「住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会」（2018 ～ 2020 年度）活動報告書

2021 年 3 月

一般財団法人ベターリビングはじめに本研究会は、住宅の良好な温熱環境実現の取組みの一環として、優良住宅部品認定制度を運用する一般財団法人ベターリビングの立場で、水回り空間の温熱環境の改善に資する住宅部品の開発促進・普及をテーマに設立した。
事業者が既存住宅の改修を行う際の設計目標とするために十分な科学的裏付けがなされるまでの暫定的な案として『住宅における良好な温熱環境実現研究委員会』により提言された「住宅改修における水回りの設計に資する温熱環境暫定水準案」をもとに、作用温度など良好温熱に関する考え方の共通認識を図った上で、下記の取組みを主体に研究会を推進した。
① 事業者が良好温熱環境に有効な住宅部品を選択するためのツールとして、「水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リスト・ガイド」を作成した。現在はベターリビングに引き継いでいる。
② 作用温度は、事業者にとっては一般的ではなく、またその測定方法も定まっていないため、今後の基準化に向け測定方法を検討した。試験基準や部品開発のベースとなる作用温度の測定
方法が、将来デファクトスタンダードになることを期待したい。
③ 本研究会を作った主な狙いである良好温熱に関連した住宅部品の開発および部品の機能追加に関してアイデアを含めワーキンググループを中心に検討し、一覧に取りまとめた。
今後は、一般財団法人ベターリビングとして本研究会での成果や意見を踏まえ、良好温熱に関する優良住宅部品認定基準（以下、ＢＬ認定基準）の制定・改正や認定、および製品リスト・ガイ
ドの更なる普及を進めることにより、良好な温熱環境を備えた住宅の整備、リフォームの促進に寄与するとともにヒートショックによる水回りの事故など温熱環境にかかわる事故低減に繋げていきたい。
3 年にわたる研究会の活動成果として、これらの内容を活動報告書として取りまとめたので、
水回り空間の温熱環境改善のため、部品開発の参考にしていただきたい。また研究会は参加企業が限られたクローズドな体制ではあるが、オープンにできる内容は公開して幅広く活用していただくことを期待したい。
最後になりますが、研究会に参加いただいた企業の皆様や貴重なご指摘、ご助言をくださった
学識経験者の先生方に心より感謝申し上げたい。

一般財団法人ベターリビング
理事長

1

井上俊之

「住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会」（2018～2020 年度）活動報告書
目次
Ⅰ．活動内容 ........................................................................ 1
１．「住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会」設置の趣旨・目的 ........... 1
２．実施期間 ...................................................................... 1
３．部品研究会の検討項目 .......................................................... 1
４．検討体制 ...................................................................... 3
Ⅱ．活動成果 ........................................................................ 5
１．成果の概要 .................................................................... 5
２．委員会研究成果の共有及び活用 .................................................. 6（１）住宅の温熱環境における既往知見の整理 ........................................ 6（２）作用温度測定方法の確立 ...................................................... 7１）検討の経緯 ................................................................ 7
２）過去の実証実験結果における作用温度 ........................................ 7３）作用温度測定方法の提案 ................................................... 11４）今後の予定 ............................................................... 13
３．住宅部品の開発・普及に向けた技術的検討 ....................................... 14（１）住宅部品の開発・普及の考え方 ............................................... 14（２）検討状況一覧 ............................................................... 15（３）製品リスト・ガイドへの反映 ................................................. 17（４）ＢＬ認定基準への反映 ....................................................... 17（５）浴室ユニットワーキンググループ（ＷＧ）の位置づけ ........................... 18４．良好な温熱環境の実現に資する住宅部品の選択のための製品リスト及びガイドの作成 .... 19（１）現在供給されている関連住宅部品に関する製品リスト及びガイドの作成 ........... 19１）水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リスト ........................... 19２）水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品ガイド ........................... 23（２）付加機能等を備えた関連住宅部品に関する製品リスト及びガイドの作成 ........... 24１）良好温熱性能を有する浴室ユニットの考え方 ................................. 24２）浴室窓の考え方 ........................................................... 28
５．関連業界団体等に対する普及・啓発に関する検討 ................................. 30（１）製品リスト・ガイドのチラシ作成 ............................................. 30（２）温熱環境リフォーム 設計・施工ガイドブック作成 ............................. 31
６．ＢＬ認定基準の改正等に関する意見集約 ......................................... 32（１）良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案 ........................... 32１）良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案による試験 ............... 32（２）他の住宅部品の良好温熱性能に関わるＢＬ認定基準の検討について ............... 33
７．各種検証 ..................................................................... 34（１）昭和 40～50 年代前半に建設された公共賃貸住宅における対応方法の検討～温熱環境実証実験について～ ........................................... 34（２）実住宅における温熱環境の測定と評価 ......................................... 46
Ⅲ．今後の取組 ..................................................................... 47
１． 付加機能等を備えた関連住宅部品に関する製品リスト・ガイドの改定 ............... 47
２． ＢＬ認定基準の制定・改正 ..................................................... 47
３． 今後の製品リスト・ガイドの管理 ............................................... 47
Ⅳ．おわりに ....................................................................... 48
Ⅴ．参考資料 ....................................................................... 49

2

Ⅰ．活動内容
１．「住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会」設置の趣旨・目的
一般財団法人ベターリビングでは、2016～2017 年度に、『住宅における良好な温熱環境実現研究
委員会』（以下、委員会という）（委員長：村上周三 一般財団法人建築環境・省エネルギー機構 理事長）において、良好な温熱環境の実現に向けた構工法、設備、空間計画による対応策等を検討した。
そこで、この委員会において得られた成果を活用するとともに、新築及び既存住宅における温
熱環境において、水回り空間を弱点として認識し、水回りの良好な温熱環境の実現に資する住宅部品である浴室ユニット、サッシ、ドア、断熱材、給湯器及び暖房器具等を主な対象とし、その開発を促進し普及拡大を図ることにより、入浴時やトイレ使用時等の重大事故の抑制、及び居住者の健康寿命延伸に繋げることを目的として、2018 年度に「住宅の良好な温熱環境の実現に資す
る住宅部品研究会」（以下、部品研究会という）を設置した。
具体的には、関連する住宅部品の開発を促すための情報提供及び技術的検討や、中間ユーザー、
エンドユーザー、関連業界団体等に対する冬場の水回り空間の温熱環境改善の重要性とそれを実現するための住宅部品の周知・普及啓発等を委員会と相互に連携して行うことにより、この課題についての解決方法等を推進することを目的とした。
２．実施期間2018～2020 年度の 3 箇年
３．部品研究会の検討項目（１）検討項目
部品研究会の目的を達成するため、下記 6 項目を検討した。
１) 委員会成果の共有及び活用に関すること
２) 住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品の開発・普及に向けた技術的検討
３) 住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品の選択のためのガイド及び製品リストの作成（まずは、現在供給されている住宅部品を対象として作成）
４) 関連業界団体、行政等に対する普及活動に関すること（例：中間ユーザー等向け周知・普及啓発ツール（パンフレット等）のコンテンツ作成）
５) ＢＬ認定基準の改定等に関する意見集約
６) 各種検証（中間ユーザーや業界団体等からのフィードバッとして、水回り空間が玄関近傍にある等、築年の古い既存集合賃貸住宅における対応策及び実住宅による実証実験の実施等。
）

3
－ 1 －

（２）検討ステップ
本部品研究会における検討ステップの概要を下記に示す。

「住宅における良好な温熱環境実現研究委員会」における研究成果
冬季における⽔回りの温熱環境暫定⽔準案

温熱環境に関わる健康リスクを回避するための現実的かつ効果的な対応策

⼊浴事故の削減等に関わる効果指標を⾒出し、達成に向けた住宅改修、普及推進等の取り組み

⼀般消費者向け︓温熱環境の重要性等の周知⽅策
住宅事業者向け︓対応策等の周知⽅策

住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会
Step.1①委員会の研究成果の共有及び活⽤に関すること②⽔回り空間の温熱環境の改善に関連する住宅部品の開発・普及に向けた技術的検討（他のステップにおいても随時検討）
Step.2-1①現在、供給されている関連住宅部品のガイド（考え⽅、要求性能・仕様等）の作成②上記、①の製品リストを作成し、ガイドとともに公表○浴室、洗⾯脱⾐室及びトイレの⽔回り空間
を中⼼とした「温熱環境関連部品」の普及拡⼤。
○中間ユーザー及びエンドユーザーへの働きか
け、「新たな⾼齢者向け住宅のガイドライン」との連動、提⾔等による普及促進。

③関連業界団体、⾏政等に対する普及・啓発に関する検討（例︓中間ユーザー等向け周知・普及啓発ツールのコンテンツ作成）

Step.2-2◎健康維持増進①付加機能等を備えた関連住宅部品のガイド（考え⽅、要求性能・仕様等）の作成◎快適性の向上②上記、①の製品リストを作成し、ガイドとともに公表
ｚ◎浴室等の事故の抑制※③関連業界団体、⾏政等に対する普及・啓発に関する検討（例︓中間ユーザー等向け周知・普及啓発ツールのコンテンツ作成）

Step.3①ＢＬ認定基準の改定等に関する意⾒集約
ｚ②各種検証（中間ユーザー、業界団体等からのフィードバック、並びに⽔回り空間が⽞関近傍にある等、築年の古い既存集合賃貸住宅における対応策について、実住宅による実証実験の実施。）

4
－ 2 －

※関連する検討課題であり、家庭内の不慮の事故において多くの割合を占める「転倒・転落」への対応についても、今後、必要に応じて検討を⾏う。

４．検討体制
下記の検討体制および委員（敬称略）にて、活動を行った。
〇検討体制＜2018 年度、2019 年度 体制＞
住宅の良好な温熱環境の実現に資する
住宅部品研究会（深尾座長）

暖房・給湯分科会

空間分科会（鳥海主査）（深尾主査）（主な検討対象品目）（主な検討対象品目）

・浴室ユニット・暖房関連機器・開口部（サッシ・玄関ドア）

・給湯関連機器

・断熱材＜2020 年度 体制＞
住宅の良好な温熱環境の実現に資する
住宅部品研究会（深尾座長）

浴室ユニットワーキンググループ （ＷＧ）

＊浴室ユニットＷＧでは、特に浴室ユニットを中心に作用温度測定方法、
ＢＬ認定基準の要件を検討〇委員
・部品研究会 座長・空間分科会 主査
首都大学東京 名誉教授、一般財団法人ベターリビング サステナブル居住研究センターセンター長 深尾 精一
・暖房・給湯分科会 主査
東京電機大学 理工学部 理工学科 建築・都市環境学系 教授 鳥海 吉弘
・部品研究会 委員
慶應義塾大学 理工学部 システムデザイン工学科 教授 伊香賀 俊治
株式会社エクスナレッジ 建築知識ビルダーズ 編集長 木藤 阿由子
5－ 3 －（会員企業）旭ファイバーグラス株式会社、クリナップ株式会社、三協立山株式会社、積水ホームテクノ株式会社、タカラスタンダード株式会社、デュポン・スタイロ株式会社、ＴＯＴＯ株式会社、株式会
社ノーリツ、パナソニック株式会社、株式会社パロマ、不二サッシ株式会社、マックス株式会社、
株式会社ＬＩＸＩＬ、リンナイ株式会社、ＹＫＫ ＡＰ株式会社（業界団体）
一般社団法人日本ガス協会、一般社団法人リビングアメニティ協会

