専修大学社会科学研究所 月報

No.641

2016年 11月

doi.org/10.34360/00009249

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近代化する葬儀の諸課題：ベトナムと日本の比較から

嶋根 克己
はじめに

2016 年 9 月 28 日にベトナム社会科学院東北アジア研究所で開催された国際シンポジウム“Building a Sustainable Development Society: Vietnam-Japan Cooperation to Ensure theSustainable Development” において、ベトナム社会の持続的な発展に向けての必要な条件は何かが集中的に討論された。
第一セッションでは、VASS 副院長の Dang Nguyen Anh 博士が最初に登壇した。今後の社会発展の課題として経済、環境、社会がキーワードとして挙げられ、従来型の発展モデルの限界が示された。すなわち経済だけでなく、文化や環境にも投資を行い社会の質的な発展を目指す社会政策への転換が重要であることが示された。それに続く専修大学の大矢根淳教授は日本の被災地における住民自身による地域回復の取り組みついて紹介した。京都大学の Dimiter
Ianazov 教授は、ベトナム社会の持続的発展には再生可能エネルギーへの転換が不可欠であることを強調した。また幾人かの論者からは現在のベトナムが人口構造的に「ゴールデン・エイジ」であることが指摘され、有能な人材の供給の重要性が主張された。このように総括してみると、ベトナムのアカデミズムならびに政策策定の論調が、経済発展一辺倒の議論から、人間の生活の質へと関心が移動してきているように思える。
社会の持続的な発展のためには、自然資源を使い尽くしたり、自然環境を破壊したりしてはならない。それと同じように、人的な資源も使い捨てにしてはならず、彼らが人生を全うするまでの社会環境を整えておかねばならないというのが、筆者の基本的な立場である。
持続的な経済発展や社会の近代化のためには、莫大な人的資源が必要とされる。その意味で若年労働力人口を豊富に抱えるベトナム社会は「ゴールデン・エイジ」といえるかもしれない。
しかしどんなに若く活力に満ちた世代も 30 年、50 年後には労働力人口から引退し、やがてこの世から去らねばならない時を迎える。人口構造的にある世代がその前後の世代に比べて突出して人口が多い場合には（その時に人口学的な「ゴールデン・エイジ」が生じるのであるが）、その世代が人生の終末期を迎えるときに、多くの問題が生じてくる。
少子超高齢化という点において日本が直面している現状はその端的な表れであり、ベトナム
1 本稿は、上記国際シンポジウムで報告した「近代化する葬儀：ベトナムと日本の比較から」を下敷きに、大幅に内容を書き改めたものである。

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社会においても遠からず同様な問題が生じてくると推測される。高齢者がライフエンドをどのように迎えるかは、生活の質の問題として極めて重要な課題を含んでいるが、社会学ではこれまで重視されてこなかった。
本稿では、ライフエンドを葬儀という観点から考察するために、①筆者が観察したベトナムの葬儀の変貌について述べる。続いて②東アジア各国での意識調査をふまえて、アジア各国での葬儀にどのような傾向があるかを考察する。最後に③日本の葬儀がどのように近代化の過程をとり、現在どのような状況にあるかを紹介したい。これらはベトナム社会の今後を考えるうえで、何らかの示唆を与えるであろう。

１．ベトナムにおける葬儀の事例

筆者は 2011 年に約 4 か月間ベトナムで生活しながら、ベトナム社会の葬送儀礼や死者供養の実態について調査する機会を得た。当時撮影した写真から、ベトナム社会における葬儀の変化について簡単に述べたい。

写真１

Nam Dinh 省の農村地域における葬列

2011 年 8 月 筆者撮影

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写真１はナンディン省で行われた農村の葬儀の様子である。優に百人を超える人々が、仏幡を先頭に整然と葬列を組んで死者を送っていった。先頭には茶色の衣服をまとった女性たちが仏幡を掲げて進んでいった。その集団だけでも 20 人を超えており、その後に男性陣が別な仏幡を掲げて歩き、花輪、音楽隊、仏壇、死者の柩を運ぶ手押しの霊柩車を親族が取り巻き、そして一般の参列者が続いていた。あたかもその村の住民が総出で死者を送っていくように、延々と葬列は続いていた。過去の日本でも村から死者がでると村人が総出で「野辺送り」（葬列）をしたのだが、現在の都市部ではまったく見られなくなってしまった風景である。
写真２ ハノイ市内の葬儀場における葬儀2011 年 6 月 筆者撮影

