京都大学教職員用メール SaaS 移行の経緯，移行プロセスの詳細，現状の運用と課題
宮部 誠人，戸田 庸介，南部 博明，岡田 悦子, 栗川 和巳，針木 剛, 赤坂 浩一, 永井 靖浩
京都大学 情報環境機構
e-office@mail2.adm.kyoto-u.ac.jp
On E-mail migration of faculty and staff at Kyoto University, background, migration detail process,current operation and issues
Makoto Miyabe，Yosuke Toda，Hiroaki Nanbu, Etsuko Okada, Kazumi Kurikawa,
Tsuyoshi Hariki, Hirokazu Akasaka, Yasuhiro Nagai
Institute for Information Management and Communication, Kyoto Univ.
概要

京都大学では 2019 年 5 月に教職員用メールシステムをオンプレミスから SaaS（Softwareas a Service）によるメールサービスである G Suite for Education の Gmail へと移行した．移行作業にあたっては，約 11,800 人のスプールデータのコピーおよび 3 ヶ月間の並行運用を実施し，エンドユーザの負担を可能な限り減らすことに注力した．本稿では，クラウドへの移行過程，新サービスの運用と現状の課題および今後の展望について述べる．
として，大幅なコスト削減，信頼性・可用性の向はじめに上，BCP/DR 対策の強化を実現している．

大学におけるメールサービスは業務上重要な

本稿では 2 章で，本学の教職員メールがクラコミュニケーションツールであり，高い可用性がウド化に至った経緯について述べる．続いて 3 章

求められる．その一方，メールプロトコルの基本で，我々が今回の移行作業で特に注力した（１）

設計は 40 年前に考案されたものであり，現在必要利用者のメールスプールデータ移行（２）3 ヶ月とされるセキュリティ対策が考慮されていない部間の並行運用の実施（３）ユーザサポートの強化分が多い．そのため，現在のメールサービスの運について述べる．さらに 4 章で，新しい教職員メ用においては，「送信者認証の強化」「スパム対策」

ールの運用と現状の課題について述べる．最後に「標的型攻撃対策」「事業継続計画・災害復旧（以5 章で，本稿のまとめと今後の展望について述べ下，「BCP/DR」という）対策」などの多種多様なる．

課題に対して常に迅速な解決が求められる．しかしながら，大学内の限られたリソースでこれらすべての課題に対応することは，技術的にもコスト的にも困難になってきている．

オンプレミスからクラウド化に至る経緯

本章では，教職員メールのオンプレミスによる運用がどのようのものだったかを述べたうえで，クラウド化に至った経緯について説明する．

京都大学（以下，「本学」という）では，2010
年より本学の全教職員（派遣職員含む）約 12,500

2.1 オンプレミスによる教職員メールの運用人を対象とした教職員用メールシステム（以下，教職員メールの運用「教職員メール」という）をオンプレミスの仮想教職員メールは，教育研究およびその関連業務サーバ上で運用開始した．

を中心に広範なコミュニケーション手段として，しかしメールサービスの運用コスト増加は本

さらに，総長，理事，事務本部，全学機構および学でも例外ではなく，2015 年より SaaS によるク部局から発信されるお知らせや，緊急時の周知なラウド化の検討を開始し，2019 年 5 月にはどに利用されている．

Google 社の教育機関向けグループウェア「G2010 年 4 月より本学の情報基盤およびサービ

Suite for Education（以下，「G Suite」という）」のスを提供する情報環境機構の全学メールシステム

メールサービス Gmail へと完全に移行した．結果運用委員会が主体となり，教職員メールの運用を32開始した．また，2014 年 4 月より業務系システる増強を行っている．

