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診療と新薬・第 52 巻

第 6 号（2015 年 6 月）

がん化学療法の患者説明に関するアンケート調査──薬剤師による適切な服薬指導の検討──野村吉尾久祥 1）3）隆 2）3）

QUESTIONNAIRE SURVEY OF THE DRUG INFORMATIONTO PATIENTS RECEIVED CANCER CHEMOTHERAPYA STUDY ON APPROPRIATE INSTRUCTION OFPHARMACOTHERAPY BY THE PHARMACISTHisanaga NOMURA1）3）and Takashi YOSHIO2）3）
1）Division of Pharmacy, National Cancer Center Hospital East, Kashiwashi 277-8577, Japan2）Clinical Pharmacy, Faculty of Pharmaceutical Sciences, Toho University, Funabashi 274-8510, Japan
3）Research Group for Cancer Consultation and Communication, http://www.gan-shinryo.jp

要旨

近年，国の政策として後発医薬品が推奨されている。後発医薬品は慢性の内服薬に留まらず，内服抗がん薬，注射抗がん薬など多くの剤形と種類で使われている。なかでも，注射抗がん薬の後発医薬品への変更は多くの施設で行われている。今回，薬剤師を対象に抗がん薬後発医薬品についてのアンケート調査を行い，抗がん薬後発医薬品の情報提供のあり方を考えた。
結果，薬剤師は患者が後発医薬品に対して聞きたいと思っていると感じている一方で，十分な指導が行えていないように思える。後発医薬品に対して十分説明することは薬剤師の義務であると考え，今後も薬剤師が適切な説明と服薬指導に積極的に関わる必要がある。
Key word：questionnaire survey, cancer chemotherapy, generic drug, drug information topatientsⅠ．は じ め に会保障給付費の維持財源と医療・介護の提供体制の強化・効率化財源とされている。しかし消費税投入

2025 年，団塊の世代である 700 万人が後期高齢だけでは不十分と考え，給付の伸びを抑制するため者となる。その際に年金，医療費・介護福祉からなにも後発医薬品の使用が期待されている。2013 年

る社会保障給付費は 140 兆円になることが予想さ4 月，厚生労働省は「後発医薬品のさらなる使用促れている。そのため消費税も 8％にアップされ，社進のためのロードマップ」を公表し，2017 年度末

1）国立がん研究センター東病院 薬剤部 2）東邦大学薬学部 医療薬学教育センター 臨床薬学研究室
3）がん診療と患者コミュニケーション研究会

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表 1 対象者背景（n ＝ 1,335）

性年

がん治療に携わったことがある

454（34％）

がん治療に携わったことがない

881（66％）

別男
女性性697（52％）
638（48％）

齢20 歳 台30 歳 台40 歳 台50 歳 台60 歳 台
70 歳 台56（ 4％）
317（24％）385（29％）355（27％）181（14％）41（ 3％）

病院外来・化学療法室
これまでの勤務場所
病院病棟〔複数選択可，（ ）内は勤務期間〕 保険薬局
そ の 他

277（ 7.48 年）
228（ 8.27 年）
740（10.19 年）
489

現在の勤務先病床数 300 床以上の施設
病床数 100-300 床未満の施設
病床数 100 床未満の施設
保険薬局
離職・休職中そ の 他

76（ 6％）
88（ 7％）
42（ 3％）
506（38％）258（19％）365（27％）

勤務先所在地（n ＝ 1,077）

北 海 道
東 北 圏
首 都 圏
中 部 圏
北 陸 圏
近 畿 圏
中 国 圏
四 国 圏
九 州 圏

35（ 3％）
64（ 6％）
420（39％）148（14％）28（ 3％）
228（21％）44（ 4％）22（ 2％）88（ 8％）

までに後発医薬品の数量シェアを新指標で 60％以め，院内で使用する後発医薬品に対して，入院患者上と定め，その使用促進に努めている。後発医薬品に後発医薬品の使用に対しての適切な情報提供が行調剤体制加算の導入により，保険薬局で積極的に後われていないことが考えられる。

