人口問題研究 (J. of Population Problems) 55−4 (1999. 12) pp. 1〜15

特集

日本人の結婚と出産

その３20代, 30代未婚者の親との同別居構造―第11回出生動向基本調査独身者調査より―

岩

上

真

珠＊

本稿は, 第11回出生動向基本調査独身者調査の同別居に関する分析結果である. 本分析の結果,
20代, 30代未婚者の親との同居率がきわめて高く, 20〜39歳の年齢階級では, 男性の約60％以上, また女性の70％以上が親と同居していた. また, これら同居者は別居者と比べて, 性交経験者が少な
く, 恋人のいる割合が低いこともわかった. さらに, ｢結婚の利点｣ については, 同居男性に ｢利点がある｣ との回答率が低いが, 女性では有意差がなく, ｢独身の利点｣ ｢結婚の障害｣ に関しては,
男女いずれも同別居での有意差はみられなかった. 同別居の構造的要因については, 性差とならん
で, 学歴, 職業, 収入, 母親の経歴, 本人のきょうだい数, 地域特性などに有意差がみられた. すな
わち, 高学歴, 専門・管理職, 高収入では別居である傾向が強く, また, 母が専業主婦, 本人１人っ子の場合には同居である傾向が強い. 地域特性に関しては, DID200万人以上の大都市のほうが, 同
200万人以下および非 DID 地域に比べて別居割合が高いという結果であった. これらのことは, いわれている都市部での ｢パラサイト・シングル｣ 現象とは矛盾する. この矛盾は, 大都市での同居者と中都市および非 DID 地域での親と同居の未婚者との同居構造の相違を反映したものであり,今後は, ジェンダーとならんで, 地域差, 階層差により留意した独身者の分析を進める必要がある
と考える.

Ⅰ

はじめに

未婚率の上昇がいわれる中で, 我が国の未婚独身者には顕著な特徴がみられる. それは,男女とも親との同居率がきわめて高いということである. 未婚率の上昇が核家族世帯率を押し上げているという報告 (山本 1999) にもあるように, 第11回出生動向基本調査独身者調査１) でみても, 20歳以上39歳までの独身者のうち, 未婚独身男性の60％超, 同じく, 女
性の70％超が両親と同居している２). 25−29歳階級では, 未婚女性の約80％が親との同居＊明星大学人文学部
1) 本稿で使用するデータは, 基本的には第11回出生動向基本調査の独身票のうち, 20-39歳の未婚者に限定してある.
2) 本稿の分析で使用する同別居のデータに関しては, 分析対象を ｢20歳以上で学生でない者｣ に限定してある.
また, ｢同居｣ は条件を一定にするために ｢両親と同居｣ に限定し, ｢父のみ｣ ｢母のみ｣ との同居は分析から除外してある.

 であった. 学卒後, 就業していながらなおある種のモラトリアムが依然として持続している長期化した未婚期を, 岩上らは ｢脱 (ポスト) 青年期｣ と名付け, その特徴として, 親との同居継続と親への経済・サービス依存を指摘したが (宮本 [等] 1997), ライフコー
スにおけるこの ｢脱青年期｣ という新たなライフステージは, 全国データにおいて示された成人後の高い親同居率から推測すると, 首都圏に限らず幅広く存在しているように見受けられる. とはいえ, 同じく親と同居であってもその構造はジェンダー, 地域, 親の階層などによってかなり相違がみられ, 未婚青年の親子同居が, 必ずしも親への依存性の高さ,
および親からの援助の持続としてだけでは断じ得ない側面があることも, 今回の全国デー
タは示している.
本稿では, 我が国の未婚成人層の親子同居と結婚動向との関連を分析するとともに, 未婚成人の親との同別居に関する地域的な構造分化が何を示唆しているのか考察してみたい.

Ⅱ

親との同別居状況とコーホート

1.

高い親子同居率冒頭でも述べたように, 我が国では男女とも未婚者の親子同居率が高く, とくに女性は顕著である. まず, 20歳以上39歳までのどの年齢階級においても男女ともに60％以上が親と同居しており, とりわけ女性の25−29歳では80％近くが親との同居である. 年齢階級別の同別居状況を第10回調査 (1992年) と比較してみると, 男性では20歳台で同居が増え,30歳台ではやや減少している. 一方女性は, 20−24歳でやや減少しているものの, 他の年
齢階級では同居が増加している (図１).
また, これを出生コーホート別にみると, 男性では1960-64年のコーホートで同居が減少しているが他のすべてのコーホートで増加し, 女性では, 1960-64年, 1965-69年のコーホー
トで減少しているが他のコーホートでは増加している. 調査対象が異なるので単純に比較することはできないが, 第10回調査と第11回調査の２時点での同居率の変化に関していえ
図１

年齢階級別同別居−第10回調査 (上段) と第11回調査 (下段) の比較
男性
20〜24歳

60.4





39.6





78.7


66.0





34.0





72.2




64.2





35.8




79.0




21.0




65.3





34.7




79.9




20.1




69.5





30.5





67.4




32.6





65.5





34.5





73.5




26.5





65.2





34.8




60.5





63.0





37.0




69.7





25〜29歳 
30〜34歳 
35〜39歳

0


女性


20



40



60



80


100％



0


 

20



40



21.3



27.8



別

居


39.5




30.3





60



80



同
居


100％



ば, コーホートによる特徴というよりも, 同一コーホートが30歳の前か後かという年齢効
果によって多少の変動が生じているように思われる. いずれにせよ, 過去５年間の経済の変動にもかかわらず, 依然として未婚青年の親との同居率は, 20歳台後半を中心に, 総じて高いということができよう.
2.