ムを提供する情報環境機構の電子事務局部門が運用を担当している．

また，2015 年には，海外からブルートフォー
ス攻撃を受ける事象が発生した．IP 制限をするな

教職員メールは，汎用コンピュータシステム

ど早期に対策を取り，データ漏洩等の被害はなか（以下，「汎用コン」という）と呼ばれるオンプったものの，この攻撃に起因してサーバ遅延が発レミスの仮想化基盤上で，9 年間にわたり運用を生する事象が発生した．
2016 年 12 月のリプレースではさらなるアクセしてきた．
また，当初導入されたメールサーバは，ス数の増加を想定して，サーバ台数を倍にするな

MTA，MDA，MUA の機能を統合的に有するクオ

どの構成変更を行い，応答性能の強化を実施してリティア社（当時 DEEPSoft 社）の DEEPMail といる．

いう製品であった．さらに，2012 年にはBCP/DR 対策

DEEPMail にスパム対策機能等を加えた同社のBCP/DR 対策については，2012 年より，メーMail Suite に切り替えた．

ルスプールのデータを関東のデータセンターへバ利用率の推移ックアップする運用を開始した．2014 年には，教職員メールの運用を開始した 2010 年頃まで本学の DNS や認証基盤とともに関東のデータセは，全学的なメールサービスが存在せず，事務本ンターへ移行し，京都で災害があった場合の BCP部や各部局ごとに独自のメールサービスを運用し対策を実現した．しかし，関東で災害が起きたとていた．そのため，学内でメールサーバが数多くきには BCP の効果が得られない不完全なもので稼働する状態であった．

あったため，その構築のための労力，費用対効果を考えると，大学が独自で行う BCP 対策には限教職員メール導入の目的の一つとして，部局によるサーバ管理の負担を減らすことがあった界があるという認識に至った．

が，使い続けてきたアドレスを今後も利用したい要望の多様化という要望が多く，教職員メールの利用率（コ・2010〜2013 年には，ユーザ要望によるカスタメディカルを除く）は 2011 年度末で約 55％であマイズやバグフィックスを毎年約 5 件程度行ってり，さらに利用者の大半が職員であった．

いた．

情報環境機構は教職員メールの利用率 100%をまた，2014 年頃より本学のスパムチェックサ目指し，（１）教職員メールに届いたメールを部ーバによる誤判定や，SPF，DKIM などの送信者局のメールアドレスへ転送するよう依頼（２）書認証を実施していないことによるメールの不達が面や面会を通じて教職員メールの利用を求めるな問題となり，ユーザからの問い合わせが増加しどの周知を行った．

た．
さらに，導入当初より各ユーザには 10GB のメ

また，部局のメールアドレスに届いたメールを教職員メールへと転送するメールホスティング

ールスプールを提供していたが，2014 年頃にはサービスの提供を 2012 年より開始した．これに増量してほしいという要望が増加した．しかし，より，部局のメールサーバの削減が進んだ．

増量をするとさらにメール容量が増え IMAP の応以上の周知活動が功を奏し，教職員メールの答速度が落ちる恐れがあり，容量増加については利用者は年々増加し，2014 年以降は約 90%前後実現を見送った．の利用率を維持している．

2.2 クラウド化に至った経緯

サービス遅延度重なるサービス遅延や構成変更が発生した

利用率の増加に伴い，サービス品質の低下がため，メールシステムをオンプレミスで運用する顕著になってきた．

ことはコストに見合わないと判断した．

2014 年 4 月頃，利用者の増加に伴ってディスク装置の I/O が増加し，メール配信や Web メールの操作において，業務利用に耐え難いほどの遅延

そのため，2015 年に全学メール・ワーキンググループ（以下，「WG」という）を設置し，2016年の汎用コンのリプレースに向けて教職員メールが発生した．そのため 2014 年 7 月にはディスクのクラウド化の検討を開始した．

装置を SATA の HDD から SAS の HDD へ変更す33

WG では，まず Gmail，Microsoft 社の Office

ァイルは極力避ける」「標的型攻撃メール

365 などのパブリッククラウドのメールサービスに注意」の 3 点を啓蒙するリーフレットををすでに導入していた他大学や本学の部局を訪問全教職員に配布した．

し，ヒアリングを実施した．ヒアリング内容は，

2.

