新専門医制度

内科領域

公益財団法人日産厚生会

玉川病院

内科専門研修プログラム
内科専門研修プログラム・・・・・・・P.１
専門研修施設群・・・・・・・・・・・P.１３
専門研修プログラム管理員会・・・・・P.１６
専攻医研修マニュアル・・・・・・・・P.１７
指導医マニュアル・・・・・・・・・・P.２４
各年次到達目標(別表１)・・・・・・・P.２７
週間スケジュール(別表２)・・・・・・P.２８

1

1、理念・使命・特性
理念【整備基準 1】
1） 本プログラムは、東京都区西南部医療圏（世田谷区、渋谷区、目黒区）の代表的な急性期病院である玉川病院を基幹施設として、近隣医療圏にある連携施設とで内科専門研修を経て東京都世田谷区の医療事情を理解し、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練され、基本的臨床能力獲得後は必要に応じた可塑性のある内科専門医としての地域医療を支える内科
専門医の育成を行う。
2） 初期臨床研修を修了した内科専攻医は、本プログラム専門研修施設群での 3 年間（基幹施設 2
年間＋連携施設 1 年間）または 4 年間（基幹施設 3 年間＋連携施設 1 年間）に、豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で、内科専門医制度研修カリキュラムに定められた内科領域
全般にわたる研修を通じて、標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得する。
内科領域全般の診療能力とは、臓器別の内科系 Subspecialty 分野の専門医にも共通して求められる基礎的な診療能力である。また、知識や技能に偏らずに、患者に人間性をもって接すると同時に、医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養をも修得して可塑性が高く様々な環境下で全人的な内科医療を実践する先導者の持つ能力である。内科の専門研
修では、幅広い疾患群を順次、経験してゆくことによって、内科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに、疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮する経験とが加わることに特徴がある。そして、これらの経験を単に記録するのではなく、病歴要約として、科学的根拠や自己省察を含めて記載し、複数の指導医による指導を受けることによってリサー
チマインドを備えつつも全人的医療を実践する能力を涵養することを可能とする。
使命【整備基準 2】
1） 東京都区西南部医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本を支える内科専門医として、１）
高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供し、臓器別専門性に著しく偏ることなく全人的な内科診療を提供すると同時にチーム医療を円滑に運営できる研修を行う。
2） 本プログラムを修了し内科専門医の認定を受けた後も、内科専門医は常に自己研鑽を続け、最新の情報を学び、新しい技術を修得し、標準的な医療を安全に提供し、疾病の予防、早期発見、早期治療に努め、自らの診療能力をより高めることを通じて内科医療全体の水準をも高めて、
地域住民、日本国民を生涯にわたって最善の医療を提供してサポートできる研修を行う。
3） 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行う。
4） 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究、基礎研究を実際に行う契機となる研修を行う。
特性
1） 玉川病院内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践する。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修

2

得をもって目標への到達とする。
2） 基幹施設である玉川病院は、東京都区西南部医療圏の代表的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核である。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディ
ジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。
3） 基幹施設である玉川病院での 2 年間（専攻医 2 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群、120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録できる。そして、専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できる。
4） 玉川病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修（専攻医）2 年目～4 年目の 1 年間、立場や地域における役割の異なる医療機関（連携施設）で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践する。
5） 基幹施設である玉川病院での 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 56 疾患群、160 症例以上を経験し、日本内科学会 J-OSLER に登録できる。可能な限り、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群、200 症例以上の経験を目標とする。
専門研修後の成果【整備基準 3】
内科専門医の使命は、１）高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することである。内科専門
医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて、
1）地域医療における内科領域の診療医
2）内科系救急医療の専門医
3）病院での総合内科（Generality）の専門医
4）総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし、地域住民、国民の信頼を獲得する。それぞれのキャリア形成やライフス
テージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにある。
玉川病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、内科医としてのプロフェッショ
ナリズムの涵養と General なマインドを持ち、それぞれのキャリア形成やライフステージによって、これらいずれかの形態に合致し、また同時に兼ねることも可能な人材を育成する。そして、東京都区西南部医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得することをその成果とする。また、希望者は Subspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果である。

2、専門知識・専門技能とは
1） 専門知識【整備基準 4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は、「総合内科」、「消化器」、「循環器」、「内分泌」、「代謝」、

3

「腎臓」、「呼吸器」、「血液」、「神経」、「アレルギー」、「膠原病および類縁疾患」、「感染症」、ならびに「救急」で構成される。「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている、これらの分野における「解剖と機能」、「病態生理」、「身体診察」、「専門的検査」、「治療」、「疾患」などを目標（到達レベル）とする。
2） 専門技能【整備基準 5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内科領域の「技能」は、幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた、医療面接、身体診察、検査結果の解釈、ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指す。
さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の Subspecialty 専門医へのコンサルテーシ
ョン能力とが加わる。これらは、特定の手技の修得や経験数によって表現することはできない。

