専修大学社会科学研究所

月報

No.6772019 年 11 月

戦争回避の可能性をめぐる歴史的想像力
井上 寿一

はじめに「歴史に If は禁物だが」との前置きから始めながら、歴史の If を論じることが多い。それでいいのではなかろうか。歴史的想像力を働かせながら、日米開戦回避の可能性を考えてみることにする。
あらかじめ定藤博子「開戦の意思決定をしたのは誰か」が投げかける二つの疑問に応答しておきたい。
第 1 は「太平洋戦争においては、日本の科学技術力『軽視』が一般的には指摘されるところではなるが、当時の日本の科学技術と戦争の認識はいかなるものであったのか」との質問である。
一言で言えば、「軽視」されていたのではなく、重視されていたのに戦争に間に合わなかったということをとりあえずの答えとする。
1940(昭和 15)年の陸軍記念日（3 月 10 日）の日記に、興亜院技術部長宮本武之輔はつぎのように記している。
「機械化部隊市中行進。その貧弱なるを見るにつけても技術日本の躍進こそ焦眉の急務なるを痛感する」（沢井実「日中戦争期の科学技術政策」近代日本研究会編『年報・近代日本研究・13』山川出版社、1991 年）。軍事と結びついた科学技術の遅れは深刻だった。
ところが当時、学生の理系離れが甚だしかった。宮本は同年 3 月 16 日の『東京朝日新聞』において「家庭にも生活にも科学が浸透せず科学が親しまれない」と嘆息している。科学技術新体制の中軸となる技術院の開設は日米開戦後の 1942 年 2 月のことだった。
さらに同年 7 月に海軍当局は、理化学研究所の仁科芳雄を委員長とする「物理懇話会」を発足させ、代表的物理学者や工学者を集めて、軍事科学技術の実現可能性について検討させた。
結論はつぎのとおりだった。
「アメリカでも原子爆弾の実現は不可能で、強力な電磁波による殺人光線のほうが実現性が高い」（鈴木淳『科学技術政策』山川出版社、2010 年）。
科学技術の新兵器の応用は、欧米の方が進んでいた。日本の科学技術力は欧米に追い付くことができなかった。
第 2 は「市民と軍と軍部の関係性」である。
「軍は国民と一体化したものではなかったのか」。
この疑問には時代による変動があったと答える。
明治時代における不平等条約にともなう国家的な独立の危機意識は軍と国民に共有されてい－ 20 －た。国民の大多数は日清・日露両戦争を支持した。
大正時代は第一次世界大戦後の世界的なデモクラシー化の波が日本にも押し寄せて、軍と国民に亀裂を生じさせる。この時に形成された国民の軍人蔑視の感情と大正デモクラシー下の軍縮に対する軍部の反動がのちの戦争とファシズムの原因となった。戦争調査会で幣原はそう指摘した。
付言すると、幣原の指摘は、のちの「戦争とファシズム」の時代の間接的な要因、あるいは背景説明に過ぎない。1930 年代のテロとクーデタの直接的な要因は、1930 年のロンドン海軍軍縮条約問題をめぐって、民政党の浜口（雄幸）内閣（外相＝幣原）が軍部を追い詰めたことである。
その後の満州事変の勃発にもかかわらず、1933 年 5 月末の日中停戦協定の成立によって対外危機が鎮静化に向かうと、国内状況は変化する。政党を中心に「非常時小康」下の軍部批判が起きる。国民は政党内閣の復活に期待する。
しかし政党は国民の期待に応えることができずに自滅する。政党内閣は復活しなかった。代
わりに政治体制を統合する主体として国民は軍部に期待するようになる。
この期待も裏切られる。戦前日本において「軍部独裁」は成立しなかった。軍部は体制統合の主体になり得なかった。
以上要するに、軍と国民の関係は、対外関係と国内政治の相互作用による社会の変動の影響を受けていたことがわかる。