全教職員に配布する情報環境機構の広報

運用・管理，導入の過程，コストを中心としたも誌「Info!」[1] および Web サイトにて，メので，いずれのヒアリング先からも，メールシスールリテラシー教育のための特集を掲載

テムのクラウド化には概ね満足しているという回した．
3.

答を得た．
続いて，教職員メールの転送設定を調査し，2010 年に公布した「教職員用メール利用時の留意事項」という文書にセキュリティ対転送先のメールアドレスにどのサービスが使われ策の観点を大幅に追加し，周知した．ているかの確認を行った．結果として，転送設定世の中の動向をしているユーザ約 4,500 人のうち約半数がクラウド化検討にあたり，世の中の動向が参Gmail に転送していることがわかった．

考となった．システムをクラウドへ移行する企業

また，Gmail，Office 365 および国産のクラウは年々増加しており，総務省から発表された「平ドメールサービス 4 製品について評価環境を利用

成 28 年通信利用動向調査の結果」[2]によると，して検討を行った．しかし国産のクラウドメールクラウドの利用をしている企業が 2014 年の調査サービスには本学が要求する機能を十分満たすシ

では 38.7% だったが，2016 年の調査では 46.9%ステムはなかった．一方，Gmail および Office365となり，2 年間で 8.2 ポイント増加した．なお，は本学が要求する機能を十分満たすシステムであ

最新の調査では 2018 年末で 58.7%となっていると判断し，両者は次期教職員メールの移行先とる．

して最有力候補となった．

また，2016 年に国立情報学研究所（NII）が導以上の調査を進めてきたが，2015 年当時の電入した学術情報ネットワーク SINET5 において子事務局部門は，本プロジェクト以外に安否確認

は，クラウド化の推進が謳われ，学認クラウドとシステムや生涯メールサービスなど複数の大規模呼ばれる，クラウド環境の導入・活用のためのサな開発プロジェクトを同時進行していたため，人ービスも開始された．

的リソースが割けず，教職員メールのクラウド化さらに文部科学省から各大学へ，システムのを実現する算段はつかなかった．そのため 2016

クラウド化を推奨する通達が行われ，教職員メー年の汎用コンリプレースでは時期尚早として，教ルのクラウド化の後押しとなった．

職員メールのクラウド化は見送られた．

業務系システムの全面クラウド移行調達の結果，引き続き Mail Suite が採用された

2017 年頃より他のシステムについてもクラウが，電子事務局部門ではクラウド化実現のためのド化が検討され始めた．その筆頭が，事務用汎用活動を継続した．

コンピュータシステム（以下，「事務用汎用コメールリテラシー教育ン」という）と，教職員用グループウェア（以教職員メールのリテラシー教育として，事務的下，「グループウェア」という）である．

なメール文面のルールなどは広く周知されていた

事務用汎用コンは，2014 年よりグループウェが，セキュリティ対策やシステムの安定運用のた

ア，人事給与および財務会計などの業務系システめのルールは十分に周知できているとは言えなかムを集約し，オンプレミスの仮想化基盤として運った．

用を開始したが，2019 年 1 月にリプレースが予

また，教職員メールのクラウド化は大きなシス定されていた．

テム変更であるため，これを実現するためには教事務用汎用コン自体の BCP/DR 対策について職員に改めてメールというシステムおよびその運も積年の課題となっており，データの遠隔バック用について理解してもらう必要があった．

アップなどの対策は取っていたが，より高度な対そのため，2016 年には，以下のようなリテラシ（Infrastructure as a Service）によるクラウド化がー教育のための施策を実施した．
1.

