名古屋高等教育研究第 9 号（2009）

英語による授業のノウハウの明示化
中＜要井俊樹旨＞

近年、英語による授業が非英語圏の大学において推奨されている。
学内教員からの相談を契機に、高等教育研究センターでは英語による授業のノウハウをまとめ、『英語で教える秘訣』を出版した。本稿の目的は、『英語で教える秘訣』の開発の過程で得られた知見と課題を明らかにすることである。得られた知見は以下の通りである。
第一に、英語で授業をするために教員に求められる能力の中には、英語力以外の知識やスキルが多く含まれていることが開発の過程で明らかにされた。コースの全体像をしっかり設計することやコミュニケーションの手段を増やすことなどの授業の設計力が、英語による授業においても重要であることが明らかになった。
第二に、英語による授業に対して悩みや不安を持つ教員は少なくないということが明らかにされた。学内教員の 1 割以上に相当する人数から『英語で教える秘訣』に対する入手依頼が高等教育研究センターに寄せられた。英語による授業のノウハウに対する大学教員の関心とニーズの大きさを示していると言える。現在、多くの大学において英語による授業が推進されているが、個々の教員に対する支援がより必要になると言えよう。

1． はじめに日本の大学において、英語による授業がこれまでに見られなかった文脈で奨励されている。大学において日本語以外の言語で多くの授業が進められることは、日本の大学制度の成立期にも見られる。当時は、御雇い外国人と呼ばれる欧米の教員が、日本の大学の教壇に立ち、先進技術や学問を教えていた。一方、英語による授業が奨励されている現在の大学の文脈は、名古屋大学高等教育研究センター・准教授

77それとは異なったものである。現在の大学では、英語を母語としない日本人の教員が英語で授業することが求められている。つまり、学生の学習に関する問題のみではなく、これまで英語による授業とは関係がないと思っていた多くの大学教員に関わる問題になっているのである。
このように多くの大学教員に関わる形で英語による授業が推進されつつある中で、高等教育研究センターでは、英語による授業を進める上での教員のノウハウを明示化することを試みた。2008 年 3 月に、『英語で教える秘訣−大学教員のための教室英語ハンドブック』という書籍という形で成果をまとめた。
本稿では、『英語で教える秘訣』の開発の過程で得られた知見をもとに、英語による授業の論点と課題を提示することを目的する。本稿では次のよ
うな構成をとる。まず、英語による授業が推進される背景について国内外の動向をまとめる。次に、英語による授業のノウハウの明示化の経緯を振り返った後に、完成した『英語で教える秘訣』の特徴とその反響を明らかにする。そして，『英語で教える秘訣』の開発を通して得られた知見をまとめ、英語による授業に関する論点と課題を整理する。

図１『英語で教える秘訣』

２．英語による授業の背景
2.1

諸外国の大学の動向

英語による授業が増えているのは日本の大学のみの現象ではない。英語を主言語としない 27 のヨーロッパ諸国において、英語のみで学位が取れるコースは、2002 年から 2007 年にかけて 3 倍に増加している（Wächter 2008）。

78英語による授業のノウハウの明示化
特にオランダ、ドイツ、北欧諸国などにおいて、英語のみで学位が取れるコースが多数提供されている。その大部分は修士課程のプログラムであり、学問分野としては工学、ビジネス、社会科学の分野が多い。それらのプログラムに在籍する学生の 65％が留学生である。
また、韓国の大学においても、多くの大学が英語による授業を増加している（日本学術振興会 2007）。ソウル大学は、英語による授業の増加を全授業の 20 パーセントまで高めることを目標にしている。高麗大学では、
2001 年に 10 パーセントだった英語による授業が、2007 年には 35 パーセントまで増加している。また浦項工科大学のように、2010 年までにすべての授業を英語で行う計画を持っている大学もある。多くの大学は、英語での授業を増加するために、英語で授業ができることを教員採用時の条件としている。
2.2

