1-1 学則

森ノ宮医療大学大学院

学則第１章 総則（目的）
第１条 森ノ宮医療大学大学院（以下、「本大学院」という。
）は、森ノ宮医療学園建学の精神に基づき、医療における学術の理論及び応用を教授研究し、臨床の実践に求められる幅広い知識と高度な専門技術を有する専門職医療人を育成することにより、人々の健康の回復及び保持・増進に寄与することを目的とする。
（自己点検評価及び第三者評価）
第２条 本大学院は、教育水準の向上を図り、前条の目的を達成するため、文部科学大臣の定めるところにより、教育･研究･組織･運営･施設及び設備の状況について、自己点検評価を行う。
２

自己点検評価に関する必要な事項は別に定める。

３

本大学院は前項の措置に加え、その教育研究等の総合的な状況について、政令で定める期間ごとに、文部科学大臣の認証を受けた者による評価を受けるものとする。
４

自己点検評価及び第三者評価の結果を公表するものとする。

（研究科及び課程）
第３条 本大学院に保健医療学研究科（以下、「本研究科」という。
）を置く。
２

本研究科には修士課程及び博士課程を置く。

３

博士課程は、博士前期課程と博士後期課程に区分することとし、博士前期課程は修士課程として取り扱う。
（専攻）
第４条 本研究科に次の専攻を置く。
（１） 保健医療学専攻 修士課程
（２） 看護学専攻 博士前期課程及び博士後期課程（３） 医療科学専攻 博士後期課程（修業年限及び在学期間）
第５条 本研究科の修士課程及び博士前期課程の標準修業年限は２年とする。
２

在学期間は、４年を超えることはできない。ただし、学長が教育上特別の必要があると認めた場合は、この限りでない。
第６条 本研究科の博士後期課程の標準修業年限は３年とする。

1-1 学則２

在学期間は、６年を超えることはできない。ただし、学長が教育上特別の必要があると認めた場合は、この限りでない。
（学生定員）
第７条 本研究科の各専攻の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。
研究科

専攻課程

入学定員

収容定員

保健医療学研究科

保健医療学専攻

修士課程

６名

１２名

博士前期課程修士論文コース

３名

６名

博士前期課程ＮＰコース

６名

１２名

博士後期課程２名

６名

博士後期課程

２名

６名

看護学専攻

医療科学専攻（専攻の目的）第８条 第４条に定める専攻の教育研究目的は、次のとおりである。
（１） 保健医療学専攻修士課程では、Evidence-Based Medicine（EBM）とチーム医療の概念を基本として、科学的かつ包括的な観点から課題を分析し処理できる高度な医療専門職業人を養成するとともに、多元的医療システムを理解し受容しながら保健医療の新しい価値観と発想を創り上げることを目的とする。
（２）

看護学専攻博士前期課程では、学士課程やこれまでの実践で修得した知識や技術をさらに発展させ、学識を深めるとともに、より高度な専門的知識と evidence に基づく看護実践を志向しつつ、教育・研究的視点をもって多職種と連携し、看護専門職として指導的役割を果たすことができる人材を育成することを目的とする。
（３） 看護学専攻博士後期課程では、看護の理論的基盤の探求をとおして、高い倫理観と科学的、学際的視野をもち、自立して研究活動を行うことができる看護研究者、及び看護学教育の向上のために指導的役割を担う看護教育者を育成するとともに、国内外の他分野・多職種と協働し、高度な専門性が求められる保健医療福祉機関等において、高度な専門業務を担う人材を育成することを目的とする。
（４） 医療科学専攻博士後期課程では、医療における学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、臨床に役立つ技術やシステムの研究開発を行うことによって、人々の健康の回復及び保持・増進に寄与することを目的とする。
（学年及び学期）
第９条 学年を以下の２期に分ける。
前期 ４月１日から９月３０日まで
後期 １０月１日から翌年３月３１日まで（休業日）
第１０条 休業日は次のとおりとする。

1-1 学則（１） 土曜日及び日曜日（２） 国民の祝日に関する法律に規定する休日（３） 春期休業日（４） 夏期休業日（５） 冬期休業日
２

学長は前項の規定に関わらず、特別の必要があると認めるときは、臨時に休業日を設け、又は休業日を変更し、若しくは休業日に授業を行うことができる。

第２章 入学、退学、休学、転学及び除籍（入学）第１１条 入学の時期は、毎年４月とする。ただし、特別の事情があり、かつ、教育上支障がないときは、この限りでない。
（入学資格）
第１２条

