名古屋高等教育研究 第 22 号 （2022）

学習の選択肢の拡大に伴うリスクと対策−シンポジウムでのディスカッションを踏まえて−

安丸

＜要部
山有紀子*
和 昭**

旨＞

本稿では、シンポジウム「大学のデジタルトランスフォーメーション（DX）と学生生活」での講演やディスカッションから得ることのできた示唆について、改めて整理・考察する。
講演および報告に共通していたのは、学生の学びを促進するための一つの課題として、「学生の主体性、能動性をいかに引き出していくか」、という点であった。この課題は、対面を中心とした大学教育においても重要だが、主体性、能動性の支えとなる学生相互の偶発的なやり取りについては、オンライン環境下で欠如しがちな点である。
また、報告者間のディスカッションからは、大学教育の DX 化において留意すべき点として、1）学習における選択肢の拡大が正負の両面を持ちうること、2）オンライン環境下では対面環境以上に緻密なデザインや企画が必要となること、3）インフォーマルな場面での学生同士のやり取りや偶発的な出会い等を取り戻す必要があること、といった示唆を得ることができた。
総じて、今回のシンポジウムは、コロナ禍における大学の取組について、多様な学びの機会を拓くというポジティブな側面と、学習の選択肢が増えることに伴うリスクの側面の双方から、必要な対策も含めて議論する有益な機会となった。コロナ禍における教訓を活かしながら、対面環境とオンライン環境の適切な組み合わせ、使い分けを模索していくことが、今後の大学における大きな課題である。

*名古屋大学高等教育研究センター・准教授**名古屋大学高等教育研究センター・准教授

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1．はじめに
本稿は、名古屋大学教育基盤連携本部高等教育システム開発部門シンポジウム「大学のデジタルトランスフォーメーション（DX）と学生生活」において行われた沖裕貴氏による基調講演、並びに戸田智基氏、大山牧子氏（および西川晃弘氏、朝日瀬奈氏）による講演内容を整理し、かつ当日のディスカッションおよびフロアからの質問や意見に対する報告者からの回答を踏まえ、今後の大学教育や学生の学びの方向性や課題について、執筆時に改めて検討したものである。
本シンポジウムのテーマにある通り、本稿が取り上げるのは、コロナ禍
において急激に変化した大学教育の環境変化の中でも、特に DX を活用した教育や生活支援の取組である。オンライン環境下での学生の学びの変化については、既に様々な実践報告や、実証研究が報告されているが、本シンポジウムでは、授業内だけでなく、授業を取り巻く学生生活も議論の視点として包括的に捉えた大学教育の今後の展望とその課題となる論点の整理を試みた。これにより、よりリアルな DX 環境下での学生が浮き彫りになったと考える。

2．各報告から得た示唆：オンライン環境下における学生の学習
コロナ禍において、学生との直接的な接触が制限されたことによって、多くの大学では全面的にオンライン授業へと移行することとなった。そしてやや時を経た現在、我々はこの大学教育における大きな挑戦から、学生の学習を再考するための様々な示唆を得ることができる。
沖氏の講演では、オンライン授業に対する学生の反応について、より詳細な授業形態別の満足度の紹介があり、興味深いことにオンデマンド型であっても、教員からのフィードバックや双方向のやり取りを行う場合は、比較的満足度が高くなる傾向があることが報告された。また、オンライン授業では課題についても過重負担になるケースが頻発する傾向があるため、科目間での課題の量や出し方についての調整が必要となる反面、課題が増えることによって本来であれば学生の科目の履修数等に変化が生じても良いが、実際には履修行動については、対面時とあまり変化がなかったという指摘があった。一方で、戸田氏の報告では、オンライン授業を受講した学生の学習行動を授業支援システムや動画へのアクセスログから把握する44