6
－ 4 －

Ⅱ．活動成果
１． 成果の概要
下記に成果（アウトプット）の概要を示す。

住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会
Step.1①委員会の研究成果の共有及び活⽤に関すること②⽔回り空間の温熱環境の改善に関連する住宅部品の開発・普及に向けた技術的検討（他のステップにおいても随時検討）
Step.2-1①現在、供給されている関連住宅部品のガイド（考え⽅、要求性能・仕様等）の作成②上記、①の製品リストを作成し、ガイドとともに公表③関連業界団体、⾏政等に対する普及・啓発に関する検討（例︓中間ユーザー等向け周知・普及啓発ツールのコンテンツ作成）

成果(アウトプット)

項➀作⽤温度の測定方法の確⽴②暫定水準案の住宅部品に関する指標・性能への落し込み

p.7
p.14

③住宅部品開発（含アイデア）
検討状況一覧

p.15④水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品ガイド

p.23⑤水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リスト

p.19⑥製品リスト・ガイドのチラシ作成⑦温熱環境リフォーム 設計・
施工ガイドブック

p.30
p.31

Step.2-2①付加機能等を備えた関連住宅部品のガイド（考え⽅、要求性能・仕様等）の作成②上記、①の製品リストを作成し、ガイドとともに公表ｚ⑧良好温熱性能を有する浴室ユ
ニットの考え方⑨浴室窓の考え方

p.24
p.28

（上記④⑤⑦の改定）
1 回/年実施予定

p.47①ＢＬ認定基準の改定等に関する意⾒集約⑩良好温熱性能を有する浴室ユ
ニットの BL 認定基準案

p.32

ｚ②各種検証（中間ユーザー、業界団体等からのフィードバック、並びに⽔⑪昭和 40〜50 年代前半に建設された公共賃貸住宅における対応方法の検討〜温熱環境実証実験について〜⑫実住宅における温熱環境の測定と評価③関連業界団体、⾏政等に対する普及・啓発に関する検討（例︓中間ユーザー等向け周知・普及啓発ツールのコンテンツ作成）

Step.3

回り空間が⽞関近傍にある等、築年の古い既存集合賃貸住宅における対応策について、実住宅による実証実験の実施。）

7
－ 5 －

p.34

p.46

２． 委員会研究成果の共有及び活用（１）住宅の良好な温熱環境における既往知見の整理
住宅の良好な温熱環境における既往知見を整理し、住宅部品開発やＢＬ認定基準を検討する上での室温の考え方を明確にした。
部品研究会での室温

既往知見

内容

参考

住宅における良好＜住宅改修における水回りの設計に資す

住宅における良好な温熱環

新たなエビデンスにな温熱環境実現研

る温熱環境暫定水準案＞

境に関する調査研究報告書

基づき国が提示する

究委員会

入浴時、脱衣・トイレ時に最低でも（平成 30 年 7 月

までは、委員会の提「18℃ (作用温度)」以上を確保する。

法人ベターリビング）4 章

言を受けて作用温度4.1 冬季における水回りの温が最低でも 18℃以上

熱環境の検討(P.4-1)を参照とする（浴室、脱衣室、トイレ含む）。

の考え方

一般財団

イングランド住宅内の室温は最低でも「18℃」以上とPublic

公衆衛生庁の指針

することを推奨し、18℃未満では血圧上England:Cold Weather Plan

昇、循環器系疾患罹患の恐れがあるとし

For England Making theている。

Case 2015.10

スマートウェルネ

得られつつある知⾒として、居間や脱衣断熱改修等による居住者のス住宅等推進事業

所の室温が 18℃未満の住宅では、入浴事

健康への影響調査の調査

故リスクが高いとされる「熱めの入浴

告 (第３回)～断熱改修等によ（42℃以上）」が約 1.8 倍に増加する。

～スマートウェルネス住宅

る居住者の健康へ

また、部屋間の温度差を無くすために居等推進事業の調査の実施状の影響調査室だけでなく、家全体を暖かくすること

況について～国土交通省プが重要としている。

レスリリース

中間

報告（第３回）～Health

中問報2020.1.24

https://www.mlit.go.jp/report/press/house07_hh_000
198.html

WHO の住宅と健康・冬季室温 18℃以上（強く勧告）

WHO Housing and healthに関するガイドラ（小児・高齢者にはもっと暖かく）

guidelines

イン

持続可能な

・新築・改修時の断熱（条件付き勧告）

https://www.who.int/publi

公平な未来のため・夏季室内熱中症対策（条件付き勧告）

cations/i/item/who-に健康的な住宅を

housing-and-health-

促進するための提guidelines

言2018 年 11 月

23 日
建築物衛生法(1)

17℃以上 28℃以下「建築物における衛生的環(2)

居室における温度を外気の温度よ境の確保に関する法律」(昭り低くする場合は、その差を著しくしな

和四十五年法律第二十号)

いこと。

第四条 2 項建築物環境衛生
管理基準

8
－ 6 －

空気環境の調整（２）作用温度測定方法の確立
１）検討の経緯
水回りにおける住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品の開発に当たり、作用温度の測定方法が定まっておらず、作用温度の実測ができていないことが課題となった。
そこで、作用温度の標準的な測定の考え方について、以下の測定方法（計測器を含む）について検討することとした。
① 製品開発時における実験室での作用温度測定方法② 施工後の現場における簡易的な作用温度測定方法
２）過去の実証実験結果ににおける作用温度「住宅における良好な温熱環境実現研究委員会」で行った、茨城県つくば市の建築研究所での実証実験結果（参照：住宅における良好な温熱環境に関する調査研究報告書 平成 30 年 7 月 一
般財団法人ベターリビング）をもとに作用温度を算出した。
＜実証実験の試験条件等＞■実証実験の調査対象・実施時期■改修の対策等

9－ 7 －■実験ケース及び仕様

10
－ 8 －

■浴室暖房の仕様＜実証実験における作用温度の算出方法＞■実証実験における作用温度の算出方法
実証実験における作用温度を以下により、算出した。
①PMV 計を用いたグローブ温度と風速をもとに算出した平均放射温度と気温の平均
洗い場中央 FL+１１００：気温、平均放射温度を測定
作用温度≒（気温＋平均放射温度）/2）②熱電対を用いて測定した床・壁 4 面・天井温度の平均と気温の平均｛（洗い場中央 FL+1100 の空気温度）＋（洗い場中央床表面温＋洗い場中央天井 CL-100
温度＋壁 4 面 FL+1700 の表面温度）/6｝/2③熱電対を用いて測定した床温度と気温の平均
洗い場中央 FL+1100 の空気温度＋洗い場中央床表面温度）/2①は気流の影響を受けるグローブ温度との関連、③は現場における測定点が少ない簡易な方法として算出した。

11－ 9 －■S55 基準における作用温度グラフ

温

温

度

度

(℃)

(℃)

経過時間(分)経過時間(分)■H11 基準における作用温度グラフ

温

温

度

度

(℃)

(℃)

経過時間(分)経過時間(分)12－ 10 －

グラフには比較のための参考として、空気温度もプロットした。グローブ温度と床・壁・天井の表面温度から算出する作用温度は、経過時間による上昇傾向が異なる（①と②③の比較）。
また、床温度が低いことにより床温度のみの算出では作用温度が低くなる（②と③の比較）。グ
ラフにはないが、窓の表面温度については、壁面より多少温度が低いが、比較的高い位置にあるので床ほど作用温度に影響が少なく、壁面表面温度での算出と比べて大きな誤差は出なかった。
３）作用温度測定方法の提案
部品研究会で作用温度測定方法の検討を行い、東京電機大学 鳥海吉弘教授（部品研究会主査）より以下の見解を得た。

＜作用温度の測定法について＞以下に作用温度の算出法の一例を示す。作用温度をどのように定義するかにより，測定法の選択が決まると考えられる。
１．グローブ温度と風速を測定して算出する
MRT=tg＋2.37√v(tg-ta) …(1)OT=(ta+MRT)/2 …(2)
ここに，
MRT：平均放射温度[℃]，v：風速[m/s]，tg：グローブ温度[℃]，ta：空気温度，
OT：作用温度[℃]
問題点 1：測定点が測定値に与える影響が大きい。また，脱衣室，浴室やトイレなどの狭小空間において，風速測定値を用いてグローブ温度から MRT を逆算して OT を算出するのは精度的に問題がある。
問題点 2：対流式暖房であるのに，人体からの熱放散の影響を加味していない。
問題点 3：対流式の場合に，本来は大きなαc（式（６）参照）を使う，つまり気温に対する重みを大きくすべきところ 1:1 の重み付けとしているため，冷たい周囲表面の影響を過大評価して不利な（小さな）OT としていないか。
２．空気温度と表面温度から算出する
MRT=Σ(tsi×Si)/ΣSi …(3) （面積加重平均の表面温度）
MRT=算術平均の表面温度 …(4)MRT=床の表面温度 …(5)ここに，
tsi：面 i の表面温度[℃]，Si：面 i の表面積
OT は式(2)により算出する。式(4)，式(5)は簡易法。
利点 1：測定位置の影響を受けない。測定が比較的簡単。
問題点 1：対流式暖房であるのに，人体からの熱放散の影響を加味していない。

13－ 11 －

問題点 2：対流式の場合に，本来は大きなαc を使う，つまり気温に対する重みを大きくすべきところ 1:1 の重み付けとしているため，冷たい周囲表面の影響を過大評価して不利な（小さな）OT としていないか。
３．人体と各面への形態係数による作用温度
OT=𝛼𝑟/(αc+𝛼𝑟) ・Σ𝑖𝐹𝑖tsi + αc/(αc+𝛼𝑟)・𝑡𝑎…(6)ここに，
αc：対流熱伝達率[W/(m2K)]，αr：放射熱伝達率[W/(m2K)]，
Fi：人体から面 i への形態係数，αc は風速，αr はグローブ温度から算出する。
問題点 1：実験精度の問題と，形態係数算出など，手間がかかる。
問題点 2：対流式暖房であるのに，人体からの熱放散の影響を加味していない。
■測定法は OT の定義によって変わる。 つまり，親委員会（住宅における良好な温熱環境実現研究委員会）で作用温度をどのように定義しているかが問題となる。
２．の表面温度の面積加重平均で求める方法が適していると思われる。
しかし、脱衣室も同様に、特に床面温度の低い浴室の場合、足裏が床に接している影響は大きいと思われる。

