June 2022

THE JAPANESE JOURNAL OF ANTIBIOTICS

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〈研究報告〉
成人のワクチン接種実態調査と接種時における双方向コミュニケーションの必要性
池田晶子 1, 2）・松本愼次 1, 2）・増田糸往里 1, 2）・清水直輝 1, 3）・
丸山篤志 1, 4）・小林一司 1, 4）・岩崎人士 1, 5）・白崎仁久 1, 5）
欧州製薬団体連合会ワクチン部会

1）

ヤンセンファーマ株式会社

2）

サノフィ株式会社

3）

アストラゼネカ株式会社

4）

グラクソ・スミスクライン株式会社

5）（2022 年 3 月 22 日受付）
欧州製薬団体連合会では，成人のワクチン接種時における医療従事者と被接種者との双方向コミュニケーションの重要性を考え，接種の現状及び接種時のコミュニケーションの実態についてアンケート調査を行った。その結果を踏まえ，医療従事者と被接種者間の理想的なコミュニケーションの在り方について検討し，Life CourseImmunization の普及を念頭に「ワクチン接種におけるコミュニケーションガイダン
1）を作成した。
ス」

接種後に体調変化があった場合，被接種者は大き序文な不安に襲われることとなり，トラブルに繋がる可能性もある。

近年では，平成 25 年の予防接種法改正により，小児のワクチン接種では，その多くが定期接種

本邦におけるワクチンギャップは解消されつつあ化されていることにより，行政及び医療機関と保り，小児に対する定期接種は充実してきている。 護者とのコミュニケーションが図られ，予防接
高齢者に対する定期接種は，肺炎球菌ワクチンと種＊ 1 の情報が適切なタイミングで届けられるよ

インフルエンザワクチンのみであり，高齢化社会うになっている。

を迎えるわが国にとって，成人のワクチン接種のしかしながら，成人の場合，予防接種の情報を必要性は今後ますます高まることが期待される。

得る機会は少なく，医療機関のウェブサイトやメ

一方で，ワクチン接種を受けた人がその効果をディア，知人からの情報など，非常に限られたも実感することは多くないが，接種後にみられた体のとなっている。これらの情報の中には，間違っ調変化はすぐに気づく場合が多い。ワクチンの効*1 本文中では，ワクチンだけでなく接種制度を含む意図

果や副反応を十分に理解しないまま接種を受け， で「予防接種」と示す。

36（ 14 ）THE JAPANESE JOURNAL OF ANTIBIOTICS

たものもありワクチン接種に関する適切な判断を

75―2

June 2022⑫副反応の問い合わせとその対応阻害する要因となることもある。

2019 年世界保健機関（WHO）が発表した「世界的な健康に対する脅威」のトップ 10 の 1 つに

2. アンケート調査の分析とガイダンスの作成
アンケート結果に基づき問題点及び課題の確認「Vaccine Hesitancy」が挙げられている 2）。これは， を行い，アドバイザーの先生方と議論を重ね「ワ「ワクチン接種を受けられる状況にも関わらず， クチン接種におけるコミュニケーションガイダンワクチン接種を躊躇したり拒否したりすること」 ス」を作成した。
を 意 味 す る。コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン は「Vaccine結果Hesitancy」に対応するための有効なツールである
一方で，質の低いコミュニケーションにより，ワクチンに関する人々の受入れが妨げられる可能性

1. アンケート調査と分析があることについて指摘されている 。

1）調査医師の背景

3）

欧州製薬団体連合会では，医療従事者と成人被接種者との双方向コミュニケーションの重要性を考え，現状分析と理想的なコミュニケーションの在り方について検討した。

調査に回答した医師（調査医師）の年齢，性別，勤務形態，診療科を表 1 に示した。
勤務先所在地は，北海道 9 件，東北 9 件，関東72 件，中部 22 件，近畿 53 件，中国・四国 13 件，九州（沖縄を含む）17 件であり，関東及び近畿地