独身者親子のコーホート関係
今回の調査対象になった独身者の年齢階級は18歳以上39歳までであるが, 対象者の出生

コーホート別に親の出生コーホートをみると, その中心は, 本人が1970-74年出生コーホー
トで, 父親が1940-44年, 母親が1945-49年出生コーホートの組み合わせである (図２). つまり, 団塊世代 (母) と団塊ジュニア世代に代表されるコーホート関係といってよい. 20
歳台独身者にとって50歳台の親との同居関係は, 首都圏においては, 総じて親からの便宜の提供が図られる利便性の高いものである (前掲, 宮本 [等] 1997). 実際, そうした親への依存状況は, その後の調査で, 一部30歳台にまで及んでいることがあきらかになっている (岩上 1998, 1999ａ, 1999ｂ).

図２

対象者コーホート別親のコーホート
対象者コーホート別父親出生コーホート

父親の出生年
1929年以前
1930−34年
1935−39年
1940−44年
1945−49年
1950−54年
1955年以前

対象者コーホート別母親出生コーホート

母親の出生年
1929年以前
1930−34年
1935−39年
1940−44年
1945−49年
1950−54年
1955年以前
0
対象者の出生年500
1960−64年


1000
1965−69年


 

1500
1970−74年
  

1975−79年
  

2000人

3.

母親経歴のコーホート変化
未婚青年の高い同居率が何によってもたらされているかについては, 以下の分析に付したいが, 親のコーホートの特徴として１つだけふれておきたい. 図３および図４は母親の経歴を, 母親自身の出生コーホート別および対象者の出生コーホート別にみたものだが,母親の出生コーホートが1930-34年に ｢専業主婦｣ 割合がもっとも大きく, それ以降のコー
ホートで ｢Ｍ字型 (再雇用型) 就労｣ が増大していることがわかる. 30-34年生まれの母親たちが結婚し, 子育てを始める頃から日本では高度経済成長が始まっており, 産業構造の転換と所得の上昇の影響を, 母親たちが受けていることがうかがえる. また ｢Ｍ字型就労｣ は, 45-49年生まれのいわゆる団塊世代あたりから顕著になってきており, 今日我が国で定着している女性の就労パーターンが, この世代から本格化したことがうかがえる. ち
なみに, 農業を含む ｢自営の一貫就労｣ は減少し続け, 団塊世代以降のコーホートでは,｢被雇用の一貫就労｣ というパターンが ｢Ｍ字型｣ に次いで多くなってきている (図３).
対象者のコーホート別にみると, 1960-69年出生コーホート (1997年の調査時点で28-37
歳) あたりから母親が ｢Ｍ字型就労｣ である割合が増大している. それ以降のコーホート
では母親の ｢被雇用一貫就労｣ の割合が徐々に増大しているものの, それ以上に ｢Ｍ字型
就労｣ の割合も伸びており, 今回の対象者 (20-39歳) のうち, 30代前半までの過半数は,｢Ｍ字型就労｣ か ｢専業主婦｣ の母親によって育てられていることがわかる (図４).
図３

母親出生年
1929年以前

母親出生コーホート別母親経歴

38.7

1930−34年

13.9

25.3

18.9

27.4

1935−39年
1940−44年

16.1
22.1

33.7

21.8

21.8

31.4

23.0

19.9

27.8

32.0

26.2

1945−49年

16.7

23.4

38.1

21.9

1950−54年

15.8

22.9

39.1

22.2

1955年以降

8.1

29.7

0

37.8

20

40


母親経歴

図４



24.3

60


80

100％



対象者出生コーホート別母親経歴

対象者出生年
1955−59年

32.7

16.4

21.8

29.1

1960−64年

32.0

18.2

20.5

29.3

29.4

25.4

25.2

1965−69年

20.0

19.0

1970−74年

23.4

14.6

1975−79年
0

32.5

24.2

20
母親経歴

37.2

40


25.1



 

24.1

60


80


100％

Ⅲ

未婚者の親との同別居の構造的要因

では, 同別居の構造には, 社会的カテゴリーによって相違がみられるのだろうか. 次に,何が同別居の選択に影響を与えているのか, その点についてみていこうと思う.
1.