発医薬品を推奨するような体制を築き，医療費削減に努めている。
後発医薬品使用促進は保険薬局での慢性疾患薬について主に行われている。保険薬局薬剤師は日常的に「後発医薬品に対する説明」を患者に行い，後発医薬品に対する理解と安全性などの説明を行ってい今回，抗がん薬後発医薬品に対して，薬剤師がどのような説明を行っているかの現状を把握するためにアンケートを行い，適切な服薬指導のあり方を検討した。
Ⅱ．対象・方法

る。近年，後発医薬品の採用は，慢性疾患の内服，本アンケート調査はインターネットを介し，登録外用薬に留まらず，一般注射剤，内服抗がん薬，注モニターの中から抽出された薬剤師を調査対象とし射抗がん薬と幅広い薬効と投与経路に広がってきてて 2015 年 3 月下旬ごろにアンケートを回収した。

いる。一般的に院内で使用する内服薬や注射剤は薬事審査委員会などで導入の検討がされ採用されるこⅢ．結果とが多く，保険薬局のように「患者が選ぶ」といっ

1．対象者の背景（表 1）たことを行うのは難しいのが現状である。そのた本アンケート調査の対象薬剤師は 1,335 名であ14 （592）

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第 6 号（2015 年 6 月）

お薬説明の資材説明の理解と受け入れ理解していない
9 名（3％）

181

お薬のパンフレット（製薬企業などからの提供）

143

お薬の説明書（ご施設で作成）

163

お薬手帳

4

その他

何も使用しない（口頭のみ）

42

050

理解
している
103 名
（36％）

わからない
95 名
（34％）

理解するまで説明する
76 名
（27％）
100

150

200 （名）（n ＝ 283）（n ＝ 283，複数選択可）

図1

患者への説明資材と理解度

78化学療法（抗がん薬：注射）

後発医薬品を調剤したことがない
147 名
（52％）

後発医薬品を調剤したことがある
136 名
（48％）

88

化学療法（抗がん薬：経口）

15分子標的治療薬（n ＝ 283）
020

40

6080

100 （名）（n ＝ 136，複数選択可）

図 2 抗がん薬の後発医薬品の関与とその内訳

り，そのうち 34％にあたる 454 名ががん治療に携い結果となっている。勤務地の分布は首都圏が最もわっていた。性別は男性 697 名 / 女性 638 名であっ多く，続いて近畿圏，中部圏といった結果となってた。年代別では 20 歳台が 56 名（4％），30 歳台がいる。表 1 にある本アンケート対象全薬剤師のうち317 名（24％），40 歳台が 385 名（29％），50 歳台（現在病院勤務に限らず），病院勤務経験 3 年以上のが 355 名（27％），60 歳台が 181 名（14％），70 歳

薬剤師は 283 名であった。

台が 41 名（3％）という結果になった。全体の 80

2．患者説明の実際％が 30 〜 50 歳台となっている。現在の勤務先は説明資材は，製薬企業が作成したものが最も多い保険薬局が多く，病院薬剤師の割合は少なかった。

結果となった。次いで，お薬手帳を用いて説明をしこれまで勤務した病院外来・外来化学療法室の平均ている施設が多く，自施設で作成したもので説明し勤務年数は 7.48 年，病院病棟は 8.27 年，保険薬局ている施設が最も少なかった。説明している薬剤師は 10.19 年と，比較的長く勤務している薬剤師が多の 63％は，薬剤師の説明に患者が理解している，

