【短報】

日本生理人類学会誌

Vol.27, No.2

2022, 523 - 26

コロナ禍の医療系大学生における自宅付近での運動と運動習慣との関連
義人＊・加藤暢久＊・五嶋富田大矢剛平＊・重國裕子＊・佐藤宏次＊・有本淳矢＊・武井邦洋＊・秋元圭一＊・畠山美穂＊
久司＊

ASSOCIATION BETWEEN EXERCISE NEAR HOME AND EXERCISE HABITS AMONG MEDICALCOLLEGE STUDENTS DURING THE COVID-19 PANDEMIC
Yoshihito TOMITA, Gohei KATO, Hiroji SHIGEKUNI, Kunihiro ARIMOTO, Miho AKIMOTO,Nobuhisa OYA, Yuko GOSHIMA, Atsuya SATO, Keiichi TAKEI, Hisashi HATAKEYAMAAbstract
We examined possible factors related to the decrease in exercise habits observed under the restrictions
implemented following the emergence of coronavirus disease 2019 (COVID-19). Overall, 153 medical callege
students participated in the study. A lack of exercise fear was associated with maintaining and increasing
exercise habits. Logistic regression analysis revealed that the maintaining and increasing exercise habitsgroup performed more exercise at/near home than the other group. In the group that was able to maintainand increase their exercise levels, the overall exercise habits may have been supplemented by exercise athome and near the home.

キーワード: 大学生，運動習慣，新型コロナウイルス感染症，自宅付近での運動
Key words: medical callege students, exercise habits, the COVID-19 pandemic, exercise near home緒言

55.1% であり各年代において増加傾向であるとしている。

2020 年、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）

文部科学省は、継続的な学校時代の運動部での経験という人類にとって未知のウイルスが世界中に蔓延しが、その後の運動・スポーツ習慣につながり、生涯にたことによって世界中の人々の生活は一変した。2020

わたって高い水準の体力を維持するためには重要であ

年 4 月 7 日、日本政府による緊急事態宣言の発令によることを指摘している。新型コロナウイルス感染症拡り、自粛生活を余儀なくされ、人々の生活様式は大き大をうけ、運動・スポーツの機会は減少し、大学生にく様変わりすることとなった。大学生においても例外おいても部・サークル活動の制限により運動習慣が減ではなく、対面授業からオンライン授業への転換、部少していることが予測される。運動をよく行っている活動の停止などの対応策が講じられた。このような制者（運動習慣者）は、総死亡、慢性疾患、早期死亡の限された日常生活下において、政府からは「新しい生リスクが低い 1） こと、また、運動習慣が、メンタル活 様 式 」 を 確立することが提唱され、これからはヘルスの改善に効果をもたらすことが認められてい

COVID-19 と共生しつつ日常生活をできる範囲で取りる 2）。

戻す、あるいは新しいライフスタイルを確立すること

大学生においては、登校もままならない状況を憂慮が必要となる。2018 年のスポーツ庁による調査によし、速やかに現在の運動習慣の把握を図ることが必要

ると、週 1 日以上運動・スポーツをする成人の割合はと考えた。緊急事態宣言下において、実際の運動量を＊東京保健医療専門職大学リハビリテーション学部
Tokyo Professional University of Health Sciences
School of Rehabilitation

測定することが困難であるため、主観的であれ個人における運動習慣の変化を調査することはその後に起こりうるメンタルヘルスの悪化などの問題を予防するた― 23 ―

日本生理人類学会誌

めに重要と考える。2020 年 4 月以降 COVID-19 に対運動不足感あり、外出恐怖感あり、運動恐怖感ありとする緊急事態宣言などの外出自粛生活がどのように運した。また、精神状態を精神的質問項目（以下、K6）動習慣に影響しているかは不明確である。人類が未曾について調査した。K6 は米国の Kessler ら 4）によっ有のウイルスによる生活様式の転換を強いられ、運動て、うつ病・不安障害などの精神疾患をスクリーニン

習慣維持のためにどのように適応しているのか検討すグすることを目的として開発され、一般住民を対象とることは生理人類学的に有意義なエビデンスを導くもした調査で心理的ストレスを含む何らかの精神的な問のと考える。そこで本研究では、3 回目の緊急事態宣題の程度を表す指標として広く利用されている。新し言中の大学生における運動習慣の実態について調査

い生活様式として主観的運動量の維持・増加に効果的し、主観的運動習慣が減少したことに関連する要因をな因子を検討し、外出・運動の恐怖感、運動不足感、検討し、新しい生活様式として運動習慣の維持・増加

