専修大学社会科学研究所

月報

No.6842020 年 6 月

doi.org/10.34360/00011407

韓国の男子學校生徒の身長―成長速度に即して日本との比較
森宏「身長は健康に対する投入の供給のみならず、それらの投入に対する需要を把握する真の尺度である」（R. H. Steckel, 1995）。

はじめに

戦後日本の若い人の背が高くなったのは、身近で自分の子供たちを見ていても、大学でゼミの学生たちと付き合っていても、「どうして？」を問うまでもなく分かっていた。退職後、総合体育館のプールやウエイト室を利用する前後に、1 階のシャワー室を利用するようになったので（在職当時は教室から直行）、往きかえり、バスケット・コートの側を通る。70 年近い大昔、学生時代にバスケット場の隅で空手の練習をしていたので、バスケット選手の背が高いのはよ
く知っていた。しかし昨今専修大学のバスケットの選手たちは、190 ㎝は優に超え、2 メート
ルに近い人がいる。廊下や階段に脱ぎ捨ててあるシューズがまたでかい。筆者は韓国で生まれ育ったので、海外出張の行き帰りなど、韓国に立ち寄ることが多い。韓国の若い人は、日本同様近年背が高くなっている。
インターネット上で毎日目を通している『朝鮮日報』（日本語版）に、「韓国の高 3 男子、身長伸びず―10 年前に比べ」（2016 年 2 月 25 日）という短い記事があった。自分のゼミ生や、「経済学基礎ゼミ」などで、日常的に接してきた学生たちを観察し、日本では 1990 年代初め
ころから新入生たちの（平均）身長が伸び止まったとの感触を持っていた。韓国は、朝鮮戦争（1950‐53 年）による壊滅もあって、日本に比べ経済成長が遅れた分、子供たちの身長増進も遅れたのだろうくらいに思っていた。
数日後、インターネットで日本の学校生徒の平均身長を検索して、びっくりした。高 3 男子の平均身長は 1990 年代初めころから 170.8 ㎝で、それ以降全く伸びていない。前出『朝鮮日報』によると、韓国の高 3 男子の平均は、173.7 ㎝で、日本の平均より、ほぼ 3 ㎝高い。朝鮮日報社東京支局に連絡し、記事の基礎になった詳しい統計資料の提供を依頼した。Prof. Park,
Soon-Woo, Catholic University of Daegu School of Medicine は、調査の実質的担当者、Prof.
Moon, Jin Soo, School of Medicine, Seoul National University に、日本の物好き老教授の指導・協力がたを指示され、Moon 教授は、基本的統計と重要な関連文献を送って下さった。
（経
緯 は 拙 稿 ： “Changes in food consumption and secular changes in stature in Japan ―－ 60 －