方法
1. アンケート調査
2020 年 11 月 14 日 か ら 1 週 間 の 間 に イ ン タ ー
ネット調査にて，成人を対象にワクチン接種を行っている医師 200 名に対し①〜⑫の項目につい方が多かったものの，概ね全国に分布していた。

2）接種ワクチンの種類
調査医療機関が行っている成人（高校生相当の表 1. 調査医師の背景て，接種の現状及び接種時における被接種者とのコミュニケーションの実態調査を行った。
①医師の背景（年齢，勤務形態，診療科等）②取扱いワクチンの種類③ワクチン接種場所④ワクチン接種の頻度⑤ワクチン接種の症例数⑥同時接種の有無⑦通常診療時における予防接種の情報提供⑧被接種者に対するワクチンの効果や副反応に関する情報提供⑨健康被害救済制度に関する伝達⑩ワクチン接種時の役割分担⑪ワクチン接種後の緊急対応準備

年齢
20–29 歳
30–39 歳
40–49 歳
50–59 歳
60–69 歳
性別男性
女性
勤務形態
診療所の開設者または法人代表者
診療所，病院の勤務医師
診療科
内科
その他診療科
皮膚科
整形外科
眼科
外科
産婦人科
耳鼻咽喉科
その他

回答数
（n）

割合
（%）

460
6650
20

2.0
30.0
33.0
25.0
10

170
30

85
1585
115

42.5
57.5

12674
17
12
10
85
3
19

63.0
37.0
8.5
6.0
5.0
4.0
2.5
1.5
9.5

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図 1. 成人を対象としたワクチンの取扱い（複数回答 n＝200）

年齢を含む）を対象としたワクチンの種類について調査した結果を図 1 に示した。

図 2. 取扱いワクチン数別の医師割合（%）（n＝200（内科 n＝124, 他診療科 n＝64））

季節性インフルエンザ HA ワクチン（以下，インフルエンザワクチンと記す）は診療科を問わず幅広く接種されており，92% の内科医は高齢者肺炎球菌ワクチンを接種していることが明らかとなった。
また，診療科別，同一医療施設による取扱いワ
クチン数を図 2 に示した。
約 8 割の内科医は 4 種類以上（PPSV23, MR, B型肝炎，帯状疱疹等）のワクチン接種を行っていたが，その他の診療科医は内科医に比べ，総じて接種頻度及び取扱うワクチンの種類が少ないことが示唆された。

3）ワクチン接種場所
各医療機関におけるワクチン接種場所を表 2 に

表 2. 各医療機関におけるワクチン接種場所（複数回答 n＝200）
回答数（%）
勤務する医療機関の外来
在宅診療の往診
老人保健施設等の集団生活施設
産業医契約を行っている企業の診療所
その他

191（95.5）60（30.0）29（14.5）21（10.5）2（1.0）

示した。

95.5% と殆どの医師が外来でワクチン接種を行っていた。次いで往診先で接種を行っているとの回答であった。

なお，その他として検診場所で接種を行っている医師は 2 名（1.0%）みられた。

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図 3. ワクチン接種者数（n＝200）（左：インフルエンザ（1 シーズン），右：その他のワクチン（1 カ月））

4）ワクチンの接種者数と同時接種ワクチンの接種者数を図 3 に示した。約 6 割の医師が 1 シーズン中に 100 名以上のインフルエンザワクチンの接種を行っており（図 3 左），その他のワクチンの接種頻度は 1 カ月あたり 20 人未満の医師が半数を占めていた（図 3 右）。