日本の大学の動向

近年、日本の大学において英語による授業が政策的に推進されている。
2008 年 1 月にまとめられた教育再生会議の最終報告書において、英語による授業の大幅増加が、直ちに実施に取りかかるべき大学改革の事項とされた（教育再生会議 2008）。そこでは、大幅増加の目安として「当面 30％を目指す」という目標が立てられた。
教育再生会議の後継となった教育再生懇談会の第一次報告においては、国家戦略としての「留学生 30 万人計画」が掲げられている（教育再生懇談会 2008）。具体的には、質の高い留学生を受け入れる先進的な 30 の重点大学を設定し、その大学に重点的支援を行うことが計画されている。重点大学の基準として、留学生を学生数の 2 割にする、特定学部での外国人教員比率を 3 割にするなどの例とともに、大学全体での英語による授業の割合を 3 割にするという取組が示されている。英語による授業の増加が、国の財政的支援と結びつく可能性が高まっている。
中央教育審議会大学分科会留学生特別委員会においても、「留学生 30 万人計画」の骨子をまとめる作業の中で、英語による授業に関して議論されている。公開されている委員会の資料から、英語による授業に関する政策立案側の意図が読み取ることができる。特に研究重点大学の大学院において優秀な留学生を獲得することや、日本人学生の国際感覚を涵養することが、英語による授業の増加に期待されていることがわかる。

79「欧州の英語を母国語としない国の中には、留学生を獲得するため、大学等の授業を英語で行うことを積極的に推進している国もある。このように、英語での授業は留学生を引きつける意味で重要になる。・・・（中略）・・・専攻分野などにより異なる部分もあるが、基本的には英語で授業を受け、英語のみでも学位が取れるコースが大幅に増大することが必要である。特に、世界最高水準の卓越した教育研究拠点を目指す大学院においては、世界の大学と競い、優秀な留学生を獲得するためには、英語のみで学位がとれることが重要である。
ただし、日本への留学は日本語や日本文化を学び、体験する機会でもあり、将来の就職などのキャリア形成や生活上の必要性を合わせて考えれば、英語のみで学位が取れることとしても、日本語を全く学習しなくても良いことを意味するものではないことに留意する必要がある。大学等がそれぞれの戦略や特色を明確にしていく中で、機能に応じて留学生への教育の在り方も異なってくると考えられ、どこまで英語による授業を実施するのか、各大学等が判断して取り組んでいくことが望まれる。
一方で日本人学生の英語力向上も重要な要素の一つであり、英語教育の充実とともに、海外への留学・体験をプログラムとして整備することが重要である。また、英語で運用される留学生向けの授業に日本人学生を積極的に参加させることは、日本人学生の語学力向上のみならず、国際感覚の涵養、新たな人的ネットワークの構築など多くの利点がある。」（中央教育審議会大学分科会留学生特別委員会 2008: 9）
研究重点大学において英語による授業が推進される背景の一つとして、世界的な大学ランキングが増加し、その影響が大きくなった事実がある。
ランキングを公表する機関は、大学や雑誌社など多様であるが、それぞれ独自の基準を用いて大学の活動を評価している。論文数、論文引用数、教員学生比率などの指標のみでなく、大学の国際化に関する指標加えるランキング機関もある。最も影響力のある世界ランキングの一つであるタイムズ誌のランキングでは、留学生の比率や外国人教員の比率が指標に含まれている。ランキング圏内に含まれる日本の大学は、それらの国際化に関する指標が概して低い値になっている。またタイムズ誌を含むいくつかのラ80英語による授業のノウハウの明示化
ンキングでは、世界水準の研究者に専門分野内において優れた大学を聞いて、それを数値化した指標が使われている。このような研究者の間の評判に関しても、国際化が進んだ大学ほど研究者の交流が進むため有利に働く。
日本の研究重点大学が世界におけるプレゼンスを高める一つの手段としても、英語による授業の推進が位置づけられるのである。
このような政策的な動向を背景に、各大学において英語による授業が増加する傾向にある。文部科学省の統計によると、平成 18 年度には全国の227 機関の大学において、英語による授業が実施されている（文部科学省2008）。この統計における英語による授業の定義は、英語教育を主たる目的としない授業であり、英語と日本語の併用による授業も含まれない。国公私立の合計では 227 機関であるが、国立大学に限れば 65 機関であり、約 4分の 3 の国立大学で英語による授業を導入している。
英語のみでも学位が取れるコースとなると、学士課程段階ではあまり多くは見られない。文部科学省の統計によると、2006 年では上智大学や国際教養大学など 5 大学 6 学部にすぎない（文部科学省 2008）。一方、英語による授業のみで修了できる大学院課程の大学数は、57 大学 101 研究科に達している。

