商学研究科履修要項
Ⅰ．商学研究科

授業科目・単位（博士前期課程）
系

列学 科 目単 位
マーケティング特論（マーケティング・マネジメント） 2
2
マーケティング特論（マーケティング環境分析） 2
2
マーケティング特論（マーケティング理論と実践） 22
マーケティング特論（マーケティングと現代社会） 22
商学 マーケティング特論演習 （4）（4） 8貿易特論（貿易取引実務と戦略） 2
2貿易特論（貿易理論と貿易政策） 2
2貿易特論演習（4）（4） 8
金融特論（金融ビジネスと SRI・CSR） 2
2
経営管理特論外部課題
22
経営管理特論内部課題
2
2
経営管理特論演習
（4）
（4） 8
2
経 営 学 国際経営特論（国際ビジネスの諸理論） 2
国際経営特論（多国籍企業の経営戦略） 2
2
国際経営特論演習（4）（4） 8
経営情報特論（経営と情報技術） 2
2
財務会計特論（米国財務会計基準） 22
財務会計特論（国際財務報告基準） 22
財務会計特論演習（4）（4） 8
管理会計特論（管理会計の基礎） 2
2会 計 学 管理会計特論（管理会計の応用） 2
2
管理会計特論演習（4）（4） 8
税務会計特論（基礎理論研究） 22
税務会計特論（個別項目研究） 22
税務会計特論演習（4）（4） 8
企業法特論（企業会計と商法） 2
2
企業法特論（手形・小切手法） 2
2
法 律 学 企業法特論演習
（4）
（4） 8
租税法特論（所得税判例）
22
租税法特論（法人税判例）
2
2
文章表現法特講（書き方の基礎練習） 2
2
文章表現法特講（書き方の実践練習） 2
2
特別講義
商学実務特講（初級編）
2
2
商学実務特講（応用編）
22
4
4
外国文献 外国文献研究（商学系列）
研
究 外国文献研究（経営学系列） 4
4学 科 目単 位
金融特論（金融システム）2
2
金融特論演習（4）（4） 8
国際物流特論（現代経営と物流） 2
2
国際物流特論（物流戦略）
2
2
国際物流特論演習（4）（4） 8
国際ビジネス・コミュニケーション特論（基礎研究） 2
2
国際ビジネス・コミュニケーション特論（事例研究） 2
2
国際ビジネス・コミュニケーション特論演習（4）（4） 8
経営情報特論（経営情報システム） 2
経営情報特論演習（4）（4）
経営戦略特論（サステナビリティ経営） 2
経営戦略特論（企業と社会） 2
経営戦略特論（現代企業への構造的アプローチ） 2
経営戦略特論（現代企業への行動的アプローチ） 2
経営戦略特論演習（4）（4）
会計監査特論（監査制度論） 2
会計監査特論（監査実施・報告論） 2
会計監査特論演習（4）（4）
原価計算特論（製品原価算定のための原価計算） 2
原価計算特論（管理のための原価計算） 2
原価計算特論演習（4）（4）
コーポレート・ファイナンス特論（企業価値創造経営と会計、金融） 2
コーポレート・ファイナンス特論（株主価値創造経営と会計） 2
コーポレート・ファイナンス特論演習（4）（4）
租税法特論（消費税法）
2
租税法特論（国税争訟）
2
租税法特論（所得税）2
租税法特論（法人税）2
租税法特論演習（4）（4）
経営実務特講（IT 経営）2
経営実務特論（健康経営と健康ビジネス） 2
税法実務特講（国際課税：基礎） 2
税法実務特講（国際課税：発展） 2
外国文献研究（会計学系列） 4
外国文献研究（法律学系列） 4