表 3. 同時接種の実施（複数回答n＝200）

同時接種の実施調査（回答）回答数（%）

通常，複数のワクチンを同時接種している被接種者から同時接種の希望があった場合のみ行っている副反応に不安があるため行わないその他

68（34.0）84（42.0）60（30.0）4（2.0）

なお，インフルエンザワクチンの接種は，内科
では 96% の医師が，その他の診療科では 66% の医師が行っていた。

56% の医師はすべての被接種者に対し，ワクチンに期待される効果と副反応の両方の説明を行っ

また，被接種者からの希望があった場合を含めていた。また，接種日に接種後の副反応や対応をて同時接種を行っていると回答した医師は約伝える医師は全体の 21.5%, 質問があれば回答す

70%, 副反応の不安から同時接種を行わない医師ると答えた医師は 23.5% であった。

は 30% であった（表 3）。

ワクチンの種別や接種ワクチン数の違いによらず，説明内容は，概ね同じ傾向を示していた。

5）予防接種情報の提供方法
通常診療において，予防接種情報を成人（高校生相当の年齢を含む）に提供する方法について
図 4 に示した。
外来待合室で情報提供を行う医師は 60%, コ
ミュニケーション行ったうえで情報提供を行う医師は 23% であった。

7）健康被害救済制度について
健康被害救済制度について被接種者に対しどのような説明を行っているかの質問に対する回答を
表 4 に示した。
健康被害救済制度について，説明しないと答えた医師は 17.5%，事前に説明を行っている医師は22%，不安や疑問を持っている人や，接種後の有6）接種ワクチンに関する説明内容
接種ワクチンの効果や副反応について，被接種者に対する説明内容を図 5 に示した。

害事象を訴える人に対してのみ説明を行っている医師はそれぞれ 28%，17.5% であった。

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図 4. 予防接種情報の提供方法（複数回答）

図 5. 接種ワクチンの説明内容（複数回答）

8）ワクチン接種時の医療機関内での役割分担
ワクチン接種時の医療機関内での役割分担について，誰が担当しているか質問を行った。各医療看護師のみがワクチン接種を行う医療機関は全体の 1/3 であった。接種後の注意は医師や看護師により行われていた。

機関における役割分担の結果を図 6 に示す。
接種ワクチンや予診票の記入漏れの確認は半数以上が医師や看護師，受付スタッフなど複数人で確認しており，接種可否の判断は概ね医師が行っていた。

9）ワクチン接種時の緊急対応
ワクチン接種後に緊急対応が必要な場合の対応について，図 7 に示した。
接種後に経過観察を行う医師は半数以下，アナ40（ 18 ）THE JAPANESE JOURNAL OF ANTIBIOTICS

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フィラキシーショック対応を準備している医師はが接種後に有害事象等の問合せを受けたことがあ49%, 緊急に搬送する病院を決めている医師はる医師は 28.5% であった。

25% であった。特に対策をしていない医師が 10%であった。

また，副反応が疑われる場合の問合せに対し，80.5% の医師が自院で診察又は相談を受けると回答した。他院へ紹介，又は他院へ紹介を行った後

10）副反応の問合せ

自院で治療や経過観察を行うとの回答は，それぞワクチン接種後（帰宅後，翌日以降など）の被れ 22.5%, 11.5% であった。一方で，副反応の疑い接種者やその家族から副反応等の問合せを受けた症例の国や医薬品医療機器総合機構（PMDA）へことがある医師は 46%，問合せを受けたことがなの報告は，8.5% であった。

い医師は 39% であった。本人に症状は出ていない

2. アンケート調査の分析とガイダンスの作成
表 4. 被接種者に対する健康被害救済制度の説明状況（複数回答 n＝200）
健康被害救済制度の説明状況
ワクチン接種を行う方に，どのような場合に適応になるかなど事前に詳しく説明している
ワクチン接種を行う方に，健康被害救済制度があることのみ事前に伝えている
接種後に有害事象や副反応の症状を訴える方のみに説明して，手続き等のサポートを行っている
接種後に有害事象や副反応の症状を訴える方のみに伝え，手続き等のサポートを行政等の相談窓口を紹介している
ワクチン接種の前後を問わず，不安や疑問を持っている方に説明している
健康被害救済制度について説明しない