3、専門知識・専門技能の習得計画
1） 到達目標【整備基準 8～10】（P.27 別表 1「玉川病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）
主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症例以上経験することを目標とする。内科領域研修を幅広く行うため、内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性がある。そこで、専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定する。
○専門研修（専攻医）１年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、少なくとも 20 疾患群、60 症
例以上を経験し、日本内科学会 J-OSLER にその研修内容を登録する。以下、全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承認が行われる。
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して日本内科学会 J-OSLER に登録する。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医とともに行うことができる。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価を複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行なう。
○専門研修（専攻医）２年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、通算で少なくとも 45 疾患群、120 症例以上の経験をし、日本内科学会 J-OSLER にその研修内容を登録する。
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載して日本内科学会 J-OSLER への登録を終了する。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医の監督下で行うことができる。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価を複数回行って態度の評価を行う。専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを担当指導医がフィードバックする。
○専門研修（専攻医）３年および４年（4 年コースの場合）:∙ 症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症例以上経験することを目標とする。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上（外来症例は 1 割まで含むことができる）を経験し、日本内科学会 JOSLER にその研修内容を登録する。
∙ 専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを指導医が確認する。
∙ 既に専門研修 2 年次までに登録を終えた病歴要約は、日本内科学会病歴要約評価ボードによる

4

査読を受ける。査読者の評価を受け、形成的により良いものへ改訂する。但し、改訂に値しない内容の場合は、その年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意する。
∙ 技能：内科領域全般について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針
決定を自立して行うことができる。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行う。専門研修（専攻医）2 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックする。また、内科専門医としてふさわしい態度、プロフェッショナリズム、自己学習能力を修得しているか否かを指導医が専攻医と面談し、さらなる改善を図る。
専門研修修了には、すべての病歴要約 29 症例の受理と、少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で計 160 症例以上の経験を必要とする。日本内科学会 J-OSLER における研修ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成する。
玉川病院内科施設群専門研修では、「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要
不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間）とす
るが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延長する。一方でカリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させる。
2） 臨床現場での学習【整備基準 13】
内科領域の専門知識は、広範な分野を横断的に研修し、各種の疾患経験とその省察とによって獲得する。内科領域を 70 疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し、それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験する。この過程によって専門医に必要な知識、技術・技能を修得する。代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載する。また、自らが経験する
ことのできなかった症例については、カンファレンスや自己学習によって知識を補足する。これらを通じて、遭遇する事が稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにする。
① 内科専攻医は、担当指導医もしくは Subspecialty の上級医の指導の下、主担当医として入院症例と外来症例の診療を通じて、内科専門医を目指して常に研鑽する。主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践する。
② 定期的（毎週 1 回）に開催する各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて、担当症例の病態や診断過程の理解を深め、多面的な見方や最新の情報を得る。また、プレゼンターとして情報検索およびコミュニケーション能力を高める。
③ 総合内科外来（初診を含む）と Subspecialty 診療科外来（初診を含む）を少なくても週 1 回、
1 年以上担当医として経験を積む。
④ 救急の内科外来（平日）で内科領域の救急診療の経験を積む。
⑤ 当直医として救急外来患者や病棟急変などの経験を積む。
⑥ 要に応じて、Subspecialty 診療科検査を担当する。
3） 臨床現場を離れた学習【整備基準 14】１）内科領域の救急対応、２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解、３）標準的な医療安
全や感染対策に関する事項、４）医療倫理、医療安全、感染防御、臨床研究や利益相反に関する事
項、５）専攻医の指導・評価方法に関する事項、などについて、以下の方法で研鑽する。
① 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会への参加。
② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会への参加（2018 年度実績 2 回）。

5

③
④
⑤
⑥
⑦
⑧

CPC への参加（2018 年度実績 3 回）。
研修施設群合同カンファレンスへの参加。
地域参加型のカンファレンスへの参加。
JMECC 受講：内科専攻医は必ず研修中に 1 回の受講。
内科系学術集会（下記「７、学術活動に関する研修計画」参照）への参加。
各種指導医講習会/JMECC 指導者講習会などへの参加。

4） 自己学習【整備基準 15】「研修カリキュラム項目表」では、知識に関する到達レベルを A（病態の理解と合わせて十分に深く知っている）と B（概念を理解し、意味を説明できる）に分類、技術・技能に関する到達レベ
ルを A（複数回の経験を経て、安全に実施できる、または判定できる）、B（経験は少数例ですが、指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる、または判定できる）、C（経験はないが、自己学習
で内容と判断根拠を理解できる）に分類、さらに、症例に関する到達レベルを A（主担当医として自ら経験した)、B（間接的に経験している、実症例をチームとして経験した、または症例検討会を通して経験した）、C（レクチャー、セミナー、学会が公認するセルフスタディやコンピューター
シミュレーションで学習した）と分類している。（「研修カリキュラム項目表」参照）自身の経験がなくても自己学習すべき項目については、以下の方法で学習する。
① 内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンドの配信② 日本内科学会雑誌にある MCQ③ 日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題など
5） 研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム【整備基準 41】
日本内科学会 J-OSLER を用いて、以下を web ベースで日時を含めて記録する。
∙ 専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に、通算で最低 56 疾患群以上 160 症例の研修内容を登録する。指導医はその内容を評価し、合格基準に達したと判断した場合に承認を行う。
∙ 専攻医による逆評価を入力して記録する。
∙ 全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し、専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴
要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行う。
∙ 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録する。
∙ 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC、地域連携カンファレ
ンス、医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録する。

