玉川大学学則
第1章
第1条

2

目的及び使命育部学則による。

本大学は、教育基本法及び学校教育法の規定に基づ
想にかんがみ、「全人教育」をもって教育精神とし、工学部に機械情報システム学科、ソフトウェアサイ

広い教養と深い専門の学術の理論及び応用を教授す

エンス学科、マネジメントサイエンス学科及びエンる。宗教、芸術教育を重んじ魂を醇化し、浄らかな

ジニアリングデザイン学科、経営学部に国際経営学

情操を養成し、厳粛な道義心を涵養することをもっ科、教育学部に教育学科及び乳幼児発達学科、芸術て人格を陶冶し、併せて人類の幸福と世界の文化の学部にパフォーミング・アーツ学科、メディア・デ進展に寄与するものとする。

ザイン学科及び芸術教育学科、リベラルアーツ学部

本大学の各学部についての人材養成等教育研究に係にリベラルアーツ学科、観光学部に観光学科を置く。

本大学は、その教育研究水準の維持向上を図り、前第3章条の目的及び使命を達成するため、本大学における第5条

教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を

2

3

前項の自己点検及び評価に関する細目は別にこれを
定める。

第4章

本大学の授業及び研究指導の内容・方法の改善を図

第6条

るため、組織的な研修・研究を実施する目的で、玉第3条

2

大学院に関しては、別に定める玉川大学大学院学則

学年、学期及び休業日
学年は、毎年 4 月 1 日に始まり、翌年 3 月31日に終学期は学年を 2 期に分け、それぞれの学期を 1 セメ
スターとする。期間については、教授会及び玉川大

学部・学科学部長会（以下「大学部長会」という。）の議を経本大学に文学部、農学部、工学部、経営学部、教育て学長がこれを定める。

学部、芸術学部、リベラルアーツ学部、観光学部及3

び通信教育部を置く。
2

本大学に大学院を置く。

わる。

川大学FD委員会規程を別に定める。

第2章

大学院

による。

行い、その結果を公表するものとする。
2

文学部に人間学科及び英語教育学科、農学部に生物資源学科、生物環境システム学科及び生命化学科、る目的は、別表第 1 に定める。
第2条

第4条

き、更にキリストの教えに従い、玉川学園建学の理

教育上の必要があるときは、夏季休業、冬季休業及び春季休業の期間に特別学期を設けることができる。

通信教育部に関しては、別に定める玉川大学通信教

学部・学科
文学部

入学定員

人間学科

160人

英語教育学科
生物資源学科

農学部

工学部

教育学部

芸術学部

生物環境システム学科

285人

640人

70人

320人
320人
420人

1,140人

280人

生命化学科

110人

440人

機械情報システム学科

60人

240人

ソフトウェアサイエンス学科

240人

マネジメントサイエンス学科

60人
60人

960人

60人

国際経営学科

130人

教育学科

315人

乳幼児発達学科

130人
240人
75人

パフォーミング・アーツ学科

130人

メディア・デザイン学科

90人

240人
240人
240人

520人
1,260人

520人
960人
300人
520人

270人

リベラルアーツ学部

リベラルアーツ学科

160人

160人

640人

640人

観光学部

観光学科

90人

90人

360人

360人

2016 学生生活ガイド

1,650人

50人
30人
20人

1,080人

360人

芸術教育学科
音楽コース
美術・工芸コース

計

150

80人
105人

エンジニアリングデザイン学科
経営学部

収容定員
80人

6,600人

200人
120人
80人

第7条

本大学の休業日は、次のとおりとする。

2⑴

国民の祝日に関する法律に規定する休日

⑵

日曜日

⑶

創立記念日

司書、社会教育法に基づく社会教育主事又は博物館

⑷

夏季休業日

法に基づく学芸員の資格を得ようとする者はそれぞ

⑸

冬季休業日

れの法令に規定する教科目及び単位数を修得しなけ

⑹

春季休業日

前項第 3 号から第 5 号の休業日の期間は、別に定め

32

ればならない。
7

第 1 項各号に規定する以外の休業日については、教れぞれの法令に規定する教科目及び単位数を修得しなければならない。

学部学科別定員

8

修業年限及び教育課程
本大学の修業年限は、 4 年とする。なお、在学年数

工事担任者の資格（国家試験受験科目一部免除）を得ようとする者は、工事担任者規則に規定する科目
及び単位数を修得しなければならない。

本大学の定員は、次のとおりとする。
第12条

授業は講義、演習、実験、実習若しくは実技のいず
れかにより又はこれらの併用により行うものとする。

2

前項の授業は、文部科学大臣の定めるところにより、は、 8 年を超えることはできない。

多様なメディアを高度に利用して当該授業を行う教編入学生の修業年限は、 3 年次編入にあっては 2 年、室等以外の場所で履修させることができる。
3

第 1 項の授業は、外国において履修させることがで

れ 4 年、 6 年を超えることはできない。

きる。前項の規定により、多様なメディアを高度に

授業科目は、ユニバーシティ・スタンダード科目群

利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修（玉川教育・FYE科目群、人文科学科目群、社会科

させる場合についても、同様とする。

学科目群、自然科学科目群、言語表現科目群、学際

第13条

入科目、発展科目、専攻科目）に区分し、必修科目

各授業科目の単位数は、各学部教授会において定めるものとする。

科目群、教職関連科目群）、学部学科関連科目群（導2

各授業科目の単位数を定めるに当たっては、 1 単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもっ別表第 2 －①のとおりとする。