回答数
（%）

本調査結果を踏まえ，ワクチン接種には双方向のコミュニケーションが重要であることを確認し，「ワクチン接種におけるコミュニケーション

44（22.0）34（17.0）35（17.5）23（11.5）

ガイダンス」を作成した。

56（28.0）35（17.5）するワクチン接種の実態を調査した。調査参加医考察2021 年のインターネット調査を通し，成人に対師 200 名の年齢，性別，所在地等から，概ね日本

図 6. ワクチン接種時の医療機関内での役割分担（複数回答 n＝200）

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図 7. ワクチン接種時の緊急対応（複数回答 n＝200）における実態を反映しているものと判断した。
成人のワクチン接種の 63% は内科で行われてる等，情報提供を促進していく必要があると考えられた。

おり，皮膚科，整形外科，眼科，外科，産婦人科，ワクチン接種時の医療機関の体制として，予診耳鼻咽喉科等の診療科でも行われていた。一般的票の記載やワクチンの種類の確認等医師・看護に小児のワクチン接種は小児科で行われることが師・受付職員によりダブル又はトリプルでチェッ多いが，成人の場合は多くの診療科で実施されてクすることにより，十分な注意を行いながらワクいることが明らかとなった。

チン接種を行っている医療機関も認められたが，なお，インフルエンザワクチンは診療科によらず最も多くの医師が接種を行っていた。その他のワクワクチンに関する説明や投与後の注意は医師のみが行う場合が多かった。

チンは，他診療科に比して内科で接種されている頻医師の半数は，ワクチンに期待される効果と副反。以上より，成人のワクチン接度が高かった（図 1）

応の両方の説明を被接種者に行っていたが，副反応種は多くの診療科で実施されているが，内科で接種が起きた場合の対応については，被接種者から問合される頻度が比較的高いことが示唆された。

せを受けた場合のみ回答するケースが多かった。

成人の予防接種に関する医療機関での情報提供

また，全体の半数の医師は，緊急時の対応とし方法は，待合室でのポスター掲示によるものが一て，アナフィラキシーに対する対策を行っていた番多かったが，ホームページによる情報提供等イが，一方で搬送先の病院を定めていない，特に対ンターネットの情報掲載を行っていない医療機関

応を行っていないケースも認められた。

も見受けられた。日頃，医院に通院していない成医療機関からの情報提供は被接種者にとって非人も多く，成人がワクチン接種を希望する場合常に重要であり，ワクチンの効果だけでなく副反は，インターネット情報を利用して情報取得する応に対する対応を含めた情報提供の必要性を見直ことが一般的であると考えられる。そのため，医すとともに，接種後の副反応等緊急時の対応につ療機関が予防接種の情報をホームページに掲載すいては，医療機関毎にあらかじめ十分に検討して

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おく必要があると考える。
接種後の副反応に関する問合せについては，自June 2022

反応，リスク・ベネフィットの説明）
ワクチン接種後の対応 （副反応が出たとき②院で対処しているケースが 80% であり，他院へ紹介を行っているケースも認められた。一方で，副75―2の対応）
ワクチン接種後の症状について（どのくらい③反応の国または医薬品医療機器総合機構への報告の時期に，どのような症状が出る可能性があは 8.5% と低かった。規制当局への安全性報告は，るか等）

ワクチンの安全性評価にも重要な情報となるため，今後，報告頻度が増えることが望まれる。

ワクチン接種時のコミュニケーションは一方通

アンケート結果を踏まえ，成人ワクチン接種の行に医療従事者から説明するだけではなく，接種現状を把握した結果，被接種者が安心してワクチに迷いがある方の話を聴きくことによって，ワクン接種を受けられる体制に必要なことは以下の点チンに対する双方の考えをより深く理解することと考えられる。

