資料４

４ 日本循環器学会・日本臨床救急医学会からの提言

４ 日本循環器学会・日本臨床救急医学会からの提言
救急業務における12誘導心電図の測定プロトコールについて（提言）
これまでの経緯、及び今年度の議題【令和元年度】
 日本循環器学会より、救急業務において心臓病が疑われる傷病者に対する身体観察、12誘導心電図を測定することが望ましい対象、メディカルコントロール体制等について提案がなされた。
 「救急業務のあり方に関する検討会」において検討を行い、全国消防本部へ通知を発出した。
「救急隊における観察・処置等について」（令和２年３月27日付け消防救第83号消防庁救急企画室長通知）（抄） 検討会において、12誘導心電図については、モニター心電図よりも高い感度・特異度で心電図の異常を検出することができ、また12誘導心電図を測定することが望ましい対象が示された。
 12誘導心電図の測定及び測定結果の伝達・伝送を導入するに当たって、以下の論点について、十分な検討を行うことが重要であるとされた。
①モニター心電図よりも高い感度、特異度を持つ12誘導心電図を測定することにより、適切な傷病者に対して、迅速・的確に状態を把握するとともに、当該把握した情報に基づき、適切な医療機関を選定できること②搬送先医療機関に対して、12誘導心電図の測定結果の伝達・伝送により、適切な傷病者情報の提供を行えること③12誘導心電図の測定、伝達、伝送により、当該地域において心筋梗塞の発症から冠動脈の閉塞部位の再灌流までの時間の短縮効果が期待できること
 上記の論点に加え、救急隊が12誘導心電図の測定に要する時間と救急現場から搬送先医療機関までの距離・搬送所要時間、地域における心臓病治療・受入れ体制の整備状況、12誘導心電計及び伝送装置の導入に係るコスト等とのバランスを勘案し、地域の実情に応じた検討を依頼。

【令和４年度】
 日本循環器学会及び日本臨床救急医学会より、救急業務において12誘導心電図を測定できる場合の、その測定の対象や手順、留意事項等について、従来のものよりも一層、具体的に救急現場の実情に配慮して整理したものとして、消防庁に対して提案がなされた。 （令和５年３月）⇒ 学会から改めて提言された内容について、本検討会でご議論いただきたい。

資料４（別添１）

資料４（別添２）
消 防 救 第 83 号
令 和 ２ 年 ３ 月 27 日
各都道府県消防防災主管部（局）長殿
消防庁救急企画室長（公 印 省 略）

救急隊における観察・処置等について（通知）

近年、ほぼ一貫して救急出動件数は増加しており、そのうち「急病」による救急搬送人員の疾病分類別の内訳を見ると、平成30年では「循環器系（心疾患、脳疾患等）」に分類されたものが最も多くなっています。心臓病、脳卒中のいずれも、発症時及び救急隊接触時からできるだけ早期の治療介入により予後の改善が期待できる疾患であることは広く知られています。
今般、「健康寿命の延伸等を図るための脳卒中、心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法」（平成30年法律第105号）の公布・施行を背景に、救急隊における観察・処置等について、関係学会から消防庁に対して最新の科学的知見に基づく提案がなされました。本提案に対して救急業務や救急医療の観点から、「令和元年度救急業務のあり方に関する検討会」（以下「検討会」という。）において十分な検討が行われ、その結果が取りまとめられたところです。
救急業務において、適切な観察・処置を行い、傷病者を適切な医療機関へ搬送することは最も重要な活動であり、その活動について最新の科学的知見に基づいた知識・技術の向上が必要不可欠です。つきましては、検討会の検討結果等を踏まえ、科学的知見に基づいた救急業務における知識・技術の向上等を目的として、下記のとおり情報提供しますので、貴職におかれましては、貴都道府県内の市町村（消防の事務を処理する一部事務組合等を含む。）に対して、この旨周知するようお願いいたします。
なお、本通知は、消防組織法（昭和22年法律第226号）第37条の規定に基づく助言として発出するものであるとともに、本通知の内容については、厚生労働省と協議済みであることを申し添えます。
記
日本循環器学会と日本脳卒中学会から提案された事項のうち、検討会において妥当と認められた事項について、科学的知見に基づいた救急業務における知識・技術の向上等を目的として以下のとおり情報提供する。
ついては、以下に示す事項について、都道府県及び消防本部においては、地域のメディカルコントロール協議会等と連携を図り、救急活動におけるプロトコール策定による救急現場での実践や、救急救命士の再教育及び救急隊員の生涯教育等での教育による救急隊員の能力向上等の点で、地域の実情に応じて検討されたい。
また、各都道府県等の消防学校においては、救急科等の救急に関する教育への導入について検討されたい。
１