策を実現するために，オンプレミスから IaaS

「メールで重要情報を送らない」「添付フ34検討された．

また，本学のグループウェアは 2005 年よりそのため，今回の移行では（１）メールスプ

IBM 社製の Notes/Domino で運用してきたが，度ールの移行をサービス切り替えの前に行う（２）重なるカスタマイズによるベンダーロックや，技並行運用期間を設ける（３）ユーザが順次メール術者の確保が困難であること，さらに製品自体が環境の移行を実施するという並行運用方式を取る

最新の Web 技術に対応していないなどの要因に方針とした．これにより管理者側の負担は増加しより，改修が困難なシステムとなっていた．そのたが，ユーザの負担は最小限に抑えることがでためグループウェアについても SaaS によるクラき，サービス無停止による移行が実現した．

ウド化の検討が行われた．

今回のリプレースで行ったメール移行プロセスのスケジュールを図 1 に示す．

検討の結果，事務用汎用コン，グループウェ
ア，教職員メールといった業務系システムの全面クラウド化が決定した[3]．
教職員メールについてはグループウェアのサブシステムとして含めることとし，本学が契約している G Suite と Office 365 のいずれかを利用してサービスを行う仕様とした．また，汎用コンの調達期間中に，クラウドへの移行を実施する仕様とした．
2018 年 2 月入札公告，2018 年 5 月開札の結図 1: 教職員メール・グループウェア

果，G Suite が導入される事となり，教職員メー移行スケジュール

ルのクラウド化が決定した．
移行プロセス

1.

旧教職員メールでメール送受信の容量制限開始（2018 年 9 月）

2018 年 5 月より教職員メールの移行プロジェ
2.

クトが開始し，メールスプールの移行，3 ヶ月のメールスプールデータの移行【 希望者の並行運用期間を経て，2019 年 5 月に本格運用をみ．期間中に複数回実施】（2018 年 12 月開始した．以下にその顛末を述べる．

～ 2019 年 2 月）
3.

3.1 メール移行プロセスの概要

旧教職員メールから新教職員メールへ新着メールの転送開始【2 重配信】
（2019 年 2

一般的にシステム移行を実施する場合，一斉月）

移行方式と並行運用方式のいずれかが採用され
る．メールサービスにおける一斉移行方式とは，

4.

結果確認および新教職員メール上での各種旧システムのサーバを停止した後，スプールの移行を実施し，DNS レコードを新システムへと切設定作業】（2019 年 2 月～ 5 月）
5.

り替え，新メールサービスを開始する方式であ

教職員メール並行運用【利用者による移行

新教職員メール本格運用開始．旧教職員メールでの送受信終了【参照のみ可能】

る．実際に教職員メールは，一斉移行方式による（2019 年 5 月）

リプレースを 2012，2016 年の 2 度実施している

また，以下の作業を今後実施予定である．

が，いずれもシステム切り替え時には 24 時間程

6.

度のサービス停止を行った．

旧教職員メールの運用完全停止（2020 年3 月末）

しかし，今回は SaaS への移行であり，OS レベルでのファイル移行は一切できないため，本学のデータ量から考えると 24 時間以内の移行は困3.2 メール移行プロセスの詳細プロセス 1: 旧教職員メールでメール送受信の難であった．また，過去 2 回の移行とは異なり，容量制限開始

IMAP/POP/SMTP の接続先となるホスト名およびスプールデータの移行ツール（3.2 にて後述）

Web メールのユーザインタフェースが大きく変わが扱えるメール一通あたりの上限サイズは 25MBるため，ユーザの負担が非常に高いことは容易にであった．そのため，2018 年 9 月に旧教職員メー想像された．