Ⅰ

日米戦争と日英戦争

戦後の日本外交史研究は、日米戦争の開戦原因を追究し続けた。その結果、今では日米戦争は真珠湾攻撃の直前まで回避可能だったことが明らかになっている。それにもかかわらずなぜ日米戦争は起きたのか。この疑問に対して、従来の研究は日英戦争としての日米戦争という視点を導入することで、答えを出そうとしてきた。
近年の研究でもこの視点は共有されている。たとえば山本文史『日英開戦への道―イギリスのシンガポール戦略と日本の南進策の真実』（中央公論新社、2016 年）である。同書は、真珠湾攻撃の 1 時間以上前に、日本陸軍がマレー半島東岸のコタバルに強襲上陸している事実に注意を喚起する。日米戦争は日英戦争として始まったことになる。同書によれば、日本陸軍の戦略意図は、シンガポールを攻略することだった。そうだとすれば、「大東亜戦争」はアジアの解放を目的としていたというよりも、東南アジアをめぐるイギリス（そしてアメリカ）との戦略的な拠点の軍事的な奪い合いだったことになる。
－ 21 －

このような日米戦争におけるイギリス要因と呼ぶべき論点を日本で明確に指摘した先駆的な論考は、細谷千博「クレーギーと太平洋戦争―駐英大使の抵抗的立場」『日本外交の座標』中央公論社、1979 年）である。同論考はイギリスの外交史家Ⅾ・C・ワットが 1972 年 7 月に『デイリー・テレグラフ』に寄稿した「対日戦争は必然であったのか」に触発されて、この論考が依拠する駐日イギリス大使クレーギーのイーデン外相に宛てた「太平洋戦争は回避可能であった」とする報告書（1943 年 2 月 4 日）を分析している。
この分析によれば、クレーギー報告書の要点は「もしも一九四一年一一月に、南部仏印からの日本の撤兵をふくむ妥協が日本との間で成立していたならば、対日戦争は不可避ではなかったであろう」という一節に示されている。この点を踏まえれば、日米交渉の最終段階で日本側が提示した案に対するイギリス側の消極的な姿勢こそ、開戦を招いたことになる。
別の見方をすれば、日英戦争として始まりながら、その後アメリカが日本と戦うことになったのは、イギリスにとって好都合だった。欧州戦線での対独戦に手一杯だったイギリスが東南アジアを防衛することは困難だったのであり、アメリカは肩代わりをしてくれたことになったからである。実際のところ、アメリカはすでにフィリピンの独立を約束していて、アジア太平洋地域で植民地を持っていなかった。対するイギリスは東南アジアに植民地があった。
アメリカは日本から守るべき植民地を持っていなかった。それにもかかわらず、日本との戦争に至った。対独戦争は不可避と覚悟していたアメリカからすれば、日本との戦争は回避するのが合理的な判断だった。植民地や戦略的拠点などの死活的利益をめぐる対立がなかった日米両国にとって、戦争は不可避ではなく、回避可能だった。

Ⅱ

残された疑問以上のように開戦回避の可能性は明らかになっている。それでも残された疑問があるとすれば、それは「回避可能だったのに、なぜ戦争に踏み切ったか」である。日米の国力を比較すれば、合理的な結論は開戦回避以外に選択の余地がない。結論が自明であるのになぜ無謀な戦争に突入したのか。
この論点に対する最新の研究であると同時に決定版とも言える著作が牧野邦昭『経済学者たちの日米開戦―秋丸機関「幻の報告書」の謎を解く』（新潮選書、2018 年）である。
同書は歴史的想像力を働かせて、注目すべき踏み込んだ議論を展開している。どうすれば秋丸機関は、開戦回避論に説得力を持たせることができたのか？「三年後でもアメリカと勝負ができる国力と戦力を日本が保持できるプラン」を示して時間を稼ぎ、ドイツの敗北と米ソ冷戦の始まりを待つ。このような「臥薪嘗胆」論であれば、開戦は回避可能だった。あるいは三年－ 22 －

