小学校教員の校務に対する ICT 活用への積極性と負担感の関係性の分析
石切山大*1・酒井郷平*2
Email: dai.ishikiriyama0131@gmail.com*1: 常葉大学大学院学校教育研究科*2: 常葉大学教育学部◎Key Words

1.

学校の情報化，校務負担の軽減，小中学校教員はじめに

近年，学校現場を取り巻く労働環境は，必ずしも良好な状態であるとは言えず，その環境改善は十分になされているとはいえない。実際に，教員の労働状況について，「依然として長時間勤務の教員が多い状況」とされている(1)。
このことからも，学校教員のおかれている労働環境の改善は急務であるといえる。
このような労働環境に対して， GIGA スクール構想により，校務の情報化を図ることが目指され，労働状況の改善に向けて，各学校において取り組みがなされている。しかし，実際には，この取り組みも自治体や学校間において差が生じているのが現状である。ここからさらにもう一歩踏み込んだ議論をすれば，個々の学校教員ベースでもICT に対する得意不得意感や必要感からその取り組みに差が生じており，校務の情報化による実質的な労働環境の改善に向けた取り組みがなされているとは言い難い。
これは，個々の学校教員がもつ ICT リテラシーの高低に関する問題として「教職員の約 6 割からリテラシーの高い特定の教職員に業務負担が偏ることへの懸念」が示されている(2)ことからも明らかである。もちろん，ICT リテラシーの高い教員が先駆的に ICT を活用し，校務の情報化を図ることで，校務を効率的に消化する ICT 活用の方法を伝播していくことは必要である。ただ，そのような現状が継続されている状態では，実質的な労働環境の改善は図られないのではないだろうか。
それでは，全ての学校教員が無理なく校務で ICT を活用し，校務の情報化を図るためには，どのような取り組みが必要だろうか。そのためには，例えば，教員が ICT の活用方法を理解するだけではなく，その先にある具体的なメリットを実感することが必要であると考える。さらに，授業での積極的な ICT 活用にもつながるのではないかと考える。そこで，まずは全ての校務に ICT を活用するのではなく，負担感や課題を強く感じている校務に対して，優先的に ICT 活用を検討していくべきだろう。
こうした校務とその負担感に着目した研究や校務の情報化に関する研究はこれまでも数多く行われてきた。例
えば，校務の負担感について，小学校教員の職務の負担感と多忙感・危機感の関連について明らかにされている(3)。
しかし，この研究は，2018 年に行われた調査結果をもとに分析をしていることから，現在の実態とは異なる可能性がある。また，校務の情報化に関する研究として，小中学校教員の校務に対する負担感と ICT 活用による負担軽減方法の認知から校務の情報化における課題を明らかにしている(4)。しかし，この研究の中では，取り上げた各校務の負担感とその校務に対する ICT 活用による負担軽減方法の認知による分析にとどまり，日常的な校務に対する ICT 活用の活用状況からは分析がなされていない。また，調査対象の校種が小中学校であり，学校種の間で校務の性質が一概に同質であるとは限らない。そのため，学校種を限定し，調査と分析を行う必要があると考える。その一方で，研究の方法として質問紙作成や分析方法に関して本研究において援用可能な点は多いと考える。
そこで本研究では，従事率の高い校務を取り上げ，校務において積極的に ICT を活用することで校務の負担感が軽減されるのかについて明らかにすることを目指し，小学校の教員を対象に調査を実施した。

2. 調査の方法
2.1 調査対象
本調査の対象は，X 県の A 小学校，Y 県の B 小学校の教員 31 名である。この調査対象校については，過去 3 年以内に ICT 活用に関する研修会の受講経験を有している。
尚，調査の回答は無記名かつ任意とし，Google フォームによるオンライン形式を採用した。

2.2 質問紙調査の項目
本調査における校務とは，『学校現場における業務改善のためのガイドライン』(5)から，教員の従事率 50％以上の校務を抽出し質問項目として採用した。これは，従事率の高い校務を取り上げることで，多くの教員に対して貢献できる調査データの取得を目指したためである。
アンケートの項目は先行研究 (4)を参考に，回答者の属性（経験年数を含む），校務における ICT 活用の積極性，校務に対する負担感，校務に対する ICT を活用した負担軽減方法の認知，自由記述の 5 点で構成した。まず，校務に対する負担感について，抽出した校務を教員が負担に思うかを 5 件法（とてもそう思う，そう思う，どちらとも言えない，あまりそう思わない，全くそう思わない）で回答させた。次に，校務に対する ICT を活用した負担軽減方法の認知について，
ICT を活用し校務負担を軽減する方法を知っているかを 5 件法（よく知っている，知っている，どちらとも言えない，あまり知らない，全く知らない）で回答させた。また，すでに実践している校務の負担を軽減する ICT 活用がある場合は，自由記述により収集した。

3. 結果と考察
3.1
回答者の属性調査の回答は，31 名から得られ，有効回答率は 100％であった。また， 経験年数は，1〜6 年目が 4 人，7〜15年目が 17 人，16 年目以上が 10 人であった。また，校務に対する ICT 活用の積極性として「校務で積極的に ICTを活用していると思いますか？」の質問に対して「どちらとも言えない」，「あまりそう思わない」，「全くそう思わない」と回答したのは 5 名であった。対して，「とてもそう思う」，「そう思う」と回答したのは 26 名であった。以降は，この校務における ICT 活用の積極性から「積極的群」と「非積極的群」を設け，分析を行うこととする。