ルで受信可能なサイズを 50MB から 20MB へ変更

35

あった．そのためサーバを 15 台準備し，うち 14した．
プロセス 2: メールスプールデータの移行

台は最初の移行希望者のために利用し，最後の 1

移行希望調査台は，移行希望調査終了後に新規採用されたユー

全ユーザに対してメールスプールデータの移ザのデータを一括で移行するために利用した．

行を希望を尋ねるアンケート調査を行った．全員

GSMME は，メール 1 通につき最低 3 秒の移行

移行対象としなかった理由は，POP をメインで使時間を必要とする仕様となっている．また，ネッっているユーザ，クラウドサービスへのデータ移トワーク帯域は最大で約 600Mbps を使用すると行を拒むユーザに対する配慮である．

いう計算になったが，本学のネットワーク環境で2018 年 11 月〜2019 年 1 月に全利用者を対象は特に問題とはならなかった．結果として，メーとしてメールスプール移行についての希望調査をルサイズよりもメール数が移行時間に依存すると行った結果，利用者 12,500 人のうち約 95%の約いうことがわかった．

11,800 人がメールスプールデータの移行を「希望Gmail API の呼び出し上限は 1 日あたり 10 億回であったが，メール 1 通あたり 35 回程度のする」と回答した．
スプールの移行方法

API 呼び出しが発生することが検証の結果判明しGoogle 社 は，他のメールシステムから Gmailた．つまり 1 日の最大処理メール数は 2,800 万通へのデータ移行をスムーズにするためのツールを以上という計算となったが，本学ではデータの移いくつか提供している．

行期間を 2 ヶ月間確保していたため全く問題とな今回の移行ツールの候補として上がったのらなかった．

は，G Suite の管理画面から利用する「データ移また，実際のユーザのデータで移行テストを行サービス」，サーバで移行ツールを実行する実施した結果，大半の人のデータで何らかの移行「G Suite Migration for Microsoft Exchange

エラーが発生することがわかった．そのため，エ（GSMME）」，クライアント PC で利用する「Gラーとなったメールの詳細（日時，差出人，件Suite Migration for Microsoft Outlook（GSMMO）」

名，エラーの理由）を一覧にし，ユーザに提供すであった．

ることとなった．主なエラーの内容は，以下の通本学では，管理者権限で大量のユーザのスプりである．

ールデータを移行するため，サーバ設定や準備等

lの工数が大きいというデメリットはあるが，移行以上になっている
l作業を複数サーバで並列的に行うことができる

メールサイズが GSMME の上限値 25MB

GSMME を選択した．GSMME は旧システムのサ添付ファイルに実行形式の拡張子が含まれているーバに IMAP 接続をして，メールデータを抽出l

し，Gmail の API を呼び出してデータ移行をする

移行テスト中には，いくつかの GSMME の不具ツールである．

メールのフォーマットが不正である合による問題が発覚した．まず，初回移行と差分

GSMME を利用するにあたっては，以下の観点

移行で，移行先のフォルダ（ラベル）の名称が異なるという不具合があったが，GAM（Google Appsについて事前検証を行った．
l

移行時間

Manager）というツールを使って差分移行後のフォl

GSMME サーバの並列利用

ルダ名を修正することで対応した．また，原因不l

ネットワーク帯域明の理由で GSMME が停止することがあったが，l

API の利用上限数これは手動で再開することとなった．

l

旧メールサーバの負荷l

移行エラーの抽出

以上の検証の結果，初回移行は 2, 3 週間で完了し，差分移行も 1, 2 日程度で完了する想定となっ教職員メールのデータの総量は 2018 年 8 月でた．

22TB，約 8,600 万通であった．

実際の本番移行作業においては，初回移行はGSMME は複数台のサーバで並列処理すること2018 年 12 月 12 日〜21 日で完了し，その後数回のが可能であったが，一台で GSMME に登録できる差分移行を実施し，並行運用が開始する直前の 2ユーザ数には 1,000 人以内というツールの制限が月 16 日に最終移行を完了した．