て構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当各学部の修業年限の間に履修しなければならない授該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等

業科目及び単位数については、次のとおりとする。

を考慮して、次の基準により単位数を計算するもの

なお、細部については学生要覧による。

とする。

⑴

⑴

講義については、15時間の授業をもって 1 単位とする。

育・FYE科目群）より 8 単位⑵⑵

ユニバーシティ・スタンダード科目群（人文科

演習については、15時間又は30時間の授業をもって 1 単位とする。

学科目群、社会科学科目群、自然科学科目群、⑶

言語表現科目群、学際科目群、教職関連科目群）

実験、実習及び実技については、30時間又は45
時間の授業をもって 1 単位とする。

については、各学部学科の履修規定による。
⑶

2

学部学科関連科目群（導入科目、発展科目、専453

前項の規定にかかわらず、卒業研究等の授業科目に攻科目）については、各学部学科の履修規定については、学修の成果を評価して単位を授与するこよる。

とが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。

教育上特に必要と認めたときは、本大学大学院及び専攻科の授業科目を履修させることができる。

3

玉川大学学則ユニバーシティ・スタンダード科目群（玉川教程及び選択科目に分ける。授業科目名及び単位数は、

Ⅶ 規

第11条

食品衛生法に基づく食品衛生管理者、同法施行令に授会及び大学部長会の議を経て学長がこれを定める。

2 年次編入にあっては 3 年とし、在学年数はそれぞ
第10条

学校図書館法に基づく司書教諭、図書館法に基づく基づく食品衛生監視員の資格を得ようとする者はそ

第6章
第9条

を修得しなければならない。
6

る。

第5章
第8条

は児童福祉法施行規則に規定する教科目及び単位数

教育職員免許状の授与を受けようとする学生は、教第7章

育職員免許法に基づき、同法第 4 条に定める免許状

第14条の種類に応じて、教育職員免許法施行規則に規定す

2

単位の授与、卒業の要件及び学士授業科目の単位の認定は、試験による。
試験の種類は次の通りとし、その種類に応じて行う。

るそれぞれの教科目及び単位数を修得しなければな⑴

平常試験は、必要に応じ適宜行う。

らない。

⑵

定期試験は、学期末の定期試験期間内に行う。

本大学で修得できる教育職員免許状の種類及び教科⑶

追試験は、やむを得ない理由により定期試験をは、別表第 3 －①のとおりとする。

受けることのできなかった者のためにのみ追試

児童福祉法による保育士の資格を得ようとする学生

験期間内に行う。
2016 学生生活ガイド

151

⑷

単位認定試験は成績評価保留（インコンプリー
ト）の者のためにのみ所定の期間内に行う。

3
4

第8章

入学、転学部・転学科、編入学、転入学、留学、休学、復学、退学、除籍及び再入学試験の方法は、筆記、口述、レポート又は実技によるものとする。

第20条

試験の成績の評点は、S（100 〜 90点）、A（89 〜

第21条

入学の時期は、学期の始めとする。
本大学に入学の資格を有する者は、次の各号の一に80点）、B（79 〜 70点）、C（69 〜 60点）、F（59 〜該当する者とする。

0 点）の 5 種とし、S、A、B、Cを合格、Fを不合⑴

高等学校又は中等教育学校を卒業した者格とする。また、授業科目によってはP（60点以上）⑵

通常の課程による12年の学校教育を修了した者（通常の課程以外により、これに相当する学校を合格、F（59点以下）を不合格とすることができ教育を修了した者を含む。）

る。
5
第15条

⑶

定期試験及び単位認定試験は、別に定める本大学試
験規程によって実施する。

了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の前条の試験に合格した学生には、第13条所定の授業指定した者。
⑷

科目の単位を与える。
第16条

第17条

2

本大学が教育上有益と認めるときは、他の大学又は有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者⑸

2ることその他の文部科学大臣が定める基準を満えない範囲で本大学において履修修得した単位としたすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定て認定することができる。