同別居の構造的要因
表１は, 同別居の構造的要因として有意であると思われるものについて, ロジスティッ

ク回帰分析を行った結果である. ここでは, 被説明変数のカテゴリーとして ｢同居＝０｣と ｢別居＝１｣ を用いた二項ロジスティック回帰分析を行い, 同居に対して別居の確率を高める効果 (オッズ比) を算出した. 結果は, 別居に向かう確率をオッズ比で示しており,基準となるカテゴリー (1.000) に対する各変数の効果をみたものである. すなわち, １より小さいほど同居の可能性が高く, １より大きいほど別居の可能性が高いことを示す. すでに指摘したように, 同別居状況では男女差が大きく (p<0.001), 女性の ｢別居｣ 確率は男性の0.7倍と, 男性より低い.
 学歴・職業・収入
学歴, 職業, 収入とも同別居ときわめて強く相関している. 学歴では, 男女ともに高学歴者に ｢別居｣ が多い. 職種では, 男女の ｢専門職｣ ｢管理職｣ および女性の ｢現場労働｣ で別居確率が高くなっている. また, 収入は男性で高い有意差を示し (p<0.001), 高収入ほど別居確率の上昇がみられる. もし, 家族制における地域間の同居規範の問題を考慮しなければ, 低収入は未婚者を別居に向かわせないという結果をみることができる.
 家族特性
家族特性では, 同別居に関して有意差がみられるのは, 母親の経歴ときょうだい人数である. 母親の経歴では, 男女とも ｢ずっと被雇用｣ に別居が多い. 別居に向う確率は, 母親が ｢専業主婦｣ に比べて男性で1.5倍, 女性で２倍近い. ちなみに, どの母親経歴と比べても男女ともに ｢ずっと家事育児｣ の母親がもっとも別居確率が低い (すなわち同居確率が高い) ことは興味深い. また, きょうだい人数が多いほど男女とも別居確率が高く, ｢４人以上｣ では別居の確率が ｢１人っ子｣ の約２倍ある. 近年の少子化傾向は, 未婚成人子の親との同居を後押ししているようにも見受けられる.
 地域特性 (DID)
地域人口集中別にみると, 人口200万人以上の大都市では, 男女とも200万人以下の中都市および非 DID の農村部に比べて同居確率が低い (p<0.001). このことは同居規範の地域別の相違とともに, 都市に居住する未婚者の相対的な学歴, 収入の高さとも相関していると思われる. この点に関しては, 後にもう少し詳しく触れるつもりである.
2.

本節の要約
同別居の構造に関するロジスティック回帰分析の結果を要約すると, つぎのとおりであ

 

表１

未婚者の親との同居・別居に関するロジスティック分析結果
男性
Exp(β)

女性
Exp(β)

△ 男性
女性

TOTAL
Exp(β)
1.00000.7058 ***年齢

20〜24歳△ 25〜29歳
30〜34歳35〜39歳

1.18361.00001.16201.22890.98301.00000.9682
1.09191.6283 **1.00001.7399 *1.6061

本人学歴

中学校
△ 高校卒
専修学校 (高卒後)
短大・高専
大学・院

0.77491.00000.96040.92801.9534 ***0.64671.00000.94311.40991.8019 ***1.41931.00000.92690.7775
1.9943 ***本人職種

主として農林漁業
自家営業
専門職
管理職
△ 事務職
販売・セールス
現場労働1.03290.7146
2.1593 ***1.67531.00001.4981 **1.4340 *1.29910.6141
1.9774 ***1.34801.00001.39211.13150.03321.28002.1912
3.04471.00001.5058 *2.4934 **収入

200万円未満△ 200〜400万円未満
400〜600万円未満
600万円以上

0.7382 **1.00001.5071 **1.9625 *0.5614 ***1.00001.6002 **2.4830 *0.89791.00001.2532
1.2624

父親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制中学
短大・高専・大学・大学院

0.89921.00000.81360.85291.00000.8672

1.06101.00000.8021

父親職種

農林漁業
自家営業
△ 専門・管理職
事務・販売・サービス
現場労働
臨時雇用・無職

1.58750.92581.00001.02950.7525 *1.2596

1.10200.86351.00000.98790.8942
1.00842.8120 **0.91381.00001.12630.5123 **2.1916 *母親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制女学校
短大・高専・大学・大学院

0.99801.00001.13920.93611.00001.10101.06971.00001.2034

母親経歴

ずっと自営
ずっと被雇用育児後再就職△ ずっと家事育児

1.16901.6237 ***1.20001.00001.18161.4596 *1.13851.00001.26361.9024 **1.34481.0000

きょうだい △ １人っ子
人数
２人
３人
４人以上

1.00001.1173
1.5323 *2.1094 **1.00000.96301.32842.0125 *1.00001.5621
1.9776 *2.4347 *きょうだい △ 長子
内地位
次子以下

1.00000.97001.00000.96191.00000.9295ＤＩＤ

1.00000.6424 ***0.2163 ***-1.1729431.027 ***353219

1.00000.74780.2366 ***-0.8347254.466 ***34
1701

1.00000.5043 ***0.1951 ***-2.0290
169.135 ***
34
1518

説明変数
性別

カテゴリー

△ DID200万人以上
DID200万人以下
非DID
切片

自由度
ケース数
△

(基準カテゴリー) に対するオッズ比を示す.
*:p<0.05, **:p<0.01, ***:p<0.001

 

る.
①

学歴別では, 男女とも高学歴者に ｢別居｣ の傾向がみられる.

② 職種別では, 男性の ｢専門職｣, 女性の ｢専門・管理職｣ に ｢別居｣ の傾向がみられる.
また女性では ｢現場労働｣ も別居の傾向がある. ｢同居｣ 確率は, 男性では ｢自営業｣ に,
女性では ｢農林漁業｣ に高い.
③

収入別では, 男性では高収入者ほど ｢別居｣ の傾向がみられる. 女性ではとくに関連はみられない. ｢同居｣ 確率は, 男性では ｢200万円未満｣ で高い.

④

母親の経歴では, 男女とも ｢ずっと被雇用｣ に ｢別居｣ の傾向がみられる. ｢同居｣ 確
率は, 男女とも母が ｢専業主婦｣ で高い.

⑤

きょうだい人数では, 男女とも ｢３人｣ ｢４人以上｣ に ｢別居｣ の傾向がみられる. 逆に ｢同居｣ は ｢１人っ子｣ で高い. なお, きょうだい内地位では ｢長男｣ とその他の間にとくに同別居傾向の違いはみられない.
⑥

地域別では, 男女とも大都市ほど ｢別居｣ 傾向が強く, 非 DID 地区では ｢同居｣ の傾
向が強い.