運動場所（自宅周囲かそれ以外）とした。統計解析は、に効果的な因子を検討する。

COVID-19 による緊急事態宣言の影響で主観的運動量が減少した群（減少群）と維持・増加した群（維持・方増加群）における、平均値比較には t 検定を用い、割法合比較にはカイ 2 乗検定を行った。また、主観的運動調査期間は 2021 年 6 月 14 日から 10 月 20 日（2021

量維持・増加に関連する要因について、年齢・性別・年 10 月 1 日に緊急事態宣言が解除されて以降の調査

K6 で調整したロジスティック回帰分析を行い、有意は思い出しにより調査した）。対象者は理学療法士・水準は 5% 未満とした。検出力分析の結果、事前サン

作業療法士養成学科の大学生 153 名で、相澤ら3）のプルサイズ（G*Power ver. 3.1：事前分析、方法［カ調査項目を参考に、大学生における運動・スポーツにイ 2 乗検定］、検定［適合度：分割表］、効果量＝0.40、関する実態アンケートを作成し自己記入法により評価

αエラー＝0.05、1-βエラー＝0.95、サンプルサイズした。
研究対象者へは事前に書面により説明を実施し、＝124）5）、事後サンプルサイズ（G*Power ver. 3.1：事同意が得られたもののみ調査へ回答した。アンケート

後分析、検定［適合度：分割表］、効果量＝0.40、αは Google form で作成し、1 ページ目の同意説明文書

エラー＝0.05、サンプルサイズ＝153、Power［1-βエを読み同意したものが次ページ以降のアンケートに答

5）ラー］＝0.98）であった。

えるものとした。募集方法は、大学ネットワークを利用したメールによる募集と、各クラス単位にて詳細な結研究内容の説明を実施して Google form への回答を促果す方法を実施した。本研究は、東京保健医療専門職大運動習慣者は、48 名 31.4% であった（表 1）。主観

学倫理審査委員会の承認を得て行った（承認番号：的運動習慣について、減少群（85 名、61.4%）、維持・TPU-21-001）。質問は、「2020 年 4 月以降新型コロナ増加群（68 名、38.6%）であった（表 2）。減少群におウイルス感染症に対する緊急事態宣言が発令され、運いて運動不足を感じている者は有意に多かった（P＜動量は変化しましたか？」に対して「増加した・変わ0.05）が、運動習慣の有無では有意な関連を認めなかっらない、減少した」と回答した結果をメインアウトカ
ムとした。運動習慣の目安として、「あなたは現在、週 1 回以上運動・スポーツをしていますか？」（以下、週一運動とする）、「運動を週 2 回以上、1 回 30 分以上、1 年以上継続して実施している者」（以下、運動習慣者とする）、「現在のあなたは、運動不足を感じますか？」（以下、運動不足感とする）を調査した（「運動」
は、身体活動のうち、体力の維持・向上を目的として計画的・意図的に実施し、継続性のある活動と定義した。
）。主観的運動量が減少したことに関連する要因として、「新型コロナウイルス感染症が怖くて外出を控えることがありますか？」（以下、外出恐怖感とする）、「新型コロナウイルス感染症が怖くて運動を控えることがありますか？」（以下、運動恐怖感とする）以上の質問については「はい、いいえ」での回答を求め、「はい」と答えたものを、週一運動あり、運動習慣あり、― 24 ―

表1

対象者の属性富田義人 他：コロナ禍の医療系大学生における自宅付近での運動と運動習慣との関連
表2

主観的運動習慣減少群と維持・増加群の比較

表3

主観的運動習慣維持・増加に関連する要因た（P＝0.199）。維持増加群は、運動恐怖が低く（P＜

長寿社会を実現させる点からも重要な課題である。

0.01）、運動場所が自宅付近と答えたものが有意に多●運動恐怖感についてかった（P＜0.01）。
年齢・性別・K6 で調整したロジスティック回帰の結年齢・性別・K6 で調整後も、主観的運動習慣維持・果、主観的運動習慣維持・増加には、運動恐怖がない増加と運動恐怖がないことが関連していた。精神的苦こと（オッズ比 5.56、95％信頼区間 2.44−12.50）と痛は COVID-19 関連恐怖と関連しており、運動は精自宅付近での運動（オッズ比 3.28、95％信頼区間 1.24

神的苦痛のリスクに予防的効果があるとの報告があ−8.69）が関連していた（表 3）。

る 7）。運動恐怖感は、主観的運動習慣減少に直接関連しその影響は長期的には精神的苦痛に繋がることか

考ら、自宅など接触を控えた環境での運動量の維持が重察要であることが示唆された。

●運動の習慣化について
本研究では、COVID-19 感染拡大により、61.4% の●自宅付近での運動学生が主観的運動習慣の減少を自覚していた。また、

年齢・性別・K6 で調整後も、主観的運動量維持・運動習慣者は 31.4％と低く、主観的運動習慣減少者は増加と自宅付近での運動が関連していた。国立長寿医

運動不足感を感じているものが多かった。若年層にお療研究センターは、高齢者がその時の心身状態に適しいて十分な運動の習慣化が定着していない現状は、そた運動や活動を自宅でも簡単に実施できるよう、国立の後の身体活動量や体力の低下と深く関連し、メタボ