4、プログラム全体と各施設におけるカンファレンス【整備基準 13、14】プログラム全体と各施設のカンファレンスについては、基幹施設である玉川病院臨床研修センターが把握し、定期的に E-mail などで専攻医に周知し、出席を促す。

5、リサーチマインドの養成計画【整備基準 6、12、30】
内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず、これらを自ら深めてゆく姿勢である。この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となる。
玉川病院内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設のいずれにおいても、① 患者から学ぶという姿勢を基本とする。
② 科学的な根拠に基づいた診断、治療を行う（EBM;evidence based medicine）。

6

③ 最新の知識、技能を常にアップデートする（生涯学習）。
④ 診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う。
⑤ 症例報告を通じて深い洞察力を磨く。
といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養する。
併せて、① 初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う。
② 後輩専攻医の指導を行う。
③ メディカルスタッフを尊重し、指導を行う。
を通じて、内科専攻医として教育活動を行う。

6、学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
玉川病院内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設のいずれにおいても、① 内科系の学術集会や企画に年 2 回以上参加する（必須）。
※日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会 、年次講演会、CPC および内科系
Subspecialty 学会の学術講演会・講習会を推奨する。
② 経験症例についての文献検索を行い、症例報告を行う。
③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行う。
④ 内科学に通じる基礎研究を行う。
を通じて、科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにする。
内科専攻医は学会発表あるいは論文発表は筆頭者２件以上行う。
なお、専攻医が、社会人大学院などを希望する場合でも、玉川病院内科専門研修プログラムの修了認定基準を満たせるようにバランスを持った研修を推奨する。

7、コア・コンピテンシーの研修計画【整備基準 7】「コンピテンシー」とは観察可能な能力で、知識、技能、態度が複合された能力です。これは観察可能であることから、その習得を測定し、評価することが可能です。その中で共通・中核となる、
コア・コンピテンシーは倫理観・社会性である。
玉川病院内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設のいずれにおいても指導医、Subspecialty 上
級医とともに下記①～⑩について積極的に研鑽する機会を与える。プログラム全体と各施設のカン
ファレンスについては、基幹施設である玉川病院臨床研修センターが把握し、定期的に E-mail な
どで専攻医に周知し、出席を促す。
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得する。
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践③ 患者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑩ 後輩医師への指導※ 教える事が学ぶ事につながる経験を通し、先輩から教授をうけるだけではなく、後輩、医療関7

係者に教えることを通じ、自らも学ぶ姿勢を身につける。

8、地域医療における施設群の役割【整備基準 11、28】
内科領域では、多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須である。玉川病院内科専門研修
施設群研修施設は東京都区西南部医療圏および東京都内の医療機関から構成されている。
玉川病院は、東京都区西南部医療圏の代表的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連
携の中核である。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につける。
連携施設には、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に、高次機能・専門病院である東京医科歯科大学医学部附属病院、東邦大学医療センター大森病院、地域基幹病院である東邦大学医療センター大橋病院、東京医療センター、新渡戸記念中野総合病院、東京共済病院、東京高輪病院で構成される。
高次機能・専門病院では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につける。地域基幹病院では、
玉川病院と異なる環境で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修する。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねる。
玉川病院内科専門研修施設群(P.13)は、東京都区西南部医療圏および東京都内の医療機関から構成され、各施設間は１時間以内で移動が可能で、地理的および人的に緊密な連携が堅持される。

9、地域医療に関する研修計画【整備基準 28、29】
玉川病院内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当
医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践し、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標とする。
玉川病院内科施設群専門研修では、主担当医として診療・経験する患者を通じて、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。

10、内科専攻医研修（モデル）【整備基準 16】
研修期間：3 年コース（基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間）

8

病歴
提出

1～2 (初期研修)

3

4

専門医
試験

5

内科標準タイ プ

内科専門研修サブスペシ ャリテ ィ重点タイプ（ 1 年型）内科専門研修サブスペシ ャリテ ィ
重点タイプ（ 2 年型）内科専門研修

6

7

8

専門医
試験

サブ スペシャリティ専門研修

サ ブ スペ専門研修

サブ スペ専門研修

専門医
試験

専門医
試験

サ ブ スペ専門研修

サブ スペ専門研修

9

卒後4 ～5 年のうち
1 年間連携施設

研修期間：4 年コース（基幹施設 3 年間＋連携施設 1 年間）
病歴提出

1～2 (初期研修）
内科・ サブスペシャリテ ィ
混合タイプ

3

4

専門医
試験

5

6

7

8

9

内科専門研修サブスペシャリティ専門研修

卒後5 ～6 年のうち
1 年間連携施設

3 年コース：基幹施設である玉川病院内科で 2 年間専門研修を行う。
また、卒後 4 年～5 年のうち 1 年間連携施設で専門研修を行う。
4 年コース：基幹施設である玉川病院内科で 3 年間専門研修を行う。
また、卒後 5 年～6 年のうち 1 年間連携施設で専門研修を行う。
また連携研修施設は、専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる 360
度評価（内科専門研修評価）などを基に調整し決定する。