Ⅳ

同別居と結婚動向との関連ところで, 同別居は結婚動向とどのような関係にあるのだろうか. つぎに, 結婚への過程と思われる性交経験, 恋人 (異性の友人, 婚約者を含む) の有無についてみた上で, 結婚の利点, 独身の利点, 結婚の障害について同別居による相違をみていくことにする.
1.

性交経験と恋人の有無｢性交経験｣ ｢恋人の有無｣ をそれぞれ二項ロジスティック回帰分析でみると, 表２のような結果が得られた. ここでは, 被説明変数のカテゴリーとして ｢ある＝１｣ と ｢ない＝０｣ を用いた二項ロジスティック回帰分析を行い, 経験 ｢なし｣ に対して ｢あり｣ に向かう確率をオッズ比で示す. また同様に, 恋人が ｢いない｣ に対して ｢いる｣ に向かう確率
をオッズ比で示してある. したがって, 被説明変数の基準変数に対して１より小さければ｢ない／いない｣ 可能性が高く, １より大きければ ｢ある／いる｣ 可能性が高くなることを示している.
まず, 性交経験と恋人の有無は, 明らかに同別居で確率が異なる. すなわち, 性交経験が｢ある｣ という確率に関してみると, ｢同居｣ は ｢別居｣ に比べて男性で２分の１, 女性で３分の１ときわめて低く, 同別居で顕著な差違がみられる (p<0.001). また, 恋人の有無
でも同別居の差は大きく, 男女とも ｢同居｣ は ｢別居｣ に比べて, 恋人が ｢いる｣ 確率が大幅に減じている (p<0.01). これらのことから, 親との同居は別居に比べて, ｢性交経験｣｢恋人の有無｣ ともに ｢負｣ の効果をもっているといえる.
しかし他方で, 年齢, 収入なども ｢性交経験｣ と ｢恋人の有無｣ に影響を与えており,
男女とも収入の低いグループで, どちらの項目とも ｢あり｣ の確率が低い. とりわけ男性 

の性交経験では, 収入による顕著な傾向がみられる.
そこで, これらの傾向をこれまでの分析と合わせて考えてみるならば, ｢快適な親子同居｣ゆえに結婚に向かわないとは必ずしもいえないことがうかがえる. つまり, 一方で ｢高収入｣ ｢性交経験あり｣ ｢恋人あり｣ の条件下での未婚同居者層がいるのに対して, 他方で｢低収入｣ ｢性交経験なし｣ ｢恋人なし｣ と ｢同居｣ が重なっている, 結婚市場のボトム層としての未婚同居者の存在が浮かび上がる. このことは, つぎの ｢結婚の利点｣ に関する
同別居別の有意差 (男性) とも関連しているように思われる.
2.

結婚の利点, 独身の利点, 結婚の障害
では, ｢結婚の利点｣ ｢独身の利点｣ ｢結婚の障害｣ についてはどうであろうか. それらに関しても同様の二項ロジスティック回帰分析を行ってみた. ここでは, いずれも, ｢ない｣に対して ｢ある｣ に向かう確率をオッズ比で示す (表３). その結果, 同別居変数での有意差は, ｢結婚の利点｣ で男性にみられたが, ｢独身の利点｣ と ｢結婚の障害｣ では男女とも有意差はみられなかった. つまり, ｢結婚の利点｣ については, 男性では同居者のほうに利点があるとする確率が低下しているが, 女性では有意な差違はみられなかった. また, ｢独身の利点｣ と ｢結婚の障害｣ では男女とも同別居でほとんど差違がなかった.
その他の変数では, ｢結婚の利点｣ に関しては, 男性で ｢収入｣ に, 女性で ｢学歴｣ と｢母親経歴｣ に有意差がみられた. ｢独身の利点｣ に関しては, 男性で ｢年齢｣, 女性で ｢きょうだい人数｣ に, また ｢結婚の障害｣ については, 男女で ｢年齢｣ で強い有意差がみられ,さらに男性に ｢学歴｣ で, 女性に ｢職種｣ で, それぞれ有意差がみられた. すなわち, ｢結婚の利点｣ に関しては, 男性では高収入ほど ｢ある｣ という確率が上昇し, ｢200万円以下｣
では利点が ｢ある｣ の確率が極端に低くなっている. 一方 ｢独身の利点｣ に関しては, 男
性の30歳台は, 20歳台に比べて利点が ｢ある｣ という確率が大きく減少するのに対して,
女性ではまったく年齢による有意差がみられず, 30歳台前半ではむしろ上昇する傾向さえ見受けられる. また, ｢結婚の障害｣ に関しては, 20歳台後半を基準にすれば, 30歳台は男
女とも障害が ｢ない｣ と答える確率が上がっている.
これらを通していえることは, 20歳台後半を基準にすれば, 30歳台では大きな結婚の障害もなく, 男女とも結婚しようと思えばいつでもできるけれども, 他方で ｢結婚の利点｣もあまり感じないようになり, 男性が ｢独身の利点｣ が ｢ある｣ と考えなくなるのに対して, 30歳台前半の女性はむしろ ｢独身の利点｣ を享受しているとみることができる.