36

プロセス 3: 旧教職員メールから新教職員メーザから行われ，順調に移行作業が進んでいた．
しかしながら，並行運用期間中の経路の複雑ルへ新着メールの転送開始

2019 年 2 月 12 日より，旧教職員メールに届い化による弊害もあった．

た新着メールを旧教職員メールに保存しつつ，新まず，新教職員メールで受け取れなかったメ教職員メールに転送する「２重配信」を開始しールがあった場合，バウンスメールは旧教職員メた．

ールへと返るため，すでに新教職員メールを利用

G Suite ではエイリアスドメインと呼ばれる機開始しているユーザはそのメールに気づく方法が能を利用することで 2 重配信を実現できる．エイ無かった．そのため，旧教職員メールのログを逐リアスドメインとは，別のドメインの代替名とし次監視し，バウンスメールが届いたことを検知すて使用できるドメインで，例えば kyoto-u.ac.jp のると新教職員メールへ通知するスクリプトを開ドメインを扱う G Suite テナントに alias.kyoto-発・導入した．

u.ac.jp というエイリアスドメインを作成すると，
yamada[at]alias.kyoto-u.ac.jp に届いたメールを，なお新教職員メールに届かないメールが発生する主な理由は，次の通りであるlyamada[at]kyoto-u.ac.jp のスプール上のメールと元のメールに DMARC 認証が設定されている場合に Gmail が不正なメールと判断して扱うことができる．
また，旧教職員メールの改修を行い，全ユーしたlザに対して，kyoto-u.ac.jp ドメインに届いたメールを alias.kyoto-u.ac.jp へと転送する設定を行い，さらにユーザ自身がその設定を解除できないようにした．

添付ファイルの拡張子が実行形式である
場合

また，旧教職員メールでスパムと判定されて迷惑メールフォルダに入ったメールは，2 重配信

プロセス 4: 教職員メール並行運用の対象外とする設定変更を行った．これは，スパ

2019 年 2 月 18 日より，並行運用を開始し，3

ムメールをそのまま転送すると，本学のメールサヶ月間の並行運用期間中に，新教職員メールの利ーバがスパムメールを送信する不正なサーバと判用を開始するようユーザに依頼をした．

定される危険性があるためである．しかし，スパスプール以外のアドレス帳，フィルタ設定およムと判断されたメールの中には誤判定されたもの

び転送設定などのデータ移行が必要な場合は，ユがあり，それらはログ監視による検知も困難であーザ各自で作業をお願いした．アドレス帳およびった．そのためユーザには，定期的に旧教職員メフィルタ設定については，旧システムの設定ファールにログインし，誤判定されたメールがないかイルを新システムで読み込める形式に変換するツを確認する運用対処をお願いすることとなった．

ールを開発しユーザに提供した．また，転送設定

プロセス 5: 新教職員メール本格運用開始．旧については，Gmail の仕様により転送先のアドレスに所有確認メールが届き，承認作業が発生するため，ユーザ各自で移行をお願いした．

教職員メールでの送受信終了

2019 年 5 月 19 日に DNS の MX レコードを新教職員メールのサーバへ切り替えることで並行運

病院所属者については，従来から情報環境機用期間が終了し，新教職員メールの本格運用が開構で転送設定を代行する運用を行っており，ま始した．

た，kyoto-u.ac.jp のサブドメインを転送先とする以上の作業により，メールサービスを停止する

場合は承認作業が不要であるという Gmail の仕様により，管理者権限による移行が実施できた．

ことなくシステムのリプレースが完了した．
3.3 ユーザサポート

ユーザが新教職員メールの利用を開始した

並行運用期間中はユーザからの問い合わせが増加

後，グループウェア上に設けた Web フォームより利用開始報告をしてもらい，移行状況の全体把握を行った．また，利用開始報告を実施したユー
ザには，旧教職員メールのスプールを増量し，旧スプールが溢れない施策を行った．利用開始報告することが容易に想像できたため，ユーザのサポートを手厚くした．以下にその詳細を述べる．
マニュアル