住宅における良好な温熱環境実現研究委員会では、「作用温度：人体に対する温熱環境の効果を評価する指標で、簡易的には、室温と床・壁・天井等の表面温度の平均で表すことができる。」としている。

OT=(ta+MRT)/2として、MRT を案１：床壁天井の表面温度の面積加重平均
案２：床壁天井の表面温度の算術平均
案３：床の表面温度とする場合、以下理由により案２を採用するのがよいと考えた。
案１・各面積の算出と測定ポイントが複雑である
・つくばでの実証実験で表面温度の測定高さが 65cm と 110cm で大差がなかった・水回りの窓が比較的高い位置にあり大きな誤差は生じなかった
案３・他の測定面より計測位置が低くなる傾向がある
さらに、浴室の床については、別指標として素足で冷たくない床を検討することや、案２において各表面温度の測定ポイント（人との関連）を決める必要がある。

14－ 12 －

作用温度（浴室）測定方法の提案
OT=(ta+MRT)/2
OT ：作用温度
Ta：洗い場中央（床上 110ｃｍ）の空気温度

MRT：洗い場中央床表面、壁中央（床上 110ｃｍ）表面 4 点洗い場中央天井表面、6 点の平均温度 （上限サイズ 1.5 坪）＜参照＞ISO7726：室温測定ポイント
椅座時 10ｃｍ（足首部）、60ｃｍ（腹部）、110ｃｍ（頭部）
立位時 10ｃｍ（足首部）、110ｃｍ（腹部）、170ｃｍ（頭部）
実験室：熱電対による温度測定

現場簡易法：温度計（デジタル等）、放射温度計による温度測定
上記の作用温度測定方法の提案について、慶應義塾大学

伊香賀俊治教授（部品研究会委員）

からも、素直な考え方であり異論はないと賛同いただき、部品研究会にて作用温度測定方法として決定した。
４）今後の予定
現在、良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案を検討しており、その試験方法の中で作用温度測定法として、実験を行っていく予定である。

15－ 13 －

３． 住宅部品の開発・普及に向けた技術的検討（１） 住宅部品の開発・普及の考え方
住宅における良好な温熱環境の実現に関する取組みを幅広く推進し、ヒートショック関連死の抑制等の成果につなげていくことを目的に、建築・医学系の学識経験者及び住宅関連事業者からなる『住宅における良好な温熱環境実現研究委員会』（既出）が設立された。委員会の成果の一つとして「住宅改修における水回りの設計に資する温熱環境暫定水準案」（以下「暫定水準案」という）が示されている。これは「住宅における良好な温熱環境に関する調査研究報告書」（平成 30 年
7 月 一般財団法人ベターリビング）にまとめられおり、今後この暫定水準案に沿った良好な温熱環境を有する住宅が普及することが期待されるところである。
住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品の開発については、当部品研究会においてこの暫定水準案がよりどころとなるため、それを満たすための温熱環境の指標、性能値等の検討を進めることとした。暫定水準案は、水回りの空間別（浴室、脱衣室、トイレ）に提示されており、空間や部位としての指標および性能値が目安として示されている。
住宅部品を開発する上で重要なのは、空間や部位としての性能をいかに空間や部位を構成する
個々の住宅部品や部材等の指標・性能値に落とし込んでいくかということであり、指標・性能値を下記に示すテーマ及びサブテーマと捉えて、関連する住宅部品に紐付けて、要件を明確にして基準化していくことである。
アウトプットとしてＢＬ認定基準への反映につながり、更に個社の部品開発につながることがベストである。ＢＬ認定基準のような具体的な性能値が導ければ、それを課題として新たな部品開発は進むと考えられる。また、その住宅部品をカタログのような製品リストとして取りまとめ、
かつ設計者や工務店などの事業者が水回りの空間を設計する際の部品選びの参考となるガイドとともに普及ツールとして整備していくことが必要である。
新たな性能値や課題の解決策まで仮説が立てられない部品については、アイデアとしての情報を収集することとし、住まい手の生活様式を変える（必要がある）部品も含めてアイデアとして取り上げることとした。
＜暫定水準案の住宅部品に関する指標・性能への落とし込み＞
テーマ

サブテーマ

作用温度 18℃以上

断熱
暖房
気密・気流

冷やり感軽減接触

適切な温度管理制御
測定

浴室内事故(溺死)防止

浴槽形状
自動排水
熱中症防止

16
－ 14 －

シャワー入浴（２）検討状況一覧
良好な温熱環境の実現に資する住宅部品の検討状況を一覧にまとめた。新たな住宅部品の開発については、オープンな情報をもとに研究会の委員各社の機密情報とならない範囲でアイデアとして検討した。また、現存する住宅部品については、ＢＬ認定基準への反映や製品リストへの追加を検討し進めている。先の良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案作成が具体的な事例である。
＜良好温熱住宅部品検討（アイデア含む）状況一覧＞
テーマ

作用温度
18℃以上

サブ
テーマ
断熱
（気密）
（気流）

住宅部品

浴室ユニット

良好温熱性能を有する浴室
ユニットの評価手法、評価値

浴室用断熱ドア【アイデア】
内張り断熱パネル（在来浴室、脱衣室用）

断熱仕様の浴室ドア（脱衣室等がない浴室の作用温度確保？）ガラリの位置、構造
在来工法浴室等への対応として断熱効果などを確認

改修用玄関ドア（集合住宅用）在来工法への対応として UR
百草の分析（昨年度成果）

サッシ・窓（内窓）
断熱材
暖房

検討項目

浴室暖房機器製品ガイド「設計上の留意点」に記載する内容（地域、外皮性能、暖房機器能力が関連するため）製品リスト・
ガイドへの
反映

品目あり

製品リスト
（性能値追
加）、ガイドへの反映〇良好温熱仕様の BL
認定基準案
作成中

―

―

製品リスト
（品目の追
加？）
報 告 書 済（UR,東京都
ヒアリング予
定）
製品リスト
（品目の追
加？）
製品ガイド
（内容の充
実）

脱衣室暖房機器

冷やり感
軽減

接触

浴室ユニット

冷たくない床素材の評価手
法、評価値

床下点検口

断熱仕様の床下点検口の「製品リスト」への追加

17－ 15 －

品目なし―〇メーカーヒ
アリング予
定

〇

〇
〇
〇良好温熱
仕様の基準
検討予定
（浴室ユニットの検討後）〇

トイレ暖房機器気流

現実的なサイズで瞬時暖房可能なもについて検討（アイデアの意見交換）
浴室シャワー暖房
入浴前のシャワーによる暖【アイデア】
房の効果検証・シャワーによるお湯張・シャワーによる床暖房
内装ドア（アンダーカット）、 住宅の気流の流れを考える
換気ユニット→設計上の留意点に記載、追加すべき製品があるかの確認

BL 認定基準への反映

〇

（新製品開
発とともに検
討）

―

―

―

製品リスト
（品目の追
加？）

〇

製品リスト
（性能値の追加？）〇良好温熱仕様の BL
認定基準案
作成中
〇（認定休
止）

適切な
温度管理

制御

測定

給湯設備

入浴タイマー機能の確認

トイレ手洗器（温水）
洗面（即湯）

手洗い時に温水使用を考える→トイレ手洗器、瞬間温水器の応用など

浴室リモコン

作用温度の表示を検討
・浴室壁に熱電対を内蔵
・作用温度計（放射温度計の発展形）
作用温度の表示を検討（アイデアの意見交換）

洗面化粧台、スマートミラー
作用温度計【アイデア】

浴室内事
故（溺死）
防止
〔高齢者
の交通事
故より多
い浴槽内
での溺死
を減少さ
せる。
交通事故
は近年減
少傾向に
あるが、
溺死は増
加傾向。]

浴槽形状
（溺れにく
い浴槽形
状）

腰掛浴槽など浴槽内に段差のある形状（半身浴可）【アイデア】

自動排水
（体調不
良・溺れ
等を検知
して自動
排水する
装置）

症状や体の位置をセンサーで検知して自動で排水する
自動排水栓【アイデア】

熱中症防
止（熱中
症を防ぐ
装置）
シャワー
入浴（浴
槽を使わ
ない）

のぼせを防止するための頭部への涼風装置【アイデア】
シャワーユニットの推奨、シャワー入浴感の向上【アイデア】①既存の機器に付加するとコスト高になるので、単体で開発メーカーを模索②面の測定場所と測定方法の検討③推奨温度とエビデンス①体の安定性など学識者による検討が必要②溺れにくい浴槽ではお客様にアピールできない。訴求方法の検討が必要①見守りなどお客様への補償等でデリケートな部分があるため、車の追突防止機能などを参考にどのような対応が必要か検討する必要がある②何を検知し解析して、溺れた状態と判断するか検討が必要③医学系学識者との連携が必要
医学系学識者との連携が必要（効果の検証）①日本人は夏はシャワーのみで済ます人も多いが、冬は浴槽入浴が主体で入浴文化を変える普及促進が必要②浴槽レス浴室のバリアフリ
ー基準に関する研究（国土技術政策総合研究所住宅研
究部 住宅生産研究室（室長：脇山 善夫） ＜国総研の令和３年度概算要求テーマ
新規 1,100 万円＞あり

18－ 16 －

製品リスト〇入浴タイ（機能追加？） マ ー 機 能 の
追加を検討
製品リスト
（品目の追
加？）

〇 ALIA ト イ
レ部会で調
査済
基準検討予
定

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―
〇基準検討
予定

―

（３）製品リスト・ガイドへの反映
第一ステップとして、現在供給されている関連住宅部品に関する製品リスト・ガイド（４．
（１）
p,19 参照）を作成し、第二ステップとして付加機能等を備えた関連住宅部品に関する製品リスト
及びガイドを順次改定していく予定である。なお、製品ガイドには、考え方や要求性能・仕様等を記載する。
（４）ＢＬ認定基準への反映
既にＢＬ認定基準がある住宅部品については、良好温熱性能に関する付加基準を追加することを検討する。浴室ユニットについては検討中（４．
（２）p,24 参照）であり、次に浴室暖房乾燥機、給湯機の検討を予定している。窓についても、浴室窓として浴室ユニットＷＧで議論しているが、水回り空間としての基準が必要でとなる場合は検討を予定している。
浴室暖房に関しては、温風式や放射式、シャワー暖房、床暖房など暖房の方式によって、浴室
空間の温熱環境に及ぼす影響が異なると予想されるため、試験方法が異なると考えられる。
ＢＬ認定基準がない住宅部品については、トイレの手洗い温水器や洗面即湯システムなどニーズがありそうな部品について、新たに基準を検討していきたい。
また、アイデアに挙げられた住宅部品は自由提案型のＢＬ認定基準としての検討も考えられる。