Comparison with South Korea,” Mori, Hiroshi (2016),『専修経済学論集』51（1），113-127;“Stature: key determinants”,『社研月報』644、2017; など）。
それからまる 4 年が経過した。趣味のない筆者は、子供の身長の相対比較に「明け暮れた」。
人類学や生理学の基礎的素養のない筆者は、農業経済専攻の研究者として、人の身長を決める「健康に対する投入」（R. Steckel,1995、前出）の基本的要素の一つである、食料供給＝消費の観点から取り組んできた。歳とともに、数理モデルや厳密な統計分析は難しくなったので、目的変量である身長と説明変量である食料消費のいずれも、単純平均値の加減・乗除で通し、有意差検定とか、sensitivity-analysis などは縁遠い。
これまで関連学界において身長の決め手とされている、例えば牛乳消費の場合、国別・時代別の相関分析に使われる 1 人当たり消費量は、ある地方・ある時代の人口 1 人当たり単純平均値である（古くは、Silventoinen,2003; Hatton, 2013;ごく最近のものでは、Grasgruber andHrazdira, 2020 など）。50 歳を過ぎた女性の身長の縮み防止に牛乳が有効であるのは想像できるが、思春期を過ぎた女性の牛乳消費は、身長の伸び・縮みには関係しない。顕著な経済変動・成長を経験している社会では、流行などに影響される特殊な食品に限らず、肉・魚や野菜などの消費についても顕著な年齢・世代効果が観察される（Mori, Inaba, and Dyck, 2016 など）。
従って人口 1 人当たり単純平均は、成長期の子供たちの個人消費を代理しない恐れがある。その点に関し筆者は、日本と韓国の国別、時系列の比較分析において、1990 年代半ばから手掛けてきたコウホート分析の経験を活かし（森宏『社会科学のためのコウホート分析：考え方と手法』2014 年）、成長期の子供たちの個人消費を使用すべき配慮を意識した。
本論に入る前に、これまでの研究の結論を手短に紹介しておきたい。日本の子供たちは 1990
年代後半から 2000 年代にかけて、平均身長において韓国の子供たちに「追い越された」（図 1）が、それは「両国民の遺伝的差」を表しているとの見解に（Kang, He-yong, Korea Times, 2018,
July 9 など）、筆者は与しない。日本の子供たちは、どの年齢階層も 1990 年代初めに伸びが止まったのだが、平均的に「民族的ポテンシャル」に達したと見るのではなく、もっと伸びるべ
くして＊1、伸びが止まった。肉や牛乳の消費量が増えなくなった/減少したからではない。高 3
段階で韓国に比べ平均的に 3 ㎝も低くなった 2000 年代央の時点でも、1 人当たり肉類や牛乳の消費は、韓国より日本のほうがかなり多かった（後出表 1）。小・中校の学校給食に関しては、
韓国の歴史は浅く、特に学給における牛乳供給は日本のほうがはるかに先輩格である（Huang,
Yutsai, 2013）。それにも拘らず日本の若者の方が顕著に低くなったのは、1994 年度の『農業白書』が控えめに警告したように、「若者の果物離れ」、成長期の子供たちが果物を食べなくなった、同時に果物の場合ほど劇的ではないが、日本の若い人・子供たちは野菜を食べなくなったことが背景にある。
「日本の若者の野菜離れ」の傾向は、年齢階級別に主要食品の摂取量を伝え－ 61 －

図1

韓国と日本の男子の平均身長、12 歳と 17 歳、1962 年から 2017 年（各国『学校保健統計調査』
）

180.0

175.0

170.0

165.0

(cm)

160.0

155.0

150.0

145.0

140.0

135.0

130.0
1962

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

2000

2005

2010

2015 2017（各年＝3か年移動平均）
韓国_17

日本_17

韓国_12

日本_12

る 1986 年度以降の『国民栄養調査』では分からないが、専修大学の学生食堂とソウルの代表的大学のキャフェテリヤをさっと見比べるだけで十分すぎるほどである（拙著「韓国に追い抜かれた」『社研月報』673、2019．7 月、p. 43 の snap 写真）。本稿の最後の「おち」になるのだが、韓国においても「若者の野菜離れ」がこの 20 年来急速に進行している。それが、はじめにに触れた韓国における高 3 男子の「伸び止まり」と無関係ではないらしいことを本稿で提起
し、栄養学や人類生物学の研究者たちにも訴えたい。
＊1

両親の背が特に高くなくとも（父親の背が 165 ㎝前後）、息子が 175 ㎝前後の例は全然珍しくない。逆に、1970 年以降誕生の息子や娘が両親を超えない例も身近に観察される。

身長の成長速度―出生コウホートに合わせて

日本では、1948 年から全国的な『国民栄養調査』が、毎年規則的に実施され、世帯主の年齢
階級別に 1 人当たり栄養摂取と世帯構成員の年齢別肉体状況（身長・体重など）が公表されている。韓国でも類似の栄養調査は実施されてきたが、筆者の検索範囲では学術論文に引用されることは少なかった。量・質的に日本のそれをはるかに超える保健栄養調査が実施され、公表されたのは 1998 年度が最初で、2 回目は 2001 年、3 回目は 2005 年である（Korea National－ 62 －