するものを文部科学大臣が定める日以降に修了本大学が教育上有益であると認めるときは、学生がした者

行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学⑹

文部科学大臣の指定した者

修その他文部科学大臣が別に定める学修について、⑺高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校

本大学における授業科目の履修とみなし、単位を与卒業程度認定試験に合格した者（大学入学資格えることができる。

検定規程により文部科学大臣の行う大学入学資

前項により与えることの出来る単位数は、前条第 2

格検定に合格した者を含む。）
第22条

等学校又は中等教育学校の調査書、その他、入学試学生が本学入学前に大学又は短期大学において修得

験実施要項で指定する関係書類に、別表第 4 －①にした単位（既修得単位）について本大学が教育上有定める入学検定料を添えて提出しなければならない。

益と認めるときは、本大学において履修修得した単

ただし、出身高等学校又は中等教育学校の調査書に位として認定することができる。ただし、この認定

ついては、該当する入学資格により、入学試験実施に関連して修業年限の短縮は行わない。

要項で指定する他の証明書等の提出をもって代える

前項による単位の認定は、第16条、第27条第 4 項にことができる。
第23条

うものとする。
前 2 項に定める単位の認定に関し必要な事項は、別卒業の要件は、 4 年以上在学し、第11条第 1 項各号

第24条

2
3

2

保証人は、学生の生活と教育に関する一切の責任を負うものとする。

第25条

本大学の学生が他の学部・学科へ転学部・転学科を

前項の単位には、第11条第 2 項の修得単位を含める

志望するときは、転学部・転学科希望願を提出してことはできない。

許可を受けるものとし、欠員のある場合に限り、選卒業の決定は、前項の要件を満たした学生に対し、考の上、これを許可することがある。

教授会の議を経て学長がこれを行う。
4

保証人は、親権者又は学生の 3 親等以内の成年者で、独立の生計を営む者又はこれにかわるべき者とする。

に定める単位を含め、124単位以上を修得することとする。

入学を許可された者は、本大学所定の様式に従って、保証人と連署の誓約書を提出しなければならない。

に定める。
第19条

本大学に入学を志願する者は、入学志願書、出身高と合わせて60単位を超えないものとする。

よる単位認定と合わせて60単位を超えない範囲で行3

専修学校の高等課程（修業年限が 3 年以上であ

前項により履修した授業科目の単位は、60単位を超項により本学において修得したものとみなす単位数
第18条

文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を短期大学とあらかじめ協議の上、当該大学又は短期
大学の授業科目を履修させることができる。
2

外国において学校教育における12年の課程を修

第26条

他の大学等に在学した者で、次の各号の一に該当す

前項により卒業が決定した者には、玉川大学学位規る者が本大学に編入学を希望するときは、選考の上程に基づき、卒業した学部に応じ学士の学位を授与

入学を許可することがある。

し「学位記」を交付する。

⑴

大学を卒業した者⑵

短期大学を卒業した者⑶

大学に 2 年以上在学し、62単位以上を修得した者

1522016 学生生活ガイド

⑷2

本大学に編入学を志願する者は、編入学志願書、卒⑷

休学期間の延長又は復学の手続きを怠った者

業（修了）証明書又は卒業（修了）見込証明書、成⑸

死亡又は行方不明者

績証明書、その他編入学試験実施要項で指定する関3

しても、なお就学できない者

高等専門学校を卒業した者

第32条

係書類に、別表第 4 －①に定める入学検定料を添え者（学費未納による除籍者）が再入学を願い出たとて提出しなければならない。

きは、欠員のある場合に限り、選考の上、入学を許可することがある。

編入学前の既修得単位の認定、編入学年及び入学後の履修科目については、各学部教授会において決定

2

編入学生の授業料等は別表第 4 －①（ただし、入学

第33条

5

第27条

金を徴収しない。

は教授会の議を経て、学長がこれを決定する。

本大学から他の大学等へ編入学又は転入学を志望する学生は、退学願を提出して許可を受けるものとす

第9章

る。

第35条

大学へ留学することを認めることがある。

て、これを賞することができる。

留学によって修得した単位は、教授会の議を経て、2
第36条のあった者は、別に定める玉川大学学生処分規程に

留学期間中の授業料等については、別表第 4 －①によって懲戒する。懲戒は、譴責、停学及び退学とす

留学に関する事項は別に定める。

る。
2

疾病その他の理由によって 2 カ月以上修学のできな性行不良で改善の見込みがないと認められる者

ただし、休学期間は、通算して 4 年を超えることは⑵

学力劣等で成業の見込みがないと認められる者

できない。

⑶

正当の理由がなくて出席が常でない者

休学期間中の授業料等については、別表第 4 －①に⑷

本大学の秩序を乱し、その他学生の本分に反したと認められる者。

休学の理由がやんだときは、その旨を復学願に記し、第10章保証人連署の上願い出て、許可を得て復学すること

第38条

疾病その他の理由によって退学しようとする者は、次の各号の一に該当する者は、除籍する。
⑴⑶

本大学の授業料・教育研究諸料・施設設備金及び入
別表第 4 －①のとおりとする。

2

既に納入した授業料等は、原則としてこれを返還しない。

3第 9 条に規定する在学年数を経て、なお所定の課程を修了できない者⑵

授業料、入学金、奨学金その他
学金（以下「授業料等」という。）、入学検定料は、ことができる。
第31条

所定の期日までに、正当な理由がなく、授業料等を納入しない学生は除籍することができる。

第39条

本大学学生で成績優秀な者、成績優秀かつ経済的に学費の納付を怠り、督促を受けても、なお納付

修学が困難な者があるときは、選考の上、奨学金をしない者給付することがある。

第28条第 3 項に規定する休学期間の満了日に達玉川大学学則⑴

保証人連署の上願い出て、許可を得た上で退学する

程

これを退学に処することができる。

休学期間は、卒業に所要の在学年数には算入しない。

ができる。
第30条

次の各号の一に該当する学生は、教授会の議を経て、翌年度に延長を許可することができる。

設設備金の 2 分の 1 相当額とする。

Ⅶ 規

して在学すべき期間に算入しない。
第37条

かかわらず当該年次の授業料、教育研究諸料及び施第29条

停学の期間が 1 か月以上にわたるときは、その期間
は、第 9 条の期間に算入し、第19条の卒業の要件と休学期間は、当該年度限りとする。ただし、疾病等やむを得ないと認められる場合には、願い出により停学は、確定期限を付す有期の停学及び確定期限を付さない無期の停学とする。