学習の選択肢の拡大に伴うリスクと対策ことを試みたものであり、その結果から、大変興味深いことに、受講学生はオンデマンド講義であったとしても、多くの学生は該当する授業時間中に講義動画や資料を学んでいる様子が明らかとなった。
このように、オンライン授業環境下においても、多くの学生は対面授業の時と変わらない学習行動を取っている様子が窺える。両氏の報告から得た、オンライン環境下における学生の学習行動に関する知見は、今後、対面とオンラインを組み合わせた教育を展開していく際に、特にカリキュラムや時間割、教員間の調整、修学助言等の、授業を構成するための様々な周辺的な要素において、どのように学生の学習を促進していくべきか検討するための重要な情報となると考える。
また、大山氏および西川氏、朝日氏の報告では、授業と対をなす重要な要素である授業外での、特に新入生に対する生活支援の実践例から、コロナ禍で最もアプローチが難しかった学生同士のインフォーマルな相互のやり取りについて、動画コンテンツを通じて提供することで一部補完することができたという言及があった。一方で、授業内と同様に、オンライン環境下における学生同士の何気ないやり取りや、時間や空間を共有することについては、課題が残ったという指摘もあった。また、動画コンテンツの作成の過程については、学生スタッフ同士や教員とのやり取りが発生するため、キャンパス内に新たなコミュニティ形成することができた反面、背景の異なる教職員や学生同士の連携についても、多くの課題があったという指摘もあった。
以上のように、授業内外に関わらず、オンライン環境下での様々な取組を通じて、いくつかの論点を得ることができた。特に今回、3 者の報告に共通していたのは、学生の学びを促進するための一つの課題として、「学生の主体性、能動性をいかに引き出していくか」、という点が挙げられる。沖氏が言及した教員からのフィードバック等は、いずれも学生の主体性を高めるための方策と位置付けることができるであろう。また、大山氏が取り組んだ新入生支援においても、学生の主体的な関わりが組み込まれていた点に特徴があった。このように、学生の主体性、能動性を発揮させる仕掛
けは、対面時においても大きな課題ではあったが、オンライン環境下においても、教育や生活支援のあらゆる場面において、戦略的に提供していく必要があると考える（安部 2017: 97-9）。沖氏が指摘した通り、もはやオンラインや対面、もしくはその混合という手法による学生の学習目標の到達度や満足度に大きな差が見られないのであれば、今後の大学教育において45

は、学生の主体性、能動性を高めるための授業デザインや学生支援のために最適な手法を選ぶことが議論の焦点になってくると考える。
一方で、沖氏がディスカッションの中で指摘したように、学生相互の偶発的なやり取りについては、オンライン環境下で欠如しがちな点であり、これらの対面では自然と生じるものを、オンラインでも組み込んでいくことが可能なのか、もしくは対面での特徴として捉えていくべきなのかは、今しばらく知見の積み重ねが必要である。

3．オンラインを用いた大学教育のメリットと課題
それでは今後、大学教育や生活支援において、対面とオンラインを併用して行く際に、留意しなければならない点とは何だろうか。本節では、当日の報告者同士のディスカッションでの議論をもとに、大学教育の DX 化によって明らかになった課題について整理していく。
第 1 に、コロナ禍において授業支援システムや動画、オンラインコンテンツ、その他の授業教材やツールが急速に普及し、教員側も学生側もそれらのオンラインツールの利用に慣れ、DX の効果的な活用へと議論の中心が移ってきている。これによって、授業や支援を提供する側である教職員は、提供するためのツールの選択肢が増え、学生側も「何をいつ、どのように学ぶか」という多様な学習スタイルを自ら選択しなければならなくなった。教職員らは、多様な選択肢の中で、なぜそのツールを用いるのかについて、その意義と役割を十分に検討し、学生に明示していかなければならない。その一方で、学生には対面のみの時よりも、より多様かつ幅広い情報を活用するための自律的学習のための自己調整スキル（アンブローズ
ほか 2010=2014: 197-204）が求められる。今後は、授業での学習に留まらず、科目履修や、授業外学習、課外活動等のあらゆる学生生活の場面で必須のスキルとなるであろう。よって、従来以上に、学生への修学助言やその他の支援が必要となる。その際、学生の学習スタイルの選択幅が広がったとしても、実際には多くの学生は、オンラインであろうと、好んで対面時と共通した時間帯での学習を行っている可能性があることにも留意しなければならない。
第 2 に、授業ないし支援プログラムやサービスを提供する際には、対面のみで実施していた時以上に、より緻密なデザインや企画が求められるようになる。特にハイフレックス型の授業や支援を展開する際には、対面と46