並行運用期間の開始と同時に，新教職員メー
ル利用開始のための作業を記したマニュアルを公は初日で 1,400 ユーザ，1 週間後には 2,600 ユー

37

開した．

新教職員メールの現在の運用と課題

まずはユーザにどのような作業が必要になるかを認識してもらうため，現状の利用環境に関する質問（例えば「メール転送をしているか？」など）に答えると，作業に必要なマニュアルを明示してくれる Web アプリを作成した．これは慶応大学で行われた方法を参考とさせていただいた．
マニュアルの主な内容は次の通りである．
l

新教職員メールへのログイン方法l

移行データの確認，移行失敗リストの確Web メールの初期設定l

アドレス帳・自動転送設定・フィルタ設

認証

認証方式は，本学のシステムで多く採用して主要なメールソフトについての設定方法作成し，随時最新情報を提供した．
メールや電話によるサポートは，情報環境機構が提供するサービスに対する総合窓口である情報環境支援センターで一次受付を行った．さらに技術的なサポートが必要となる場合は，電子事務局部門へとエスカレーションして対応した．また，ユーザサポートには各部局に設置されている情報セキュリティ技術責任者にも多大なご協力をいた
だいた．

Shibboleth 認証を採用した．G Suite では SAMLによる認証機能がデフォルトで用意されており，簡単な設定で Shibboleth 認証が利用可能となっている．
メール容量

1 通あたりのメール容量は，旧教職員メールでは送信 20MB，受信 20MB であったが，新教職員メールでは送信 25MB，受信 50MB と変更になっている．また，ユーザあたりのメールスプール容量は，10GB から無制限に変更となっており，サービスレベルが大きく向上している．
教職員メールが Gmail になったことによる最並行運用期間が終了する１ヶ月前より，移行が未完了のユーザに対して，個別にメール通知を行った．これにより利用開始報告者数が格段に増加した．通知の対象と実際の送信者数は以下の通りである．
利用開始報告が未実施かつ旧メールにログイン履歴がある人
l4/25

9,838 名l

5/14

7,553 名l

4/26

2,372 名l

5/14

1,979 名大のメリットの一つは，メールの検索速度と精度の向上である．高速な全文検索や条件検索により，目当てのメールを見つけ出すことが非常に容易となっている．
問い合わせ対応

並行運用期間中の 3 ヶ月間は電子事務局部門に毎日 10 件を超える問い合わせが来ていた．しかし並行運用完了後は，毎日 0〜3 件ほどに減っており，日々安定運用ができているといってもいい．

旧メールに POP・IMAP 接続している人

内容としては Gmail の仕様に関する問い合わせが多く，特によくある質問は以下の通りである．

旧メールで転送設定をしている人
5/15

いる SAML プロトコルによる認証基盤である

検索性能の向上

ユーザへの通知l

連携している．詳細については，別の論文[4]を参ない．

ができた．また，FAQ も情報環境機構サイトにて

3.

うツールを利用して，本学の全学統合認証基盤とるため，契約者やエンドユーザが実施する必要はGoogle サイトで構築し，短期間で準備すること2.ている GCDS（Google Cloud Directory Sync）とい

G Suite は SaaS として BCP/DR 対策がされていなお，マニュアルは G Suite のサービスである

1.

