鹿屋体育大学におけるタブレット必携化の現状
和田智仁 1), 中村勇 1), 隅野美砂輝 1) , 幾留沙智 1) ,高橋仁大 1)

1) 鹿屋体育大学 体育学部
wada@nifs-k.ac.jp

The Current Status of Bring Your Own Tablet in a UniversityTomohito Wada 1), Isamu Nakamura 1), Misaki Sumino 1), Sachi Ikudome 1), Hiroo Takahashi 1)
1) Faculty of Physical Education, National Institute of Fitness and Sports
概要
鹿屋体育大学において 2015 年度から導入されたタブレットの必携化に関して、その概要と学生調査に基づく現状について報告する。
タブレット必携化は大きな問題もなく順調に進行している。学生のタブレットの携帯・利用状況は入学当初に比べると半年後の前期終了時点の方が高い頻度であった。2 年生への調査では授業外での競技目的の利用が若干増加していたものの、3 割前後は授業外にあまりタブレットを利用していないと回答した。必携化に対する総合的な評価は概ね良好な
ものの 2 年生の回答では低下傾向にあり、詳細な原因の究明と対策が必要と考えられる。
タブレットおよび付属品の購入は全て入学前に個はじめに人的に行ってもらい、大学での斡旋販売などは実施

鹿屋体育大学では 2015 年度新入生からタブレットしていない。また、経済的理由等によりタブレットの購型情報端末の必携化を導入している[1]。このタブレッ

入ができない場合には、選考の上で大学から機器をト必携化は「体育・スポーツ及び武道の分野における貸与する体制を構築している。

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情報活用能力の育成と情報通信技術を活用した実践的指導力の養成」を目的としている。

学内の Wi-Fi 環境は、講義棟や実験研究棟をはじめ、屋内外のスポーツ施設（陸上競技場、サッカー場、国内の高等教育機関においては PC の必携化に野球場、体育館、武道館など）で利用可能となってい関しては比較的早い段階から取り組まれており[2]、現る。必携化に備えて、大人数教室などでは AP の増強

在では全体のおよそ 1/4 の大学が PC 必携化等のアを 2014 年度に行った。

クションを起こしていると報告されている[3]。タブレット

Wi-Fi 等で使用するアカウントについては、大学のの必携化については、初等中等教育での事例は多情報システムを管理しているスポーツ情報センターかいものの、大学での事例は PC 必携化と比較しても少ら入学後に新入生全員に発行されている。タブレットないと考えられる。そこで、本稿では鹿屋体育大学のの初期設定や、基本的な取り扱いなどについては、1タブレット必携化の概要について述べるとともに、必年前期開講科目『情報処理 A』において実施すること携化前後に行った学生アンケートの結果から必携化となっている。情報処理 A は 1 年生のほぼ全員(例年導入後 1 年半の現状について報告するものである。

99%程度)が履修する科目で、Wi-Fi や大学のメールなどを含めた設定に関しては初回の授業で行ってい2タブレット必携化の概要る。また大学で使用する LMS の紹介とその利用方法、

2015 年度の新入生および 2016 年度の新入生に

Office 系アプリやスポーツ関連のアプリの紹介やそれは、以下の案内を出して購入を依頼した。モデルチェンジがなかったため、両学年とも同一のモデルを指定している。

らを用いた演習などもこの授業で取り扱っている。
現時点で情報処理科目以外の科目では、授業におけるタブレットの取り扱いは担当教員に一任されている。すなわち、タブレットを積極的に使う科目もあれApple iPad Air2 Wi-Fi モデルまたは Wi-Fi +ば、授業中には一切使わない科目も存在する。なお、

Cellular モデル

LMS についても同様で、特に全学的な方針はなく、記憶容量 16GB 以上利用の有無は授業担当教員の裁量に任されている。

タブレットの管理は所有者である学生が行うこととタブレットの所有状況については、必携化以前はしており、MDM (Mobile Device Management)などの仕低い値で推移しており、必携化前年の 2014 年でも 7%組みは導入されていない。デバイスの利用に必要となと低い状況であった（図 2）。

る Apple ID についても特に制約はなく、入学以前から個人的に利用しているものでも可としている。大学では標準的なアプリの紹介を行っているが、インストール作業を含め、タブレットの管理は全て学生が行っている。
情報処理 A の初回授業では、Apple ID 等の準備状況に個人差があったため、若干のサポートが必要なケースも見受けられた。しかし、それ以降、基本的にはタブレットに関してユーザーのサポートは必要となっておらず、PC 必携化と比較すると管理側の負荷は小さいと考えられる。