Ⅴ

同居未婚者間の構造的分化

さて, これまでの結果でみる限り, 同別居の構造的背景には階層的差違が存在していることがわかる. すなわち, 高学歴, 専門職, 高収入者に ｢別居｣ が多いという傾向である.
また DID でみると, 大都市ほど男女とも別居確率が高い. しかし, 岩上らの1991年調査では大都市未婚青年には同居者が多く, しかも彼らが親からのサービスや援助を受けつつ

 

表２

性交経験および恋人の有無に関するロジスティック分析結果

同居
△ 別居

性交経験
男性
女性
Exp(β)Exp(β)
0.5082 ***0.3176 ***1.00001.0000

恋人の有無
男性
女性
Exp(β)Exp(β)
0.7061 **0.6518 **1.00001.0000

年齢

20〜24歳△ 25〜29歳
30〜34歳35〜39歳0.7148 *1.00001.1864
0.5812 *0.84341.00001.14500.57891.11491.00000.6291 **0.3233 ***1.3445 *1.00000.5880 **0.4046 **

本人学歴

中学校
△ 高校卒
専修学校 (高卒後)
短大・高専
大学・院

1.23371.00001.13560.74390.8646

1.87831.00001.12201.05990.74391.18561.00000.8936
1.18200.94671.32241.00001.14680.95761.2836

本人職種

主として農林漁業
自家営業
専門職
管理職
△ 事務職
販売・セールス
現場労働1.58391.54401.06740.80071.00001.13290.8505

1.25342.1683
1.52940.61801.00001.20520.95980.58260.71200.74141.01731.00001.13150.6737

1.19630.78920.93701.06881.00001.11350.8543

収入

200万円未満△ 200〜400万円未満
400〜600万円未満
600万円以上

0.6793 **1.00001.7769 **5.1062 *0.7150 **1.00001.66561.51330.7107 *1.00001.1406
1.76950.7660 *1.00001.05791.5317

父親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制中学
短大・高専・大学・大学院

0.87721.00001.18020.88401.00001.07301.04101.00001.35101.08461.00001.0674

父親職種

農林漁業
自家営業
△ 専門・管理職
事務・販売・サービス
現場労働
臨時雇用・無職

1.27400.99381.00000.98101.09070.92851.7656
1.06861.00000.89191.05831.0505

1.06701.10921.00000.90080.93120.96930.9982
1.16461.00001.1276
0.9484
1.1348

母親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制女学校
短大・高専・大学・大学院

1.27321.00000.9003

1.15811.00000.81410.74901.00000.8066

0.96371.00001.0099母親経歴

ずっと自営
ずっと被雇用育児後再就職△ ずっと家事育児

1.0242
1.01820.97031.00001.15951.03360.75321.00001.27651.30931.3624 *1.00001.3465
1.1831
1.09931.0000

きょうだい △ １人っ子
人数
２人
３人
４人以上

1.00001.26891.2274
1.23661.00001.14601.1446
1.10201.00000.7831
0.78370.67521.00001.09631.2384
1.1593

きょうだい △ 長子
内地位
次子以下

1.00001.06961.00001.18701.00000.97691.00001.0467ＤＩＤ

1.00000.9203
1.10691.2399106.708 ***35
1701

1.00001.04801.0483
1.2237
124.704 ***35
1518

1.00000.88030.97280.681589.065 ***35
1575

1.00001.0343
1.11880.339860.952 ***
35
1443

説明変数
親との同居

カテゴリー

△ DID200万人以上
DID200万人以下
非DID
切片

自由度
ケース数
△

(基準カテゴリー) に対するオッズ比を示す.
*:p<0.05, **:p<0.01, ***:p<0.001

 

表３

結婚の利点, 独身の利点, 結婚の障害の有無に関するロジスティック分析結果

同居
△ 別居

結婚の利点
男性
女性
Exp(β)Exp(β)
0.7514 *1.06531.00001.0000

独身の利点
男性
女性
Exp(β)Exp(β)
0.8836
1.16441.00001.0000

結婚の障害
男性
女性
Exp(β)Exp(β)
0.84200.82141.00001.0000

年齢

20〜24歳△ 25〜29歳
30〜34歳35〜39歳0.87821.00000.77830.66841.02851.00001.23260.64020.91381.00000.5937 *0.3804 **0.81341.00001.07791.2412

1.4315 *1.00000.6731 *0.5337 **1.9262 ***1.00000.6633 *0.4080 **

本人学歴

中学校
△ 高校卒
専修学校 (高卒後)
短大・高専
大学・院

0.82551.00001.01420.8454
1.13990.73871.00000.91861.4958 *1.39640.57661.00001.11590.61811.0284

0.97421.00001.0593
1.72631.76400.93621.00000.95440.63980.6749 *0.53741.00001.37681.05891.2382

本人職種

主として農林漁業
自家営業
専門職
管理職
△ 事務職
販売・セールス
現場労働1.06571.41401.24241.47981.00000.84590.87480.26911.2493
1.03770.97511.00000.92261.53311.32521.2074
1.63411.87371.00001.37710.789418.96120.69581.88260.25641.00000.96630.8851

1.0922
0.55700.98150.63261.00001.06731.035845.37290.49001.3811 *2.49231.00001.4984 *1.8528 *収入

200万円未満△ 200〜400万円未満
400〜600万円未満
600万円以上

0.6123 *** 0.9068
1.00001.00001.6662 ** 1.2183
1.96310.78030.71391.00001.58520.84920.64511.00001.3412
0.46951.10221.00001.01480.81871.10061.00000.91111.0305

父親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制中学
短大･高専･大学･大学院

1.12851.00000.81340.95211.00000.74440.91891.00001.27871.55221.00000.6106

1.00761.00001.01771.02591.00000.8277

父親職種

農林漁業
自家営業
△ 専門・管理職
事務・販売・サービス
現場労働
臨時雇用・無職

1.0436
0.94661.00001.07190.7746
1.41892.16610.88511.00001.15150.91370.69071.26761.20791.00001.47001.50591.21020.40540.83031.00000.97400.77110.6081