19－ 17 －

（５）浴室ユニットワーキンググループ（ＷＧ）の位置づけ
水回りの良好温熱な温熱環境の実現に資する住宅部品の中でも重要な部位である浴室ユニット
から検討を開始することとした。そのための浴室ユニットＷＧの位置づけを下記に示す。
ステップ 1ステップ 2①スケジュール

令和 2 年 7 月～令和 3 年 3 月

令和 3 年 4 月～

②浴室ユニット
ＷＧの位置付け部品研究会内にＷＧを設置⇒住宅部品の中でも特に重要とされている水回りにおける温熱環境を整えるため、浴室を中心に検討⇒継続検討
ＢＬ主導で基準改正に向けたＷ
Ｇを設置（優良住宅部品認定委員会（部会）で着手報告⇒基準作成ＷＧ
及び分科会を立上げ）③対象

現状のストック数が多く、温熱環境が厳しいと思われる既存住宅
S55 基準相当の住宅をベースとして検討し、新築及び改修に用いられる住宅部品を対象とする（ステップ 1 と同様）

④検討内容・検討品目等

・入浴時に最低でも「18℃（作用温度）」以上を確保する。※暫定水準案⇒浴室ユニット(断熱)・浴室暖房
乾燥機(時間、条件など) について検討

⇒継続検討：浴室ユニット（追加で検討する項目があれば検討）⇒展開：浴室暖房乾燥機（情報提供内容など）

備考
浴室ユニット以
外の住宅部品への展開（○○ＷＧ）

・素足で床面が冷たくないように⇒継続検討：浴室ユニット（冷する。※暫定水準案
たくない床の性能値など）⇒浴室ユニット（床の材質、構造、暖める機能など）について検討⑤他の住宅部品との関連

・湯温を 41℃以下、湯に浸かる時
間は 10 分までを目安とする。※暫
定水準案⇒給湯設備 (浴室ユニットとの連携、リモコンの表示方法) について検討

・上記以外のアイデア（適切な温度管理や溺死防止など）⇒アイデアを抽出し整理⇒ステップ 1 の品目について
ＢＬ基準化の検討を行う

・浴室の作用温度 18℃は主たる居室等の良好温熱性が確保されている場合に有効とされている⇒条件を整理

ＷＧ内では議論できていないが継続検討必要か？

主たる居室の良
好温熱性能を確保することの訴
求必要⑥ＢＬ認定基準
改正等

ステップ 1 の検討内容について
令和 3 年度 6 月以降に反映⑦普及方法等・水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品ガイド、水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リストの更新（設計者、施工者等への普及）
・住宅供給事業者、リフォーム
団体、国等への働きかけ

20－ 18 －

エンドユーザー向けの普及方法
について検討必要４． 良好な温熱環境の実現に資する住宅部品の選択のための製品リスト及びガイドの作成
現状では、設計者等が実務において、先の暫定水準案に対してどのようなことに留意し、どのような住宅部品を採用すれば良いのかの情報が乏しいと言わざるを得ない。そこで、委員会において得られた成果を活用し、水回りの良好な温熱環境実現に資する住宅部品の開発促進、普及拡大を図ることを目的に、設計者等が良好な温熱環境実現に資する住宅部品を選択するための製品リスト及び製品ガイドを取りまとめた。
（１） 現在供給されている関連住宅部品に関する製品リスト及びガイドの作成
本来は暫定水準案を満たすための温熱環境の指標、性能値等を明確にし、それを満たすものを
製品リストに掲載することが望ましいが、暫定水準案の中で「作用温度」という一般に普及していない指標を扱うことや、現段階では各社の製品ラインナップが「良好な温熱環境実現」というテーマに対して十分に整備されたものでないことから、製品リストは、現在供給されている良好な温熱環境の実現に寄与する住宅部品を幅広く掲載し、設計者や施主の方々に温熱環境に対する意識を持ってもらうためのツールとして整理を行った。
今後、先に述べた良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案など、当部品研究会等
において暫定水準案を満たすための温熱環境の指標、性能値等の検討を進めるとともに、メーカ
ー各社における良好な温熱環境の実現に寄与する製品群の開発、整備がなされた段階で、第二ス
テップとして付加機能等を備えた関連住宅部品に関する製品リスト及びガイドの作成を行う予定
である。
１） 水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リスト
住宅の水回り空間において、冬季の健康障害を予防し、暖かく快適な暮らしを実現するためには、建物外皮の断熱化や適切な暖房設備の設置、冷たく感じない床等の対策を行うことが重要となるが、どのような住宅部品や部材を選定すればよいかの情報が乏しく、具体的な例示が必要とされていたことから製品リストを取りまとめた。この製品リストは、改修工事等において住宅部
品や部材を選定する際に活用いただくことを目的としている。
＜住宅部品選定の基本レベルについての考え方の検討＞「住宅における良好な温熱環境実現研究委員会」の暫定水準案を基本的な考えとして、部品研究会にて住宅部品メーカー各社へのヒアリング、住宅部品メーカーのカタログや資料、工務店等の施工者へのヒアリング等を通じて、平成 30 年度時点の住宅部品をベースとした温熱環境の改善に寄与するレベルを取りまとめた。その後、令和 2 年 10 月時点のラインナップに更新している。

21－ 19 －

① 浴室空間に係る住宅部品は、給湯機、暖房機器、浴室ユニット等を中心に改善できる考え方を整理した。
住宅部品
給湯機

現状（H30 年度）
基本とする
レベル
・一定時間内に湯温を一定にできる
・給湯温度設定可能（±０．５℃以内）
・給湯温度表示ができる

暖房機器

・一定時間内に対象空間を温めることができる（作用温度１
８℃近くにできる）
・対象空間の床近傍を温めることができる

浴室ユニット・工務店等施工者による断熱施工を加えることで、断熱気密性に十分配慮されたものとする・素足で触れた場
合、床面が冷たくないように断熱や材質で配慮されたもの

浴室開口部

・上記浴室ユニットの断熱気密性を損なうことのない断熱気
密への配慮がされた
もの・改修工事が容易であることより望ましいレベル
・すばやく湯温を一定にできる
・給湯温度設定可能（０．５℃以内）・給湯温度表示ができる
・浴室内空間の温度を表示できる
・湯に浸かっている
時間を表示し、時間を知らせることができる
・すばやく対象空間
を温めることができる（作用温度１８℃以上を確保できる）
・対象空間温度をほぼ均一にできる・対象空間の床近傍を温めることができる
・浴室ユニットのみ
で、断熱気密性に十分配慮されたもの
・素足で触れた場
合、床面が冷たくないように断熱や材質で配慮されたもの

・浴室ユニットの断熱気密性を損なうことのない断熱気密への配慮がされたもの（浴室ユニットと等価もしくはそれ以上の性能）
・改修工事が容易であること

22－ 20 －

性能試験データ

参考基準

・出湯立ち上がり特性、出湯温度の安定特性データを提出すること
・浴湯温度の設定及び安定、追い焚き時の温度特性データを提出すること・ＢＬ認定基準（付加基準）
ガス給湯機
BLS GH :2015
他

・対象空間暖房の立ち上がり特性、対象空間の温度分布特性データを提出する
こと・ＢＬ認定基準
暖・冷房システム（浴室暖房乾燥機）BLS HS/B-b-7:2013

・工務店等施工者による断熱気
密施工を加え、
断熱気密特性データを提出すること・暖房機との組
み合わせで、対象空間内の温度
上昇、温度下降、温度分布データがあれば提出すること
・断熱特性デー
タを提出すること・施工性についての資料、その効果に係るデー
タがあえば提出
すること

・ＢＬ認定基準
浴室ユニットBLS BU :2015

・ＢＬ認定基準（付加基準）
改修用サッシBLS WR:2020②・ＢＬ認定基準内窓
BLS WDU :2020

断熱材

・対象空間の温熱環境を改善できるよう断熱強化できるもの
・改修工事が容易であること

・対象空間の温熱環境を改善できるよう断熱強化できるもの
・改修工事が容易であること

・断熱特性材料
データを提出すること・施工性についての資料、その効果に係るデー
タがあえば提出すること② 洗面脱衣室空間は、洗面脱衣室空間の断熱及び気密についてそれぞれ検討が必要であるが、暖房機器や開口部が改善に寄与できるとの考え方で整理した。
住宅部品
給湯機

暖房
機器

洗面脱
衣室暖
房

放射式
暖房
（床
暖、コ
ンベク
ター）

洗面脱衣室
開口部

現状（H30 年度）
基本とする
レベル
・一定時間内に湯温を一定にでき、出湯できる
・給湯温度表示ができる
・一定時間内に対象空間を温めることができる（作用温度１
８℃近くにできる）
・対象空間温度を均一に近づけることができる・対象空間の床近傍を温めることができる・計画的に対象空間
を温めることができる（作用温度１８℃近くにできる）・対象空間温度を均一に近づけることができる・対象空間の床近傍を温めることができる
・洗面脱衣室の断熱
気密性を損なうことがなく、断熱気密へ配慮がされたもの
・改修工事が容易であることより望ましい
レベル

性能試験データ

参考基準

・すばやく湯温を一定にでき、出湯できる
・給湯温度表示ができる
・すばやく対象空間
を温めることができる（作用温度１８℃以上を確保できる）
・対象空間温度を均一化できる
・対象空間の床近傍を温めることができる

・出湯立ち上がり特性、出湯温度の安定特性データを提出する
こと
対象空間暖房の立ち上がり特性、対象空間の温度分布特性データを提出する
こと・ＢＬ認定基準（付加基準）
ガス給湯機
BLS GH :2015
他
・ＢＬ認定基準
暖・冷房システム（浴室暖房乾燥機）BLS HS/B-b-7:2013