3で休学することができる。

4

本大学学則に違背し、又は学生の本分に反する行為

第16条第 2 項に準じ認定することができる。

い学生は、保証人連署の上願い出て、許可を得た上

3

前項に定める学生表彰に関する事項は、玉川大学学生表彰規程による。

定める。

2

本大学学生で、品行方正、学術優秀な者、また学生の模範となるべき行いをした者は、教授会の議を経

留学期間は、在学年数に算入する。

第28条

賞罰

本大学が教育上有益と認めたときは、学生が外国の前項による留学期間は、原則として 1 年以内とする。

6

入学、転学部・転学科、編入学、転入学、留学、休学、復学、退学、除籍及び再入学の許可並びに承認

3

5

第34条

学園女子短期大学及び本大学からの編入学生は入学

2
4

本大学の学生は、同時に学校教育法による他の学校に在学することはできない。

金を除く）にかかわらず、編入学科の編入学年と同学年の入学時の授業料等を適用する。ただし、玉川再入学に関する事項は玉川大学再入学に関する規定
による。

する。
4

本大学を中途で退学した者（依願退学者）又は除籍

2

奨学金に関する事項は、玉川大学奨学金規程による。
2016 学生生活ガイド

153

第11章
第40条

教職員組織
本大学に次の教職員を置く。

せることができる。
4

学長、学部長、教授、准教授、助教、講師、助手、事務職員、技術職員及びその他の教職員。

第12章
第41条
2

第44条

学長が必要と認めたとき、部長会の議を経て各種委
員会等を組織し、それぞれの専門分野について審議

大学部長会及び教授会研究することができる。なお、細部については、玉本大学に、教育及び研究の施策に関する最高の決議機関として大学部長会を置く。

全学教授会は、学長が特に必要と認めた本大学の重要事項を審議する。

川大学教授会等運営規程による。

大学部長会は、学長がこれを招集開会して、学長が第13章

次に掲げる事項について決定を行うにあたり意見を

第45条

専攻科
本大学に次の専攻科及び専攻を置く。

述べるものとする。
⑴

教育、研究及びこれに関連する人事に関する基

芸術専攻科
2

専攻科は玉川大学の建学の精神に則り、学部・学科

本方針等、その運営における全学的な事項の教育の基礎の上に、精深な専門の理論及び応用の⑵

教授会の審議に関する基本的共通的な事項

研究指導を行い、専門的技能者を養成し、もって文⑶

各種委員会に関する事項⑷

本大学学則、その他関係規程等の制定・改廃及化の進展に寄与することを目的とする。
第46条

専攻科の定員は次のとおりとする。

第47条

専攻科の修業年限は、 1 年とする。ただし、在学年

び運用に関する事項⑸⑹

学長の諮問に関する事項

第48条

10人

専攻科の授業科目及び履修方法は、別表第 2 －②のとおりとする。

2

教育職員免許状の授与を受けようとする者は、その各学部にそれぞれ教授会を置く。

免許状の種類・教科に応じて、教育職員免許法に定

2

教授会は、その学部の専任教授をもって組織する。

められた単位を修得しなければならない。

3

教授会は審議事項について必要があるとき、准教授、

3

助教、講師及びその他必要な教職員を出席させることができる。
45第49条

専攻科修了の要件は、本専攻科に 1 年以上在学し、前項第48条の規定に基づいて授業科目を履修し、30学長が必要と認めたときは、これを招集することが単位以上を修得しなければならない。

教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行

2

前項の要件を満たした者には、修了証書を授与する。

第50条

本専攻科に入学できる者は、次の各号の一に該当し、うにあたり意見を述べるものとする。

かつ、所定の入学試験に合格した者とする。

⑴

学生の入学、卒業⑴

大学を卒業した者

⑵

学位の授与

⑵

外国において学校教育における16年の課程を修⑶

前 2 号に掲げるもののほか、教育研究に関する了した者で、大学を卒業した者と同等以上の学重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要