身体観察について心臓病や脳卒中が疑われる傷病者に対する身体観察については、現在も救急科や救急救命士養成課程で学ぶべき事項として、また地域における救急救命士の再教育及び救急隊員の生涯教育の一環の中で学ぶことが望ましい事項として整理されているところであるが、検討会においても、最新の科学的知見に基づくものとして、改めてその重要性等が強調された。
本項目に示す身体観察については、消防学校等における救急科等の救急に関する教育、地域における救急救命士の再教育及び救急隊員の生涯教育といった場での教育並びに救急現場における適切な実践において、改めて重視・追加されることが望ましい。

（１）心臓病が疑われる傷病者に対する身体観察について検討会において妥当性が認められた心臓病が疑われる傷病者に対する身体観察について、別表１－１に示す。
特に、「頸静脈怒張」、「起坐呼吸」、「下腿浮腫・腫脹」の観察については、より詳細な観察方法が示されたので、参考とされたい。
（２）脳卒中が疑われる傷病者に対する身体観察について
検討会において妥当性が認められた脳卒中が疑われる傷病者に対する身体観察について、別表１－２に示す。
従来どおりFASTやCPSSといった病院前における評価法により脳卒中を疑った際は、これに加え別表１－２に示す７項目の観察を行い、４項目以上を満たした場
合、大血管閉塞による脳卒中が疑われるため、機械的血栓回収療法を常時実施できる医療機関への搬送を考慮することが日本脳卒中学会から提言された。これを踏まえ、各地域における脳卒中治療・受入れ体制の整備状況等を勘案しながら、地域の実情に応じた十分な検討をお願いする。
なお、現在、当該７項目の観察のうち最も効果的な組合せを科学的に検証する日本脳卒中学会のプロジェクトが進行中であることも申し添える。
２12誘導心電図の測定、測定結果の伝達・伝送について検討会において、12誘導心電図については、モニター心電図よりも高い感度・特異度で心電図の異常を検出することができ、また12誘導心電図を測定することが望ましい対象として別表２が示された。
また、検討会では、救急活動時に12誘導心電図の測定及び測定結果の伝達・伝送を導入するに当たって、①「モニター心電図よりも高い感度、特異度を持つ12誘導心電図を測定することにより、適切な傷病者に対して、迅速・的確に状態を把握するとともに、当該把握した情報に基づき、適切な医療機関を選定できること」、②「搬送先医療機関に対して、12誘導心電図の測定結果の伝達・伝送により、適切な傷病者情報の提供を行えること」、③「12誘導心電図の測定、伝達・伝送により、当該地域において心筋梗塞の発症から冠動脈の閉塞部位の再灌流までの時間の短縮効果が期待できること」の論点について、十分な検討を行うことが重要であるとされた。
上記の論点に加え、救急隊が12誘導心電図の測定に要する時間と救急現場から搬送先医療機関までの距離・搬送所要時間、地域における心臓病治療・受入れ体制の整備状況、12誘導心電計及び伝送装置の導入に係るコスト等とのバランスを勘案し、地域の実情に応じた検討をお願いする。
また、導入に際しては、正しい12誘導心電計の装着や伝送手順等に関する教育も必要であり、消防学校等における救急科等の救急に関する教育、地域における救急救命士の再教育及び救急隊員の生涯教育といった教育の機会について、地域の実情に応じて検討することを併せてお願いする。
３

メディカルコントロール協議会への専門医の参加等
日本循環器学会及び日本脳卒中学会から、メディカルコントロール体制等の体制等に関する提案事項もあり、その内容を別表３に示す。
各地域におけるメディカルコントロール協議会への参加医師や検証対象等については、地域の医療資源等の地域の実情に応じて適切に対応いただけるようお願いしているところである。
提案された事項のうち、各地域におけるメディカルコントロール協議会への循環器・脳卒中専門医の参加、循環器救急疾患・脳卒中症例の検証会議、医療機関と救急隊との連携・ネットワーク構築については、心臓病・脳卒中の治療・受入れ体制の整備状況や消防救急体制の現状等といった地域の実情に応じて検討することが望ましい。都道府県及び消防本部においては、地域のメディカルコントロール協議会等と連携し、引き続き、必要な体制整備・充実を図るようお願いする。
なお、検討会においては、医療機関に所属する救急救命士に関する事項は厚生労働省の所管であるため検討対象ではないこと、また記録と検証体制の確立については、対象症例の選別の妥当性やデータ収集のためのシステム構築等の課題があり、慎重な議論が必要であるとされたことを申し添える。