・計画的に対象空間
を温めることができる（作用温度１８℃以上にできる）・対象空間温度を均一化できる
・対象空間の床近傍を温めることができる

・対象空間暖房の立ち上がり特性、対象空間の温度分布特性データを提出すること

・洗面脱衣室の断熱
気密性を損なうことがなく断熱気密へ配慮がされたもの（洗面脱衣室の断熱と等価もしくはそれ以上の性能）
・改修工事が容易であること

・断熱特性デー
タを提出すること・施工性についての資料、その効果に係るデー
タがあえば提出すること

23－ 21 －

・ＢＬ認定基準（付加基準）
改修用サッシBLS WR:2020②・ＢＬ認定基準内窓
BLS WDU :2020

断熱材

・対象空間の温熱環境を改善できるよう断熱強化できるもの
・改修工事が容易であること

・対象空間の温熱環境を改善できるよう断熱強化できるもの
・改修工事が容易であること

・断熱特性材料
データを提出すること・施工性についての資料、その効果に係るデー
タがあえば提出すること③ トイレ空間は、随時使用することを前提とし、暖房機器や開口部の考え方を整理した。
現状（H30 年度）
基本とする
レベル
暖房
トイレ ・対象空間を温める
機器
壁上部 ことができる（作用等暖房 温度１８℃近くにできる）
・対象空間温度を均一に近づけることができる
放射式 ・対象空間を温めることができる（作用暖房（床暖、 温度１８℃近くにでコンベ きる）・対象空間温度を均クタ一に近づけることがー）できる
トイレ開口部
・トイレ空間の断熱
気密性を損なうことのない断熱気密配慮がされたもの・改修工事が容易で
あること
住宅部品

断熱材

・対象空間の温熱環境を改善できるよう断熱強化できるもの
・改修工事が容易であることより望ましい
レベル

性能試験データ

参考基準

・対象空間を温めることができる（作用温度１８℃以上を確保できる）
・対象空間温度を均一化できる

・対象空間暖房の立ち上がり特性、対象空間の温度分布特性データを提出する
こと・ＢＬ認定基準
暖・冷房システム（浴室暖房乾燥機）BLS HS/B-b-7:2013

・対象空間を温めることができる（作用温度１８℃以上にできる）
・対象空間温度を均一化できる

・対象空間暖房の立ち上がり特性、ONーOFF 温度
特性、対象空間の温度分布特性
データを提出すること
・断熱特性デー
タを提出すること・施工性についての資料、その効果に係るデー
タがあえば提出
すること
・断熱特性材料
データを提出すること・施工性についての資料、その効果に係るデー
タがあえば提出すること

・トイレの断熱気密性を損なうことがな
い断熱気密配慮がされたもの（トイレの断熱と等価もしくはそれ以上の性能）・改修工事が容易であること
・対象空間の温熱環境を改善できるよう断熱強化できるもの
・改修工事が容易であること・ＢＬ認定基準（付加基準）
改修用サッシBLS WR:2018
・ＢＬ認定基準内窓
BLS WDU :2018＜製品リストの掲載内容について＞
上記の考え方に基づき、製品の性能値等を明確にした上で掲載品を選択することが望まれるが、良好温熱に関するＢＬ認定基準の検討の着手前であったため、暫定水準案の実現に寄与すると考えられる住宅部品について掲載した。詳細は製品ガイドに記載されているので参照されたい。

24－ 22 －

＜製品リストの公表について＞
製品リストを活用して頂くためには、掲載企業が限られた状態は好ましくなく、本部品研究会に参加した企業以外の製品にも対象を拡げ、募集要項に基づき幅広く募集し、オープン化を図った。製品リストは、ベターリビングのホームページで公表し、編著も研究会からベターリビング
へ変更を行なった。
今後、新製品の入れ替えやＢＬ認定基準の検討にあわせて更新していきたい。

https://www.onnetsu-forum.jp/tool/index.html
ベターリビングの発信するニュースリリースにより、以下媒体に製品リストの記事が掲載された。
主な掲載媒体発行日等
2020.1.9

媒体名称

タイトル等

新建ハウジング デジタル

ベターリビング、「水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リスト」作成

2020.1.14

建設通信新聞水回り空間の温熱環境改善で製品紹介―ベターリビングがＨＰにリスト掲載

2020.1.25

日本物流新聞

ベターリビング
良好な温熱環境に適した製品リスト

2020.2.1

サッシタイムスベターリビング
水回りの良好な温熱環境 製品リストを公開

2020.2.1

ナイスビジネスリポート（一財）ベターリビング
水回りの改修に役立つ製品リストを公表

2020.2.3

日経クロステック

ヒートショック予防の建材・設備をリスト化、改修で水回りの断熱性能向上

２）水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品ガイド
製品ガイドは、具体の製品を紹介する製品リストのガイドとして、製品リストに掲載する際の考え方を示している。
対象部品は、水回りの良好な温熱環境の実現に寄与する住宅部品で、原則として、工事業者による設置工事を伴うものとしている。また、製品ガイドは主に改修住宅を対象としている。

25－ 23 －

住宅ストック約 5,000 万戸の断熱性能の実態は、37％が S55 年基準相当の建物である。この時期に 30 代で住宅を取得された方は現在 70 代になり、住まいの温熱環境に配慮が必要な高齢者になっている。
そこで、製品ガイドでは既存の住宅の外皮性能の主な対象を S55 年基準相当とした。加えて H11年（H28 年）基準相当まで外皮性能を向上させた上で、設備機器の導入により温熱環境の向上に資することを目途として H11 年（H28 年）基準相当も対象とした。なお、S55 年基準相当の外皮性能とは、日本住宅性能表示基準の断熱等性能等級の等級 2 にあたる。H11 年（H28 年）基準相当の外皮性能とは、日本住宅性能表示基準の断熱等性能等級の等級 4 にあたる。H28 年基準は現行基準であるが、外皮性能は H11 年基準と概ね同程度の水準としているため、製品ガイドでは H11 年基準と H28 年基準を併記した。なお H11 年基準と H28 年基準の断熱材の熱抵抗値の基準は同様であるが、開口部の熱貫流率の基準値は異なる。
対象とする地域は限定していない。なお、住宅の構法等については、主に木造戸建て住宅を対象に検討を行った。
製品ガイドの内容も製品リストの更新に合わせて改定していく予定である。
詳細はベターリビングのホームページで公開されている。

https://www.onnetsu-forum.jp/tool/index.html（２）付加機能等を備えた関連住宅部品に関する製品リスト・ガイドの作成
水回りの良好な温熱環境に資する付加機能という視点で、最も重要な部位である浴室ユニット
から検討を開始した。
１） 良好温熱性能を有する浴室ユニットの考え方
浴室ユニットＷＧで検討した良好温熱性能を有する浴室ユニットの考え方を下記に示す。
＜良好温熱性能を有する浴室ユニットの訴求イメージ案＞
良好温熱性能を有する浴室ユニットは、優れた断熱・気密性能と素足で床面が冷たくない性能
で、浴室暖房機との組合せにより入室直後の体感温度（作用温度）を高め、浴室内の良好な温熱環境の実現（＊）に寄与する浴室ユニットです。

26－ 24 －

性能は暖房能力（1～1.5KW 以上）の浴室暖房乾燥機と組合せて(窓のない状態で)暖房機運転開始後 15 分以内に作用温度 18℃に達します（サイズにより 1～1.5kW で達しない場合は、必要な暖房機能力〇〇ｋW 以上を情報提供する）。
また、足裏が冷っとすることなく、体への熱的負担を減らします。
（＊）
「住宅における良好な温熱環境に関する調査研究報告書」（平成 30 年 7 月 一般財団法人ベターリビング）＜住宅改修における水回りの設計に資する温熱環境暫定水準案＞による。
なお、暫定水準案は、低温に暴露されることによる健康障害の予防を目的として検討された案であり、安全の保証や健康増進を目的としたものではないことを付言する。
＜浴室の温熱環境について＞
浴室の温熱環境は各住宅部品の性能の複合で決まってくる。
浴室の温熱環境に寄与する主な住宅部品
外皮
窓

暖房機

浴室ユニット

給湯機＜良好温熱性能を有する浴室ユニットＢＬ認定基準案の考え方＞
良好な温熱環境の実現という社会的要請により、現在の市場状況や生活様式を踏まえてＢＬ認定基準案を検討する。

① ＢＬ-bs その他＜より良い社会の実現に資する特長（良好温熱性能）を有する＞浴室ユニット
として、付加基準を定めることとする。
② 良好温熱浴室ユニットとは、浴室ユニット全体もしくは一部に保温材を設置し断熱・気密性を高めた浴室ユニットで、素足で床面が冷たくない性能を有する浴室ユニットをいう。
③ 作用温度については、一人暮らしや家族と同居していても早い時間帯に入浴する高齢者を考慮し、一番風呂の入室直後の浴室が作用温度 18℃以上となることを目標とした。お湯張りがほぼ 15 分以内には終わるため、暖房機運転開始後 15 分以内に作用温度が 18℃以上となること（仮称：浴室良好温熱性能）を目標とした。
④ 床については、素足で床面が冷たくない性能を有する以下のいずれかの対策が講じられていることを目標とした。
ア．床は素足で床面が冷たくない性能を有する材質または構造であること
イ．床を温める仕組みを有すること27－ 25 －

⑤ 浴室ユニットのサイズにより必要な暖房能力が異なると予想されるため、1 坪サイズの浴室ユ
ニットを標準として、市場で多い 1～1.5kW の浴室暖房乾燥機で③を目指した。浴室ユニットの天井高は安全側で標準品の最大高さとした。1.25 坪サイズ以上については市場でも 2kW 以
上の浴室暖房乾燥機が推奨されており、1～1,5kW で③が達成できない場合は、2kW 以上の浴室
暖房乾燥機で試験し、情報提供することとする。暖房能力が大きくなれば、③は確保可能と予想できる。例えば、天井高さ 2,300 ㎜は 2kW 以上の暖房機で試験し、情報提供することも考えられる。
⑥ 浴室ユニット上限サイズ（1.5 坪）は、戸建住宅の在来浴室(サイズが大きい浴室)の改修や、介護等で車イスなどを使用する場合等を考慮して、各社ラインナップされている最大の大きさとした。
⑦ 外皮が S55 省エネ基準以上（ストックの約 65％）の場合、真冬でも浴室ユニットまわりの温度が 5℃以上（最も多い温暖地(5 地域)の寒期を想定）と予想されるため、暖房前の空気温度
を浴室内外 5℃と設定した。脱衣室側の温度はそれより高いと考えられるが安全側で 5℃の設定とした。なお試験効率を考慮し、浴室ユニット内温度は 5℃±2℃とした。
⑧ 浴室ユニットまわりの気流の影響を無くすよう、浴室ユニット用の気流止め（戸建て）は必須とした。
⑨ 窓については、浴室ユニットとセットで販売されることが少ないため、構成部品、試験条件には含めず、何らかの情報提供を行うこととした。また、良好温熱性能を有する浴室ユニットに推奨できる窓の要件が現在は確定できないため、情報提供としては、「窓についてはサッシメ
ーカーや工務店などの推奨に従ってください」等が考えられる。窓をセットで販売する場合は、窓つき浴室ユニットでも試験を行い情報提供することも考えられる。その場合、窓の仕様は大きさ:1610(各社の浴室ユニットカタログで最も標準的)や標準窓（FIX 窓）と考えられる。
⑩ 浴室ドアについては、浴室ユニットの構成部品のため、標準幅の 700～800 ㎜で試験を行うこととした。③には気密・気流性が影響すると予想され、ガラリの位置と構造が影響を及ぼす可能性は否定できない。ガラリは閉じた状態で試験する。
⑪ 試験における浴室ユニットの器具取付けについては、比熱（器具の熱容量）の影響を考えると、取付けた上での試験が望ましいが、誤差の範囲と考え試験効率を優先し任意とした。
⑫ 浴槽への湯張りについては、室内温度の 2～3℃の上昇が予想されるが、作用温度にはプラスの方向となることやシャワー入浴も考慮して、試験での湯張りは無しとした。浴槽は浴室全体の容量に影響するため、風呂フタは試験時には使用することとした。
⑬ トラップは気密の影響を無くすため、水張りをした状態で試験することとした。
⑭ 良好な温熱環境の実現は③④だけでなく、快適に入浴するという観点や省エネ観点を含めて相応の断熱性能が必要になってくることは明らかである。浴室の断熱性能については、浴室ユ
ニット単体のみではなく、窓も含めた外皮の影響が大きいと考えられるため、現在のところ、国の基準で定められている家全体の省エネ基準（住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失の28－ 26 －