本研究科修士課程及び博士前期課程に入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
（１） 大学を卒業した者（２） 学校教育法第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者（３） 外国において、学校教育における１６年の課程を修了した者（４） 専修学校の専門課程を修了し高度専門士の称号を持つ者（５） 本研究科において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、２２歳に達した者
２

本研究科博士後期課程に入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。

（１） 修士の学位を有する者（２） 外国において、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（３）

外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（４）

我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、授与された者（５） 本研究科において、個別の入学資格審査により、修士の学位または、専門職学位に相当する学位を修了した者と同等以上の学力があると認めた者で、２４歳に達した者（入学の出願）第１３条

本大学院に入学を志願する者は、指定の期日までに、本大学院所定の書類に入学検定料を添え、学長に提出しなければならない。

1-1 学則（入学者の選考）
第１４条 前条の入学志願者に対しては、別に定めるところにより選考を行う。
２

選考による合格者の決定は、大学院研究科委員会の議を経て学長が行う。

（入学許可）
第１５条 学長は、本研究科において行う入学試験に合格し、かつ、所定の手続きを経た者に入学を許可する。
（退学及び再入学）
第１６条

病気その他の理由により退学しようとする者は、退学願を提出して、学長の許可を受けなければならない。
２

学長は、前項の規定により退学した者で再入学を願い出た者を認定の上、入学させることができる。

この場合において、再入学前に履修した科目、単位数及び在学年数については、第２０条第２項の規定を準用する。
（休学）
第１７条

病気その他の理由により２月以上修学できないときは、学長の許可を受けて休学することができる。
（休学期間）
第１８条 休学期間は１年以内とする。ただし、特別の理由がある場合は、学長は、１年を限度として休学期間の延長を認めることができる。
２

休学期間は、通算して２年を超えることはできない。

３

休学期間は、第５条及び第６条に規定する在学期間に算入しない。

（復学）
第１９条 休学期間中にその理由が消滅したときは、学長の許可を得て、復学することができる。
（転入学及び転学）
第２０条

学長は、本研究科に他の大学の大学院に在学する者が、所属大学長の許可書を添えて転入学を願い出たときは、学生に欠員があり、かつ、教育上差し支えない場合に限り、選考の上、入学を許可することができる。
２ 前項の場合において、他の大学の大学院において履修した科目、単位数及び在学年数は、その一部又は全部を通算することができる。
３ 他の大学の大学院に転学しようとする者は、転学願を提出して、学長の許可を受けなければならない。
（除籍）

1-1 学則

第２１条

学長は、次の各号のいずれかに該当する者があるときは、研究科委員会の議を経て、除籍する。
（１） 授業料の納入を怠り、督促を受けてもなお納めない者（２） 第５条及び第６条に規定する在学期間を超えた者（３） 第１８条第１項又は第２項に規定する休学期間を超えた者（４） 長期間にわたり行方不明の者

第３章 教育方法等（授業及び研究指導）第２２条 大学院の教育は、授業科目の授業と学位論文の作成等に対する研究指導（以下「研究指導」という。
）によって行うものとする。
２

本学が必要と認めた場合には、前項の授業を、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
（教員組織）
第２３条 研究科担当教員は、専門分野に応じた本学の研究指導教員及び研究指導補助教員とする。
２

研究科授業担当教員は、大学院教員資格に該当する本学の専任、兼担又は兼任の教授、准教授、講師又は助教のうちから、研究科委員会の議を経て、学長が命ずる。
（教育課程）
第２４条 研究科の教育課程は、別表第１から別表第５に定める。
２

授業科目の履修方法及び単位の認定等に関し必要な事項は、別に定める。

（修了要件）
第２５条

本研究科修士課程の修了要件は、当該課程に２年以上在学し、別に定める履修基準の単位数を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、学位論文を提出して当該研究科の行う修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。
２

本研究科博士前期課程の修了要件は、当該課程に２年以上在学し、別に定める履修基準の単位数を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、学位論文を提出して当該研究科の行う修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、看護学専攻博士前期課程 NP コースにおいて、教育の目的に応じ適当と認められるときは、特定の課題についての研究の成果の審査をもって学位論文の審査に代えることができる。
３

本研究科博士後期課程の修了要件は、当該課程に３年以上在学し、別に定める履修基準の単位数を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、学位論文を提出して当該研究科の行う博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。