アカウントの登録・更新は，Google 社が提供しBCP/DR 対策

定の移行方法l

アカウント

考にされたい．

認手順
l

4.1 現在の運用

l2,033 名

自分がメンバーに含まれたメーリングリ
スト宛に送ったメールが自分自身に届か

また，本格運用開始の直前に，旧教職員メールの全ユーザに対して個別にサービス終了のメー
ル通知を行った．

38

ないlGoogle の使用が禁止されている国での利l

用方法を知りたいな課題があったが，多くの方々からのご協力と，送信済みメールの再送信がしたい

入念な調査および準備の結果，なんとか遂行できた．

4.2 現状の課題

最近の問い合わせの傾向を見ると，メールの教職員メールの本格運用が開始して 4 ヶ月が経過した．利用者からの問い合わせ件数も減ってき

利用方法に関しては減りつつあり，G Suite の機能をどう業務に活用したらよいかという趣旨のものが増えつつある．これはメールの安定運用が開たが，その反面，様々な課題も出てきている．
速度性能，スパム対策および BCP/DR について始できていることを示し，さらには新たなコラボは，格段に向上していると思われる．しかし可用レーションツールを利用した業務改革への興味を性の面では，本格運用後の 4 ヶ月間で 3 度の障害ユーザが抱き始めた現れと思われる．

を確認しており若干の不満を感じている．いずれ

今後もより一層メールサービスの安定化を図も数時間以内に復旧しているが，さらなる可用性るとともに，新たなコラボレーションツールの利の向上を期待する．また，障害発生時の通知体制用を推進し，業務効率の向上に努めたい．

として，Google の提供しているステータスダッシ

謝辞

ュボードの情報を抽出し情報環境機構サイトで表

本学の教職員メールシステムを検討するに当示するなど，ユーザに対してリアルタイムに情報たり，ご多忙にもかかわらずご相談に乗っていたを提供する仕組みが必要と考えている．

だいた，慶応大学，一橋大学および滋賀大学の各

オンプレミスと SaaS のメールサービスとの運位，数年前から本学で G Suite を安定運用されてお用上の違いとして，メールログの解析精度が挙げり様々なアドバイスをくださった東南アジア地域

られる．オンプレミスであれば，全てのログを解研究研究所の木谷公哉助教および医学部附属病院析することで，ユーザの複雑な問い合わせにも対医療情報企画部の各位，最後に，本学学生用メー応が可能であるが，G Suite では，管理画面で抽出ルシステムの導入および運用経験からクラウドシしたログを閲覧することしかできない．日常的なステムのメリット・デメリットを示していただき，ユーザ対応には十分であるが，ユーザの利用環境教職員メールのクラウド化実現のために様々なごによる不具合は，ユーザがどのような操作をした助言とご尽力を頂いた法政大学上田浩教授に，謹かなど，さらに詳細な情報が必要となる場合があんで感謝の意を表します．

る．しかし SaaS である以上，今後も改善は期待できないと思われる．
また，SaaS であるため，ユーザからの要望をすべて実現することはできないが，G Suite では要望を伝える窓口が用意されているため，積極的に利用すべきと考える．
さらに，本学のメールホスティングサービスや部局メールシステムはまだ大半が学内のオンプレミスサーバで稼働しており，教職員メールとのメール配送経路が複雑になってきている．そのため，スパム誤判定や送信者認証の失敗によりメールの不達が発生しており，送信者認証の充実やシステムのクラウド化が期待されている．

参考文献[1] 宮部 誠人，片桐 統，特集記事メールリテラ
シー特集，京 都 大 学 情報 環 境機 構 広報 誌
Info! No8，pp. 3-9，2016.
[2] 総務省，平成 28 年通信利用動向調査の結果,
http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/stati
stics/statistics05a.html ，2017[3] 永井，岡田，宮部，澤田，戸田，朝尾，栗川 ，京都大学における業務系システムのクラウドへの全面移行に至る経緯と移行概要― 過去の経緯と課題および全面移行の結果―，Axies 年次大会，2019.

まとめ
本学では 2015 年から教職員メールのクラウド化を検討開始し，2019 年 5 月に Gmail への完全移行を実現した．その移行過程にあたり，多種多様

39[4] 戸田，宮部，高岸，朝尾，澤田，岡田，栗川，古村，永井，マルチクラウドを活用したグループウェア環境の構築―クラウド連携の要となるサブシステムの要件定義，設計，結合テスト―，Axies
年次大会，2019.