力があると認められた者

なものとして学長が定めるもの
6

専攻科で修得できる教育職員免許状の種類及び教科
は、別表第 3 －②のとおりとする。

教授会は、定例に学部長がこれを招集する。ただし、できる。

教授会は、前項に規定するもののほか、学長及び学⑶

文部科学大臣の指定した者⑷

本学において、大学を卒業した者と同等以上の部長その他の教授会が置かれる組織の長（以下「学長等」という）がつかさどる教育研究に関する事項

学力があると認められた者
2

について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。
7

教授会の運営については、玉川大学教授会等運営規
学長が必要と認めたときは、又は教授会から特に要3
第51条とができる。
3

入学の時期は、毎年 4 月とする。
本専攻科の授業料、教育研究諸料、施設設備金及び入学金、入学検定料は、別表第 4 －②のとおりする。

第52条

求があったときは、学長は全学教授会を招集するこ
2

入学を許可された者は、所定の期日までに入学手続を完了しなければならない。

程による。
第43条

154

芸術専攻

数は 2 年を超えることはできない。

大学部長会の運営については、別に定める玉川大学
部長会規程による。

第42条

芸術専攻科

その他本大学の運営に属する必要と認められる
重要な事項

3

芸術専攻

専攻科の学事を運営するために、専攻科教授会を置く。

2

専攻科教授会は、次の教員をもって組織する。

全学教授会は全学の専任教授をもって組織する。

⑴

専攻科主任

全学教授会は審議事項について必要があるとき、准

⑵

当該学部長

教授、助教、講師及びその他必要な教職員を出席さ⑶

専攻科担当教授及び准教授

2016 学生生活ガイド

3

専攻科教授会は審議事項について必要があるとき、議を経て、科目等履修生又は聴講生として履修を許助教、講師及びその他必要な教職員を出席させるこ

可することができる。

とができる。
42

専攻科教授会は、第42条第 5 項の教授会の審議事項については、第14条を準用する。ただし、第21条にについて、専攻科に係る事項について審議する。
第53条

専攻科に関して本章に定める以外のことについては、掲げる資格を有する者に限る。
第69条

本大学学則の各条項による。

第14章

教育学術情報図書館、教育博物館、研究所等に関する事項

第54条

本大学に玉川大学教育学術情報図書館を置く。

2
第55条
2
第56条
2
第57条
2
第58条
2

として在籍を許可することができる。ただし、玉川大学大学院学則第22条に掲げる資格を有する者に限
る。
第70条

2

ない。

教育博物館に関する規程は、別にこれを定める。
2

本大学に学術研究所を置く。
学術研究所に関する規程は、別にこれを定める。

29,000円、演習・実験・実習・実技科目等30,000円

本大学に脳科学研究所を置く。

とする。
3

脳科学研究所に関する規程は、別にこれを定める。
本大学に量子情報科学研究所を置く。

第72条

本大学に継続学習センターを置く。

生として特別に入学を許可することがある。
第73条

本大学に教師教育リサーチセンターを置く。

第16章

教師教育リサーチセンターに関する規程は、別にこ

第74条

2

公開講座
本大学は、時期によって公開講座を開くことができる。

本大学にeエデュケーションセンターを置く。

2

これを定める。

第17章

本大学に国際教育センターを置く。

第75条

国際教育センターに関する規程は、別にこれを定め

2

公開講座に関する規程は、別にこれを定める。

診療所（健康院）
本大学に診療所（健康院）を置く。

玉川大学学則第62条

委託生、科目等履修生、聴講生、研究生及び外国人学生に関しては、本大学学則を準用する。

継続学習センターに関する規程は、別にこれを定め

eエデュケーションセンターに関する規程は、別に外国人で本大学に入学を希望する者があるときは、

程

2

在籍料及び選考料については、別に定める。
在日本外国公館の証明書がある者に限り、外国人学

量子情報科学研究所に関する規程は、別にこれを定れを定める。
第61条

科目等履修料及び聴講料は、 1 単位につき講義科目

Ⅶ 規

2

委託生、科目等履修生、聴講生及び研究生は、科目等履修料、聴講料又は在籍料を納付しなければなら本大学に教育博物館を置く。

る。
第60条

委託生、科目等履修生、聴講生及び研究生には、第19条を適用しない。

第71条

める。
第59条

本大学で特定の課題について研究をすすめようと希望する者があるときは、教授会の議を経て、研究生

本大学の教職員及び学生は、別に定める教育学術情報図書館規程に従って図書を閲覧することができる。

科目等履修生として履修した授業科目の単位の授与

診療所（健康院）に関する規程は、別に定める。

る。
第63条
2

本大学に試験場、農場・演習林及び工場を置く。
試験場、農場・演習林及び工場に関する規程は、別附

則 （省略）にこれを定める。
第64条
2
第65条

本大学にELFセンターを置く。
ELFセンターに関する規程は、別にこれを定める。

別表第 2 －①、別表第 2 －②、別表第 3 －①、別表第 3 －②、

本大学にTAPセンターを置く。

別表第 4.－①、別表第 4.－②（省略）2TAPセンターに関する規程は、別にこれを定める。

第15章

委託生、科目等履修生、聴講生、研究生
及び外国人学生に関する事項

第66条

本大学教育学部に全人教育研究センター及び健康教
育研究センターを置く。

第67条

政府又は他の機関から委託された者は、定員にさしつかえがなければ、受講を許可することがある。

第68条

本大学で開講する授業科目のうち、一又は複数の授業科目の履修を希望する者があるときは、教授会の2016 学生生活ガイド

155別表第 1
人材養成等教育研究に係る目的

文学部
文学部は、学部創設以来、全人教育の理念のもと、地球市民として社会に貢献できる広い視野と柔軟な対応力

現力を持ち、 5 分野における包括的知識を活用し、教育現場に貢献できる社会科・公民科教員を養成する。

を備えた人材養成を目指している。そのため、豊かな表英語教育学科は、「英語教員養成コース」と「ELFコ

現力、論理的思考力、コミュニケーション能力という社

ミュニケーションコース」の 2 領域で構成され、グロー会人としての基礎力を育成するための学科構成及びカリバル化に伴う言語や文化の多様化に対応できる資質・能キュラム編成を行っている。