1-1 学則（単位の計算方法）
第２６条 授業科目の単位の計算方法は、次によるものとする。
（１） 講義及び演習については、１５時間の授業をもって１単位とする。
（２） 実験、実習及び実技については、３０時間の授業をもって１単位とする。
（他の大学院等における授業科目）
第２７条

研究科長は、教育上有益と認めるときは、学生が他の大学院等において履修した授業科目について修得した単位を、１０単位を超えない範囲で大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
（単位修得の認定）
第２８条 履修単位修得の認定は、試験（口頭又は筆記）あるいは研究報告等により行う。
２

授業科目の成績の評価は、優、良、可及び不可の４段階をもって表示し、優、良及び可を合格とする。

（学位論文の提出と審査）
第２９条 学位論文は、論文内容の要旨を添えて研究科長に提出するものとする。
２

学位論文の審査は、本研究科の教授、准教授、講師及び関連科目担当の教授、准教授、講師の中から研究科委員会で選出され、研究科長の任命を受けた委員をもって構成される審査委員会で行う。ただし、必要があるときは、その他の教員を加えることができる。
３

審査委員会は学位論文の審査結果を研究科委員会に報告しなければならない。

（最終試験）
第３０条 最終試験は、審査委員会が所定の単位を修得した者で、学位論文を提出した者につき、その論文内容を中心とした関連科目について口頭又は筆記によって行うものとする。
２

審査委員会は最終試験の結果を研究科委員会に報告しなければならない。

第４章 学位（学位の授与）第３１条 本研究科修士課程を修了した者には修士の学位を授与する。
２

本研究科博士前期課程を修了した者には修士の学位を授与する。

３

本研究科博士後期課程を修了した者には博士の学位を授与する。

４

所定の単位を修得した者につき、最終試験の結果、学位論文の審査結果に基づいて、研究科委員会の意見を聴き、学長が学位授与の可否を決定する。
（学位の名称）第３２条 本研究科で授与する修士の学位は次のとおりである。

1-1 学則

修士（保健医療学）
修士（看護学）２

本研究科で授与する博士の学位は次のとおりである。

博士（医療科学）
博士（看護学）第５章

検定料、入学料、授業料及び手数料（検定料、入学料、授業料及び手数料）
第３３条 大学院に入学する学生の検定料、入学料、授業料及び手数料の額については、別表第６に定める。
（検定料、入学料及び手数料の徴収）
第３４条 検定料は入学志願書提出の際に、入学料は入学許可の際にそれぞれ徴収する。
（授業料の納入期限）
第３５条

本学の学生の授業料等は４月１日から９月３０日までを前期、１０月１日から翌年３月３１日までを後期とし、その年額の２分の１に相当する額を、学長が指定した日までに納付しなければならない。
２

経済的事由により授業料等の納付が困難であって、学業優秀と認められた者その他やむを得ない事情があると認められた者については、授業料等の全部若しくは一部の納付を免除し、又はその徴収を猶予することができる。
３

第１７条により休学を認められた学生の学納金は、別途定める。

（退学、転学、停学及び除籍の場合の授業料）
第３６条 退学、転学、停学又は除籍の場合においても、その日（停学の場合にあっては、停学となった日の前日及び停学の解除された日）の属する期分の授業料は、納めなければならない。
（検定料等の不還付）
第３７条 既に納入した検定料、入学料、授業料及び手数料は還付しない。

第６章

科目等履修生、研究生、特別聴講生及び外国人留学生（科目等履修生等）
第３８条 本研究科に、教育上余力がある場合には、研究科委員会による選考の上、科目等履修生、研究生、特別聴講生及び外国人留学生の入学を許可することができる。
２

本研究科において、一又は複数の授業科目の履修を希望する者があるときは、科目等履修生として

1-1 学則履修を許可することができる。
３

本研究科において、特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは、研究生として入学を許可することができる。研究生となることができる者は、大学院修士課程あるいは博士後期課
程を修了した者又は研究科委員会でこれと同等以上の能力があると認めた者とする。
４

他の大学院（外国の大学院を含む。以下この条において同じ）の学生で、本研究科において授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該大学院との協議に基づき、学長は、特別聴講生として入学を許可することができる。
５