2822228228228228222282222
44

（博士後期課程）
系 列
学 科 目
単 位
マーケティング特殊研究
44
マーケティング特殊研究演習（4）（4）（4） 12
商学 貿易特殊研究44（4）（4）（4） 12
貿易特殊研究演習
金融特殊研究44
経営管理特殊研究44（4）（4）（4） 12
経営管理特殊研究演習
経 営 学 経営史特殊研究
44（4）
（4）
（4） 12
経営史特殊研究演習
国際経営特殊研究
44
財務会計特殊研究（会計基準形成の論理） 44（4）（4）（4） 12
財務会計特殊研究演習
管理会計特殊研究
4
4
会 計 学
（4）
（4）
（4） 12
管理会計特殊研究演習
税務会計特殊研究
44（4）（4）（4） 12
税務会計特殊研究演習
企業法特殊研究44
法 律 学 企業法特殊研究演習（4）（4）（4） 12租税法特殊研究（租税争訟） 4
4

学 科 目
単 位
（4）
（4）
（4） 12
金融特殊研究演習
国際物流特殊研究
44（4）（4）（4） 12
国際物流特殊研究演習
国際ビジネス・コミニュケーション特殊研究
44
国際ビジネス・コミニュケーション特殊研究演習（4）（4）（4） 12（4）（4）（4） 12
国際経営特殊研究演習
経営情報特殊研究44（4）（4）（4） 12
経営情報特殊研究演習
経営戦略特殊研究
44（4）（4）（4） 12
経営戦略特殊研究演習
会計監査特殊研究
44
会計監査特殊研究演習（4）（4）（4） 12
原価計算特殊研究
44
原価計算特殊研究演習（4）（4）（4） 12
コーポレート・ファイナンス特殊研究
44
コーポレート・ファイナンス特殊研究演習（4）（4）（4） 12租税法特殊研究（所得課税） 44
租税法特殊研究演習（4）（4）（4） 12

カリキュラム・ツリー（履修系統図）
カリキュラム・ツリーは、カリキュラム・マップの「授業科目と DP（到達目標）との対応関係」に基づき、授業科目間のつながりや履修の段階・順序を表すものです。
M1

M2

マーケティング特論（マーケティング・マネジメント）
マーケティング特論（マーケティング環境分析）
マーケティング特論（マーケティング理論と実践）
マーケティング特論（マーケティングと現代社会）
貿易特論（貿易取引実務と戦略） 貿易特論（貿易理論と貿易政策）
金融特論（金融ビジネスとSRI・CSR） 金融特論（金融システム）
国際物流特論（現代経営と物流） 国際物流特論（物流戦略）
国際ビジネス・コミュニケーション特論（基礎研究）
国際ビジネス・コミュニケーション特論（事例研究）

ＤＰ１
専門分野
における体系的知
識の修得

経営管理特論外部課題 経営管理特論内部課題
国際経営特論（国際ビジネスの諸理論） 国際経営特論（多国籍企業の経営戦略）
経営情報特論（経営と情報技術） 経営情報特論（経営情報システム）
経営戦略特論（サステナビリティ経営） 経営戦略特論（企業と社会）
経営戦略特論（現代企業への構造的アプローチ）
経営戦略特論（現代企業への行動的アプローチ）
財務会計特論（米国財務会計基準） 財務会計特論（国際財務報告基準）
管理会計特論（管理会計の基礎） 管理会計特論（管理会計の応用）
税務会計特論（基礎理論研究） 税務会計特論（個別項目研究）
会計監査特論（監査制度論） 会計監査特論（監査実施・報告論）
原価計算特論（製品原価算定のための原価計算）
原価計算特論（管理のための原価計算）
コーポレート・ファイナンス特論（企業価値創造経営と会計、金融）
コーポレート・ファイナンス特論（株主価値創造経営と会計）
企業法特論（企業会計と商法） 企業法特論（手形・小切手法）
租税法特論（所得税判例） 租税法特論（法人税判例）
租税法特論（消費税法） 租税法特論（国税争訟）
租税法特論（所得税） 租税法特論（法人税）修士・商学