Health and Nutrition Examination Surveys: KNHNES）。1960‐70 年以降の過去半世紀における身長と栄養摂取（食料消費）の関連を特定したい本稿の用には、直接役立たない。供給は消費ではないが、消費は供給を超えることはない。本稿では、年度ごとの 1 人当たり実供給を示す『食料需給表』を、品目別消費変化の基礎的データ源として使用する。また、年齢別の身長の推移については、両国においてほとんど全く同じ要領で、毎年同じ学年時期（韓国は 3 月、
日本は 4 月）に実施・公表されている『学校保健統計調査』に依拠する。日本では、幼稚園児（5 歳）と、大学・専門校（18 歳以上）をも対象にした年度があるが、韓国は小 1（6 歳）から、高 3（17 歳）までしか存在しない。
日本の『学校保健統計調査』の年齢別身長などに関する統計一覧に、参考として身長発育（パーセンタイル）曲線が添付されている（後出参考図 1）。
5 歳から 17 歳までの中央値（50％）、
10％、‐‐、90％ごとに、1 歳刻みの成長度合いが示されている。韓国では、『学校保健統計』
ではなく、上述の『保健・栄養調査』に基づくデータを使った成長曲線が幾年かの最近年次ごとに示され、児童の成長をめぐる専門家の解説が展開されている（J.S. Moon et al., Growth
Curves in S. Korea, 2019; etc.）。共通しているのは、いずれの場合も、同年時における 6 歳から 17 歳までの児童の平均身長をトレースしている点である。「WHO の基準に従って」作表・図されているようだが、例えば、2018 年の 4 月（日本の場合）の 6 歳児は、2019 年の同月に
7 歳、2020 年に 8 歳に「成長」するわけで、同じ 2018 年にいきなり 17 歳に成長することはあり得ない。逆方向に、2018 年 4 月の 17 歳児が、６歳だったのは 2007 年 4 月で、1 年に 1
歳づつ加齢を重ね、2018 年 4 月に 17 歳に成長したのである。自分の子供なり孫たちも、年々そのようにして成長してきたわけである。高度成長を成し遂げた日本においても、筆者自身の観察から最初 25 年前に生まれた孫と、最近 10 年前に生まれた孫の間には、成長の仕方に何ほどかの違いがあるように感じられる。いずれにせよ、人はモルモットと違い、生まれたその年に成人に達するわけではない。
本分析で最も新しい年次は 2017 年（2016 年‐18 年の 3 か年移動平均）、この年に高 3、17
歳は、2000 年に出生、2001 年に 1 歳、2006 年に小 1，6 歳、2012 年に中 1，12 歳であった。
このコウホートが本稿対象の最も新しい出生世代である。他方、データが得られる一番古い年
次は、1962 年（1961‐63 年の平均）で、この年に小 1，6 歳は、1968 年に中 1，12 歳、1973
年に高 3、17 歳になっている。これが一番古いコウホートである。こうした生物学上の事実を踏まえ、出生コウホートに合わせてそれぞれ、小 1、6 歳から中 1、12 歳、中 1 から高 3、17
歳に至る成長の幅を単純引き算で算出、小学生グループと中高生グループに分けて、韓・日男
子児童の成長速度を比較・グラフ化したのが図 2 である。

－ 63 －

図2

6 歳から 12 歳及び 12 歳から 17 歳に至る男子の平均身長の成長速度の変化、
日本および韓国、1966 年から 2017 年（各国『学校保健統計調査』）

42.0

37.0

（㎝/経年）

32.0

27.0

22.0

17.0

12.0
1967

1970

1975

1980

1985

1990

1995

2000

2006

2010

2015 2017（年次＝3か年移動平均）
韓国_6⇒12日本_6⇒12

韓国_12⇒17

日本_12⇒17

まず、小 1 から中 1（小 6 は 6 年生になったばかりの月の計測値だから、それから 12 か月経った中 1 が、小 6 の最後の月に近い）の成長幅（速度）は、1990 年代半ばまでは日本のほうが上位で、韓国はかなり上下しながらも＊2 日本を追いかけ・追いつき、2000 年代半ばには日本を 3cm 前後超えるが、2010 年代初めに急落し、日本より 2cm 前後低くなっている。観察期間
後半最後の数年間に見られる低落は、筆者の直感的予想を超え、差し当たり説明の用意がないが、注目に値するのは確かであろう。
中 1、12 歳から高 3，17 歳に至る思春期の成長幅は（平均的に高 2 から高 3 の身長増加は大きくない）、1970 年代前半に韓国が日本を突然 2 ㎝前後上回るが、1980 年代後半には急落して日本と同水準まで低下し、2‐3 年後再び急上昇し、2000 年代半ばまでほぼ安定的に日本の成長幅を 2‐3 ㎝前後超えて推移する。日本の男子の思春期の成長幅は、1970 年代半ばにおける 22.0 ㎝から 2000 年代半ばの 18.0 ㎝まで安定的な漸落傾向をたどり、それ以降はその水準に留まっている。他方韓国のそれは 1980 年代初めの 24 ㎝から、1990 年代後半の 19 ㎝に漸落し、その後はより急カーブで低落し、2010 年代初めには日本より 3 ㎝低い 15 ㎝水準まで低下している。すでに触れたが、小 1 から中 1 までの成長幅も韓国は急落している。表面的には韓国の高 3 の平均身長はこの期間伸びが止まっただけで、期間を通し日本より 3 ㎝高いことに変わりないが（図 1）、小 1 から中 1、中 1 から高 3 に至る成長幅は、いずれもそれぞれ急落して－ 64 －