写真２は同じ年にハノイ市内行われた葬儀の写真である。故人（85 歳女性）の息子たちは高位の軍人であったり、大学教授であったりしたので、市内で最も有名な葬儀場が会場として選ばれた。仏幡や花輪を持って故人とその家族に礼を尽くす順番を待っているのは、息子たちが働く職場の関係者たちである。居住地域の人々も含まれているだろうが、葬儀の重要な部分を仕切っているのは職場関係者であり、地域コミュニティの住民はここでは前面に出てこない2。

2

葬儀場での葬儀ののちに、家族とともに遺体は故郷に運ばれ、同地で再度盛大な葬儀が営まれている。
故郷を離れた都市住民が都市と出身地の双方で二度にわたって葬儀を行うことはほかの事例でも確認されているが、本稿ではこの点について深入りを避ける。

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この葬儀では中心的な儀礼が、空間を移動する葬列から、葬儀会場にとどまる形式に移行している。また葬儀サービスに専門的に従事すると思われる係員も多数いた。ここでは葬儀サービスの商業化が進行し始めていると考えられる。
以上の二事例の差異は、農村部と都市部における葬儀慣習の違いとして考えられるべきではなく、むしろ社会の近代化の違いから説明されるべきであろう。強固な社会関係によって結びつけられた農村共同社会は、都市の職場集団にとって代わられ、その結果葬儀に参加する人々の属性も変化しているのだと考えられる。
日本においても、第二次世界大戦後の都市化の進行によって同様の変化が生じた。後に述べる葬儀の第一の転換は都市的な生活様式の拡大、地域住民の葬儀からの撤退、葬儀専門業者の登場と葬儀サービスの商品化をともなって進んでいったのである。
こうした変化は、ベトナムと日本に固有の現象なのであろうか。次節では視点をアジア社会に広げて、国際的比較調査から明らかになった傾向について紹介したい。

２．意識調査からみるアジアの葬儀

表１は 2010 年から 2015 年にかけて専修大学・社会知性開発センター・社会関係資本研究センターならびにソーシャル・ウェルビーイング研究センターが各国の研究機関に委託して行った意識調査のサンプル数を調査時点の GDP 順に並べたものである。現時点ではサンプルのサ
イズと各国の地域の代表性に若干の問題があるが、今後新しいデータによって更新されていく予定である。

表１

意識調査のサンプルサイズ

Target region

GDP per capita

samplesCambodia

878USD400

Laos

1236USD

232

Vietnam

1901USD

400

Thailand

5670USD

800

Taiwan21270USD

817

South Korea

25975USD

428

Japan

36222USD

11804－ 26 －この調査には「あなたは誰の葬儀に出席しますか」という設問が組み込まれており、1.家族、2.親族、3.知人・友人、4.近隣住民、5.同僚や上司、などという選択肢が用意されていた。
図１は近隣住民への葬儀の出席率と各国の一人当たりの GDP の関連を示した図である。

図１

GDP と近隣住民の葬儀参加との相関関係

近隣住民への出席率は、カンボジア、ラオスではほぼ 100％、続いてベトナム、タイが約 90％という高い値を示している。これにたいして、台湾、韓国、日本は 40％前後に低下しており、GDP と近隣住民の葬儀への参加率が強い逆相関関係を示していることが理解できる。
このデータは極めて興味深い内容を示している。つまり経済が十分に発展していない社会では、葬儀は共同体全体の相互扶助と互恵によって成立している。逆に経済的に豊かな社会では、①葬儀はもはや共同体全体の行為ではなく、家族や親族、あるいは知人・友人などによる狭い範囲の出来事であり、②共同体が担ってきたさまざまな労力やサービスの提供は葬祭業者という専門的な職業によって担われている、ことが如実に示されているからである。後述するように、日本の法社会学者である森謙二はこれを「葬儀からの地域社会の撤退」（森：2014）と呼んでいる。
続いて図２を見てみよう。これは GDP と親族の葬儀への出席率との関連を図式化したものである。ラオス、カンボジア、ベトナム、タイの諸社会はほぼ 100％に近いが、台湾、韓国、日本は 90％前後に低下している。図１の近隣住民の葬儀への参加率に比べれば傾きは小さいが、確かに左下がりであり相関係数も高い。つまりＧＤＰによって示される経済的発展は、地域住民ばかりではなく、親族でさえも葬儀から遠ざけていくのである。