1.09220.98591.00000.86880.97671.0325

1.11690.92291.00001.08910.87772.0449

母親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制女学校
短大･高専･大学･大学院

1.23761.00001.01040.89501.00001.2786

0.78961.00001.34961.32191.00000.95220.96081.00001.2744

1.16561.00001.2161

母親経歴

ずっと自営
ずっと被雇用育児後再就職△ ずっと家事育児

1.14451.01581.12141.00001.30101.0131
1.4183 *1.00001.2564
1.13230.87661.00001.24781.07381.65611.00001.1061
1.1133
1.03611.00001.02111.5405 *0.95241.0000

きょうだい △ １人っ子
人数
２人
３人
４人以上

1.00000.90730.84400.84971.00000.78290.86750.59981.00001.08571.0106
0.95161.00002.4819 *2.4959 *1.99011.00000.93001.04191.38381.00001.2985
0.94370.7002

きょうだい △ 長子
内地位
次子以下

1.00000.99841.00000.96831.00000.95161.00000.95871.00000.96441.00001.0995ＤＩＤ

1.00001.00000.88601.00801.05961.07051.4764
1.102174.721 *** 43.564
35
35
1646
1465

説明変数
親との同居

カテゴリー

△ DID200万人以上
DID200万人以下
非DID
切片

自由度
ケース数
△

(基準カテゴリー) に対するオッズ比を示す.
*:p<0.05, **:p<0.01, ***:p<0.001

 

1.00001.00000.95240.89130.61190.69592.26761.722269.532 *** 46.915
35
35
1645
1476

1.00001.00000.82070.87580.63681.2394
1.0937-0.9400
68.655 ***115.231 ***
35
35
1415
1315

｢シングル貴族｣ として独身生活を謳歌していることが指摘されている (前掲宮本 [等]

1997). 一方, 今回の全国データでは, 低学歴, 現業 (男性), 低収入, 非 DID では別居に向かう傾向が弱い (すなわち, 同居にとどまる傾向が強い) ことが示された. そうであるな
らば, 親同居の ｢シングル貴族｣ は, 大都市中流階級の一部の青年にみられる ｢特殊な｣傾向であるとも考えられる. 同じ同居者間の階層格差をみるために, ここでは地域特性の違いによる差違に注目してみることにする.
1.

地域特性の相違における同居未婚者特性
DID 人口200万人以上地域と, 同じく200万人以下, および非 DID 地域の３区分で同別居の状況をみたのが表４である. いずれも ｢同居＝０｣ から ｢別居＝１｣ に向かう確率をオッズ比で示してある. 有意差がみられたのは, 男性では ｢学歴｣ ｢職種｣ ｢収入｣ ｢父親職種｣｢母親経歴｣, 女性では ｢年齢｣ ｢学歴｣ ｢職種｣ ｢父親職種｣ ｢母親経歴｣ などである. ここでは, ｢出身地｣ および ｢父親収入｣ が調査項目の制約によりとられていないので, 対象者の移動経歴および親の経済階層が不明である.
表４でみるように, 別居確率は, 男女とも ｢高学歴｣ ｢専門職｣ ｢父親農林漁業｣ ｢母親一貫被雇用｣ の DID 200万人以下地域で高い. また, ｢収入｣ は男性にのみ有意差がみられる(｢高収入｣ で別居). おそらく, これらの層が進学, 就職などでの独身移動層の主要部分と推測される. 注目されるのは, DID 200万人以上では, 本人が高収入でも必ずしも別居に向かわないという結果である. ｢200〜400万円｣ を基準とすると, 男性では ｢400〜600万円｣
で, 女性では ｢600万円以上｣ で, 大都市においては別居確率がむしろ低下しており, この層がおそらく ｢リッチな親同居層｣ にあたっていると思われる. 実際, 父親学歴でみても,高学歴では別居確率が顕著に低下している. 一方, 収入 ｢200万円以下｣ では, DID の違いにかかわらず, 男性ではいずれも別居確率はきわめて低い (女性は有意差なし). 要するにこれらの結果は, 大都市には当然ながら地方中小都市出身の比較的階層の高い別居者が多数含まれていることに加えて, 同じ同居者層の地域内, また地域間での階層分化の視点を,
未婚同居者の分析視角に取り込んでいく必要を示唆している.
2.

200万人以上 DID と非 DID における同居者の構造的差異
そこで, そうした同居層の構造的差異をみていく１つの試みとして, ここでは DID の相違によって, 同居者の属性がどのように異なるかをみることにする. 相違を際立たせるためにここでは, 人口200万人以上 DID 地域と, 非 DID 地域をとりあげて比較することにす
る. 各変数のうち, 特定のカテゴリーに着目して, それぞれの地域での同居者がそのカテゴリー中に占める割合を示したのが図５である. 男性同居者に関してみると, 200万人以上
DID 地域 (｢大都市｣ と称する) と非 DID 地域 (｢農村部｣ と称する) では, 大都市のほうが本人学歴, 親学歴ともに高学歴者が多く, 母親が専業主婦である比率が高い. また同居者に比較的多かった本人職業 ｢現場労働｣ (表１参照) は農村部のほうに多い. 他方, 女
性同居者で顕著なのは, 大都市では, 本人学歴もさることながら, 父親に高学歴者が多い

 

表４

ＤＩＤ別にみた同別居に関するロジスティック分析結果

説明変数
年齢

カテゴリー
20〜24歳△ 25〜29歳
30〜34歳35〜39歳

本人学歴

男性
DID200万以上 DID200万未満
Exp(β)Exp(β)非DID
Exp(β)