いる。4 年前、Am. J. Physical Anthropology に紹介された 1965 年から 2005 年まで 10 年刻
みの、1～20 歳の平均身長の動きを日本と比べ、韓国の子供は日本に比べ、（恐らく「民族的特性」として）思春期後半の成長幅が大きいと観念していた筆者には、これまでの見方に変更を迫る、注目すべき現象である。
*2

統計誤差の範囲なのか、現実の反映なのか、筆者には明言できない。韓国の源統計に表れる学年別平均値は日本の統計に比べ年々の変動が大きい。そのこともあって、各年のデータは前後 3 か年の移動平均をとっている。

韓国児童の身長成長速度の低落傾向の背景―筆者の仮説

Human Biology（人類生理学）の世界で、人口の平均身長を決める重要な投入要素として、動物性蛋白をあげれるのが普通である（ごく最近の文献：Grasgruber, Hrazdira, 2020＊3）。筆者は日本と韓国の比較で、動物蛋白消費の大小、時系列的な増減だけでは 1990 年以降の動向（韓・日の身長の逆転）は説明しきれないことは繰り返し述べてきた。ただし両国における戦後半世紀にわたる動物性食品の着実な増加を伴う食生活の向上が、両国民の目覚ましい平均身

表11985 年から 2005 年までの 1 人当たり肉類などの供給量の変化

日本と韓国（kg/年）
肉＋卵

日本

韓国

牛乳*

日本

韓国

1985

50.8

25.5

1985

80.3

26.0

1990

57.3

33.7

1990

83.4

42.0

1995

63.9

47.6

1995

87.5

49.5

2000

64.8

57.3

2000

85.2

55.6

2005

65.9

59.9

2005

80.8

56.9

2010

66.7

70.1

2010

74.7

54.0

2015

65.8

76.4

2015

63.1

果物

日本

韓国

野菜

日本

50.9
韓国

1985

51.9

35.2

1985

119.5

181.7

1990

50.2

47.0

1990

116.7

200.6

1995

53.2

59.6

1995

116.6

222.3

2000

51.4

69.6

2000

112.8

235.7

2005

60.3

76.1

2005

107.8

215.8

2010

49.1

67.6

2010

98.9

196.5

2015

34.5

57.1

2015

91.7

200.4

註：* 総供給量を総人口で割って算出. FAOSTAT の 1 人当たり
牛乳供給は、計算上のミスで、韓国の推計値は異常に低い。
出所：FAOSTAT, Food Balance Sheets.