3 状況および意識調査
タブレット必携化に関連する状況や意識について、

図2

タブレットの所有状況・購入意向

3.2 携帯状況の推移

学生を対象に調査を行った。調査は、1 年前期開講

平日の授業期間中におけるタブレットの携帯状況の情報処理 A および 2 年後期開講の情報処理 B のを図 3 に示す。グラフの項目名は、調査実施年、調査授業中に LMS のアンケート機能を利用して実施した。

を実施した科目名（情報処理 A または B）、調査実施

調査の対象は 2015 年情報処理 A が 181 名, 2016 年

週を示している（2015A W8 とは、2015 年 情報処理 A

情報処理 A が 179 名, 2016 年情報処理 B が 101 名

第 8 週での調査）。上から 3 項目が 2015 年度入学生、であった。情報関連機器の所有に関する調査につい下の 2 項目が 2016 年入学生の結果である。ては、必携化以前に同様の方式で実施した調査結果(2012～2014 年分)を使用した。

2015 年入学生においては、第 8 週から第 15 週にかけてタブレットを携帯する頻度が高まっているものの、およそ 1 年経過後の調査では常時携帯するもの

3.1 情報機器の所有状況等の推移が 39.1％、必要時にのみ携帯するものが 6.9％となり、情報関連機器の所有状況について入学後 2 週目携帯する頻度が低下している状況がうかがえた。2016に行った調査では、必携化以前 PC に関しては「自分年新入生においても同様に、第 2 週に比べ第 15 週で専用」の PC 所有率が 4 割程度であったが、導入後は「週 2,3 日携帯する」との回答が増えており、入学直後およそ 2 割まで低下した。「必要になったら購入したに比べると前期終了時点ではやや携帯する頻度が高い」とする人数は 2 割程度で大きな変化が見られなかまっているようであった。

ったものの、「1 年以内に購入する」と回答した人数が1 割強から数%に減少した（図 1）。

図3
図1

PC の所有状況・購入意向

タブレット携帯状況の推移

3.3 授業時間外での使用頻度の推移
授業以外の時間帯におけるタブレットの使用頻度について、目的別（学習・競技・生活）に尋ねた結果を
図 4～6 に示す。
2015 年入学生、2016 年入学生ともに、入学直後から 1 年前期終了までの間にかけては、利用目的に関わらず使用頻度がやや増加している傾向にあった。
この結果は、学生が授業などでタブレットの利用方法を学び、徐々に授業外での利用が増加したものと推測される。
しかしながら、「学習活動」「その他生活」に関して

図4

学習活動での利用状況（授業時間以外）

図5

競技活動での利用状況（授業時間以外）

は、1 年次から 2 年次にかけて「使わない」または「時々使う」と消極的な回答をした数が増加していた。
一方、「競技活動」での利用に関しては、「頻繁に利用する」との回答が 13.5%から 16.3%へわずかながら増加しており、練習やトレーニング場面でのタブレットの利用が増加していると予想される。ただし、競技種目の特性によってタブレットのようなデバイスが活用しづらい場合もある。例えば、陸上競技のようなクローズドスキル中心の種目では映像でのフィードバックなどを比較的利用しやすいが、サッカーのようなチーム競技には向いていない。このような理由からか、本調査でも 31.4%が競技活動では「使わない」と回答している。
2 年生の回答に着目すると、授業時間外においては「学習」「競技」目的で 3 割強、「生活」目的で 2 割 5分の学生がタブレットを「使わない」と答えた。必携化のメリットの一つとして、大学での授業と自宅での活動の連続性が挙げられる。しかし、本調査の結果によれば 3 割前後となる学生がこの点で必携化のメリットを享受していないと言える。どのような理由からタブレットが利用されていないのかについて、より具体的に調査を行い、対策を実施する必要があると考えられる。

図6

その他の生活での利用状況（授業時間以外）

3.4 必携化に適する情報機器
必携化に適すると考えられる情報機器について質問した結果を図 7 に示す。1 年生の間では、「タブレット」の方が必携化に適していると考えている学生が 4割弱と多く、「PC」の 2 割強に比べ最多意見であった。
しかし、2 年生になるとわずかに 12.6%が「タブレット」を支持し、62.1%が「PC」を支持する結果となった。「どちらでもよい」とした回答数に大きな変化はなかった。
学年進行に伴い、レポート等を作成する機会が増え、タブレットでは作業しづらいケースも増えており、これらの要因もあり「PC」を選択する学生が多かったと予想される。自由記述の回答でも「どちらか 1 台とすれば PC」といった意見も多く見られた。