文章表現法特講（書き方の基礎練習） 文章表現法特講（書き方の実践練習）
商学実務特講（初級編） 商学実務特講（応用編）
経営実務特講（IT 経営） 経営実務特論（健康経営と健康ビジネス）
税法実務特講（国際課税：基礎） 税法実務特講（国際課税：発展）

修士論文

ＤＰ２
問題発見
能力の修得

マーケティング特論演習 貿易特論演習
金融特論演習 国際物流特論演習
国際ビジネス・コミニュケーション特論演習

ＤＰ３
仮説構築
能力の修得

経営管理特論演習
経営情報特論演習

国際経営特論演習
経営戦略特論演習

財務会計特論演習
管理会計特論演習
税務会計特論演習
会計監査特論演習
原価計算特論演習
コーポレート・ファイナンス特論演習
企業法特論演習

租税法特論演習

外国文献研究（商学系列） 外国文献研究（経営学系列）
外国文献研究（会計学系列） 外国文献研究（法律学系列）

マーケティング特論演習
貿易特論演習 金融特論演習 国際物流特論演習
国際ビジネス・コミュニケーション特論演習

ＤＰ４
客観的説
明能力

経営管理特論演習
経営情報特論演習

財務会計特論演習
管理会計特論演習
税務会計特論演習
会計監査特論演習
原価計算特論演習
コーポレート・ファイナンス特論演習
企業法特論演習※凡例

国際経営特論演習
経営戦略特論演習

黒色枠：商学
赤色枠：経営学
緑色枠：会計学
青色枠：法律学
朱書き文字：必修（指導教員の演習科目 外国文献研究）

租税法特論演習

茶色枠：特殊講義

紫色枠：外国文献研究

D1

D2

D3

マーケティング特殊研究
貿易特殊研究金融特殊研究国際物流特殊研究
国際ビジネス・コミュニケーション特殊研究

ＤＰ１
専門分野
における体系的・学際的知識の修得

経営管理特殊研究 経営史特殊研究
国際経営特殊研究 経営情報特殊研究
経営戦略特殊研究
財務会計特殊研究（会計基準論）
財務会計特殊研究（会計基準形成の論理）
管理会計特殊研究 税務会計特殊研究
会計監査特殊研究 原価計算特殊研究
コーポレート・フィナンス特殊研究
企業法特殊研究
租税法特殊研究（租税争訟）
租税法特殊研究（所得課税）
マーケティング特殊研究演習
貿易特殊研究演習
金融特殊研究演習
国際物流特殊研究演習
国際ビジネス・コミニュケーション特殊研究演習

ＤＰ２
独創的な問
題発見能力の修得

経営管理特殊研究演習
経営史特殊研究演習
国際経営特殊研究演習
経営情報特殊研究演習
経営戦略特殊研究演習

博士論文

企業法特殊研究演習
租税法特殊研究演習

マーケティング特殊研究演習
貿易特殊研究演習
金融特殊研究演習
国際物流特殊研究演習
国際ビジネス・コミニュケーション特殊研究演習
経営管理特殊研究演習
経営史特殊研究演習
国際経営特殊研究演習
経営情報特殊研究演習
経営戦略特殊研究演習

ＤＰ３
独創的仮
説構築能
力の修得

財務会計特殊研究演習
管理会計特殊研究演習
税務会計特殊研究演習
会計監査特殊研究演習
原価計算特殊研究演習
コーポレート・ファイナンス特殊研究演習
企業法特殊研究演習
租税法特殊研究演習

マーケティング特殊研究演習
貿易特殊研究演習
金融特殊研究演習
国際物流特殊研究演習
国際ビジネス・コミニュケーション特殊研究演習
経営管理特殊研究演習
経営史特殊研究演習
国際経営特殊研究演習
経営情報特殊研究演習
経営戦略特殊研究演習