女性
DID200万以上 DID200万未満
Exp(β)Exp(β)非DID
Exp(β)

1.32041.00001.69002.79790.94191.00000.91501.0172

1.16911.00000.9074
1.34851.38911.00001.5234
1.32661.7020 **1.00001.68951.38191.15961.00002.24114.7900 *中学校△ 高校卒
専修学校 (高卒後)
短大・高専
大学・院

1.36541.00001.74640.89412.59230.82491.00000.95821.9702 *2.1904 ***0.16041.00000.47760.80230.89210.00041.00001.49501.28102.89490.61061.00000.85800.6433
1.7216 *9.8991 *1.00001.00391.2794
3.5893 *本人職種

主として農林漁業
自家営業
専門職
管理職
△ 事務職
販売・セールス
現場労働0.0002
1.64162899.0323
1.00001.05710.62969.43860.85922.5993 ***1.37511.00001.60681.40210.70081.37411.0245
1.19451.00001.16390.72781705.7322
4.1391 **1615.6553
1.00001.32293.26300.02440.91472.1494 ***1.00001.9803
1.5687 *2.7535 **0.00050.00081.26711.00002.6794
1.3297
1.6370

収入

200万円未満△ 200〜400万円未満
400〜600万円未満
600万円以上

0.2575 *1.00000.71162.10600.5541 **1.00001.7450 **1.99600.57181.00001.96544.54770.67131.00001.18010.53940.90321.00001.47882.14581.20231.00000.00040.0006

父親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制中学
短大･高専･大学･大学院

0.63511.00000.3199 *0.91601.00000.8302

1.00621.00002.06771.38101.00000.92260.99011.00000.67710.86661.00000.8450

父親職種

3677.7802
農林漁業
1.0131
自家営業
1.0000△ 専門・管理職
0.5589
事務・販売・サービス
0.9832
現場労働
1.2420
臨時雇用・無職

9.1096 **0.91571.00001.00370.8872
1.04490.26470.47371.00001.57520.9591
1.6318548.4331
0.29901.00000.51580.4066
1.54968.2173 **1.08021.00001.21610.4105 **2.4427 *0.84751.73071.00001.76380.9113
1.5391

母親学歴

新制中学・旧制高小△ 新制高校・旧制女学校
短大･高専･大学･大学院

1.45381.00004.1052 *0.87411.00000.83310.68921.00001.9773

1.15281.00001.2706

1.07811.00001.2511

1.19971.00001.2067

母親経歴

ずっと自営
ずっと被雇用育児後再就職△ ずっと家事育児

3.6809 *0.56462.66371.00001.11891.5989 *1.08391.00000.8104
1.02770.80431.00001.44571.48891.43431.00001.53032.8906 ***1.52621.00000.44950.2903 *0.57611.0000

きょうだい △ １人っ子
人数
２人
３人
４人以上

1.00004.21134.29830.81761.00000.79171.19182.4482 *1.00000.88041.0046
0.88381.00000.7834
3.21981.07481.00001.3532
1.9532
1.84841.00002169.3449
2934.7473
3660.6084

きょうだい △ 長子
内地位
次子以下
切片

自由度
ケース数

1.00000.60591.00001.12481.00000.76391.00001.07481.00001.01041.00000.6455-1.9243
52.617 **31
169-1.3457
147.971 ***32
1730-1.2305
48.959 *32
512-1.767844.59731200-2.7556108.417 ***32
894-9.9649
39.26932424△(基準カテゴリー) に対するオッズ比を示す.
*:p<0.05, **:p<0.01, ***:p<0.001

 

図５

人口200万以上ＤＩＤと非ＤＩＤにみる同居者層の分化

(男性)
!"
本人学歴

大学・院

39.7



18.9


!"
本人職業
)*+,
ホワイト

81.6


60.0

14.0



!"
本人職業
%&'(
現場労働
!"#$
本人収入


400万以上

32.5



16.8




父親学歴

大学・院

25.8

30.0


7.1


37.2

32.1




父親学歴

専門･管理

母親学歴

短大･大学

18.8



5.4



 
母親職業経歴

専業主婦

17.5

0

20

33.1

40

60


80


100


(女性)
!"
本人学歴
大学・院


22.1


11.1




98.4

!"
本人職業
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ホワイト

94.0
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1.7
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本人職業
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現場労働

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本人収入


400万以上

8.4
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4.3
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
父親学歴

大学・院

12.8


39.9
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8.8




父親学歴
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専門･管理

36.1
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母親学歴
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短大･大学

9.5
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 
母親職業経歴

専業主婦

19.6


15.9


0

注１
２
３

45.6


20

37.8


60

40


80


100

数値は％を示す
男女とも上段が人口200万人以上 DID, 下段が非 DID を示す
本人職業 ｢ホワイト｣ は被雇用ホワイトカラー (専門・管理・事務職) を示すことである. また, 母が専業主婦である割合もきわめて高い. ここでは親の収入がとられていないので断定はできないが, ｢ダグラス＝アリサワの法則｣ に則れば, 母親の専業主婦率の高さから, これらの父親が総じて高所得であることが推測され, ｢居心地のよい／条件のよい実家｣ をなかなか出たがらない都市部の未婚女性の構造が確かにみてとれる. とはいえ, 彼女たちが別居したからといって, それが直ちに親からの ｢自立｣ や ｢結婚行動｣に結びつかないところが, 別の新しい問題ではなかろうか.