学習の選択肢の拡大に伴うリスクと対策

オンラインの両方の参加学生に、同様の学習経験を提供するためには、多くの調整が必要なる。特に沖氏が言及したように、現状でも、対面を好む学生とオンラインを好む学生間での二極化が進んでおり、これらの学生の層が、仮に学習モチベーションや主体性の度合い等と結びついている場合、学習成果にも大きな影響が出るであろう。授業や支援活動の内外も含めた全体の学びのデザインを十分考慮したうえでのツール選択が必要となる。
第 3 に、今後、オンライン環境下で欠如していたインフォーマルな場面での学生同士のやり取りや、偶発的な出会い等の学生間や大学と学生との直接的なコミュニケーションをいかに取り戻していくかが、大きな課題であることも明らかとなった。ディスカッション内でも、オンライン環境下
では対面時よりも学生が得られる情報量が減少すること、また、既に対面での人間関係構築や、コミュニケーションスキルが上手くいかない学生も出現しているという指摘があった。しかしながら同時に、戸田氏、大山氏の講演においても、学生が教授者や支援者として役割を持つとき、学生の相互理解や学習内容への理解が深まり、主体的な学びが発生するという興味深い報告もあった。Strang and Banning（2001: 152-4）によれば、学生が大学内のミュニティの中で役割を持ち、主体的に関与させることは、大学への帰属意識が高まり、自律的な学習者へと成長することに繋がる。授業内で教員がフィードバックを行うことや、アクティブラーニングを組み込むことを検討するのと同じように、授業外においても、多様な学生経験に学生が関与することを奨励し、かつ学生に高い期待を寄せることが、学生の学びを促進する可能性がある（安部有紀子）。

4．フロアからの質問と各講演者からの回答
次にフロアからの質問について、まず、沖氏に対しては、授業の成績評価における二極化傾向があるのかどうか、との質問があった。この質問は、質問者の所属大学において、授業毎の成績評価の分布状況が、以前に比べ、中間層の成績を取る学生が減り、合格と不合格に二極化するような傾向が見られたことを背景とするものであった。これに対し、沖氏からは、少な
くとも立命館大学の分析結果に基づく限りでは、成績評価における二極化は確認できなかったとの回答があった。ただし、大学生活に不適応を示している学生が一定数いる一方で、オンライン授業に過度に適応している学生がいる、といった意味での分極化は起きているのではないか、との意見

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も示された。このうち、対面授業の機会がなかったことによって人間関係の構築がうまくいかなかった学生に対しては、コミュニケーションの機会を確保する等の取組が必要となる。他方、オンライン授業に過度に適応している学生の中には、対面授業が再開されることを忌避する傾向も見られるという。実際、対面授業の再開にあたり、「学校には絶対に行かなければいけないのですか」との相談も増えているとのコメントもあった。今後の課題は、これら両極の学生に対して、それぞれに適したアプローチを考えていくことであるが、非常に難しい問題であるとの認識も示された。
また、沖氏が講演の中で示した、「履修科目数は減らず、単位が実質化したとはいえない」とのコメントに対する質問として、オンデマンド授業の普及により録画された授業内容の早送り視聴も可能になる中で、学習時間によって単位の実質化をはかることの意味をどのように考えていくべきか、との意見があった。これに対し、沖氏からは、早送りなどを駆使して授業内容の確認し、わからないところは繰り返し見るような活用ができるのは、オンデマンド授業のメリットであるとの見解が示された。オンデマンド授業であれば、自分で好きな時間に好きなように見られる、何回も見られるということで、自分に合ったやり方、あるいはよく学ぶためにどうして使うかということを考えればよい、との見解も示された。ただし、履修科目数が減らなかったというのは、あくまで立命館大学のデータなので、他の大学でもそれぞれの検討が必要であるとの意見も示された。同時に、学習時間の長短の問題というよりも、しっかりと授業外の学習課題を示し、十分なフィードバックを行っていくことが、学生の満足度の向上や、学習意欲の向上につながるので、そちらの方が重要ではないかとのコメントもあった。
次に、戸田氏に対しては、N 次教材 1）における質の保証や、教材の選別についての考えを尋ねる質問があった。これに対し、戸田氏からは、現段階の方針としては、教材は基本的にすべてアップロード可能にするという運用を考えている旨の回答があった。そのうえで、内容に問題があることが明らかになった教材については、管理者側の設定変更によって、削除や利用禁止の措置をとるとの運用を考えているとのことであった。また、各教材については、公開範囲が設定できるようになっており、一般公開、学内限定公開、受講者限定公開といった形での選択ができる仕組みとなっているとのことであった。そのうえで、教材の質の評価については、ログやコメントの蓄積をもとに、質の推定をできるような仕組みを構想している