力を育成することを目指し、国際コミュニケーションの人間学科では「思想」、「心理」、「社会」、「倫理」、「教ための英語運用能力を身につけることを共通目標として育」という 5 分野横断型のカリキュラムを通して、人間いる。「英語教員養成コース」では、英語教員に求めらについての幅広い視野と深い洞察力を育成し、多様な価

れる豊かな言語観・文化観と指導力を、「ELFコミュニ

値観に対応できる能力を持ち、グローバル社会に貢献す

ケーションコース」では、国際共通語としての英語コることができる人材を養成する。教職課程においては、

ミュニケーション能力を育成し、積極的に国際社会に貢人間への多面的理解を基盤に、論理的思考力と豊かな表献することのできる人材を養成する。

農学部
農学部は、より広い視野で農学を捉え、「資源・環境・生命」の 3 点を柱として生物資源学科、生物環境システ

生産の効率化、未利用資源や生物の新機能の利用に関わる教育・研究を展開する。

ム学科、生命化学科の 3 学科を設置する。教育・研究は、生物環境システム学科は、持続的循環型社会の形成に

全人教育の伝統を活かし、実物教育、総合的・学際的視貢献することを目指し、環境保全、生物の尊さを理解し点、国際性、倫理観の 4 つの視点を重視する。これらをた人材、創造性・主体性・国際性を兼ね備えた人間性豊

通じ、科学の基本である「なぜ？」という鋭い視点をもかな人材の養成を行う。最大の特色は、海外及び国内のつ人材、問題を発見・解決する意欲と実行力のある人材

教育機関及び本学の各施設を利用した独自カリキュラムの養成を目的とする。このために、基盤から基幹へ、さにあり、生物と地球環境とのつながりを理解する。

らに専攻へと発展させる体系的な教育プログラムを設け

生命化学科は、生命を「化学」の視点で捉えることをている。また、教員養成を目指す学科横断的コースを設

学科の基盤に据え、食糧生産、有用天然物質利用、健康、けている。

環境の分野で世界に貢献できる人材養成を目指す。その生物資源学科は、人類と環境の共存のために科学技術ために必要な科学的知識と科学的技術、及び、それらをを正しく使える人材の養成を目指し、あらゆる生物を社会の中で正しく使用するための教育・研究を推進する。

「資源」として捉え、有用形質・機能の利用に関する理論と技術を習得する。これらの生物機能を理解し、生物

工学部

156

工学部では全人教育の下、人間力を備えたモノつくり教育を実践する。その結果、社会人として十分な品格をの実践的技術者を育成することをミッションとしている。

持った人間性豊かで、コミュニケーション力、問題発教育研究に取り組む学部の基本的なスタンスとして、「技

見・解決能力を備え、環境にも配慮した新たな価値を創術者は、技術の進歩を追求する技術者である前に、人間造できる技術者の育成に努める。

であることを希求すること」「失敗を恐れず人生の開拓

機械情報システム学科は、ますます複合化・統合化し者として絶えず夢に挑戦する技術者であること」「現状ている近年の工業技術の発展の中で、電子情報に関するの正しい認識の上に、常に将来を見据えた前向きな姿勢

幅広い素養を持つ技術者の養成を目指している。また、で迅速な改革に取り組むこと」を前提に実技教育、労作

コミュニケーション能力やITスキルのような一般的素養教育を展開する。また自然尊重、地球環境に留意し環境はもとより、資源・エネルギー・環境問題に関する素養2016 学生生活ガイド

を十分身につけることができるよう教育を行っていく。

指している。また社会が求める新たな価値創造のできる

すなわち本学科では、数学・物理・コンピュータ等の基実践的な経営者・管理者・技術者の知識が獲得できるよ

礎教育を徹底的に行うとともに、 3 つの専門領域「電子うに教育プロセスの改善を教員が推進する。これらの目

情報」「ロボティクス」「環境エネルギー」を柱に、学生標のために、将来のビジョンをもち、それを具現化でき

自身の関心や大学卒業後のキャリアデザインに基づいて、る能力、企業のマネジメントに参画できる能力、プレゼ

専門分野を体系的に学ばせる。また、各領域で与えられンテーション能力、仕事に必要な学習を自主的に行い遂た課頼に対して学生が計画立案から結果発表まで自主的行する能力、自分の考えを正確に伝えるコミュニケーに取り組み問題を解決していく問題解決型学修（PBL）

ション能力（論理的な記述力・討議力など）がつくようを設置している。本学科は、工学分野の幅広い基幹技術に学ぶとともに、社会人としての品格（知識・教養・感の基礎を修得した上で、豊かなアイディアを創出し、そ性・判断力等）、自然尊重・地球環境に留意した環境配れを具現化する能力を持つ人材の育成を目標とする。