9

11、専攻医の評価時期と方法【整備基準 17、19～22】
1） 玉川病院臨床研修センターの役割∙ 玉川病院内科専門研修委員会の事務局となる。
∙ 玉川病院内科専門研修プログラム開始時に、各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について日本内科学会 J-OSLER の研修手帳 Web 版を基にカテゴリー別の充足状況を確認する。
∙ 3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修
手帳 Web 版への記入を促す。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合
は該当疾患の診療経験を促す。
∙ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促す。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促す。
∙ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡する。
∙ 年に複数回（8 月と 2 月、必要に応じて臨時に）、専攻医自身の自己評価を行う。その結果は日本内科学会 J-OSLER を通じて集計され、1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って、改善を促す。
∙ 臨床研修センターは、メディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（8 月と 2 月、必要に応じて臨時に）行う。担当指導医、Subspecialty 上級医に加えて、看
護師長、看護師、臨床検査・放射線技師・臨床工学技士、事務員などから、接点の多い職員 5人を指名し、評価する。評価表では社会人としての適性、医師としての適正、コミュニケーシ
ョン、チーム医療の一員としての適性を多職種が評価する。評価は無記名方式で、臨床研修センターもしくは統括責任者が各研修施設の研修委員会に委託して 5 名以上の複数職種に回答を依頼し、その回答は担当指導医が取りまとめ、日本内科学会 J-OSLER に登録する（他職種はシ
ステムにアクセスしません）。その結果は日本内科学会 J-OSLER を通じて集計され、担当指導医から形成的にフィードバックを行う。
∙ 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応する。
2） 専攻医と担当指導医の役割∙ 専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会により決定される。
∙ 専攻医は web にて日本内科学会 J-OSLER にその研修内容を登録し、担当指導医はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をする。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行う。
∙ 専攻医は、1 年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める 70 疾患群のうち 20 疾患群、60症例以上の経験と登録を行うようにする。2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患群、120 症例以上の経験と登録を行うようにする。3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち 56
疾患群、160 症例以上の経験の登録を修了する。それぞれの年次で登録された内容は都度、担当指導医が評価・承認する。
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や臨床研修センターからの報告などにより研修の進捗状況を把握する。専攻医はSubspecialty の上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談する。担当指導
医と Subspecialty の上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整する。
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し、知識、技能の評価を行う。
∙ 専攻医は、専門研修（専攻医）2 年修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し、日本内科学会 J-OSLER に登録する。担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進
し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について

10確認し、形成的な指導を行う必要がある。専攻医は、内科専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき、専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）されるように改訂する。これによって病歴記載能力を形成的に深化させる。
3） 評価の責任者
年度ごとに担当指導医が評価を行い、基幹施設あるいは連携施設の内科専門研修委員会で検討する。その結果を年度ごとに玉川病院内科専門研修委員会で検討し、統括責任者が承認する。
4） 修了判定基準【整備基準 53】
担当指導医は、日本内科学会 J-OSLER を用いて研修内容を評価し、以下ⅰ)～ⅵ)の修了を確認する。
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以
上（外来症例は 20 症例まで含むことができる）を経験することを目標とする。その研修内容
を日本内科学会 J-OSLER に登録する。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができる）を経験
し、登録済み（P.27 別表 1「玉川病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）iii）所定の 2 編の学会発表または論文発表iv）JMECC 受講v）プログラムで定める講習会受講vi）日本内科学会 J-OSLER を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性を判定する。
ⅵ）玉川病院内科専門医研修プログラム管理委員会は、当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し、研修期間修了約 1 か月前に玉川病院内科専門医研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行う。
5） プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」、「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は、日本内科学会 J-OSLER を用う。なお、「玉川病院内科
専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】（P.17）と「玉川病院内科専門研修指導者マニュアル」【整備基準 45】（P.24）と別に示す。

12、専門研修管理委員会の運営計画【整備基準 34、35、37～39】（P.16 別紙「玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会」参照）
1）玉川病院内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準
i）内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図る。内科専門研修プログラム管理委員会は、統括責任者{委員長}（副院長）、プ
ログラム管理者（診療部長）（ともに総合内科専門医かつ指導医）、事務局代表者、内科
Subspecialty 分野の研修指導責任者（診療科科長）および連携施設担当委員で構成される。また、オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部に参加させる（P.16 玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会参照）。玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会の事務局を、玉川病院臨床研修センターに置く。
ii）玉川病院内科専門研修施設群は、基幹施設、連携施設ともに内科専門研修委員会を設置する。
委員長 1 名（指導医）は、基幹施設との連携のもと、活動するとともに、専攻医に関する情報を定期的に共有するために、毎年 6 月と 12 月に開催する玉川病院内科専門研修プログラム管