防止に関する基準及び一次エネルギー消費量に関する基準（平成 28 年 1 月 29 日公布））に委ねたい。
また、浴室ユニットの省エネ性能基準については検討された経緯があるため、「浴室ユニット
及び浴槽の省エネ性能基準に関する JIS 開発」成果報告書（社団法人

日本建材・住宅設備産業協会 2013 年 3 月）を参照されたい。
⑮ 外皮性能が S55 省エネ基準以上ということ以外は対象住宅、対象地域は限定しないこととした。
外皮性能が S55 省エネ基準以上であるかの確認は、建設年代からの想定と建物診断から行うことができると考えられる。また、参考として「温熱環境リフォーム設計・施工ガイドブック」（一般財団法人ベターリビング 2021 年 3 月）を情報提供したい。
⑯ 下記の要因が考えられるため、試験は構成が大きく異なるシリーズごとに実施することとした。
＜③④を達成するための浴室ユニットの要因＞
茨城県つくば市の建築研究所での実証実験による作用温度も参考にし、推測される要因を示す。
・室内容量（サイズ×高さ）、構成部材の断熱性能（熱伝導率）、構成部材の熱容量（比熱×重量）と位置、気密・気流性、暖房機の暖房能力、吹き出し温度（スイッチ ON 後のタイムラグあり）と方向、④の床を温めるしくみ
・特に床が暖まりにくいため、暖房機は天井埋込式でルーバーは洗い場方向とする
・④の床を温めるしくみを有するものは暖房機の運転と同時に運転を開始する（要検討：暖房機とみなす考え方もある）
参考

各種物質の熱特性物質
ステンレス（ニッケル系-

熱伝導率 W/（m・k）

比重 g/㎤

比熱 J/（g・k）

16.3

7.93

0.502

ステンレス（クロム系）

26.0

7.70

0.460

アルミニウム

239

2.69

0.917

銅

393

8.93

0.386

鉄

80.4

7.87

0.44

チタン

22

4.51

0.527

水

0.594

1.0

4.18

油

0.14〜0.17

0.9

2.1

空気

0.024～0.031

0.0012

1.0～1.01

陶器

1.04～1.63

2.2～2.5

1.046

プラスチック(樹脂)0.10～0.14

1.04～1.07

1.34

木

0.15～0.25

0.78

0.67～0.84

ガラス

0.55～0.75

2.70

0.67～0.83

SUS304）29－ 27 －

⑰ 推奨される居室・脱衣室の温熱環境や入浴条件（41℃×10 分）については、情報提供することが望ましい（社会的要請：浴室死亡事故の低減）。
⑱ 良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案は、あくまでも住宅部品としての基準である。最終的な浴室としての性能は、最初に示した浴室の温熱環境に寄与する主な住宅部品の性能の複合であり、設計者や工務店には「温熱環境リフォーム設計・施工ガイドブック」（一
般財団法人ベターリビング

2021 年 3 月）を情報提供したい。

⑲ 良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準に引き続き、浴室暖房乾燥機、給湯機、シャワー（ユニット）、浴室ドア、浴室・脱衣室窓などのＢＬ認定基準についても順次検討していきたい。
浴室ユニットを選定するためのガイドとして、上記の考え方を設計者や工務店などの事業者向けに情報提供していきたい。
２）浴室窓の考え方
良好温熱性能を有する浴室ユニットを検討する中で、浴室窓に関して窓メーカーのご意見をいただいたので、考え方をまとめた。
＜浴室窓の考え方＞
窓は、光・風・日射・解放感を得ることが可能な外壁のパーツであるが、熱逃げに関しては無開口である方が有利である。少しでも熱の放出を抑えるためには、断熱性能の高い開口部が必要である。断熱性能が高いサッシとしては、アルミ樹脂複合サッシや樹脂サッシがあげられる。現在の主流はアルミ樹脂複合サッシのため、推奨する熱貫流率は、２．３３以下が望ましいと思われる。ただし、新築では浴室に窓をつける場合は、他の窓に合わせることが多いため、アルミ複層サッシを用いる地域に浴室のみアルミ樹脂複合サッシ以上を推奨できるかが課題である。また、リフォームの場合は、既存の窓まで交換するかが課題である。
現在、窓のリフォームには３タイプの方法がある。
①【外壁とセットで交換】新築用のサッシを使う。外壁工事が伴う。
②【カバー工法】既存の窓はそのままで、その上に新しい窓を乗せる工法。開口サイズが少し狭くなる。
④ 【樹脂内窓】 既存の窓はそのままで、内側に樹脂製の内窓を設置する。窓台スペースが狭くなる。（外窓単板＋内窓単板の組み合わせのみ不可。他の組み合わせは、
すべて熱貫流率は２．３３以下）③は、工事期間も短く（約１時間）、既存窓との組み合わせによるが、性能がかなり向上す
るため、浴室・脱衣所とも樹脂内窓がおすすめと思われる。
浴室ユニットの作用温度の測定（試験）については、「窓なし」で測定することとしているが、窓の影響については参考値とするならば、建築物省エネ法レベル「断熱性能が平成 28 年省エネ基
準（現行基準）以上とする。」でよいという意見もある。

30－ 28 －

窓の性能がこれ以上ないといけないという明確な根拠がない。また、窓の性能と作用温度の相関関係が把握できていないこと、窓サイズが小さい場合、要求性能をクリアすることは難しいこと等、良好温熱性の観点での議論を今後十分行う必要がある。

31－ 29 －

５． 関連業界団体等に対する普及・啓発に関する検討（１）製品リスト・ガイドのチラシ作成
製品リストについては、「住宅における良好な温熱環境実現推進フォーラム」の参加団体をはじめとする住宅関連事業者団体等に広く発信し、良好な温熱環境の実現に向けた取り組みを推進していただいているところである。
既存住宅の改修工事に携わる住宅関連事業者（設計者、工務店、リフォーム事業者）の参考資料として活用を促すためには、製品リストに掲載する際の考え方を示す製品ガイドも合わせて周知を図っていく必要がある。
参加団体の活動状況等を直接ヒアリングし、各団体の実情に即したより有効な情報の提供の推進に注力した。
尚、製品リストは、掲載情報の更新を行いやすいよう、電子媒体での提供を基本と考えた。
＜実施状況＞① 推進フォーラム専用ＨＰツール紹介ページへの記事掲載＜製品リスト＞および＜製品ガイド＞② 推進フォーラム参加４７団体への紹介
案内文に、紹介チラシ（５部）、製品リスト・製品ガイド（各１部）を同梱し郵送した。
＜紹介チラシの内容＞『住宅の水回り空間において、冬季の健康障害を予防し、暖かく快適な暮らしを実現するためには、建物外皮の断熱化や、適切な暖房設備の設置、冷たく感じない床等の対策を行うことが重要です。
一般財団法人ベターリビングでは、既存住宅改修の際に、どのような住宅部品や部材を選定す
ればよいか、具体的な製品をとりまとめ、「水回りの良好な温熱環境を実現に資する製品リスト」
として資料化いたしました。本資料は、学識経験者、住宅部品メーカー等から構成される「住宅の良好な温熱環境を実現に資する住宅部品研究会」による編著に加え、その後に実施した追加商品の公募結果を経て、この５月に資料化いたしました。
既存住宅の改修工事に携わる方々（設計者、工務店、リフォーム事業者）の参考資料として広くご活用いただたくことを期待いたしております。
本リストをご活用いただく際には、住宅部品・部材掲載の考え方を示す「製品ガイド」も合わ
せてご活用いただければ幸いです。
いずれの資料も電子媒体でのご提供となります。ご活用の際には、下記 URL にてダウンロード
をお願い致します。』

32－ 30 －

表面

裏面③ 推進フォーラム参加団体個別ヒアリングと会員向け情報提供に関するご相談（一社）ＪＢＮ・全国工務店協会、（一社）住宅リフォーム推進協議会（一社）ベターライフリフォーム協会、（一社）日本住宅リフォーム産業協会、（一社）マンションリフォーム推進協議会、株式会社日本建築住宅センター
断熱建材協議会、（一社）住活協リフォーム、キッチン・バス工業会、（公社）日本建築士会連合会、（公社）日本建築家協会、他計１９団体◆参加団体会員向け情報提供
・メルマガ送付：（一社）リビングアメニティ協会、（一社）住活協リフォーム（一社）マンションリフォーム推進協議会、・定期便への紹介チラシの同梱（一社）ＪＢＮ・全国工務店協会(3,000 社)、（公社）日本建築家協会(4,000 社)（２）温熱環境リフォーム

設計・施工ガイドブック「住宅における良好な温熱環境実現推進フォーラム」において、事業者向けに「温熱環境リフ
ォーム 設計・施工ガイドブック」（一般財団法人ベターリビング 2021 年 3 月）が制作された。
断熱リフォームの提案に躊躇している事業者（設計者・施工者）を後押しできる技術マニュア
ルとして制作され、「水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リスト」の活用について、リフ
ォームの手順に従った作業の中で分かりやすく記載すると共に、個々の設計・施工方法において、製品リスト掲載写真が例示されている。