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第 6 号（2015 年 6 月）

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主治医に説明を依頼する
患者本人から172

聞かれた

家族・親族，説明していない
28 名（10％）050

聞かれれば説明している
152 名
（54％）

積極的に説明している
75 名
（27％）

97

聞かれたことはないその他
4 名（1％）

患者，同席者によって判断している 17 名（6％）

92

同席者から聞かれた

7 名（2 ％）

100

150

200 （名）（n ＝ 283，複数選択可）

図3（n ＝ 283）

後発医薬品についての質問

図 4-1 後発医薬品に対する患者への説明

図 4-1 で「積極的に説明している」「聞かれれば説明している」「患者，同席者によって判断している」と答えた 244 名の優先して説明する内容

治療期間

1 名（0％）

薬価・患者負担額
21 名（9％）その他

1 名（0％）

特になし

先発医薬品と後発医薬品との違い
47 名（19％）

病院（施設）で後発医薬品処方が方針で決まっているから

12

5 名（2％）
11

理由を説明できない
患者や家族等から聞かれないから

用量・用法
22 名（9％）副作用
18 名（7％）

図 4-1 で「説明していない」と答えた
28 名の理由

効果
129 名
（53％）

3

医師が説明しているから

1

その他

1

看護師が説明しているから 0024（n ＝ 244）

68101214 （名）（n ＝ 28，複数選択可）

図 4-2 説明の際の優先順位と説明しない理由

または，理解するまで説明しているという結果での説明に関しては「聞かれれば説明している」とあった（図 1）。

「説明していない」を合わせ 64％となり，受け身の3．患者説明のなかの後発医薬品結果となっている（図 4-1）。優先的に説明する内

これまで抗がん薬で後発医薬品を調剤したことの容としては，「効果」「先発医薬品との違い」「用ある薬剤師は 48％と半数近くいる。調剤したこと

量・用法」「患者負担額」「副作用」の順に多い結果のある 136 名のなかで注射抗がん薬と内服抗がんとなった。説明しない理由としては，「施設での方薬が多くを占めているが，分子標的治療薬を調剤し針であるため」と「理由を説明できない」で 82％ている薬剤師が 15 名いた（図 2）。後発医薬品につを占めている（図 4-2）。

いての質問は，多くの薬剤師が患者本人または家族治療中に先発医薬品から後発医薬品への変更またから聞かれている（図 3）。しかし積極的に説明をは後発医薬品から先発医薬品への変更を経験した薬

している薬剤師は 27％程度に過ぎず，後発医薬品剤師は 83 名（61％）であり，そのなかで 76 名（9116 （594）

診療と新薬・第 52 巻

第 6 号（2015 年 6 月）

図 2 で「後発医薬品に関与した」136 名に対しての質問
変薬時の患者説明を行わなかった
7 名（8％）
変薬時の患者説明をときどき行った
7 名（8％）
経験なし
53 名
（39％）

経験あり
83 名
（61％）

変薬時の患者説明を行った
69 名
（83％）

（n ＝ 136）

図5（n ＝ 83）

治療中の先発医薬品から後発医薬品へ，または後発医薬品から先発医薬品への変薬の経験

効果56

薬価，患者負担額

50

先発医薬品との違い

40

副作用4053

納得した
心配されたり，不安がっていた

104

治療を拒否された

用量・用法心配・不安だが，治療を望んだ

32

治療期間

8

特になし

142その他

その他 0010102030405060 （名）0102030405060 （名）（n ＝ 76，複数選択可）（n ＝ 76，複数選択可）

図 6 変薬時に患者説明を行った内容（左）と患者の反応（右）％）の薬剤師は薬剤が変わったことを説明している（図 5）。説明内容は，「効果」「値段について」「先どちらでもよい
26 名（9％）発医薬品との違い」「副作用」の順に多い結果とな説明すべきではない
2 名（1％）

り，説明には多くの患者が納得している結果となっている（図 6）。全体への質問として，後発医薬品
または先発医薬品に変更する場合は患者に「説明す説明するほうが望ましい
101 名（36％）