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学習の選択肢の拡大に伴うリスクと対策とのことであった。また、このような方針を持つ背景として、何よりもまずは、学生の能動的な教材のアップロードを促すことを優先したいとの考えがあるとの点も示された。そのために、教材がどのように活用されているか、とのログなどをフィードバックすることも考えているとのことであった。いかに能動性を高める仕掛けを考えるのか、たくさんの教材がアップロードされるところにまで持って行くのか、というところが一番大変な課題であると考えているとの回答であった。
また、戸田氏に対しては、元となるオリジナル教材の著作権とも関わって、N 次教材の配信範囲をどのように考えているか、との質問があった。
これに対して、戸田氏からの回答は、現状の設定としては、基本的に公開範囲に関して、オリジナル教材の設定を引き継ぐという方針を考えているとのことであった。具体的には、元の教材が、そもそも受講者限定で公開されているのであれば、そこから派生する教材は、必ず受講者限定になるといった運用を想定しているとの回答であった。また、その分、オリジナ
ル教材を提示する際の教員側の判断が重要となるとの点についても、今後の課題として指摘があった。
大山氏、西川氏、朝日氏に対しては、まず、どのようにすれば学生スタッフを集めることができるのか、との質問があった。この質問は、質問者の大学において、大人しい学生が多く、授業外での活動を企画しても参加してくれずに困っている、との背景に基づくものである。これに対し、西川氏から、大阪大学の取組の場合、学生スタッフはボランティアではなくアルバイトとしての形で関わっているとの回答があった。また、朝日氏からは、知り合いの先生に声をかけてもらったのが参加のきっかけになったとの回答であった。関連して、西川氏からは、元々、オンライン教材をつくるチームが形成されていて、それが横のつながりを生んだことが重要であったとの意見があった。大山氏からは、プロジェクトの立ち上げ当初から、教員だけでの取り組みは難しいとの認識があったとの回答があった。
そのため、チームリーダーと機構長を通して、予算をコロナ対策の中に組み込んでもらい、学生のアルバイト代も捻出することができたとのことであった。その際には、遠隔でのアルバイト監督など、事務サイドとの協力、議論が重要であったとの意見もあった。また、優秀な学生スタッフを集めるための秘訣、ということについては、授業などを通じて活発な学生がいないか目を光らせておき、「隙間時間でできるアルバイトで、能力も身に付く」といったような形でスカウトするといった取り組みが有益であったと

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のコメントがあった。
その他、フロアからの質問としては、ポストコロナ社会における学習のあり方として、「対面 vs オンライン」といった構図に止まらないような、学習者と教授者の間におけるコミュニケーションの「多様性」を考慮する必要が出てきているのではないか、との意見があった。この質問は、近代学校でのコミュニケーションが「偶有性」を必要としていたが、ポストコロナの社会では、それ以外のコミュニケーションの重要性が明らかになってきており、従来の「対面」ありきを越えて、多様性を認めることも必要ではないか、といった質問者の考えに基づくものであった。これに対し大山氏からは、フロアからの指摘の通り、ポストコロナの時代は、対面とオンラインの双方が混ざり合った、多用なコミュニケーションへの配慮が必要となるとの見解が示された。同時に、対面環境では自然発生するような偶有的なコミュニケーションが、オンライン学習ではなかなか難しいということを踏まえた上で、どのようなコミュニティが学習にとって必要なのか、といったところについて、支援する側が意図をもったうえで取り組んでいく必要があるのではないか、との意見も示された。

5．おわりに−シンポジウムを踏まえての各講演者のコメント−
最後に、ディスカッションと質疑応答を踏まえた上で、各登壇者からのコメントとしては、次のような意見が示された。まず沖氏からは、オンラ
イン授業に限界があるからこそ、対面授業における工夫が一層重要になってくる、との見解が示された。たとえば、オンライン授業だと教員や周囲の学生からの反応がないのでやる気が出ない、といった問題に対しては、その分、対面で開講される授業でのファシリテーションの工夫等によって、学生のモチベーションをあげる取組の重要性が増すだろう。また、オンラ
イン授業だと授業後につながるようなインフォーマルなコミュニティが形成しづらい、といった状況は、対面授業のなかでのディスカッションや、教え合いといったようなアクティブラーニングの重要性を、これまで以上に高めるものだろう、といった意見が示された。
次に、戸田氏からは、対面での学習とオンラインの学習の比較を通じて、両者の違いを小さくしうる部分と、違いとして残る部分があるということが明確になった、とのコメントがあった。オンラインの学習の利点であるログの収集や活動は対面授業でも生かせるが、そのためには、今まで通り50