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図２

GDP と親族の葬儀参加との相関関係

図３は家族の葬儀への参加度を尋ねたものである。図１よりは傾きは小さいが、図２と同様に GDP の増大はわずかながらも家族の葬儀の参加度にマイナスの影響を及ぼしていることが理解できる。

図３

GDP と家族の葬儀への参加との相関関係

ベトナムの読者には信じられない事態かもしれないが、GDP の増大は、親族や家族の葬儀への参加を減少させるという事態がこれらによって示されている。もちろんそれぞれの社会にお－ 28 －

いて家族の葬儀に参加しないという人々の割合はまだ多いとは言えないが、経済が発展した諸国では少しずつこのような事態が進行しているということが数値上から推測できる。

３．日本の葬儀の近代化過程

前節では、アジア社会における経済発展と葬儀の一般的な傾向について確認した。経済的な発展とともに少子化高齢化がもっとも進んでいる日本の葬儀はどのような状況なのかについて紹介したい。
日本の葬儀はどのようなプロセスを経て現代のような葬儀に変貌してきたのだろうか。筆者
はすでに「現代的葬儀の原型と変遷」（Shimane: 2010）、「無縁社会における医療と介護のあり方」（Shimane:2014）などで現代日本の葬儀の変遷について述べてきた。
「現代的葬儀の原型と変遷」（Shimane:2010）で論じたように、日本の葬儀の原型は江戸時代の村落共同体にさかのぼる。有賀喜左衛門（有賀：1934）や竹内利美（竹内：1942）らの農村社会学者が明らかにしたように、葬式組という強固な共同体関係は、互酬性と檀家制度に支えられて近年に至るまで葬儀慣習を守ってきたのである。それは末成道男（1998）が描き出したベトナムの村落社会における葬儀慣習とも類似している。現在の都市社会では考えられないほど、日本の農村には緊密な社会関係があった。
村落社会における伝統的葬儀の主要な担い手は地域共同体すなわち近隣住民と親族であった。
彼らは世代を超えたつながりによる相互扶助により共同体成員の葬儀の実施するために必要なほぼすべての作業を行った。ここには専門職としての葬祭業者は成立する余地がなく、せいぜい仏具や棺などの提供をしていたにすぎない。
しかし産業構造が転換し、都市に住む住民が多くなり人口の流動性が高まると、世代を超えた相互扶助の精神は維持しにくくなる。その結果、地域社会は葬儀の実施主体としての役割から離れ、近隣住民は葬儀から撤退することになる。森謙二が言う「第一の変化」（森：2014）であり、筆者はその結果成立した葬儀形式を「近代的葬儀」と呼んでおきたい。この動きは、明治以降の近代都市の成立とともに始まり、高度経済成長と都市人口の急激な拡大が進展した
1950 年代から 1980 年代にかけて完成したものと思われる。近隣住民の労力の提供は徐々に少なくなり、それに代わって故人とはほとんど面識のない多くの職場関係者が香典を持ち寄ることによって葬式は拡大した。葬祭業者の役務も多様化すると同時に、業者のサービスを利用しなければ葬儀の執行は困難な状態になった。
しかし 1990 年代から新たな動きが見られるようになる。それまでの大人数を集めておこなわれてきた葬儀への反省が強まり、近しい家族だけで行われる「密葬」や「家族葬」が増加し－ 29 －

