのスキル

現在のところ予測ができませんのに対して︑6割近くは実際の

g r a dS E R U は ︑ か わ ら ば んから︑調査デザインについてのの不足を感じていること等が調が︑調査項目を共有し︑各大学です︒

号でも紹介したSERU紹介がありました︒調査項目に査から明らかにされたとの報告‥

５６て開催された国際的な大学院生︵研究大学における国際的な学第Student Experience は ︑ 例 え ば ︑ 研 究 活 動 や 教 育 経

生調査ターとなった専門家たちは、多くの人のアイディアと議 論 があっの結果を持ち寄って議論するこら、専門家の必要性を説く向きもあります。ただしファシリテーでした︒

らではのことと想 像されます。成 果 の 質を担 保するという面か

験︑学位取得を阻む要因︑各種アに辿り着いたり。こういった活動は、分野に精通した専門家なとができれば︑共通課題に対しり、提 供された様々なアイディアにヒントを得て革 新的アイディ

最後に︑3〜4名のグループファシリテーターの役割を果たしていたのです。議論を整理した能力の自己評価についての質問

は、際 立った 特 徴 が ありました。当 該 分 野 の 専 門 家 が 関 与し、︶
in the Research Universityの大学院生版です︒最新のニールセンが 紹 介したいくつか のオープンサイエンス事例にての国を越えた連携の基盤とな棋の次の一手を検討するような事例が含まれています。に分かれてのディスカッション

広く知的活動を対 象に捉えています。例えば、オンライン上で将等を含みます︒その他︑調査項段という位置付けです。また、いわゆる学術 研究にこだわらず、2017年調査では︑北米5機述べたようなオープンアクセスやデータ公開は、目的ではなく手りうるかもしれない︑との可能知の創造の様 式が始まっているというのです。したがって、先にが行われました︒各グループにの 発 展 を契 機として、多様 な人々が協 働することによる新たな目 と 調 査 票 の 実 例 がノベーションを起こす新たな様 式としてこれを提唱しました。IT

関とヨーロッパ2機関が参加しオープンサイエンスという語を創作したM. ニールセンは、イ性が感じられたワークショップ

まで、現状では文脈に応じて様々な意味に用いられています。

テーマが割り振られており︑私た市民の手による科 学研究、市民が 支 援している科 学研究などて い ま す ︒ gradS E R U は 今的データの一般公開などから、オンライン上の科学討議、はたまでした︒になってきているようです。学術論 文のオープンアクセスや学術の参加したグループのテーマはス」。直 訳すれば「開かれた科 学」ですが、その定義はやや曖昧にて公開さ
www.seru.umn.edu
れていますので︑是非︑ご参照

近 年あちらこちらで耳にするようになった「オープンサイエン

後︑アジアを含む幅広い大学院Open Science﹁大学院生の入試選抜に関するオープンサイエンスください︒次に︑実際に高等教育にまつわる用語集

2018年1月発行の調査への拡大を志向しておHigher Education Glossary

ニューズレター第61号てこその成果だったと述懐しているそうです。
大 学 教 育に目を移すと、初 年 次 教 育 などに取り入れられている研究体 験の中には、オープン サイエンスに近いものがあります。いっぽう高年次の研究指導においては、学生が一人で考え抜くことや、様 々な 議 論 を 俯 瞰して 統合 発 展させることに重きが置かれます。後者はむしろ、オープンサイエンスのファシリテー

︵丸山和昭︶

ターを育 成 することにつな が るも のでしょう。大 学にとってのオープンサイエンスは、教育と研究と社会貢献を架橋し、大学と大学教育の意義を先鋭化させていくものなのかもしれません。
（齋藤芳子）『反教養の理論−大学改革の錯誤』（中略）人 文 主義 的な陶 冶 のあり方のカリカチュアですらなく、むしろそ の対 極になるものに他 ならない。」（p.2）
「ここでいう反教養とは、単なる知の欠如であるとか、未洗 練さのある種の形式を意味して
い る の で は な い 。そ うで は なくこれ が 意 味 する のコンラート・パウル・リーズマン 著 斎藤成夫・齋藤直樹 訳
Great Books on University
は、知との交わりが 徹 頭徹 尾、教 養 の理 念から隔絶法政大学出版 2017年したところで生じているという事態である。」(p.5）
現 在 進 行 中 の 大 学 教 育 改 革 は、急 速 な 社 会 の 変
本 書は、ウィーン 大 学 哲 学 科 教 授 である著 者 が、 に向けて、修 業 年 限、単位 制 度、学 位 制 度 等 を 各 国化に適 応しそれを促 進できる高度な知識をもつ人間
近 年、ヨーロッパ諸国で進められている大学改革の間で 調 整しています。同時に進 められているヨーロ の育成をめざしています。そのような改革が、ヨーロあり方を批判的に検討した書です。
ッパ 諸国が 長年にわたり形成・蓄 積してきた教 養 のッパ共 通 単位 制 度、教 育のモジュール 化 、成 人 向け
経 済 のグローバ ル 化 の 影 響が 社 会 の 多様 な側 面 の継続 教育、世界大学ランキング、eラーニング等の 伝 統といかに異 なるものであるか、むしろそれらをに及ぶなかで、それに対応すべく、世界の主要国で高否定するものであるかを、本書は指摘しています。
施 策 の問 題 点を、教 養 のあり方を問う立場から、本等 教 育 改 革が進められています。このような 動きは 書は分析しています。
本 書は、直接的にはヨーロッパ、とくにドイツやオヨーロッパでも同様で、域内の学生・教職員の移動・ーストリアで展 開している状 況を批判的に分析した「生 涯にわたって 進 んで 勉 強し、めまぐるしく変交 流を促 進するために、各国で改革が進められてい 化する市場に適った仕方で自らの認識能力を意のま ものですが、日本の状況と照らして読むといっそう多ます。その一環として、ヨーロッパ高等教育圏の構築（夏目達也）
まに用いるような、そういう順 応性の高い人間とは、 くの示唆が得られるように思われます。

読んでおきたいこの1冊

高等教育研究センタースタッフ（２０１８年１月現在）
センター長

水谷 法美

専門領域：海岸・海洋工学

教授

夏目 達也

専門領域：高等教育学、技術・職業教育論

准教授

中島 英博

専門領域：高等教育マネジメント

准教授

丸山 和昭

専門領域：教育社会学、高等教育論、専門職論

助教

齋藤 芳子

客員

専門領域：科学技術社会論

名古屋大学高等教育研究センター

ホスン・ビョン
（韓国・忠北大学教育学部）

名古屋大学高等教育研究センター

リウドヴィカ・ライシト（ドイツ・ドルトムント工科大学高等教育研究センター）〒464-8601

山田 剛史 （京都大学高等教育研究開発推進センター）

Fax 052-789-5695

木村 拓也 （九州大学人間環境学研究院）
森 朋子

2018年1月発行

Tel 052-789-5696

E-mail info@cshe.nagoya-u.ac.jp
URL http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/（関西大学教育推進部）

ニューズレター第61号

名古屋市千種区不老町

編集長 水谷 法美