－ 65 －

長の増進をもたらした重要な要因であったことを否定するわけではない。
ところで、前節で観察した 1990 年代後半以降に始まる韓国の思春期男児の成長速度の明らかな低下（図 2）をもたらした要因は、何だったのであろうか。韓国における 1 人当たり肉類と牛乳の消費は、欧米諸国に比べかなり低いとはいえ、2015 年まで着実に増えているから、動物性蛋白摂取の動向が影響しているわけではない。国連 FAOSTAT によれば、韓国の人口 1 人
当たり肉＋卵の純供給/年は、1980 年代半ばの 25.5 ㎏から、2010 年代半ばの 76.4 ㎏に着実に伸びている（表 1）。また韓国の若者が肉類「離れ」をおこしているわけではない（後述）。牛
乳消費は、東アジア諸国では民族的に「乳糖不耐性」があるのか、日本・台湾・韓国は欧米諸国に比べ、1 人当たり平均消費量は、5 分の 1 程度と少ない。それでも韓国における牛乳消費
は、1985 年の 26.0 ㎏から 2015 年の 50.9 ㎏に倍増している（表 1）。
筆者は 1996 年に身長問題を手掛けるようになって間もなく、元果樹研究所所長の間苧谷氏のご紹介で、果樹研究所が浜松医大疫学教室と共同で取り組んでいる「三ケ日町コウホート調
査」の結果と含意を知るようになった。数年に及ぶ三ケ日町町民のみかんを中心とする果物摂取量と血液中の ‟high serum carotenoids” の間に高い相関が発見され、骨中のカルシューム
沈着を助ける。
果物をたくさん食べる中年女性は、閉経後の骨粗鬆症発生のリスクが少ない云々である（Sugiura, M. et al., 2008; 2012; Nakamura, M., M. Sugiura et al., 2016; etc.）。その関連で、欧米や中国における果物と野菜の摂取と発育期の青少年の骨密度、カルシューム沈着に関する文献に接することができた（Whiting, S., H. Vatanparast et al., 2004; Li, J.J., Z-W
Huang et al., 2012: etc.）。牛乳や肉類をたくさん撮ると背が伸びるといった直接的な関係ではないが、果物や野菜の摂取が筋肉・骨格の形成に間接的な補助作用を働くことは、栄養学・疫学的研究によって示唆されている。ごく最近目にした、オランダの酪農団体の機関紙に、蛋白摂取を有効にするためには、1 日最低 2 単位の果物（オレンジ 2 個程度）と 250 ㌘の野菜の摂取 が 必 要 で ある と の 国の 指導 方 針 が引 用さ れ て い る （Stephen Peters, Putting proteintransition into perspective, 2020）。
平均的に韓国の高 3 男子が着実に高くなって、日本の高 3 男子を 3 ㎝近く追い抜いた 2005
年時点で、韓国の人口 1 人当たり青果物の消費は、果物が 76.1 ㎏、野菜が 215.8 ㎏で、日本のそれぞれ 60.3 ㎏、107.8 ㎏を上回り、特に野菜では 2 倍前後多い（表 1）。筆者は、この最後の事実、韓国の人は「キムチ＊4 でご飯をたくさん食べる」ことが韓国の若者の背が伸びるのに大きく貢献したと考えてきた。
韓国の統計データの提供などでお世話になっている韓国農村経済研究院（KREI），Sanghyo
Kim 氏が以前に送って下さった韓国の家計調査（Household Expenditure Surveys, classified
by age-groups of household head, 1990 to 2016）を分解して、世帯主年齢別の平均ではなく、－ 66 －

表2

世帯員年齢階級別の 1 人当たり家計消費支出の変化、韓国、」1990‐2016

A; 野菜
年齢階級

各年とも 50 歳代＝100
1990-91

1995-96

2000-01

2005-06

2009-10

2015-16

0-9

52.4

32.2

21.9

19.4

13.3

11.8

10~14

54.4

35.2

28.5

22.5

16.2

14.2

15~19

53.8

35.6

33.6

25.9

19.6

17.2

20~24

51.0

36.3

39.7

29.7

23.2

21.7

25~29

62.7

48.9

48.5

39.3

31.3

33.4

30~39

74.9

65.4

64.0

54.0

48.6

49.0

40~49

97.0

88.2

83.4

註

73.9

72.3

50~59

100.0

100.0

100.0

100.0

100.0

100.0

60~

96.6

99.1

111.0

107.0

116.9

122.2

131.7

156.4

165.2

149.7

143.4

135.9

純供給量
kg/1 人出所：Household Expenditures Surveys, classified by age groups ofhousehold head, 1990 to 2016（Kim Sanghyo 提供）．
註：Per capita expenditures in current won, by age of individual household
members are calculated by the author, using TMI model.
純供給量は KREI, Food Balance Sheets.

表2

世帯員年齢階級別の 1 人当たり家計消費支出の変化、韓国、1990‐2016

B; 果物
年齢階級

各年とも 50 歳代＝100
1990-91

1995-96

2000-01

2005-06

2010-11

2015-16

0~9

55.8

42.7

45.3

45.1

42.1

33.1

10~14

56.7

43.4

46.9

43.1

40.0

34.2

15~19

55.1

42.7

47.6

43.5

36.8

35.1

20~24

56.0

45.3

50.8

46.6

33.4

35.8

25~29

67.4

60.3

61.4

60.4

45.1

46.6

30~39

75.2

72.5

71.3

71.3

64.6

64.0

40~49

90.9

88.3

87.9

83.3

86.5

83.4

50~59

100.0

100.0

100.0

100.0

100.0

100.0

60~

106.3

93.3

101.5

101.5

89.0

92.7

32.5

38

41.3

44.7

45.5

48.8

純供給量
kg/1 人
出所：表 A と同じ.
註：表 A と同じ.