外国人で、本学に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を許可することができる。
６

科目等履修生、研究生、特別聴講生及び外国人留学生に関わる検定料、入学料、授業料及び手数料については別に定める。

第７章 賞罰（表彰）第３９条

学長は、素行及び学業成績が特に優秀で他の学生の模範となる者を、研究科委員会の議を経て、これを表彰することができる。
（懲戒）
第４０条

学長は、本研究科の学則その他学生に関する諸規定に違反し、又は学生としての本分に反する行為をした者に対して、研究科委員会の議を経て、懲戒することができる。
２

前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。

３

前項の退学は、次の各号のいずれかに該当する者に対して行うことができる。

（１） 性行不良で改善の見込みがないと認められる者（２） 学業を怠り卒業の見込みがないと認められる者（３） 正当な理由がなくて出席が常でない者（４） 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者（５） 大学院の名誉を著しく毀損した者（６） その他、本大学院に在学させることが不適当と認められる者

第８章 運営組織（運営組織）
第４１条 本研究科の教育に関する重要な事項を審議するために、研究科委員会を置く。
２

研究科委員会に関して必要な事項は別に定める。

1-1 学則第９章 雑則（細則）
第４２条 この学則に定めるもののほか、必要な事項は、別に定める。
（改廃）第４３条 この学則の改廃は、理事会の議を経なければならない。

附則１

この学則は平成２３年４月１日から施行する。ただし、第１２条から第１４条までの規定は、文部科学大臣が本大学院の設置を認可した日より施行する。
２

この学則は平成２５年４月１日から施行する。

３

この学則は平成２６年４月１日から施行する。

４

この学則は平成２８年４月１日から施行する。

５

この学則は平成２９年４月１日から施行する。

６

この学則は平成３０年４月１日から施行する。

７

この学則は令和２年４月１日から施行する。

８

この学則は令和２年１２月２３日から施行する。

９

この学則は令和３年１月５日から施行する。

１０ この学則は令和３年４月１日から施行する。ただし、令和３年３月３１日に在学する者については、従前の規定を適用する。
１１ この学則は令和４年４月１日から施行する。ただし、令和４年３月３１日に在学する者については、従前の規定を適用する。
１２ この学則は令和５年４月１日から施行する。ただし、令和５年３月３１日に在学する者については、従前の規定を適用する。