11

①

②

③
④

⑤

理委員会の委員として出席する。
基幹施設、連携施設ともに、毎年 4 月 30 日までに、玉川病院内科専門研修プログラム管理委
員会に以下の報告を行う。
前年度の診療実績a) 病院病床数、b)内科病床数、c)内科診療科数、d)１か月あたり内科外来患者数、e)1 か月あたり内科入院患者数、f)剖検数
専門研修指導医数および専攻医数a)前年度の専攻医の指導実績、b)今年度の指導医数/総合内科専門医数、c)今年度の専攻医数、d)次年度の専攻医受け入れ可能人数
前年度の学術活動
a) 学会発表、b)論文発表
施設状況a) 施設区分、b)指導可能領域、c)内科カンファレンス、d)他科との合同カンファレンス、e)抄
読会、f)机、g)図書館、h)文献検索システム、i)医療倫理・医療安全・感染対策に関する研修会、j)JMECC の開催
Subspecialty 領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数、日本循環器学会循環器専門医数、日本内分泌学会専門医数、
日本糖尿病学会専門医数、日本腎臓病学会専門医数、日本呼吸器学会呼吸器専門医数、日本血液学会血液専門医数、日本神経学会神経内科専門医数、日本アレルギー学会専門医（内科）数、
日本リウマチ学会専門医数、日本感染症学会専門医数、日本救急医学会救急科専門医数

13、プログラムとしての指導者研修（FD）の計画【整備基準 18、43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を活用する。
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨する。指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会 J-OSLER を用いる。

14、専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）【整備基準 40】
労働基準法や医療法を順守することを原則とする。
基幹施設である玉川病院での専門研修、連携施設での専門研修は各々の就業環境に基づき、就業する。
基幹施設である玉川病院の整備状況：∙ 研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
∙ 玉川病院常勤医師として労務環境が保障されている。
∙ メンタルストレスに適切に対処する部署（担当職員）がある。
∙ ハラスメント委員会が玉川病院に整備されている。
∙ 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されている。
∙ 敷地内に院内保育所があり、利用可能である。
また、総括的評価を行う際、専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い、その内容は玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会に報告されるが、そこには労働時間、当直回数、給与など、労働条件についての内容が含まれ、適切に改善を図る。

12

15、内科専門研修プログラムの改善方法【整備基準 48～51】
1） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本内科学会 J-OSLER を用いて無記名式逆評価を行う。逆評価は年に複数回行う。また、年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には、研修施設ごとに逆評価を行う。その集計結果
は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧する。また集計結果に基づき、玉川病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てる。
2） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
専門研修施設の内科専門研修委員会、玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会 J-OSLER を用いて、専攻医の逆評価、専攻医の研修状況を把握する。把握した事項については、玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討する。
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお、研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難である場合は、専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とする。
∙ 担当指導医、施設の内科研修委員会、玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会 J-OSLER を用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし、玉川病院内科専門研修プログラムが円滑に進められているか否かを判断して玉川病院内科専門研修プログラムを評価する。
∙ 担当指導医、各施設の内科研修委員会、玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会 J-OSLER を用いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし、自律的な改善に役立てる。状況によって、日本専門医機構内科領域研修委員会の支援、指導を受け入れ、改善に役立てる。
3） 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
玉川病院臨床研修センターと玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会は、玉川病院内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応する。その評価を基に、必要に応じて玉川病院内科専門研修プログラムの改良を行う。
玉川病院内科専門研修プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告する。

16、研修プログラムの施設群【整備基準 23～26】
玉川病院が基幹施設となり、下記に記載した施設を加えた専門研修施設群を構築することで、より総合的な研修や地域における医療体験を可能とする。
【連携施設 7 施設】
東京医科歯科大学医学部附属病院
東邦大学医療センター大森病院
東邦大学医療センター大橋病院
東京医療センター

13

新渡戸記念中野総合病院
東京共済病院
東京高輪病院

17、募集専攻医数【整備基準 27】
下記により、玉川病院内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医数は 1 学年 3 名とする。
玉川病院診療科別診療実績
2018 年度実績
入院患者実数 外来延患者数（人/年）（延人数/年）
循環器内科
496
16,597呼吸器内科
557
11,408
消化器内科
12,242
558
腎臓内科
3,695
91
糖尿病・代謝内科
91
7,068
脳神経内科
334
6,033
膠原病内科
40
2,165
総合内科
8,206
救急科
308
2,822
1） 剖検体数の過去 3 年間の平均は 4.3 体/年であった。（2016 年度 4 体、2017 年度 5 体、2018 年
度 4 体）
2） 1 学年 3 名の専攻医であれば、専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群、120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能である。
3） 専攻医 2 年目～4 年目に研修する連携施設には、高次機能・専門病院施設、地域基幹病院施設
および地域医療密着型病院施設を配置し専攻医のさまざま希望・将来像に対応可能である。
4） 専攻医 3 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも 56 疾患群、160 症
例以上の診療経験は達成可能である。

18、専攻医の募集および採用の方法【整備基準 52】
書類選考および面接を行う。
(問い合わせ先) 玉川病院臨床研修センター
E-mail: tamaresi@tamagawa-hosp.jp

HP: http://www.tamagawa-hosp.jp/

19、内科専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件【整備基準 33】
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムの移動が必要になった場合には、適切に日本内科学会 J-OSLER を用いて玉川病院内科専門研修プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し、担当指導医が認証する。これに基づき、玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会と移動後のプログラム管理委員会が、その継続的研修を相互に認証することにより、専攻医の継続的な研修を認める。他の内科専門研修プログラムから玉川病院内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様である。
他の領域から玉川病院内科専門研修プログラムに移行する場合、他の専門研修を修了し新たに内14