べき」または「説明するほうが望ましい」と考えている薬剤師は 255 名（90％）という回答となった（図 7）。
Ⅳ．考

説明すべき
154 名（54％）

察（n ＝ 283）

1．対象者全体の特徴について今回の回答者のうち，がん治療に携わったことのある薬剤師は 34％であったが，現在は多くの方が

図7

がん治療で後発医薬品または先発医薬品に変更する際に，患者に説明するべきか

診療と新薬・第 52 巻

第 6 号（2015 年 6 月）

17 （595）「離職・休職中」または「その他」と回答してい場合，薬剤師はまず後発医薬品が先発医薬品と同等る。現在は保険薬局に勤務するも，多くの薬剤師がのものであることを前提として説明することにな転職を行い，いくつかの勤務先を経験していることる。また，先発医薬品との違いや用量・用法など患がうかがえる。

者が不安に思うところから説明をすることは患者心2．薬剤師からの説明と使用状況について理を考えた指導といえよう。図 6 の回答に「治療期説明資材についての回答からは（図 1），薬剤師間」とあるが，詳細は不明だが後発医薬品が安定供は状況に応じて製薬企業の資材を用いたり，自施設給できず先発医薬品に戻した場合は患者負担が増えでの資材を用いたりしているようである。お薬手帳る。そういった場合は，安定供給できるまでの期間を用いて説明を行うといった回答も多く，薬剤師会を説明する必要がある。患者の反応は，一見多くのが推奨するお薬手帳活用が積極的に行われているこ方が納得しているように思えるが，少しでも不安をとがみてとれる。2014 年 6 月に施行された薬剤師持ったり，または拒否した患者が，納得した患者の法第 25 条の 2 に「薬剤師は，調剤した薬剤の適正半分近くいる。生命にかかわる抗がん薬に対してな使用のため，販売又は授与の目的で調剤したときは，一般医薬品とは異なる患者心理が働くように感は，患者又は現にその看護に当たつている者に対じられる。

し，必要な情報を提供し，及び必要な薬学的知見に薬剤師の多くが後発医薬品に対する患者説明をす基づく指導を行わなければならない」と記載されてるべきだと考えているが，この背景には医政局 430いる。すなわち，薬剤師は「説明だけでは不十分」

通知や薬剤師法第 25 条の 2，がん患者指導管理料とする一段階あがった内容に改訂されている。そう3 などができたことにより，薬剤師の患者説明に対いった状況のなかで，自分の説明を患者に理解させする自覚が生じてきたことがあるのではと推察されることが薬剤師の責任と考えている薬剤師が多いとる。

推察される。

Ⅴ．ま と め3．後発医薬品の抗がん薬について抗がん薬を調剤した薬剤師の回答からみてもわか

本調査は，保険薬局・病院薬局を問わない薬剤師

るように，最近では多くの剤形の後発医薬品が流通を対象に行った，がん領域のアンケート報告であしている。抗がん薬領域でも多くの後発医薬品が発る。薬剤師は，患者自ら後発医薬品について知りた売されている。しかし図 4-1 にあるように，後発医いと感じているにもかかわらず，注射抗がん薬に対薬品の説明について受け身となっている要因の一つしては十分な指導が行えていないようである。先発として，抗がん薬，特に注射抗がん薬は，保険薬局医薬品か後発医薬品かを決めるのは患者であるはず

で患者が後発医薬品を選択できる他の剤形の薬剤とだが，注射剤に関しては，患者は自分で選ぶことがは異なり，施設で採用が決められ患者には選択権ができず投薬を受けているように思える。慢性疾患のないことが考えられる。患者から先発医薬品を使用内服，外用剤に留まらず，一般注射剤，内服抗がんしたいといった希望があっても，それを使用するこ薬，注射抗がん薬などに対しても同様に患者が選べとができないのが，注射抗がん薬の現状である。

るシステムの構築が必要であり，薬剤師をはじめ医抗がん薬は高価な医薬品が多く，後発医薬品に変更した場合の患者負担金額が大きく変わる。患者が会計の際に値段が異なることで疑問を感じないよう説明している薬剤師は多いと考える。安価になった療従事者はそれを模索していかなければならないと考える。
協力：株式会社ヴィゴラス・メド
マイボイスコム株式会社