33－ 31 －

６．ＢＬ認定基準の改正等に関する意見集約（１）良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案
１）良好温熱性能を有する浴室ユニットのＢＬ認定基準案による試験
会員各社にて試験案をもとに実験を行い基準案の妥当性を検討中であり、研究会終了後も引き続きＢＬ認定基準案として検討予定である。
＜試験：BLT BU-〇「浴室ユニットの良好温熱性能試験」(案)＞(1)試験方法名称(2)関連要求項目
および性能(3)試験の目的(4)試験体(5-1)概要(5-2)試験機
試験装置
測定装置(5-3)試験体の前処理
方法･条件

浴室ユニットの良好温熱性能試験
試験番号
Ⅲ．付加基準ｃ）Ⅱ要求性能 1 住宅部品の性能等に係る要求事項 1.1 機能の確保
1）浴室ユニットの良好温熱性能
浴室ユニットの良好温熱性能をチェックする。
浴室ユニット・1.0 坪を標準とし、上限サイズは 1.5 坪とする。
・高さは最大高さとする。
種別
・浴室ドアは幅 700～800 ㎜とする。
個数
レベル
・器具取付は任意とする。
浴室暖房乾燥機
・天井埋込型とし暖房能力は 1.0ｋW～1.5ｋW とする
浴室ユニットに設置した浴室暖房乾燥機を運転し、各測定点の温度測定を行う。

BLT BU-〇

１ユニット

多点式熱電対温度記録計又は相当設備
・浴室ユニット及び浴室暖房乾燥機を施工説明書に基づき設置し、トラップは水張りをする。
・浴槽は湯を張らずふたをし、浴室ドアは閉じた状態でガラリを閉じる。
・初期の浴室ユニット内温度は 5℃±2℃とし、外気温を 5℃とする。
（1）浴室ユニットに設置した浴室暖房乾燥機を暖房モードで運転し、暖房開始時から運転開始 30分間の各測定点における温度データを記録する。測定点は以下の 8 点とする。なお、浴室暖房乾燥機のルーバーが可変の場合、方向は洗い場方向とする。床を温める仕組を有するものは浴室暖房乾燥機の運転と同時に運転を開始する。

(5-4)試験方法の詳細（2）各測定点の計測結果を基に、以下式により作用温度を求める。
ＯＴ＝（ｔａ＋ＭＲＴ）／２
ＯＴ ：作用温度 (℃)
ｔａ ：洗い場中央の室温①(℃)
ＭＲＴ：洗い場中央の床表面温度②、壁中央表面温度（③～⑥）、洗い場中央の天井
表面温度⑦の 6 点の平均温度(℃)(6)試験結果の表示(7) 要求性能(8) 注意事項

時間(分)
室温(℃)
平均温度(℃)
環境温度(℃)
作 用 温 度 (℃ )

0

15

30

運転開始後 15 分以内に作用温度が 18℃以上であること。

34－ 32 －

（２）他の住宅部品の良好温熱性能に関わるＢＬ認定基準の検討について
良好温熱性能を有する浴室ユニットに引き続き、他の住宅部品の良好温熱性能に関わるＢＬ認
定基準についても順次検討を行う予定である。浴室回りの他、脱衣室、トイレについてもニーズの大きい部品から進めていくことを予定している。

35－ 33 －

７．各種検証（１）昭和 40～50 年代前半に建設された公共賃貸住宅における対応方法の検討～温熱環境実証実験について～
１）実験目的昭和 40 年代に大量に建設された RC 造標準設計の共同住宅を対象に、①在来型浴室とユニットバス改修された浴室、②脱衣室周りの断熱改修の有無、③暖房の有無の違いによる浴室
及び脱衣室の温熱環境の変化を測定することで、冬季における入浴時のヒートショック緩和
方策検討の一助とすることを目的とした。
２）測定対象① 実験場所：ＵＲ百草団地内の旧百草職員住宅

対象住棟

築 40 年超の階段室型 5 階建て３ＤＫ② 測定対象とする住戸：旧百草職員住宅

2-3-1 号棟

201 号室及び 401 号室

・ＲＣ壁は構造壁が厚さ 150～180 ミリ、雑壁部分が厚さ 100 ミリ
・スラブ厚さは浴室周辺が厚さ 110 ミリ（南側居室部分は厚さ 120 ミリ）
・壁、天井、床とも断熱が施されていない
RC 壁はモルタル塗りの上ＥＰ仕上げ、天井はコンクリートスラブの下面に吹き付け仕上
げ、床はコンクリートスラブ上面にフローリング仕上げ で在来型浴室床のみアスファル
ト防水の上軽量コンクリート、モザイクタイル仕上げ
・浴室サッシはスチール製（他の居室等はアルミサッシ交換済）・脱衣スペースは目隠し用にカーテンレールが設置されているのみで、玄関と一体の空間36－ 34 －

測定住⼾

平面図

37
－ 35 －

・測定住戸は、在来浴室をユニットバス化している 401 号室及び在来浴室のままの
201 号室とする■201 号室：在来型浴室■401 号室：ユニットバス化※

測定時には両室とも浴室内に暖房器具を設置する

38－ 36 －

３）測定の進め方①

暖房器具設置や測定器具設置など測定準備

②

測定

③

測定器具をいったん撤去したうえで断熱改修、測定器具を再設置

④

測定

⑤

測定器具等撤去

その１
その２４）暖房器具の選定及び断熱改修の内容① 暖房器具の選定
・

脱衣スペースが狭く、暖房器具の設置が限定される。よって 201 号室、401 号室とも浴槽エプロンから暖気を吹き出すガス熱源による暖房器具（通称「ほっとバス」）を設置。浴室扉を閉めて測定、浴室内を十分加温できる能力を有するか確認するほか、浴室扉を開放して稼働させ、脱衣
スペースまで加温する能力を持つかを測定する。

・

この暖房器具は、定格出力は 2.7kW であり、ふろ自動運転の沸き上げ完了後に暖房運転を開始する。

・

補助暖房として脱衣スペースに電気式暖房器具を設置。

② 測定に当たっての準備
・ 居間、台所及び北側居室と測定範囲の漏気による影響を減らすため、引き戸の四隅及びガラス部分を目張りする。
・ 居間、台所に電気式暖房器具を設置、測定中は（非測定）室内を加温。
③ 断熱改修項目· 脱衣室及び玄関周辺の断熱化· はだしで歩くことによるヒヤリ感解消のため、脱衣室及び浴室内床にシート張り

39－ 37 －

· 既存浴室内壁等シート張り

ｔ=9 の上 クッションフロアｔ＝2.8 仕上げ（201 号室）（401 号室）

40－ 38 －

５）測定器具設置個所

41－ 39 －

６）測定ケース
検証内容【断熱改修前】ケース⓪

基本性能の検証①～②

暖房不使用時の浴室内の温度上昇（風呂ふた開け閉めによる違い）③～④

暖房不使用時の浴室内及び脱衣所の温度上昇（風呂ふた開け閉めによる違い）⑤

暖房使用時の浴室内の温度上昇（風呂ふた閉め）⑥～⑦

暖房使用時の浴室内及び脱衣所の温度上昇（風呂ふた開け閉めによる違い）【断熱改修後・風呂ふた閉め】

測定⑧

暖房不使用時の浴室内及び脱衣所の温度上昇⑨～⑩

暖房使用時の浴室内及び脱衣所の温度上昇⑪

暖房及び補助暖房使用時の浴室内及び脱衣所の温度上昇

その１【断熱改修前】

ケース

暖房

給湯

風呂ふた

浴室扉

脱衣場暖房

⓪

OFF

なし

Close

Close

OFF

①

OFF

あり

Close

Close

OFF

②

OFF

あり

Open

Close

OFF

③

OFF

あり

Close

Open

OFF

④

OFF

あり

Open

Open

OFF

⑤

ON

あり

Close

Close

OFF

⑥

ON

あり

Close

Open

OFF

⑦

ON

あり

Open

Open

OFF

測定

その２【断熱改修後】

ケース

暖房

給湯

風呂ふた

浴室扉

脱衣場暖房

⑧

OFF

あり

Close

Open

OFF

⑨

ON

あり

Close

Close

OFF

⑩

ON

あり

Close

Open

OFF

⑪

ON

あり

Close

Open

ON

補足事項
·

測定インターバルは 1 分とする·

測定にあたって、台所と居室（1）、居室(1)と居室（3）を区切るふすまは閉める·

各ケースとも浴室内温度が十分に上昇しなかった場合、浴室床に湯を撒き温度の上昇を計測する（ケース⓪を除く）
42－ 40 －

７）測定の日程
平成 31 年（2019 年）2 月
⽇

27

月

28

火

29

水

30

木

31

⾦

土

1

2

友引

先負

3

4

5

6

7

8

9

仏滅

大安

先勝

友引

先負

仏滅

大安

計測装置設置

10

11

赤口

先勝

Case2

建国記念の⽇

計測装置設置

計測装置設置

Case0

計測装置設置

12

13

14

15

16

友引

先負

仏滅

大安

赤口

Case3

Case4

Case5

Case6

Case7

17

18

19

20

21

22

先勝

友引

先負

仏滅

大安

赤口

センサー撤去Case１

センサー撤去

断熱工事

断熱工事

24

25

26

27

28

友引

先負

仏滅

大安

赤口

断熱工事

断熱工事

断熱工事

23
先勝

断熱工事

1

2

断熱工事

平成 31 年（2019 年）3 月
⽇

月

25

24

火

26

水

27

木

28

⾦

土

1

2

先勝

友引

断熱工事

3

4

5

6

7

8

9

先負

仏滅

大安

赤口

友引

先負

仏滅

センサー再設置

センサー再設置

センサー再設置

10

11

12

13

14

15

16

大安

赤口

先勝

友引

先負

仏滅

大安

17

18

19

20

21

22

23

赤口

先勝

友引

先負

仏滅

大安

赤口

24

25

26

27

28

29

30

先勝

友引

先負

仏滅

大安

赤口

先勝

31

1

2

3

4

5

6

Case8

Case9

Case10

Case11友引

43－ 41 －

春分の⽇

８）実験結果① 浴室暖房の使用による浴室内の温度上昇

30.0①在来工法（風呂ふた閉）浴暖OFF/B-Z1/外気温4.0℃⑤在来工法（風呂ふた閉）/B-Z-2/6.0℃
25.0②在来工法（風呂ふた開）浴暖OFF/B-Z3/3.9℃⑤ＵＢ（風呂ふた閉）B-U-2/6.0℃
20.0②ＵＢ（風呂ふた開）浴暖OFF/B-U作
⽤
温
度
︵
℃
︶