ＤＰ４
科学的説
明能力の修得財務会計特殊研究演習
管理会計特殊研究演習
税務会計特殊研究演習
会計監査特殊研究演習
原価計算特殊研究演習
コーポレート・ファイナンス特殊研究演習
企業法特殊研究演習
租税法特殊研究演習※凡例

黒色枠：商学

赤色枠：経営学

緑色枠：会計学

青色枠：法律学

朱書き文字：必修（指導教員の演習科目）

博士・商学

財務会計特殊研究演習
管理会計特殊研究演習
税務会計特殊研究演習
会計監査特殊研究演習
原価計算特殊研究演習
コーポレート・ファイナンス特殊研究演習

商学研究科における学位論文について
Ⅰ．学位取得までの指導スケジュール
博士前期指導要領
１．趣旨

２年間の正規の修業年限内に学位論文を提出し、論文審査に合格し、修士の学位を取得できる研究体制を次のように整える。なお、１年次または２年次において院生のやむを得ない事情により指導教授の変更が必要と認められる場合には、そのやむを得ない事情を記した書面（変更願い）を院生又は指導教授から商学研究科委員長に提出させ商学研究科委員会の承認を得てその変更をすることができるものとする。

１ １年次
イロ‌
第１年次中に２年次までに学位の取得ができるタイムスケジュールを記載した研究計画書を提出させ、指導教授は同計画書につきその実現可能性を踏まえた指導をし、必要に応じて研究計画書の変更方を指導する。これらの指導の経緯については研究指導計画書に記載して商学研究科教務委員会に２年次の５月までに報告する。商学研究科教務委員会は同報告に基づき指導教授又は院生に対し助言が必要であると認められるときは指導教授に対し又は指導教授を通じて院生に対し助言を行う。
履修科目の選定にあたって指導教授は修業年限内に所定の単位数修得のため計画的な履修‌計画を立てるよう指導・助言を行う。特に社会人である院生に対しては限られた学習・研究時間を効率的に配分する観点からの科目選択に留意するよう指導する。
時期

指導内容

４月

・新入生ガイダンス・研究指導計画の提出
・授業開始
・研究指導計画に基づく指導開始
・履修登録

５月

・履修取消

10月

・修士論文 中間発表会への傍聴参加
・紀要投稿論文 学内研究発表会傍聴参加

２ ２年次イ‌
第２年次においては、指導教授は上記（１）のイの当該研究計画書に基づく研究計画の実施可能性の有無を検討し必要な指導・助言を行う。指導教授は２年次中において研究計画の大幅な修正をせざるを得ない場合又は２年次中の修士の学位の取得が困難と認められる場合には、その時点においてそれまでの指導の経緯を記した研究指導計画書をもって商学研究科教務委員会に報告する。商学研究科教務委員会は同報告に基づき助言が必要と認めるときは指導教授に対し又は指導教授を通じて院生に対し助言を行う。
時期

指導内

容

４月

・ガイダンス
・研究指導計画の提出
・授業開始
・研究指導計画に基づく指導開始
・履修登録

５月

・履修取消

10月

・修士論文

中間発表会

10月

・紀要投稿論文

学内研究発表会傍聴参加

１月

・修士論文提出
・修士論文 最終試験

２月

・研究科委員会
・大学院委員会

３月

・学位（修士）授与

修了者の決定修了者の決定博士後期課程研究指導要領
１．趣旨

３年間の正規の修業年限内に学位論文を提出し、論文審査に合格し、博士の学位を取得できる研究体制を次のように整える。この場合において、指導教授が論文指導を担当し、相互に綿密な連携をとりつつ適切な指導体制を組織する。なお、１年次または２年次において院生のやむを得ない事情により指導教授の変更が必要と認められる場合には、そのやむを得ない事情を記した書面（変更願い）を院生又は指導教授から商学研究科委員長に提出させ商学研究科委員会の承認を得てその変更をすることができるものとする。