科領域専門研修をはじめる場合、あるいは初期研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には、当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当指導医に提示し、担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め、さらに玉川病院内科専門研修プログラム統括責任者が認めた場合に限り、日本内科学会 J-OSLER への登録を認める。症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定による。
疾病あるいは妊娠・出産に伴う研修期間の休止については、プログラム終了要件を満たしており、かつ休職期間が 6 ヶ月以内であれば、研修期間を延長する必要はないものとする。これを超える
期間の休止の場合は、研修期間の延長が必要である。短時間の非常勤勤務期間などがある場合、按分計算（1 日 8 時間、週 5 日を基本単位とする）を行なうことによって、研修実績に加算する。
留学期間は、原則として研修期間として認めない。

15

別紙

玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会（令和２年４月現在）

玉川病院
和田義明（病院長）
相川丞（副院長、プログラム統括責任者、玉川病院内科専門研修プログラム管理委員長、循環器分野責任者）
長晃平（診療部長、プログラム管理者、玉川病院内科専門研修委員長、呼吸器分野責任者）
今村吉彦（腎臓内科分野責任者）
山口和久（消化器内科分野責任者）
齋藤和幸（脳神経内科分野責任者）
岩本正照（糖尿病代謝分野責任者）
石井一之（救急分野責任者）
高橋英次（臨床研修センター事務担当）

連携施設担当委員
東京医科歯科大学医学部付属病院

井津井康浩

東邦大学医療センター大森病院

岡野直樹

東邦大学医療センター大橋病院

池田長生

東京医療センター

矢野尊啓

新渡戸記念中野総合病院

山根道雄

東京共済病院

高際 淳

東京高輪病院

山本雅人

オブザーバー
内科専攻医代表

1名

16

整備基準 44 に対応

玉川病院内科専門研修プログラム
専攻医研修マニュアル
1） 専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先
内科専門医の使命は、(1)高い倫理観を持ち、(2)最新の標準的医療を実践し、(3)安全な医療を心がけ、(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することである。内科専門
医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて、① 地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）② 内科系救急医療の専門医③ 病院での総合内科（Generality）の専門医④ 総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし、地域住民、国民の信頼を獲得する。それぞれのキャリア形成やライフ
ステージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにある。
玉川病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、内科医としてのプロフェッショ
ナリズムの涵養と General なマインドを持ち、それぞれのキャリア形成やライフステージによって、これらいずれかの形態に合致し、また同時に兼ねることも可能な人材を育成することである。
そして、東京都区西南部医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得することをその成果とする。また、希望者は Subspecialty
領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果である。
玉川病院内科専門研修プログラム終了後には、玉川病院内科施設群専門研修施設群（下記）だけ
でなく、専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する、または希望する大学院などで研究者として働くことも可能である。

17

2） 専門研修の期間

研修期間：3 年コース（基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間）
病歴提出

1～2 (初期研修)

3

4

専門医
試験

5

内科標準タイ プ

内科専門研修サブスペシ ャリテ ィ重点タイプ（ 1 年型）内科専門研修サブスペシ ャリテ ィ
重点タイプ（ 2 年型）内科専門研修

6

7

8

専門医
試験

サブ スペシャリティ専門研修

サ ブ スペ専門研修

サブ スペ専門研修

専門医
試験

専門医
試験

サ ブ スペ専門研修

サブ スペ専門研修

9

卒後4 ～5 年のうち
1 年間連携施設

研修期間：4 年コース（基幹施設 3 年間＋連携施設 1 年間）
病歴提出

1～2 (初期研修）
内科・ サブスペシャリテ ィ
混合タイプ

3

4

専門医
試験

5

6

7

8

9

内科専門研修サブスペシャリティ専門研修

卒後5 ～6 年のうち
1 年間連携施設

3 年コース：基幹施設である玉川病院内科で 2 年間専門研修を行う。また、卒後 4 年～5 年のうち
1 年間連携施設で専門研修を行う。
4 年コース：基幹施設である玉川病院内科で 3 年間専門研修を行う。また、卒後 5 年～6 年のうち
1 年間連携施設で専門研修を行う。
また連携研修施設は、専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる 360
度評価（内科専門研修評価）などを基に調整し決定する。

18

3） 研修施設群の各施設名
基幹施設：玉川病院
連携施設：東京医科歯科大学医学部付属病院
東邦大学医療センター大森病院
東邦大学医療センター大橋病院
東京医療センター
新渡戸記念中野総合病院
東京共済病院
東京高輪病院
4） プログラムに関わる委員会と委員、および指導医名
玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会と委員名
P.16 別紙「玉川病院内科専門研修プログラム管理委員会」参照
指導医 医師名
和田義明（脳神経内科）
相川 丞 (循環器内科)
小野 剛（循環器内科）長晃平（呼吸器内科）