3/3.4℃⑨在来工法＋パネル＋断熱改修（風呂ふた閉）/C-ZR-4/8.7℃

15.0⑨ＵＢ＋断熱改修（風呂ふた閉）/C-UR4/8.9℃

10.0

5.0

0.0
1

3

5

7

9

11

13

15

17

19

時間（分）

44

－ 42 －

21

23

25

27

29

31

○結果概要（在来工法）
・在来工法において、浴室内の暖房器具の使用により、湯張り開始後 30 分以内に作用温度18℃に到達した。（暖房運転開始後 7～8 分程度で到達。）
・在来工法にパネル貼付、玄関周り等の断熱改修後は、より急激に温度が上昇し、湯張り開始後 21 分後に作用温度 18℃に到達した。（暖房運転開始後 1～2 分程度で到達。）（ＵＢ）
・ＵＢは、湯張り開始後 22 分までに作用温度 18℃に到達した。
（暖房運転開始後 1～2 分程度で到達。）
・玄関周り等の断熱改修後のＵＢ内温度は、湯張り開始後 20 分程度で作用温度 18℃に到達した。（暖房運転開始後 1～2 分程度で到達。）（風呂ふた開閉）・給湯あり、浴暖 OFF の際に、風呂ふたの開閉による比較をしたところ、３０分経過後、在来浴室では開・閉の何れも温度上昇が 2℃程度、ＵＢでは開の時に 3℃程度となった。

⇒暖房運転開始後、作用温度 18℃への到達時間を比較すると、在来工法に比べて、在来工法＋パネル貼付、並びにＵＢの場合はかなり短い結果となり、改修の効果が認められた。
⇒今回の暖房器具の使用により、最も断熱性が低い在来工法であっても、浴室内の温度上昇に一定の効果が認められた。

45－ 43 －

① 浴室暖房の使用等による玄関・脱衣スペース等の温度上昇

20.0

15.0

作
⽤
温
度
︵
℃
︶

10.0

時間（分）
○実験条件等⑥在来工法/C-Z-2/3.4℃

5.0
・風呂ふた：閉、浴室扉：開⑥ＵＢ/C-U-2/3.9℃○結果概要⑩在来工法＋パネル＋断熱改修/C-ZR-2/7.2℃

・在来工法そのままの状態では、浴室暖房を使用し、浴室扉を開放しても、湯張り開始後⑩ＵＢ＋断熱改修/C-UR-2/7.3℃
30 分間では作用温度18℃には達しなかった。
・在来工法にパネル貼付、玄関周り等の断熱改修後は、やはり 30 分経過後に作用温度⑪在来工法＋パネル＋断熱改修＋補助暖房/C-ZR-3/6.6℃

18℃に到達せず、16℃程度に止まった。

⑪ＵＢ＋断熱改修＋補助暖房/C-UR-3/7.0℃
・さらに、脱衣スペースに補助暖房機（輻射式、800W）を設置したところ、湯張り開始
後 0.0
30 分以内に作用温度 18℃に到達した。
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31
時間（分）
46

－ 44 －

○実験条件等
・風呂ふた：閉、浴室扉：開○結果概要（ＵＢ［玄関ドア等の玄関周りの断熱改修なし］）
・ＵＢそのままの状態では、浴室暖房を使用し、浴室扉を開放しても、湯張り開始後 30 分
間では作用温度 18℃には達しなかった。また、浴室内の作用温度も 15℃程度までの上昇に止まった。
（ＵＢ［玄関ドア等の玄関周りの断熱改修あり］）
・玄関ドア等の玄関周りの断熱改修後は、やはり 30 分経過後に作用温度 18℃に到達せず、16℃程度に止まった。浴室内の作用温度は 30 分以内に作用温度 18℃に到達した。
・さらに、脱衣スペースに補助暖房機（輻射式、800W）を設置したところ、湯張り開始後 30分で作用温度 18℃に僅かに到達しなかった。
（30 分経過後の玄関ドアの表面温度）
・玄関周り等の断熱改修前：ほとんど変動がなかった。
・玄関周り等の断熱改修後：在来 2℃程度、ＵＢ3℃程度上昇。
補助暖房 ON 時は、在来・ＵＢ何れも 3℃強程度上昇。

⇒今回使用した浴室暖房のみでは、玄関・脱衣スペース等を十分に暖めることが出来なかったが、玄関ドア及び玄関まわりの断熱改修、並びに補助暖房の使用により、温度上昇に一定程度効果が認められた。

９）今後の進め方
本実験の結果を参考に、公共賃貸住宅の改修について、UR および東京都のヒアリングを実施するとともに、集合住宅を対象とした水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リストの製品ラインナップを検討していく必要がある。

47－ 45 －

（２）実住宅における温熱環境の測定と評価
本研究会の鳥海主査より、先の百草団地の実験と戸建て住宅における温熱環境の測定結果が空気調和・衛生工学会学術講演論文集（2020.9.9～30 オンライン p.209～212)で報告されているので参照されたい。また、鳥海主査の研究室での卒業研究にて H11 基準相当の実住宅の生活環境では、入浴時の空気温度と作用温度の差が最大で 1℃程度と小さく、茨城県つくば市の建築研究所での実証実験の無人環境（差が 5℃程度）と温熱環境が異なることが示唆された。S55 年基準相当の住宅でどのような結果となるかについても、継続して検討していきたい。

48－ 46 －

Ⅲ．今後の取組み
先の活動成果にも記載したが、本研究会で未達の項目については、引き続きベターリビン
グの検討事項として取組んでいく予定である。
１．付加機能等を備えた関連住宅部品による製品リスト・ガイドの改定
新製品の入れ替えや、ＢＬ認定基準の付加機能追加（認定）にともない、1 回/年（10 月頃）で更新を行う。
２．ＢＬ認定基準の制定・改正
良好温熱性能を有する浴室ユニットに引き続き、良好温熱に関する下記のＢＬ認定基準の制定・改正を検討する予定である。また、自由提案型についても受け付ける。
① 浴室暖房機（床暖、シャワー暖房含む）② 給湯機③ シャワーユニット④ トイレ・洗面温水器（即湯）⑤ 窓
他
３．今後の製品リスト・ガイドの管理
現在の製品リストは現在供給されている製品で構成されているが、ＢＬ認定基準の制
定・改正にともない、最終的には原則としてＢＬ認定品の品揃え、構成とする。過渡期として両方が混在する時期もあるため、引き続き本研究会の担当窓口を連絡窓口とする。
製品ガイドについてもＢＬ認定基準に準じた内容に改定していく予定である。
良好温熱に関する住宅部品
現在の製品リストに掲載中の製品

製品リスト・ガイド（現在供給されている製品）

改定（1 回/年）
BL 認定基準（制定・改正）による設計者や工務店等の事業者

認定品向けツールとして活⽤（自由提案型含む）

49－ 47 －

Ⅳ．おわりに「住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会」は、準備会、分科会およびワー
キンググループを含め、計 14 回の会合を行った。途中、新型コロナ感染症の拡大により 1
回の中止があったものの、その後の会議は会員各位のご協力をえて、Zoom 会議によって開催することができた。開催の経緯は下記のとおりである。
2018 年度 準備会

2018 年 5 月 23 日（水） 10:00～12:00

2018 年度 第 1 回研究会

2018 年 8 月 3 日（金） 10:00～12:00

2018 年度 合同分科会（空間分科会、暖房・給湯分科会）
2018 年 11 月 6 日（火）15:00～17:00

2018 年度 第 2 回研究会

2019 年 3 月 26 日（火） 15:00～17:00

2019 年度 第 1 回研究会

2019 年 8 月 28 日（水） 15:00～17:00

2019 年度 合同分科会（空間分科会、暖房・給湯分科会）
2020 年 2 月 17 日（月） 15:00～17:00
2019 年度 第 2 回研究会

2020 年 3 月 ＜新型コロナ感染拡大のため中止＞

2020 年度 第 1 回研究会

2020 年 7 月 20 日（月） 13:00～15:00

2020 年度 第 1 回浴室ユニットＷＧ

2020 年 9 月 3 日（木） 10:00～12:00

2020 年度 第 2 回浴室ユニットＷＧ

2020 年 10 月 5 日（月）13:00～15:00

2020 年度 第 3 回浴室ユニットＷＧ

2020 年 11 月 10 日（火）10:00～12:00

2020 年度 第 2 回研究会

2020 年 12 月 3 日（木）10:00～12:00

2020 年度 第 4 回浴室ユニットＷＧ

2021 年 1 月 13 日（水） 10:00～12:00

2020 年度 第 5 回浴室ユニットＷＧ

2021 年 2 月 8 日（月） 13:00～15:00

2020 年度 第 3 回研究会

2021 年 3 月 5 日（金） 10:00～12:00

本研究会は、「住宅における良好な温熱環境実現推進フォーラム」の活動と合わせて、当初の目的であった冬場の水回り空間の温熱環境改善のための住宅部品の開発に係る様々な検討を行うことができた。今後は、開発される部品の普及が進み、高齢者の入浴事故の減少に貢献できれば幸いである。
最後に、分科会の主査として作用温度測定法の確立にご尽力いただいた鳥海先生、作用温度などと健康の関係についてご意見をいただいた伊香賀先生、製品リストの普及等にアドバイスをいただいた木藤編集長、そしてＢＬ認定基準の検討、製品リスト・ガイドの作成にご尽力いただいた住宅部品メーカーの方々に、心より感謝申し上げたい。
住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会

座長

深尾

精一

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Ⅴ．参考資料
・ 住宅における良好な温熱環境に関する調査研究報告書（平成 30 年 7 月

一般財団法人ベターリビング）・ スマートウェルネス住宅等推進事業の調査～断熱改修等による居住者の健康への影響調査中間報告（第３回）～（国土交通省プレスリリース

・ WHO の住宅と健康に関するガイドラインを促進するための提言

2020 年 1 月）

持続可能な公平な未来のために健康的な住宅

2018 年 11 月 23 日

WHO Housing and health guidelines
https://www.who.int/publications/i/item/who-housing-and-health-guidelines
・ イングランド公衆衛生庁の指針

PublicHealth England:Cold Weather Plan For

England Making the Case 2015.10
・ 「浴室ユニット及び浴槽の省エネ性能基準に関する JIS 開発」成果報告書（社団法人
本建材・住宅設備産業協会

日2013 年 3 月）

・ 空気調和・衛生工学会学術講演論文集（2020.9.9～30 オンライン p.209～212)
・ 水回りの良好な温熱環境の実現に資する製品リスト・ガイド（一般財団法人ベターリビ
ング2020 年 10 月版）

・ 温熱環境リフォーム

設計・施工ガイドブック（一般財団法人ベターリビング

3 月）

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2021 年

「住宅の良好な温熱環境の実現に資する住宅部品研究会」（2018～2020 年度）活動報告書

発 行2021 年 3 月

発行者

一般財団法人ベターリビング〒102-007 東京都千代田区富士見 2-7-2
ステージビルディング
TEL 03-5211-0556 ㈹FAX 03-5211-0548
https://www.cbl.or.jp

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