も待たなくてよかった。戦後の日本外交史研究の知見は、数カ月の先延ばしでも開戦回避の可能性があったと指摘しているからである。
同書が日米開戦史研究の重要な一里塚となったことはまちがいない。それでも同書の守備範囲を越えたところに疑問は残っている。同書が明らかにしたのは、陸軍の開戦の動機である。
それでは海軍はどうだったのか。
開戦をめぐって、陸軍が「悪玉」ならば海軍は「善玉」である。海軍「善玉」論は正しいのか。この疑問に対する先駆的な論考が小池聖一「海軍は戦争に反対したか」（藤原彰ほか編『日本近代史の虚像と実像3』大月書店、1989 年）。この論考によれば、永野は一九四一（昭和一六）年七月二一日の段階で、「米に対しては今は戦勝の算あるも〔……〕時を経ると共に不利となる」と早期開戦論を主張している。
さらに一〇月三〇日になると、今度は嶋田（繁太郎）海相が開戦を決意する。東条（英機）
内閣が和戦両様の決定をしたのが一一月五日であるから、海軍の方こそ開戦の意思が強かったことになる。これでは海軍は「悪玉」である。
なぜ海軍は開戦に積極的だったのか。この論考は海軍の組織利益を守るためだったと結論づけている。一九三〇年代から海軍はつぎつぎと軍縮条約から離脱して軍拡を進めていた。それなのにいざとなると「戦争を為し得ざる海軍は無用の長物なり」との非難に答えるには戦争の決意をもってするほかなかった。海軍も日米の国力差はわかっていた。そこからの合理的な結論は避戦のはずだった。
しかしあとに引けなくなった海軍は、組織利益を守る意図で、開戦を決意した。軍事戦略上は「万一の僥倖」に賭けた陸軍の方が組織利益を優先させた海軍よりも合理的な判断を下していたことになる。
そうだからといって、海軍を単純に「悪玉」と決めつけることもできない。嶋田海相―永野軍令部総長のラインの下であっても、海軍は最初から開戦論だったのではないからである。さきの論考は、一九四一年前半の日米交渉に海軍上層部が大きな期待を寄せていたと指摘している。
そうだとすれば、開戦決定過程の最終局面において、組織利益の防衛の動機が露わになったとしても、海軍にとっての開戦回避から開戦への転換点は別のところにあったのではないか。

Ⅲ

引き返し不能地点

転換点として真っ先に思いつくのは 1940 年 9 月 27 日の日独伊三国同盟だろう。この点に関連して、敗戦の翌年、日米交渉に携わった岩畔豪雄陸軍大佐の重要な証言がある。敗戦の年の－ 23 －

12 月、近衛文麿は自殺する。岩畔は近衛の遺書のなかに「三国同盟をやって日米交渉をやる積りであったと書いてあるのを見て」、そこには「大きな真理があると思う」と述べる。日米の国力差が 1 対 20 と認識する岩畔は、アメリカが日本を「歯牙にかけていない」とわきまえていた。そこへ三国同盟が成立する。岩畔は言う。
「三国同盟に入ったので力が出て来たから話が出来た。
〔……〕そういう状態から考えてあれには大きな真理があった」（井上寿一『戦争調査会』
講談社現代新書、2017 年）。三国同盟の外交圧力はアメリカを交渉の場へ引き出すことになった。
海軍もこのような日米交渉に対する三国同盟の効用を認めたからこそ、三国同盟に同意したのだろう。海軍が三国同盟に同意したことと日米交渉に期待したことは矛盾しない。海軍は三国同盟の外交圧力によって日米交渉が成功することに期待した。そのように解釈すれば、三国同盟ではないところに転換点を求めなければならない。
ところが軌道に乗り始めたかに見えた日米交渉は、6 月 22 日の独ソ戦の開始によって、暗礁に乗り上げる。
独ソ戦の勃発によって、ソ連とも戦争をすることになったドイツは手一杯になる。そのドイツと同盟関係を結んでいる日本の外交ポジションは低下する。対するアメリカの外交ポジジョンは強化される。アメリカは強気の姿勢に転じる。交渉の成立には日本側からの思い切った大幅な譲歩が必要になった。
独ソ戦の影響は日米交渉に止まらなかった。ソ連はドイツを相手に戦うことによって弱体化する。そのように見通す陸軍にとって独ソ戦は好機到来だった。陸軍の仮想敵国は伝統的にロシア・ソ連だったからである。陸軍は 7 月 2 日に関東軍特別演習（関特演）を実施する。関特演は対ソ作戦の準備行動だった。
この北進論は国策の矛盾を表す。なぜならば日本は４月 13 日に日ソ中立条約を結んでいるからである。日ソ中立条約の締結を主導したのは松岡外相だった。ところが七月二日の政府決定の際に松岡は北進論を支持している。
一見すると松岡外交も矛盾に満ちていた。しかし 7 月 2 日の松岡が北進論を支持するとともに、南部仏印進駐の中止を主張していることに注目したい。
近衛内閣は関特演の決定に先立って、6 月 25 日に南部仏印進駐を決定している。南部仏印進駐に対してアメリカは態度を硬化させる。アメリカの対抗措置は在米資産の凍結だった。この対抗措置は事実上の対日全面禁輸につながった（森山優「日米交渉から開戦へ」『昭和史講義』
ちくま新書、2015 年）。
南部仏印進駐がアメリカやイギリスを挑発することは、同時代においても認識されていたと推測できる。南部仏印から日本軍機がフィリピンやシンガポールを直接攻撃できるようになる－ 24 －