連絡先 消防庁救急企画室
担 当 小谷専門官、堤係長、山口係長、柳内事務官
TEL 03-5253-7529
FAX 03-5253-7532
E-mail：kyukyukikaku-kyukyurenkei@soumu.go.jp

別表１−１ ⼼臓病が疑われる傷病者に対する⾝体観察➢ 頸静脈怒張
観察⽅法

簡易観察の場合
０ : 頸静脈拍動なし

半坐位（45 度）において右頸静脈で評価

１ : 頸静脈拍動あり

0 : 頸静脈拍動を認めない
1 : 頸静脈拍動を軽度認める

外頸静脈怒張を認める場合は「＋」と付記

2 : 頸静脈拍動を中等度認める
3 : 頸静脈拍動を⾼度認める
外頸静脈怒張を認める場合は「＋」と付記(例)「３＋」→頸静脈拍動を⾼度認め、かつ、頸静脈怒張を認める
拍動レベル
鎖⾻上から⽿介までを３分割して、下 1/3以下の場合は軽度、中 1/3 の場合は中等度、
上 1/3 の場合は⾼度➢ 起坐呼吸観察⽅法

簡易観察の場合

0 : 臥位になっても呼吸苦を感じない
1 : 10cm 程度（枕１個分）で呼吸苦を感じない
2 : 20cm 程度（枕２個分）で呼吸苦を感じない

0 : 起坐呼吸なし（臥位において呼吸苦なし）
1 : 起坐呼吸あり（呼吸苦あり臥位になれない）

3 : 30 度以上の半坐位で呼吸苦を感じない
4 : 坐位においても呼吸苦を感じる
NA : 評価不能➢ 胸痛・背部痛➢ 下肢浮腫・腫脹（左右差の有無を含む）
下腿及び⾜背の浮腫・腫脹の有無
圧痕性浮腫
10 秒以上圧迫による圧痕性浮腫（40 秒以上圧痕が残る）の有無
0 : 臥位になっても呼吸苦を感じない
1 : 10cm 程度（枕１個分）で呼吸苦を感じない
局在を「＋」で記録：（右/左）(例)右のみの場合 →（＋/−）

⾮圧痕性浮腫・腫脹
0 : あり1 : なし局在を「＋」で記録：（右/左）(例)両側の場合 →（＋/＋）➢ ショック徴候（意識障害、冷汗、四肢冷感、末梢チアノーゼ）➢ 心音及び呼吸音等の状態：心雑音の有無➢ 血圧の状態：左右血圧測定

別表１−２

脳卒中が疑われる傷病者に対する⾝体観察

１．共同偏視両方の眼球が一側を向いている

２．半側空間無視（指４本法）
又は指を追視させて反対を向けない

50cm 手前で指４本をかざす
片方（通常左）が見えないので指の数を正確に回答できない

３．失語（眼鏡/時計の呼称）
めがね／とけいと言えない

４．脈不整
脈不整がある

５．構⾳障害呂律がまわらない、不明瞭

７．上肢⿇痺
腕が片方動かない

６．顔⾯⿇痺
顔がゆがむ別表２ 12 誘導⼼電図を測定することが望ましい対象
必須と考えられるもの

状況に応じて望ましいもの（特にモニター⼼電図で異常を認めた場合）

１．胸痛・圧迫感を含む胸部違和感（搬送時間との関係を考慮）

２．⼼窩部痛１．呼吸困難（特に⼼疾患既往あり）

３．上半⾝に関連する疼痛（額から⼼窩部まで）

２．動悸

４．⼼電図モニターにおいて ST 変化が⾒られる

３．失神
４．意識障害５．ショックバイタル
６．⼼不全の疑い
７．⼼肺蘇⽣後※「令和元年度救急業務のあり⽅に関する検討会 報告書」より抜粋

別表３ ⽇本循環器学会及び⽇本脳卒中学会からの体制等に関する提案● 地域 MC 協議会への循環器専⾨医や脳卒中専⾨医の参加● MC 協議会での急性冠症候群や脳卒中例に対する検証会議● 循環器救急疾患、脳卒中に対する 24 時間対応病院と救急隊とのネットワーク構築● 緊急カテーテル治療や補助循環を含んだ⼼拍再開後集中治療、⼼原性ショック治療が可能な病院との連携● 病院救命⼠の院内業務実施可能な体制と教育の整備● 記録と検証体制の確⽴➢ 救急隊員による診断➢ 病院到着後の確定診断➢ ACS、脳卒中症例（⼼停⽌はすでに救急蘇⽣統計あり）の転帰情報（※両学会の提案から原⽂のまま記載）