慮活動が実践できる人材の育成を目指している。したソフトウェアサイエンス学科では、現代社会のインプがって、本学科では、上記の教育理念に基づき、工学専

ラストラクチャーとして、生活に不可欠なコンピュータ

門科目だけではなく他分野の専門科目の学習を推奨するやネットワークを支えるソフトウェア技術を習得した高教育システムを構築し、卒業要件に本学科の意図とする

度情報社会を支える技術者を育成する。社会のインフラ

人材育成の目的を効果的に達成できるように配慮していストラクチャーである銀行や証券、物流、交通システム、る。またマネジメントサイエンス学科は数学教員養成プ

通信、製造現場の自動化など、いずれもソフトウェア技

ログラムを持つ。 1 年次から数学を専門として学び、数術が、その業態の在り方そのものを根底から変革する原

学の深い知識と幅広い教授法を身につけた数学教員を養動力になっている。身近な携帯電話、ゲーム機、デジカ成する。
せない従来技術分野の修得はもちろんのこと、グローバ

人々の生活とより深くかかわるようになったため、文化ルに展開する産業界のニーズに適合しうる人材養成を目や生活習慣、国際化などにも大きな影響を与えるように的とする学科で、「機械工学」分野を中心として図面のなってきた。従って、これらが人間に与える影響を科学

読める経営者や経営に参画できる技術者の養成を目的と的理解に立って考察し、真に役立つ健全な技術として育する。具体的には、ものづくりに不可欠な設計・製図・てていくことが強く求められている。本ソフトウェアサ

実験などの修得だけではなく、デジタル生産技術・工業

イエンス学科の教育目標は、ソフトウェア技術及びこれデザインなどを取り込むことにより、技術者、経営者とによって実現している身近な携帯電話、ゲーム機、デジして地球的にも活躍できる人材を輩出する。教育課程とカメ、ビデオ、家電製品、自動車などのさまざまな技術

して「ファブラボ」「商品開発・デザイン」「バイオミメ

を、総合的に修得し、健全な技術として発展させられる

ティクス・メカロボット」といった領域を用意し、各領見識を持った全人的技術者を育成することにある。また

域に共通の「見える工学・触れる工学」を実践したうえ

ソフトウェアサイエンス学科は数学教員養成プログラム

で、これを踏み台にした専門分野を体系的に学ばせる。

を持つ。 1 年次から数学を専門として学び、数学の深いすなわち、20世紀までの大量生産型ものづくり技術に加知識と幅広い教授法を身につけた数学教員を養成する。

えて、ラピッドプロトタイピングのためのデジタルファ

マネジメントサイエンス学科では、教育目標として科

ブリケーション技術を取り入れ、工房や国内外での実習

学的なアプローチを中心に激変する企業経営に対応できでの体験を通して企画力・マネジメント能力を培い、積る人材育成を目指している。さらに実践的な経営者・技

極的に技術発信できる、21世紀型ものづくりに不可欠な術者として必要な倫理観を備えた人材の育成、問題発見

人材を養成する。

玉川大学学則術によって大変革をとげている。また、これらの技術は、

程エンジニアリングデザイン学科は、ものづくりに欠かⅦ 規

メ、ビデオ、家電製品、自動車なども、ソフトウェア技

能力、問題解決能力、評価能力を備える人材の育成を目

2016 学生生活ガイド

157

経営学部
経済・社会のグローバル化により、すでに海外進出を競争に耐えられない企業が整理される一方で、新たな成している企業だけでなく国内市場を相手にしてきた企業長の牽引役となる企業がイノベーションを生み出していも基本的な経営資源であるヒト・モノ・カネ・情報が国くことが喫緊の課題となっている。

境を越えて移動することを前提にした経営を考える必要

経営学部では国際経営学科に 3 つのコースを設けて専がある。世界の各地域には企業経営やビジネス慣行にお門性を高めると同時に世界標準で主要科目の学修を進めける独自性が残っているが、グローバル化の進展でそれることで、グローバル化に主体的に取り組む実践力と情らの標準化が急速に進んでおり、その動きを背景にして報発信できる英語コミュニケーション力を修得し、ビジ

世界の経営学教育も日々進歩し標準化が進展している。

ネスを通して社会の要請に応え世界に貢献できる人材のまたグローバル化の波はトランスナショナル企業を出現養成を目指す。

させ、国内においては生産の海外移転を加速させている。

教育学部
教育学部では、全人教育の理念のもとに、教育・保育等の諸能力の獲得を図っている。

現場で活躍できる質の高い教員・保育者を養成するとと教育学科は、子どもを深く理解し、主として学校教育

もに、現代社会において教育関連分野に貢献できる人材に関する専門的知識や技能並びに教職における実践的な養成を目的とし、教育・保育現場で求められる実践的指指導力を併せ持った教員養成とともに教育関連分野に貢導力、社会の変化やニーズに対応できる総合的な課題解献できる人材養成を目指す。

決能力、平和で豊かな社会の実現に積極的に寄与できる

乳幼児発達学科は、子どもを深く理解し、幼児教育・

社会力、そして専攻する分野における幅広く深い専門力

保育に関する専門的知識や技能とともに実践的な指導力を備えた、人間性豊かな教員・保育者や社会人を育成すを併せ持った、乳幼児が通う保育所、幼稚園、認定こどることを目指している。そのために必要とされる、基礎も園、児童福祉施設等において活躍できる保育者養成と的・専門的学力とともに、人間や社会への理解や愛情、ともに、社会的なニーズに応えられる子育て支援に関わ規範意識（モラル）、教育や職務への使命感・責任感、る人材養成を目指す。