学習の選択肢の拡大に伴うリスクと対策の授業方法ではうまくいかなくなる、との見解も示された。同時に、オンラインの学習を通じて、様々なツールやシステムの開発が進んだが、それらはあくまで道具であるので、過信するようになるのは危険もあるとの認識も示された。たとえば、動画の視聴履歴にもとづくフィードバックは、使い道によっては有益だが、それを成績評価に使うかどうか、といった問
題については、非常に慎重な議論が必要になるのではないか、といった見解が示された。
大山氏からは、プロジェクトを改めて振り返る機会となった旨のコメントがあった。コロナ禍のなかで、必要に迫られて走り出したプロジェクトであったが、改めて考察することで、コミュニケーションの在り方など、ただオンライン化を進めるということに止まらない課題が見えてきた、とのことであった。このような課題について議論を続けながら、以前のような対面授業しか選択肢がない状況に戻るのではなく、コロナ禍でのオンラインでの取り組みの成果や反省を活用して、学習の効率化と深化へとつなげていくことが必要である、との見解が示された。また西川氏からは、支援する側を体験することで、オンラインでの学習を管理することの大変さを痛感したとのコメントがあった。そのうえで、苦労に見合った果実を得るために、オンラインでの学習によるログ等の蓄積をどのように活用していくのか、といったことが大学の大きな課題となるのではないか、との意見が示された。最後に、朝日氏からは、今回のシンポジウムを通じて、多くの視聴者の前で話すという経験を持つことができ、非常に緊張したが有益であった、とのコメントがあった。自分自身がプロジェクトを通じて感じた困りごとが、ディスカッションのなかで言語化され、対策につながるということを実感でき、有意義な経験であったとの意見であった。
総じて、今回のシンポジウムは、コロナ禍における各講演者や、その所属大学の取組、あるいはフロアの参加者の大学における取組が、多大な苦労を伴いつつも、オンライン授業をはじめとする多様な学びの選択肢を拓くという点で、多くのポジティブな側面を含んでいたことを示す機会となった。一方、そのような多様な学びの選択肢が、授業に対するモチベーションや、大学生活への適応における二極化につながるなど、学習の質を保証する上でのリスクを伴うとの点も浮き彫りになった。コロナ禍における取組の教訓を活かしながら、望ましくない多極化を避けつつ、より望ましい多様な学びが保証された大学の在り方を考えていくことが、今後の大きな課題となるといえるだろう（丸山和昭）。

51注1) N 次教材創作・配信システム。名古屋大学が導入した、学生による教材 N 次創作を支援するシステムである。教えることが一番の学びになる、との発想のもと、教えながら学ぶ環境を実現することを目指して設計された。ここでいう教材 N 次創作とは、教員の教材、講義動画、PDF スライドに基づいて、学生の視点で教材を作成、公開することを示す。例えば、教員の講義を要約したような教材の作成、講義の中の一つのところに着目して詳しく説明する動画の作成、あるいは、過去の試験問題を「解いてみた」といったような動画の作成、などが想定されている。また、オンライン上での目に見えるコミュニケーションを支援するために、教材に対してのコメントや評価も入力できるような、教材配信プラットフォームの運用が進められている。

参考文献
安部有紀子、2017、「教師を支える−反転授業の教育環境支援」森朋子・溝上慎一編『アクティブラーニング型授業としての反転授業−理論編』ナカニシ
ヤ出版、93-111。
アンブローズ、S.・ブリッジズ、M.・ディピエトロ、M.・ラベット、M.・ノーマン、M.（栗田佳代子訳）、2014、『大学における「学びの場」づくり−よりよいティーチングのための 7 つの原理』玉川大学出版部。
Strange, C. C. and Banning, J. H., 2001, “Educating by Design: Creating Campus
Learning Environments That Work”, CA: SanFrancisco, Jossy-Bass.

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