てくる。また巨額の資金を投じなければ購入できなかった石造りの家墓にこだわらず、墓を必要としない散骨（「自然葬」や「樹木葬」）を求める機運が高まってきた。墓を必要としない葬儀の出現は、祖先崇拝はもはや維持されないことを意味している。その意味ではこの変化は日本人の価値観に重要な変更をもたらしたことになる。
金のかからない葬送のニーズをバブル景気の崩壊などと結びつけて解釈されることもあったが、根底的な理由はむしろ少子高齢化の影響の結果であったと解釈できよう。井上治代（井上；2003）が指摘するように、少子化のために直系家族制度が維持できなくなったことが、従来の葬儀や埋葬のありかたに疑問を持たせ、現実的な解決策をひとびとに模索させたのだろう。
また高齢化（長寿化）は、退職後の人生を長くした。現役を退いて 20 年を超えれば、元の職場集団からの援助も見込めなくなる。核家族化の進行と人口流動の激化は、親族とのかかわりも疎遠にしていく。この結果、葬儀から同僚や親族さえも撤退してしまい、葬儀の主要な担い手は核家族の成員だけになる。葬祭業者の役割は多様化し、それまで地域社会や職場集団が行っていた仕事だけでなく、家族が行うべきものとされてきた役割までも、引き受けなければならなくなってきている。恐らく現在の都市住民にとっては、葬祭業者の介在なしに葬送儀礼を実施することはまったく不可能であろう。このように日本の「現代的葬儀」は成立してきたのである。（下表）表３

日本の葬儀の近代化過程
伝統的葬儀

第一の転換

近代的葬儀

産業転換

都市的生活様式

社会状況

農村社会

他者からの援助

相互扶助

主要な担い手近隣住民
・親族

近隣住民の撤退

職場集団・親族

葬祭業者の役割

小全般化

増大

第二の転換
少子高齢化

現代的葬儀

第三の転換

近未来的葬儀核家族

超高齢化・非婚社会化

高齢者単身世帯の増加

参加者減少

極小化（自己資金または行政）

同僚や親族の撤退

家族

家族の撤退

自己プランニング、選択的共同体または行政

サービス産業化

多様化

異業種との提携

死後の包括ケア

香典（筆者作成）

しかし日本における超高齢社会化や未婚化による社会や家族形態の変貌は、葬儀の第 3 の転換を引き起こしているのではないかと予測させる。散骨や樹木葬など墓を必要としない埋葬への需要は大きくなっている。2000 年代になって近しい人以外の他者を排除した家族葬がますます増加しており、葬祭業者が所有する葬儀式場もそれに対応した形態が増えている。いっさい－ 30 －

の葬送儀礼を行わない「直葬」が急増しているとか、業者に家族の葬儀を依頼するものの本人は葬儀に来ようとしないというような事例があったと業者間では言われている。さらに新聞などの報道によれば、家族の死亡を知りながらその死を隠蔽したまま、年金をもらい続けていたというような事件が報道されている。森が指摘する葬送からの「家族の撤退」という表現は、このような事態をうまく説明している。
詳しい論証をしている暇はないが、家族が葬儀にコミットしないという事態はまだ少数派であり、それ以前に同僚や親族の葬儀からの撤退は着実に進行していると考えられる。葬儀からの家族の撤退が拡大し、深刻化するのは今後のことになりそうである。家族が撤退する事態を葬送儀礼近代化の「第三の転換」として想定するならば、今後さらに一般化するであろう「近未来的葬儀」はつぎのように推測される。
社会的条件としては、超高齢化と親子の世帯分離による単身者世帯の増加ある。高齢者夫婦世帯でどちらかが亡くなっても子供と同居するわけではない。したがって高齢者単独世帯は今後も増加するであろう。また現在増大している未婚者単身世帯は数十年後にはそのまま高齢化する。ステップ家族や同性婚家族など新しい家族形態も増加するかもしれない。つまり現在に比べて家族の形態ははるかに多様化するであろう。そして、先祖祭祀ばかりでなく死者の葬送も家族的義務からゆっくりと外れていく可能性が想定される。つまり葬送からの「家族の撤退」である。
その結果、葬儀を行うための他者からの援助はごくわずかになり、葬儀執行のための資金は自分で準備しておく必要がでてくる。家族という支持基盤をもたない場合には、葬儀の主要な担い手として、①自分でプランを立てて葬祭業者に委託しておく、②「家族外のサポートネットワーク」に委ねる（井上治代；2003）、③「埋葬される権利」を社会が保証すること（森；2014）、などの手段によって補われなければならなくなるだろう。いずれにせよ専門職としての葬祭業者の介在の度合いは大きくならざるをえず、またそれは葬儀だけでなく死への準備から死後の後始末までの包括的なケアを含むものになることも予測される（経済産業省商務情報政策局サービス産業室：2011）。