図7

必携化に適した情報機器

3.5 必携化の総合的評価
タブレットの必携化について、総合的にどのように感じているか評価してもらった（図 8）。1 年前期終了

ンでいいのでは」といった回答もあった。タブレットの大画面を活かすような利用方法の共有や学習コンテンツの提供といったことが必要と考えられる。

時点においては「とてもよかった」「ややよかった」と回

一方で、競技活動およびその他の生活での利用答した割合が 2015 年度 79.2%, 2016 年度 64.3%と、比については「頻繁に使用」するとの回答が若干ではあ較的高い割合であった。

るものの増えていた。これらの層の学生からは必携化

しかし、2 年生になるとこの評価はやや否定的となに対して肯定的な意見が聞かれることが多く、上手にり、肯定的な評価が合計で 39.2%, 「どちらとも言えなタブレットを使っていることが伺える。これらの学生からい」が 34.5%,否定的な意見は 22.9%となった。

具体的な事例を収集し全体で共有することができれば、タブレットの活用を促進し必携化を一層有意義なものに変えていくことができるかもしれない。

5 おわりに鹿屋体育大学のタブレット必携化は、大きな問題やトラブルもなく、概ね順調に導入できたと考えられる。
一方で、必携化初年度学生となる現 2 年生への調査
結果は 1 年時点よりも携帯・利用頻度が減少しており、
図8

必携化について総合的にどう感じているか

4 考察

やや厳しい結果となった。タブレットを使った授業の割合が低下していることや、学年進行に伴い PC での作業が必要となる機会が増えている可能性が考えられる。

タブレット携帯状況の推移、および授業外での使しかし、まだまだタブレット活用の余地は多いと考用頻度の推移をみると、1 年前期の間では入学直後えられる。学生からは講義資料の LMS での公開を求よりも前期終了時点の方が高い利用頻度となった。こめる声が多く聞かれており、教務関連など事務的な活れらは 1 年前期でタブレットを使う授業数が比較的多用も進んでいない。就職支援でのタブレット利用も考かったことや、利用方法をあまり知らなかった学生がえられる。様々な方法で学内の情報化を進めれば、タ授業などでそれを学び活用できるようになったことをブレットの携帯頻度も増え、これによって授業でもさら反映していると推測される。にタブレットを活用しやすい環境となる、といった好循

しかしながら、2 年後期開始時点においてはタブレ環を生み出すことも期待できる。大学生活における日ットの携帯頻度と授業外での利用とがともに低下して常での主体的なタブレット利用を促すことで「情報活いた。タブレット携帯状況は、学生が履修する授業で用能力の育成と情報通信技術を活用した指導力の養の利用状況が反映されていると考えられる。2 年後期成」へとつなげていきたい。の段階では、タブレットを使用する授業が 1 年前期に比べて減少していることが推測される。特に実技系の科目においては、授業を複数の学年の学生が受講することが多い。そのため必携化導入初年度では 1 年生以外はタブレットを所有しておらず、授業で全面的にこれを使うことが難しいという状況もあった。今後、各授業におけるタブレットの利用状況についての調査と合わせて検討を行う必要があると考えられる。
授業外での使用頻度が低下している点についても、より詳細な検討が必要であろう。自由記述の回答を見ると、「レポート作成には PC の方が適している」といった指摘も多く、学年進行とともにタブレット以外での作業が増えていることも考えられる。また、「スマートフォンとタブレットの差異が感じられない」、「スマートフォ

謝辞
本研究は JSPS 科研費 JP26350781 の助成を受けたものです。

参考文献[1] 和田,高橋,中村, 体育系単科大学におけるタ
ブレット必携化, 第 40 回教育システム情報学会全国大会講演論文集,pp.119-120,2015．
[2] 堀, 山口大学工学部における計算化学教育、
CICSJ Bulletin, Vo.21, No.3, pp.58-59, 2003
[3] 九州大学,コミュニティで紡ぐ次世代大学 ICT
環境としてのアカデミッククラウド成果報告書, https://axies.jp/ja/news/ac_report.pdf 2014．