－ 67 －

表2

世帯員年齢階級別の 1 人当たり家計消費支出の変化、
韓国、1990‐2016

C; 肉類
年齢階級

各年とも 50 歳代＝100
1990-91

2000-01

2010-11

2015-16

0-9

52.0

49.6

46.3

46.8

10~14

52.9

52.0

50.5

48.6

15~19

49.4

50.7

48.9

47.2

20~24

46.7

50.4

42.0

42.7

25~29

61.8

59.2

50.2

53.2

30~39

74.6

73.8

63.3

69.9

40~49

95.7

93.7

96.4

93.8

50~59

100.0

100.0

100.0

100.0

60~

103.6

96.1

87.9

86.5

24.8

37.9

44.0

54.5

純供給量
kg/1 人
出所：表 A と同じ.
註：表 A と同じ.

世帯の構成員の年齢別の家計消費の動向を析出した。筆者が手にしている韓国の『家計調査』
データは、日本のそれのように購入価格と購入量は出ていない。標本数が比較的多く統計的に安定した推計値が得られた 50 歳代世帯員の 1 人当たり消費支出を母数として、他の世帯員の年齢階級別の家計消費指数を、品目別に推計した。表 2 A.B.C.がそれである。
韓国の学友、年代的には筆者より半世代、15 歳前後若い研究仲間が「最近の若い学生たちは、
キムチより何でもケチャップ」と慨嘆するのを耳にしていたが、まさかこれ程までに「野菜離れ」が進んでいたとは思っていなかった。日本の若者は、野菜より果物「離れ」をしているが、韓国の「若者の果物離れ」はそれほど激烈な減退ではない。
筆者のこの推計結果では、韓国の 10 歳代の子供、20 歳代の成人も、50 歳代の中年層に比べ、肉類の家計消費がかなり低いように見える（表 2 C）。日本の『家計調査』同様、若年層のサンプル数が十分ではなく、近年さらに低下していることにも配慮すべきかもしれない。筆者が有している韓国の家計調査結果では、肉類は “meat-all” で、日本の『家計調査』のように、牛肉・豚肉・鶏肉の区別がなく、加工肉も含み、しかも購入量ではなく、支出金額である。若い層は経済的な理由もあり、相対的に高価な牛肉は避け、廉価な豚肉や鶏肉、さらに牛肉でも相対的に安いカットを購入するから、加工肉を含む肉類全体に対する支出金額と購入量＝家計
消費量とは一致しないことは、認識しておくべきだろう。
世帯主年齢階級別に区分された『家計支出調査』を、食品別に世帯員の年齢階級別に家計消－ 68 －

費の動向を析出した本稿の分析結果から、おそらく 1990 年前後から始まったらしい韓国における「若者の野菜離れ」の傾向が探知できたことは、貴重な発見であった。
1998 年に始められた KNHNES『韓国健康栄養調査』は日本のそれに比べ、標本規模と調査
内容に関し、集約性が高いように思われる。本稿で利用した、『食料需給表』と『世帯消費支出調査』の結果と補完させながら、韓国における食料消費の動向がより明らかにされることが望ましい。
本節の仮の結論は、2000 年代の初めころから始まった韓国の子供たちの身長の伸び止まり
は、通常挙げられる動物蛋白の摂取動向ではなく、最近 15‐20 年間に観察される劇的な「若者の野菜離れ」が関連しているのではないかと思う。しかし世代別嗜好変化の問題は、家計における調理の手間ヒマの経済分析では解き難いと強く感じている。栄養学だけでなく、社会心理学関係のご示唆を得たいと願っている。
*3「（本稿の）多変量回帰モデルにおいて、身長の最良の予測値は質を問わず蛋白源である」（要約）。

*4“largest contributor to vegetable consumption (Lee, Duffey, and Popkin, 2012, p.619)。

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－ 72 －

参考図１

身長発育曲線 ―男子生徒

（㎝）

← 97%

180

← 90%
← 75%
← 50%

170

← 25%
← 10%
160

←

150

140

130

120

110

100
5歳

6歳

7歳

8歳

9歳 10歳 11歳 12歳 13歳 14歳 15歳 16歳 17歳

出所：『学校保健統計調査』平成 30 年.

－ 73 －

3%