結論

本稿では、急激に発展しているベトナム社会において、葬送儀礼のありかたも大きく変化していることを確認した。次にアジア各国での調査研究の結果をもとに、葬儀の変化は経済発展と関わっていることをデータによって示した。最後に、日本の葬儀の近代化過程を例にとり、少子高齢化などによる共同体や家族の変動が日本の葬儀を大きく変えてきたことを述べた。
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これらから明らかになることは、強固にみえる地域社会や職場集団、さらには家族などの共同体関係でさえも、社会発展の過程で急速に絆を弱めていき、それらが担ってきた価値観を減じていくということである。死者の葬送や祖先祭祀という社会集団において根源的な価値観でさえも例外ではないことが日本社会という事例から読み取ることができた。
今後の日本社会では、「戦中派」や「団塊の世代」など、日本の経済成長を支えてきた世代が、ライフエンド期を迎えることになる。彼らが安心して寿命を全うできるようにすることが、次の世代が安心して働き続けることができ、社会を持続的で安定したものにしていくであろう。
ベトナム社会にとっても現在の人口学的な「ゴールデン・エイジ」は、やがて急速な高齢化と家族変動をもたらすことはすでに明白である。その時には歴史的に培われてきた共同体的な価値観のみによってでは、現在の社会制度は維持できないことが十分に予測される。それに対応するための社会制度を構築することが持続的な社会発展に必要とされるであろう。

参考文献
有賀喜左衛門、1934「不幸音信帳からみた村の生活」1968『有賀喜左衛門著作集 V』未来社
井上治代、2003『墓と家族の変容』岩波書店
経済産業省商務情報政策局サービス産業室、2010、『安心と信頼のある「ライフエンディング・ステージ」の創出に向けて～新たな「絆」と生活に寄り添う「ライフエンディング産業」の構築～』森謙二、2014『墓と葬送のゆくえ』吉川弘文堂
Shimane, Katsumi (2010) ," Hiện trạng và biến đổi của tang lễ hiện đại " ,（「現代的葬儀の原型と変遷」）, Bài giảng chuyên đề nghiên cứu Nhật Bản: Lịch sử, Văn hoá, Xã hội, ed.
Phan Hải Linh, Đại học Quốc gia Hà Nội, Nhà xuất bản Thế GiớiShimane, Katsumi (2012), “The Experience of Death in Japan’s Urban Societies” in:Invisible Population: The Place of the Dead in East Asian Megacities , (ed.)
Aveline-Dubach, Natacha, Lexington Books.
Shimane, Katsumi (2014), "Xã hội vô cảm và giai đoạn cuối đời trong thời đại ít trẻ em- giàhóa dân số ở Nhật Bản"（「「無縁社会」における医療と介護のあり方」）, Quan hệ Việt Nam-Nhật Bản 40 năm nhìn lại và định hướng tương lai, Nhà xuất bản Khoa học xã hội,310-320, 2014, Hanoi.
末成道男、1998『ベトナムの祖先崇拝――潮曲の社会生活』風響社
竹内利美、1942「村落社会における葬儀の合力組織」1990『竹内利美著作集』名著出版
山田慎也、2007『現代日本の死と葬儀――葬祭業の展開と死生観の変容』東京大学出版会－ 32 －

＊This work was supported by the MEXT-Supported Program for the Strategic Research
Foundation at Private Universities of Japanese Government, 2014-2018 (S1491003).
“International Comparative Surveys on Lifestyle and Values” were designed and conductedby The Center for Social Well-being Studies, Institute for the Development of SocialIntelligence, Senshu University in Japan, chaired by Professor Hiroo Harada, incollaboration with Social Well-being Research Consortium in Asia.

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