からである（井上『戦争調査会』）。
以上を踏まえれば、矛盾に満ちた松岡外交に一貫性を見出すことができる。それは対米開戦の回避だった。松岡の意図は、三国同盟と日ソ中立条約によって日本の外交ポジションを強化した上で、アメリカとの直接交渉によって開戦を回避することにあった。同様に南部仏印進駐は対米関係を決定的に悪化させるゆえに、中止を求めた。松岡外交は対米開戦回避で一貫していた。
対する海軍は北進論を抑制する目的で南部仏印進駐を進める。南部仏印進駐は、アメリカによる対日経済制裁の段階的な実施を見越した「予防的措置」だった。仏印の重要軍需資源を確保すれば、経済制裁に対抗できるからである。
こうして北進論と南進論は相打ちになる。国策の調整と統合は近衛内閣から東条内閣持ち越される。
東条内閣は 11 月 1 日に和戦両論併記の決定を下す。12 月 1 日午前零時までに外交交渉がまとまらなければ、武力発動となる。
具体的な対米交渉案は甲案と乙案が同時に承認された。甲案は中国大陸からの日本軍の撤兵として華北や蒙古地方を明記していた。乙案はアメリカの対日石油供給と日本軍の南部仏印から北部仏印への移駐を要点とする暫定協定案だった。
ワシントンでの外交交渉の際に、日本側は甲案よりもまとまりやすい乙案をさきに示した。
乙案に対するアメリカ側の回答が 11 月 26 日のハル・ノートだった。海軍にとって今さら後へは引けなかった。陸軍も「万一の僥倖」に賭けた。12 月 1 日午前零時までに外交交渉は戦争回避を決められなかった。代わりに 12 月 8 日、真珠湾攻撃が始まった。
対米開戦への分岐点はいくつもあった。開戦回避の可能性はわずかではあっても直前まで残った。たとえば 1941 年 4 月の日米了解案である。あるいは同年夏の近衛文麿首相と F・Ⅾ・ルーズベルト大統領との頂上会談構想である。日本側からの事実上の最終提案の乙案（対日石油供給の再開と日本軍の南部仏印から北部仏印への引き揚げ）もそうである。これらの案が実現していれば、日米開戦は回避可能だった。
しかしながらすでに述べたように、1941 年 6 月を過ぎれば、開戦回避の可能性は限りなくゼロに近づいたと言わなければならない。6 月 22 日に独ソ戦が始まり、6 月 25 日には南部仏印進駐を決定している。独ソ戦の開始と南部仏印進駐によって、日米関係は引き返し不能地点を通過したことになる。

※

なお、ⅡとⅢの内容については、その縮約版が 6 月 23 日の研究会後に PRESIDENT Online
において 7 月 18 日付で「日本が“真珠湾攻撃”を決断した本当の理由――陸軍・悪玉、海－ 25 －軍・善玉はもう古い」として公開されている（https://president.jp/articles/-/29349）。本稿ではこの論考において報告時の原稿から削除したものも元に復している。また、この箇所に加筆をしたものが、新著『論点別昭和史 戦争への道』（講談社現代新書、2019 年 11月刊）第Ⅸ章「日米開戦――なぜ回避できなかったのか？」に収載されている［編集部注］。

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