別表第１

保健医療学研究科

保健医療学専攻修士課程

科目
区分

授業科目の名称

共通科
目

健康
増進
領
域

専
門
科
目

健康
回
復領
域

特演
別習研
領
究
域と教育課程単位数

補完統合ヘルスケア特論2

東洋医学史特論2

保健医療研究方法論

2

保健医療教育特論

2

QOL評価法特論

2

プログラム言語特論

2

生物統計学特論2

英語文献講読2

人体構造学特論2

栄養・代謝生化学特論2

発達健康支援看護学特論

2

発達支援リハビリテーション特論2

介護予防学特論2

運動生理学特論

2バイオメカニクス健康科学特論2

鍼灸健康科学特論2

放射線安全管理学特論

2

生体防御系臨床鍼灸学特論

2

心身健康科学特論2

血管病理病態学特論

2

臨床検査画像診断学特論

2

血液学特論

2

リハビリテーション学特論

2

運動器系理学療法学特論

2

難病リハビリテーション特論

2

認知症作業療法学特論2

柔道整復学特論2

現代臨床鍼灸学特論

2

緩和ケア鍼灸学特論

2

古典臨床鍼灸学特論

2

療養支援看護学特論

2

神経系理学療法学特論

2

内部障害理学療法学特論

2

医用機器計測制御学特論

2

シミュレーション医工学特論

2

医療画像解析学特論2

放射線治療技術学特論

2分子イメ―ジング解析学特論2

診療画像検査学特論

2

医療画像読影技術学特論

2

専門演習

4

特別研究

6

別表第２

保健医療学研究科
修士論文コース

看護学専攻博士前期課程
教育課程科目区分

授業科目の名称

共通科
目

基
盤
看
護学
領域専
門科
目実
践看
護学
領域

特演
別習
研
科
究
目と単位
数

看護倫理特論1

チーム医療特論1

保健医療研究方法論

2

QOL評価法特論

2

補完統合ヘルスケア特論

2

英語文献講読2

東洋医学史特論

2

看護研究特論2

看護教育学特論

2

看護理論特論2

ヒューマンケア理論特論

2

フィジカルアセスメント

2

看護管理特論2

看護技術特論2

成人看護支援特論

2

療養支援看護学特論Ⅰ（在宅・老年）

2

療養支援看護学特論Ⅱ（精神）2

看護ケア特論2

育成看護学特論2

家族看護学特論2

公衆衛生看護学特論

2

専門演習

2

特別研究Ⅰ

4

特別研究Ⅱ

4

別表第３

保健医療学研究科
ＮＰコース

看護学専攻博士前期課程

教育課程

科目
区分

授業科目の名称

共通科
目

基
盤
看
護学
領域

専
門科
目実
践看
護学
領域治療マ
ネ
ジ
メン
ト

実
習習究課
科と題
目演研

単位
数

看護倫理特論1

チーム医療特論1

保健医療福祉法特論2

保健医療研究方法論

2

英語文献講読2

看護研究特論2

看護管理特論2

看護教育学特論2

看護技術特論2

ヒューマンケア理論特論

2

診療看護師総論

1

クリティカルケア特論

2

プライマリケア特論

2

統合臨床病態生理学・疾病概論

2

臨床病態生理学・疾病特論

2

臨床推論

1

臨床推論演習2

フィジカルアセスメント特論

1

フィジカルアセスメント演習

1

臨床薬理学特論Ⅰ

1

臨床薬理学特論Ⅱ2

統合医療安全・特定行為実践特論

1

特定行為共通科目統合演習

1

周麻酔・周術期治療の実践Ⅰ

2

周麻酔・周術期治療の実践Ⅱ

1

在宅・慢性期治療の実践

3

カテーテル・ドレーン管理の実践

2

薬物治療の実践Ⅰ

2

薬物治療の実践Ⅱ

2

特定行為実習Ⅰ（クリティカル）

3

特定行為実習Ⅱ（プライマリ）3

診療看護実習Ⅰ

5

診療看護実習Ⅱ

7

課題研究専門演習

2

課題研究

4

別表第４

保健医療学研究科 看護学専攻博士後期課程 教育課程
科目
区分
共通科
目専
門科
目特演
別
習研
科
究
目と授業科目の名称

単位数

看護研究倫理特論

2

看護研究方法論

2

看護教育学研究特論2

看護技術開発特論

2

看護理論後期特論

2

公衆衛生看護学後期特論

2

育成看護学後期特論

2

療養支援看護学後期特論Ⅰ

2

療養支援看護学後期特論Ⅱ

2

成人看護支援後期特論

2

専
科門
後期専門演習目演
習特 後期特別研究Ⅰ
科別後期特別研究Ⅱ
目研
究 後期特別研究Ⅲ

2

4
4
4

別表第５

保健医療学研究科

医療科学専攻博士後期課程 教育課程

科目
区分
共通科
目専
門科
目

授業科目の名称

単位数

生物統計学後期特論2

医療科学研究方法論

2

研究倫理特論2

システム生理学特論

2臨床神経解剖学特論
健科
康 分子治療学特論
学
機 分子病態検査学特論
系
能
計測数理モデル特論2

生体情報解析学特論2

介護予防技術開発特論

2

生活支援技術開発特論2

医 心理社会作業療法学特論
開療発
鍼灸医療技術開発特論
技系
術 臨床理学療法技術開発特論

2

2222
2

バイオメディカルエンジニアリング特論2

放射線技術開発特論

2

科演専
後期専門演習目習門
特 後期特別研究Ⅰ
科別後期特別研究Ⅱ目研
究 後期特別研究Ⅲ2444

別表第６（単位：円）
研究科名
専攻名
保健医療学研究科
保健医療学専攻（修士課程）
保健医療学研究科
看護学専攻
博士前期課程（修士論文コース）
保健医療学研究科
看護学専攻
博士前期課程（NPコース）
保健医療学研究科
看護学専攻
博士後期課程保健医療学研究科
医療科学専攻博士後期課程

学年

入学料

授業料

合計

入学検定料

１年次

300,000

840,000

1,140,000

２年次－

840,000

840,000

１年次

300,000

840,000

1,140,000

２年次－

840,000

840,000

１年次

300,000

1,240,000

1,540,000

30,000２年次－

1,240,000

1,240,000－

１年次

300,000

740,000

1,040,000

30,000２年次－

740,000

740,000－

３年次－

740,000

740,000－

１年次

300,000

740,000

1,040,000

２年次－

740,000

740,000－

３年次－

740,000

740,000－

30,000－30,000－30,000