ができる。また，被接種者からの声に耳を傾ける

1）ワクチン接種における管理体制の強化（医師・ことで，ワクチン接種に必要な医療体制を見直す

看護師や医療従事者によるダブルチェック， ことができると考えた。
役割分担の必要性等）「ワクチン接種におけるコミュニケーションガ

2）被接種者への十分な情報提供と丁寧な説明のイダンス」は，ワクチン接種を行う頻度が低い医必要性（接種前後の医師・看護師等による丁師も活用しやすいよう，診察室での対話を例示寧な説明とインターネット情報の拡充）

し，被接種者目線での会話を掲載したので，多く

3）副反応時の事前説明と医療機関側の事前対応の方の活用を期待したい。

（緊急時の対応を含む）
特にこの中では，「被接種者への十分な情報提供と丁寧な説明の必要性」がワクチン接種の推進及び被接種者へのワクチンに対する理解を深めることにつながると考えられる。

結語

謝辞
本調査及び「ワクチン接種におけるコミュニケーションガイダンス」作成に当たり，アドバイザーとして多大なるご協力を賜りました先生方に厚くお礼申し上げます。
（敬称略）
岩田敏

国立研究開発法人国立がん研究センター
欧州製薬団体連合会では，本調査結果を踏まえ，被接種者が安心してワクチン接種を受診できるよう，医療従事者と被接種者への十分な情報提供と説明の重要性に着目し「ワクチン接種におけるコミュニケーションガイダンス」を作成した。

中央病院感染症部
岡部信彦
川崎市健康安全研究所
釜萢所長敏

公益社団法人日本医師会常任理事

田中幹人

1.

診察室でどのような会話が望まれているか？

2.

ワクチン接種の目的と接種を受ける判断に対①

早稲田大学政治経済学術院教授

永井英明

するコミュニケーション

独立行政法人国立病院機構東京病院

ワクチンに対する不安等の除去（有効性と副感染症科部長

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THE JAPANESE JOURNAL OF ANTIBIOTICS

中山久仁子
医療法人メファ仁愛会
マイファミリークリニック蒲郡

理事長・院長利益相反
利益相反自己申告：申告すべきものなし

引用文献1）「ワクチン接種におけるコミュニケーションガイダンス」，欧州製薬団体作成，http://efpia.

75―2

43（ 21 ）jp/link/Vaccination_Communication_Guidance.
pdf2）Ten Threats to global health in 2019, https://www.who.int/news-room/spotlight/ten-threatsto-global-health-in-20193）予防接種におけるコミュニケーションについて；第 36 回厚生科学審議会予防接種・ワクチ
ン 分 科 会 予 防 接 種 基 本 方 針 部 会，
2019.12.23 https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000588378.pdf

44（ 22 ）THE JAPANESE JOURNAL OF ANTIBIOTICS

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Survey results of vaccination in adults and examination of thenecessity of two-way communication at the time of vaccination
Akiko Ikeda1,2）, Shinji Matsumoto1,2）, Shiori Masuda1,2）, Naoki Shimizu1,3）,
Atsushi Maruyama1,4）, Kazushi Kobayashi1,4）, Hitoshi Iwasaki1,5）
and Yoshihisa Shirasaki1,5）
European Federation of Pharmaceutical Industries and Associations（EFPIA）,Vaccines Committee
2）
Janssen Pharmaceutical K.K.
3）
Sanoﬁ K.K.
4）
AstraZeneca K.K.
5）
GlaxoSmithKline K.K.

1）

In view of the importance of interactive communication between healthcare professionals
and vaccinated persons in adults intended for vaccination, we conducted a survey on the current
situation of vaccination and the actual communication at the time of vaccination. Based on thesurvey results, we examined the ideal way of communication and intended recipients ofvaccination and prepared the “ Communication Guidance in Vaccination ” for healthcare
professionals with the spread of Life Course Immunization in mind.