長寿医療研究センター在宅活動ガイド 2020（NCGG-

リックシンドロームなどの生活習慣関連疾患の予防やHEPOP 2020）を発行し、感染予防と活動のバランス治療においては、より身体的に活動的であることが重をとりながら健康を維持することは、医療者に与えら6）要である 。高齢化が進む本邦において、若年世代かれた課題であるとしている 8）。公共施設の使用制限やら運動の習慣化および体力を高めておくことは、健康外出制限および、前述の COVID-19 関連恐怖心によ― 25 ―

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り運動機会が減少している状況を、自宅および自宅付《引用文献》

近での運動によって補完している可能性を示唆した。

１）Mora JC, Valencia WM. Exercise and Older●限界Adults. Clin Geriatr Med, 34: 145-162, 2018

本研究の対象者は理学療法士・作業療法士養成校の２）Mikkelsen K, Stojanovska L, Polenakovic M,

大学生であったため、運動に対する意識が高いものがBosevski M, Apostolopoulos V. Exercise and多かったかもしれない。また、本アンケート調査は同

mental health. Maturitas, 106: 48-56, 2017

意が得られたもののみを対象としているため、運動習

３）相澤勝，斎藤実，久木留毅，大学生における運動慣に対する関心が低いものが含まれなかった可能性が習慣の実態調査．専修大学スポーツ研究所紀要＝ある。本研究で調査した主観的運動量は、コロナ前のBulletin of Institute of Sport, Senshu University:運動量で調整されたものではないため、運動量減少群

35-41，2014

は客観的に運動量が少ないわけではないことに注意が

４）Kessler RC, Barker PR, Colpe LJ, et al.

必要である。今回対象とした理学療法士・作業療法士

Screening for serious mental illness in the

養成学科の大学生は通常でも 4 年生になると臨床実習

general population. Arch Gen Psychiatry, 60:などで運動量が低下することがあるため、一般大学生との比較には限界がある。以上のことは結果に潜在的

184-189, 2003
５）Faul F, Erdfelder E, Lang A-G, Buchner A.に影響を与えていると考える。

G*Power 3: A flexible statistical power analysis
program for the social, behavioral, and●結論biomedical sciences. Behav Res Methods, 39:

大学生において、COVID-19 感染拡大の影響で 61％

175-191, 2007の学生が主観的運動量の減少を自覚しており、運動不６）Myers J, Kokkinos P, Nyelin E. Physical

足感を感じていた。運動恐怖感がないことが主観的運

Activity, Cardiorespiratory Fitness, and the

動量維持・増加と関連していた。主観的運動量を維持・増加できている群では、自宅および自宅付近での運動

Metabolic Syndrome. Nutrients, 11, 2019７）Fernández RS, Crivelli L, Guimet NM, Allegriにより運動量を補完している可能性が示唆された。

RF, Pedreira ME. Psychological distressassociated with COVID-19 quarantine: Latent《謝profile analysis, outcome prediction and辞》

mediation analysis. J Affect Disord, 277: 75-84,

本調査に協力頂いた理学療法士・作業療法士養成校

2020

および同意頂いた大学生に深く感謝申し上げます。研８）大沢愛，前島伸，荒井秀，近藤和．コロナ禍にお究の着想やデザインにおいてご助言頂いた加藤剛平先

け る 高 齢 者 の 健 康 維 持 に 向 け た 取 り 組 み～生、重國宏次先生、データの分析と解釈においてご助

NCGG-HEPOP 2020 の開発～．日本老年医学会力頂いた五嶋裕子先生、原稿内容への重要な知的改訂

雑誌，58: 13-23, 2021を頂いた有本邦洋先生、佐藤淳矢先生、データの取得《連 絡 先》

に際して研究内容についてご説明頂いた秋元美穂先生、大矢暢久先生、武井圭一先生、畠山久司先生、お富田義人

よび出版原稿への最終的な同意を頂いた全ての共著者〒135-0043

東京都江東区塩浜 2-22-10

へ感謝致します。

東京保健医療専門職大学リハビリテーション学部
E-mail：y-tomita@tpu.ac.jp（2021 年 12 月 4 日受付、2022 年 3 月 1 日採用決定、討論受付期限 2023 年 5 月末日）

《利益相反》
本論文に関して、開示すべき利益相反はない。

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