3.2

校務に対する ICT 活用の「積極的群」と「非積極的群」の群間における全校務に対する負担感の差異

校務に対する ICT 活用の「積極的群」と「非積極的群」の全校務に対する負担感を集計した結果を表 1 に示す。
「積極的群」における全校務の負担感の平均は 4.38 であった。また，「非積極的群」における全校務の負担感の平均は 4.07 であった。統計解析は，2 群の各平均値に対して正規性の検定を行い，Mann-Whitney の U 検定を行った。
その結果，有意差は認められなかった。
（z＝37.5, p＝.14，r＝0.03）。このことから，校務において積極的に ICT を活用する群はそうでない群に比べて，負担感に有意な差がないことが明らかとなった。また，平均値のみで見れば，積極的に ICT を活用する群はそうでない群よりも値が高くなっている。この結果は，校務の情報化が望んでいない結果であるといえる。このような結果が表れた原因の可能性として 2 点考察する。
1 点目に，校務の情報化によって負担感を軽減する効果が十分に顕現していない，もしくは，しない可能性である。校務の情報化を進めるにあたって，校務を処理する作業が以前よりも複雑になってしまい，効率が一時的に低下していることで，負担感が高くなっている可能性が今
回の結果の原因として考えられる。端末を活用することで作業の効率化を図るには，端末に対する操作技術の向上や慣れが必要である。これらは，習得にも時間を要するため，校務の情報化による負担感の軽減には未だ至っていない現状を表していると考えられる。また，それ以前に
本調査で取り上げた校務においては，あまりにも仕事量が膨大で校務の情報化では対処しきれない可能性も考えられる。実際に，校務に対する ICT 活用の「積極的群」と「非積極的群」の両群とも全校務に対する負担感の平均は 4.00 を超えている。そのため，前述したような操作技術や慣れの問題が経年的に解消されたとしても，今回取り上げた校務に対しては，校務の情報化によるアプロー

チのみでは校務の負担を軽減する効果が十分に顕現しない可能性が窺える。
2 点目に，ICT リテラシーの高い教員に校務の負担が偏っている可能性である。冒頭に述べたように，校務の情報化が進展するにあたって，「教職員の約 6 割からリテラシーの高い特定の教職員に業務負担が偏ることへの懸念」が示されている (3)。本調査における「校務で積極的に ICTを活用していると思いますか？」の質問に対して「とてもそう思う」，「そう思う」と回答した教員の中には，ICT リテラシーの高い教員が所属していることが考えられる。
そのため，ICT リテラシーの高い教員が自身へ校務の負担が偏ることにより，負担感も高く回答したことが考えられる。これらのことから，今回のような結果が表れた原因として，ICT リテラシーの高い教員に校務の負担が偏っている可能性が考えられる。

4.

本研究では，小学校教員を対象に，校務において積極的に ICT を活用することで校務の負担感が軽減されるのかについて明らかにすることを目指し，調査と分析を行った。その結果，校務に対して積極的に ICT を活用する群の方とそうでない群で，校務における負担感に差がないことが明らかとなった。これは，校務の情報化が望んでいない結果であるといえる。このことから，校務の情報化によって校務の負担感を軽減するには時間を有することや校務の情報化のみでは現状の校務の負担感を解消しきれない可能性が示唆された。また，ICT リテラシーの高い教員に校務の負担が偏っている可能性についても考えられる。
今後は，経時的に校務の情報化と校務に対する負担感の変容について調査を行い，校務の情報化による効果の検証を行いたいと考える。今回の分析では，データ数が少なくなってしまったことが課題として挙げられるため，今後はデータ数を増やし分析を行う予定である。また，情報端末の運用方法や校務の情報化に限らず様々な方法で校務の負担感を軽減するためのアプローチについて模索することも検討している。

付記
本研究は，コンピュータ＆エデュケーション Vol.55 に採録された内容(4)を発展させ，より詳細な分析を行ったものである。

参考文献
(1)
(2)

表 1 2 群における平均値の差
積極的群（N=26）
非積極的群（N=5）

負担感（M）

S.D.

4.38

0.95

4.07ｚｒ37.5,n.s.

0.03

(3)
(4)

0.73
*p<.05, **p<.01

おわりに

文部科学省：“教員実態調査（令和 4 年度）集計速報値”（2023）．
品川瑞穂，萬羽侑子，小宮山利恵子，佐々木裕子，松田恵示，中野幸夫，田嶌大樹，山内朋也，酒井春名，金子嘉宏：“小学校教員の職務の負担感と多忙感・危機感の関連”，学
校教育学研究論集，41，pp.1-10（2020）．
文部科学省：“GIGA スクール構想に関する教育関係者へのアンケートの結果及び今後の方向性について”．
石切山大，酒井郷平：“小中学校の校務に対する「負担感」と「ICT 活用による負担軽減方法の認知」に着目した課題の整理”，コンピュータ＆エデュケーション，55，pp.102105（2023）．