森田瑞生（呼吸器内科）
今村吉彦（腎臓内科）
高橋康訓（腎臓内科）
岩本正照（糖尿病代謝科）
山口和久（消化器内科）
齋藤和幸（脳神経内科)
小林正樹 (脳神経内科)
石井一之（救急科）
5） 各施設での研修内容と期間
3 年コース：基幹施設である玉川病院内科で 2 年間専門研修を行う。
また、卒後 4 年～5 年のうち 1 年間連携施設で専門研修を行う。
4 年コース：基幹施設である玉川病院内科で 3 年間専門研修を行う。
また、卒後 5 年～6 年のうち 1 年間連携施設で専門研修を行う。
また連携研修施設は、専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる360 度評価（内科専門研修評価）などを基に調整し決定する。
6） 本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である玉川病院診療科別診療実績を以下の表に示す。玉川病院は地域基幹病院であり、コモンディジーズを中心に診療する。

19

玉川病院診療科別診療実績
2018 年度実績
入院患者実数 外来延患者数（人/年）（延人数/年）
循環器内科
496
16,597呼吸器内科
557
11,408消化器内科
558
12,242
腎臓内科
91
3,695
糖尿病・代謝内科
91
7,068
脳神経内科
334
6,033
膠原病内科
40
2,165
総合内科
8,206
救急科
2,822
308
*

剖検体数の過去 3 年間平均は 4.3 体/年（2016 年度 4 体、2017 年度 5 体、2018 年度 4 体）

7） 年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
Subspecialty 領域に拘泥せず、内科として入院患者を順次主担当医として担当する。主担当
医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践する。
入院患者担当の目安（基幹施設：玉川病院での一例）
当該月に以下の主たる病態を示す入院患者を主担当医として退院するまで受け持つ。
専攻医 1 人あたりの受持ち患者数は、受持ち患者の重症度などを加味して、担当指導医、Subspecialty 上級医の判断で 5～10 名程度を受持つ。感染症、総合内科分野は、適宜、領域横断的に受け持つ。
【内科ローテーションイメージ（3 年間）】
専攻医 1 年目 総合内科
専攻医 2 年目 総合内科／サブスペシャリティ領域
専攻医 3 年目 連携施設
【内科ローテーションイメージ（4 年間）】
専攻医 1 年目 総合内科
専攻医 2 年目 総合内科／サブスペシャリティ領域
専攻医 3 年目 総合内科／サブスペシャリティ領域
専攻医 4 年目 連携施設
8） 自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行う。必要に応じて臨時に行うことがある。評価終了後、1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け、その後の改善を期して最善をつくす。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医からのフィードバックを受け、さらに改善するように最善をつ

20

くす。
9） プログラム修了の基準① 日本内科学会 J-OSLER を用いて、以下のⅰ)～ⅵ)の修了要件を満たすこと。
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができる）を経験することを目標とする。その研修内
容を日本内科学会 J-OSLER に登録する。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群
以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができる）を経
験し、登録済みである（P.27 別表 1「玉川病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理（アクセプト）されている。
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で 2 件以上ある。
iv）JMECC 受講歴が 1 回ある。
v）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講歴がある。
vi）日本内科学会 J-OSLER を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性があると認められる。
② 当該専攻医が上記修了要件を充足していることを玉川病院内科専門医研修プログラム管理委員会は確認し、研修期間修了約 1 か月前に玉川病院内科専門医研修プログラム管理委員
会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行う。
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得す
るまでの最短期間は 3 年間（基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間）とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延長することがある。
10）

専門医申請にむけての手順① 必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書iii）玉川病院内科専門医研修プログラム修了証（コピー）② 提出方法
内科専門医資格を申請する年度の 5 月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出する。
③ 内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで、日本専門医機構が認定する「内科専門医」となる。
11）

プログラムにおける待遇、ならびに各施設における待遇
在籍する研修施設での待遇については、原則、各研修施設での待遇基準に従う。

21

12）

プログラムの特色① 本プログラムは、東京都区西南部医療圏の代表的な急性期病院である玉川病院を基幹施設として、東京都区西南部医療圏、近隣医療圏および東京都にある連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練される。研修期間は基幹施設 2 年間または 3 年間＋連
携施設 1 年間である。
② 玉川病院内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践する。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とする。
③ 基幹施設である玉川病院は、東京都区西南部医療圏の代表的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核である。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディ
ジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。
④ 基幹施設である玉川病院での 2 年間（専攻医 2 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群、120 症例以上を経験し、日本内科学会 J-OSLER に登録できる。そして、専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できる（P.27
別表 1「玉川病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
⑤ 玉川病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修 3 年目もしくは 4 年目に立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践する。
⑥ 基幹施設である玉川病院での 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群、200 症例以上の主担当医としての診療経験を目標とする（P.27

別表１「玉川病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。少なく

とも通算で 56 疾患群、160 症例以上を主担当医として経験し、日本内科学会 J-OSLER に登録する。
13）

継続した Subspecialty 領域の研修の可否∙ カリキュラムの知識、技術・技能を深めるために、総合内科外来（初診を含む）、
Subspecialty 診療科外来（初診を含む）、Subspecialty 診療科検査を担当する。結果として、Subspecialty 領域の研修につながることはある。
∙ カリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty
領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始される。
14）

逆評価の方法とプログラム改良姿勢

専攻医は日本内科学会 J-OSLER を用いて無記名式逆評価を行う。逆評価は毎年 8 月と 2 月とに行う。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧し、集計結果に基づき、玉川病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改22