 さて, 地域別にみた男女の同居者属性から浮かび上がるのは, 大都市と農村部での同居者間における明確な階層分化 (地域間格差) である. 大都市では確かに, いわゆる ｢リッチなシングル貴族｣ の存在がある程度裏付けられるが, 農村部では異なる構造を有していることがわかる. ここでは, きわめて大ざっぱな地域間比較にとどまるが, 今後同一 DID
地域内での同別居分析を試みることによって, 20代, 30代未婚者層をもう少しリアルに知りうるのではないかと期待している.

Ⅵ

まとめ

さて, 独身者調査における20代, 30代未婚者の同別居構造に関するこれまでの主たる分
析知見は, 次のとおりである.
1. 20-39歳の未婚者は, どの年齢階級においても男女とも過半数が親と同居しており, とくに20歳台後半の女性では80％を超える.
2. この年齢層は1960〜70年代出生コーホート, その母親は1940年代出生コーホートにあたり, この親子間コーホート関係と高度経済成長後という時代のシンクロが, 長期同居型未婚者の背景にある. また, この母親コーホートは, ｢専業主婦｣ 型から ｢Ｍ字型 (再雇用型) 就労｣ 型への移行期にあたり, 母親のライフコースとの関連も注目される.
3.

｢性交経験｣ と ｢恋人の有無｣ に関しては, 同別居で可能性を大きく異にしており,

いずれの場合も, 男女とも同居は別居に比べて ｢ある｣ という確率が低い.
4.

｢結婚の利点｣, ｢独身の利点｣, ｢結婚の障害｣ の有無に関しては, ｢結婚の利点｣ で同別居による相違がみられる. ｢結婚の利点｣ では, 同居男性は別居男性に比べて利点ありと答える確率が低い. 25-29歳を基準にした場合に, 30歳台以降は男女とも結婚の利点が｢ある｣ と答える確率が低くなり, また ｢独身の利点｣ に関しては, 30歳台以降, 男性は｢ない｣, 女性は ｢ある｣ という傾向へと分化する. ｢結婚の障害｣ に関しては, 30歳台以降では男女とも ｢ある｣ の確率が低くなる.
5. 同居から別居に向かう (すなわち, 別居確率がより高くなる) 条件は, ｢高学歴｣ ｢専門職｣ ｢高収入 (とく男性)｣ ｢母親の継続被雇用｣ ｢きょうだい３人以上｣ ｢大都市｣ である.
6. ただし, 同居者に限定してみれば, 地域によって明確に階層分化しており, 人口200万人以上の DID では, 本人高学歴, 父親高学歴, 母親専業主婦という要件が目立ち, とくに女性で顕著であり, いずれも非 DID での同居者より高い割合を占める.
我が国では未婚者の親同居率が高く, それが結婚への過程と想定される性交経験や恋人の有無に影響を与えており, 同居は男女ともにいずれも ｢負｣ の効果をもたらしている.
また, 同別居の構造をみる限り, 一般的には, 高学歴, 高収入, 専門・管理職など, 結婚市
場へ有利に参入できる資源を保有している者のほうが, ｢別居｣ である傾向が強い. ただし,都市同居者間では, 父親高学歴, 専門・管理職, 母親専業主婦 (サービス提供の期待) 等, 

｢同居｣ であることによって期待されるより高い生活資源を保有している状況がみられ,
これが ｢別居｣ へ向かう傾向を弱めているように思われる. 今回の分析の結果, 同じ未婚者間において明確な階層的構造格差がみられた. 今後, 独身者の結婚動向分析においては,
ジェンダーおよび年齢階級格差はもとより, 家族状況, 地域性などにも留意した階層格差をふまえた分析と考察を進めていくことが必要と思われる.

参考文献
岩上研究室 (1998) 成人への移行と親子関係 明星大学社会学科
岩上研究室 (1999a) 30代の離家・結婚・親子関係−1960年代コーホートの選択− 明星大学社会学科
岩上真珠 (1999b) 中期親子関係と世代間扶養意識に関するコーホート比較研究 平成８年度〜平成10年度科学研究費補助金研究成果報告書
宮本みち子, 岩上真珠, 山田昌弘 (1997) 未婚化社会の親子関係 有斐閣選書
山本千鶴子 (1999) ｢未婚者の世帯状態−1975〜95年｣ 国立社会保障・人口問題研究所 人口問題研究 第55巻第１号, pp.21-34

The Research about Unmarried People in their Twenties andThirties Coresiding with Own Parents in Japan
Mami IWAKAMI
The aim of this paper is to make clear the living conditions of unmarried persons in their 20s and30s. In this study based on the national survey it was found that about 65% of male and 80% of
female young unmarried adults live with their parents. Compared to those who are living on theirown, these young people have fewer lovers and also have fewer sexual experiences. The study alsosuggests that living with parents has negative influence on young people’s attitudes towards
marriage.
For unmarried young adults, whether they live with their parents or not is dependent on factors
such as educational level, kinds of job, incomes, mother’s life course, number of siblings and thecharacter of living area. That is, those adults with higher education, good jobs, higher income andliving in big cities are more likely to live separately from their parents, while those adults with fulltime mother or who are the only one child in the family tend to live with parents.
Finally, these analyses of the national data seem to be contradict the notion of the so-called"parasite-singles", that the young adults are highly dependent on the parents they are living with as
this study has found that most of them are highly educated and have good jobs. That is, theparasite-singles are not a general phenomenon amongst the unmarried people in Japan, but rather
a special case among the middle class families in a metropolitan area. Hence this study suggeststhat we need to take into account the local and class differences when we analyzing unmarried
young adults,.

 