自ら研鑽に努める意欲、実社会におけるリーダーシップ、芸術学部
芸術学部は、本学創立の理念である全人教育のもと、アーツの体系的理解に基づき現代社会における上演芸術

全人的な陶冶を基本理念として、総合大学における芸術や身体表現の役割を学修し、コミュニケーション能力と学部の特色を活かした芸術教育を目指している。芸術創総合的実践力の育成を通して社会に貢献できる人材を育

造、芸術応用、芸術企画・経営、芸術研究の各領域を学成する。

びの指針として、学部段階教育を踏まえた芸術教養を基

メディア・デザイン学科は、メディアアートとデザイに体系的な専門的知識と技能、及び実践力の修得を図る。

ンの分野における幅広い知識とデジタル技術の修得を活

また理論的・実践的側面を統合的に学習することを通し

かし、知識基盤社会、高度情報通信ネットワーク社会にて、多様な芸術表現の可能性と芸術活動の支援的側面をおける日本の文化産業の発展に貢献できる職業人を養成

探求し、我が国の文化芸術の特色を活かした芸術によるする。

社会貢献を推進し得る人材の育成、及び玉川大学の教員

芸術教育学科は、芸術と教育に関する基礎的な知識と養成の実績を背景に、創造性豊かな実践的指導力を備え技能を体系的に修得し、人間理解を基礎に「芸術によるた、中・高教員（音楽・美術・工芸）の養成を目的とす

教育」を学校教育や社会教育等の現場において、指導的る。

な立場から先導的に推進できる人材を養成する。

パフォーミング・アーツ学科は、パフォーミング・

158

2016 学生生活ガイド

リベラルアーツ学部
リベラルアーツ学部における教育課程編成の基本方針（ 3 ） 英語力・日本語力・デジタルコミュニケーション

は、「幅広く深い教養及び総合的な判断力を養い、豊か力があり、わが国の文化を様々なかたちで世界にな人間性を涵養する」ための教育を推進し、将来のキャ発信できる人。

リア形成を意識しながら、「学際的教養教育」かつ「知（ 4 ） 生涯教育を可能にする「ラーニング・コミュニの基盤」の充実を図ることにあります。さらに、価値観ティ」を意識し、生涯にわたり学び続ける気持ちの多様化・複雑化した現代社会では、時代の変化に柔軟を持ち、社会にその知識を還元・推進できる人。

に対応しつつ、調和の取れたコミュニケーション能力のそこで 4 年間を 3 期、導入期・発展期・専攻期と位置ある人材が求められており、その実現に向けて、実験・づけ、それぞれの目標である構想力・実践力・推進力の実習・調査・フィールドワークなどの体験型学習を積極

育成をカリキュラムにおいて実現させます。導入期では的に取り入れ、地域や企業との連携を図り、社会的経験

日本語・英語のコミュニケーション力・情報処理スキル、を積みながら「コミュニティの知的リーダー」となる人

プレゼンテーションスキルなどの育成に力点を置き、発材の育成を目指しています。具体的には、次のような学展期では専門的研究の入門・演習科目を多様に開講し、生像を掲げています。

実験・実習など様々な学びのスタイルを通して自らの課（ 1 ） 広い視野、判断力、考え抜く問題解決能力があり、題に取り組んでいきます。専攻期ではプロジェクトセミ

積極的かつ協力して社会に関わっていけるコミュ

ナーで研究方法を培い、問題の発見、課題の解決、思考

ニティのリーダーになれる人。

力を専攻科目の履修を通して養い、その成果を地域に資（ 2 ） 基礎基本を土台に専門性を身につけ、様々なプロすために発表、提供できる教育課程の編成としています。

ジェクトを実践・推進できる人。

観光学部
しての英語力は必須であるとの前提にたち、その高度なおける観光の意義と役割とその課題を的確に把握し、適運用力の修得を図るとともに、それを用いた異文化理解

切な情報の収集と分析を通して、また、異文化に対するの深化と異文化との交流力を培うことを目指した教育・理解を基礎に、高度な英語力を駆使してグローバル時代研究を行うことを目的とする。
教育課程は、「観光全般に関する知識」を体系的に修そのために、グローバル時代における観光産業のあり得させることと、「英語運用力」の向上を図ることを主方について、その基礎基本となる知識を体系的に学習し、軸として編成されている。この教育課程を通して、「人そこで修得した知見を基に、幅広い観点から観光という間関係構築力」「情報収集・分析・表現力」「異文化理現象の意義や役割を理解し、さらに現状の課題を社会科

解・対応力」「社会的責任と倫理観」「問題発見・解決力」

学的な方法論に基づいて認識しその解決策を提示できるなど「グローバル時代における観光の振興に貢献できる能力を育成する。

人材」が備えるべき基礎的な資質・能力を身につけさせまた、グローバル時代の観光産業にあっては、インバ

玉川大学学則の観光産業と地域活性化に貢献できる人材を養成する。

程

ウンド観光・アウトバウンド観光ともに、国際共通語とⅦ 規

観光学部ではグローバル時代における観光の振興に広く貢献できる人材の養成を目指す。具体的には、現代にる。

別表第 2 －①、別表第 2 －②、別表第 3 －①、別表第 3 －②、別表第 4 －①、別表第 4 －②（省略）2016 学生生活ガイド

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