善に役立てる。
15）

研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先

日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先する。
16）

その他

特になし。

23

整備基準 45 に対応

玉川病院内科専門研修プログラム
指導医マニュアル
1） 専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割∙ 1 人の担当指導医（メンター）に専攻医 1 人が玉川病院内科専門研修プログラム委員会により決定する。
∙ 担当指導医は、専攻医が web にて日本内科学会 J-OSLER にその研修内容を登録するので、その履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認する。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行う。
∙ 担当指導医は、専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群、症例の内容について、都度、評価・承認する。
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や臨床研修センターからの報告などにより研修の進捗状況を把握する。専攻医はSubspecialty の上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談する。担当指導医と Subspecialty の上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整する。
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し、知識、技能の評価を行う。
∙ 担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）2 年修了時までに合計 29 症例の病歴要約を作成す
ることを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行う。
2） 専門研修の期間∙ 年次到達目標は、P.27 別表 1「玉川病院内科専門研修において求められる「疾患群」、「症例数」、「病歴提出数」について」に示すとおり。
∙ 担当指導医は、臨床研修センターと協働して、3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修手帳 Web 版への記入を促す。また、各カテゴリ
ー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促す。
∙ 担当指導医は、臨床研修センターと協働して、6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促す。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合
は該当疾患の診療経験を促す。
∙ 担当指導医は、臨床研修センターと協働して、6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡する。
∙ 担当指導医は、臨床研修センターと協働して、毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行う。評価終了後、1 か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い、形成的に指導する。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医はフィードバックを形成的に行って、改善を促す。
3） 専門研修の期間∙ 担当指導医は Subspecialty の上級医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価を行う。

24

∙ 研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録に基づいて、当該患者の電子カルテの記載、退院サ
マリ作成の内容などを吟味し、主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する場合に合格とし、担当指導医が承認を行う。
∙ 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として、担当指導医は専攻医に研修手帳 Web 版での当該症例登録の削除、修正などを指導する。
4） 日本内科学会 J-OSLER の利用方法∙ 専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認する。
∙ 担当指導医による専攻医の評価、メディカルスタッフによる 360 度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用いる。
∙ 専攻医が作成し、担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全 29 症例を専攻医が登録したものを担当指導医が承認する。
∙ 専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認する。
∙ 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録、出席を求められる講習会等の記録について、各専攻医の進捗状況をリアルタイムで把握する。担当指導医と臨床研修センターはその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断する。
∙ 担当指導医は、日本内科学会 J-OSLER を用いて研修内容を評価し、修了要件を満たしているかを判断する。
5） 逆評価と日本内科学会 J-OSLER を用いた指導医の指導状況把握
専攻医による日本内科学会 J-OSLER を用いた無記名式逆評価の集計結果を、担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧する。集計結果に基づき、玉川病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てる。
6） 指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて、臨時（毎年 8 月と 2 月とに予定の他に）で、日本内科学会 J-OSLER を用いて専
攻医自身の自己評価、担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる 360
度評価（内科専門研修評価）を行い、その結果を基に玉川病院内科専門研修プログラム管理委
員会で協議を行い、専攻医に対して形成的に適切な対応を試みる。状況によっては、担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行う。
7） プログラムならびに各施設における指導医の待遇
玉川病院給与規定による。
8） FD 講習の出席義務
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨する。
指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会 J-OSLER を用いる。
9） 日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」の活用
内科専攻医の指導にあたり、指導法の標準化のため、日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を25

熟読し、形成的に指導する。
10）

研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とする。

11）

その他
特になし。

26

別表 1

玉川病院疾患群症例病歴要約到達目標※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて、「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれること。
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが、他に異なる 15 疾患群の経験を加えて、合計 56
疾患群以上の経験とする。
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める。(全て異なる疾患群での提出が必要）※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する。
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例、「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は、最大で 80 症例までその登録が認められる。病歴要約は 14 例まで認
める。

27

別表 2
玉川病院内科専門研修 週間スケジュール（例）
月

火

水

木

金

日

抄読会
症例検討会

8 時2 0 分

医局会

午前

総合内科
外来

救急外来

検査
（心エコー）

総合内科
外来

検査（腹エコー）

病棟

病棟

サブスぺ
外来

病棟

病棟

消化器、循環器
カンファレンス
地域参加型
カンファレンス

呼吸器
カンファレンス

研修セミナー腎臓、糖カンファレンス

脳神経
カンファレンス

午後

土病棟

担当患者の病態に応じた診療/オ
ンコール/日祝日
直・当直など担当患者の病態に応じた診療/オンコール/当直など★ 玉川病院内科専門研修プログラム

４、専門知識・専門技能の習得計画

に従い、内科専門研修を実践する。
∙ 上記はあくまでも例：概略である。
∙ 総合内科および各診療科（Subspecialty）のバランスにより、担当する業務の曜日、時間帯は調整・変更される。
∙ 入院患者診療には、総合内科と各診療科（Subspecialty)などの入院患者の診療を含む。
∙ 日当直やオンコールなどは、総合内科もしくは各診療科（Subspecialty)の当番として担当する。
∙ 地域参加型カンファレンス、講習会、CPC、学会などは各々の開催日に参加する。

28