１ １年次
イロハ‌
第１年次中に３年次までに学位の取得ができるタイムスケジュールを記載した研究計画書を提出させ、指導教授は同計画書につきその実現可能性を踏まえた指導をし、必要に応じて研究計画書の変更方を指導する。これらの指導の経緯については研究指導計画書に記載して商学研究科教務委員会に２年次の５月までに報告する。商学研究科教務委員会は同報告に基づき指導教授又は院生に対し助言が必要であると認められるときは、指導教授に対し又は指導教授を通じて院生に対し助言を行う。
第１年次中において必ず１回は中間発表を行うよう、学務課（大学院）及び指導教授を通‌じて指導する。
‌修業年限内に所定の単位数修得のため計画的な履修計画を立てるよう指導教授による指導・助言を行う。この場合において、指導教授は論文作成に必要な知識の修得という観点から適宜に指導・助言を行う。
時期

指導内容

４月

・新入生ガイダンス・研究指導計画の提出
・授業開始
・研究指導計画に基づく指導開始
・履修登録

５月

・履修取消

７月

・紀要投稿募集
・博士論文 中間発表会
・博士論文 プレゼンテーションへの傍聴参加

10月

・紀要投稿論文

学内研究発表会

２ ２年次
イロ

‌
第２年次においては１年次に作成した研究計画を見直し、必要に応じて変更を加えるなどして２年次以降の研究計画書を２年次の５月中に提出させる。指導教授はこの計画書につき上記（１）同様必要に応じて研究計画書の変更方を指導する。これにより研究計画を変更した場合には、これが重要な変更である時は変更した都度その変更した月の翌月までに、その変更内容を商学研究科教務員会に報告する。商学研究科教務委員会は同報告に基づき指導教授又は院生に対し助言が必要であると認められるときは、指導教授に対し又は指導教授を通じて院生に対し助言を行う。
‌
第２年次中において必ず１回は中間発表を行うよう、学務課（大学院）及び指導教授を通ハじて指導する。また、中間発表に基づき商学研究科紀要へ原稿を提出するよう学務課（大学院）及び指導教授を通じて指導する。
‌修業年限内の所定の単位数修得のための履修計画に見直しが必要な場合には、見直しにあたって指導教授は指導・助言を行う。
時期

指導内容

４月

・ガイダンス
・研究指導計画の提出
・授業開始
・研究指導計画に基づく指導開始
・履修登録

５月

・履修取消

７月

・紀要投稿募集
・博士論文 中間発表会
・博士論文 プレゼンテーションへの傍聴参加

10月

・紀要投稿論文

学内研究発表会

３ ３年次イ‌
第３年次においては、２年次までの研究計画の進捗状況に照らし論文作成に至る具体的なスケジュールの入った研究計画書を３年次の５月までに提出させる。指導教授は当該研究計画書に基づく研究計画の実施可能性の有無を検討し、副指導教授との連携の上、必要な指導・助言を行う。指導教授及び副指導教授は２年次までの指導・助言の経緯及び３年次における研究計画につき、研究指導計画書を商学研究科教務委員会に提出する。
なお、この段階以降において３年次中における学位論文の提出・学位の取得が困難と認め‌
られるときは、その段階においてそれまでの指導・助言の経緯及び本人の研究姿勢の状況を整理の上研究指導計画書により商学研究科教務委員会に報告する。商学研究科教務委員会は同報告に基づき助言が必要と認めるときは、指導教授に対し又は指導教授を通じて院生に対し助言を行う。
時期

指導内

容

４月

・ガイダンス
・研究指導計画の提出
・授業開始
・研究指導計画に基づく指導開始
・履修登録

７月

・博士論文 中間発表会
・学位申請（４月〜７月）
・博士論文 受理審査委員会
・博士論文 プレゼンテーション

12月

・博士論文提出
・博士論文 審査委員会

２月

・研究科委員会 修了者の決定
・大学院委員会 修了者の決定

３月・学位（博士）授与