３．『英語で教える秘訣』の開発経緯
名古屋大学において『英語で教える秘訣』を開発した直接の契機は、学内教員から高等教育研究センターに寄せられた相談である。高等教育研究センターでは授業に関する相談を受け付けており、相談内容の２つが英語による授業に関連するものであった。一つは、次の学期から英語で担当することになったので、英語で教えるポイントや秘訣を教えてほしいというものであった。もう一つは、就職の面接試験で英語による模擬授業を求められたのでアドバイスがほしいというものであった。
名古屋大学では、2004 年からの中期計画の中に「学部及び大学院での英語による教育プログラムの開講数と受講者数を増加させる」という目標がある。大学として英語による授業を推奨している一方で、実際に担当する教員への支援については十分に考慮されていなかった。そのため、英語による授業に対して不安を抱える教員も少なくなく、その一部が授業に関する相談という形で表れたと言えよう。
英語による授業のノウハウに関する書籍は、これまでも曽根田ほか

81

（ 2002 ）、 高 梨 ほ か （ 2004 ） な ど い く つ か 出 版 さ れ て い る 。 教 室 英 語（Classroom English）という名称で、授業で使用する英語表現の分野が確立されている。ただし、既存の書籍の多くは、小学校から高校までにおいて英語で英語を教えるための参考書として作られている。これらの書籍にも、大学において英語で教える時に役立つ内容を見出すことはできる。
高等教育研究センターでは、英語による授業のノウハウに対する大学教員のニーズは小さくないと判断し、さらに既刊の書籍では大学教員にとって内容的に十分ではないと判断した。そして、英語による授業の経験の豊かな留学生センターや大学院国際開発研究科の教員などと共同して、英語による授業のノウハウやフレーズをまとめるプロジェクトを開始した。プ
ロジェクトは、名古屋大学で進められていた特色ある大学教育支援プログ
ラム「教員の自発的な授業改善の促進・支援−授業支援ツールを活用した授業デザイン力の形成」事業の一環として進められた。

４．開発コンセプトと内容
4.1

開発コンセプト名古屋大学高等教育研究センターでは、これまでも『成長するティップ
ス先生』や『ティップス先生からの７つの提案』など、大学教員向けの授業ハンドブックを作成してきた。それらを作成する上で重視してきた考えは、優れた実践とそのための具体的な知恵を明示化し、大学教員に広く共有するための枠組みを提供することである（中井 2007）。今回のプロジェ
クトでも同様に、英語による授業の優れた実践とそのための知恵を明示化することを目的とした。
英語による授業の優れた実践と知恵を大学の中で広く共有させるために、次の三つのコンセプトに基づいて開発が行われた。第一のコンセプトは、大学教育を対象にした英語による授業のノウハウをまとめることである。
これまで、英語による授業のノウハウに関する書籍は小学校教員から高校教員までを対象としたものが大半であった。そのため、英語による授業の文脈が異なっていた。大学教員が利用するには、大学固有の教育の制度や環境を念頭に置いて、英語による授業のノウハウをまとめる必要がある。
英語を英語で教えるのではなく、個々の教員の専門の内容を英語で教えることが、大学の授業において求められている。また、対象となる学生の年齢や英語力も異なるため、教員の適切な表現方法も異なってくる。このよ82英語による授業のノウハウの明示化
うに、大学において使用される英語、つまり大学における教室英語に特化するということを目指した。
第二のコンセプトは、授業改善の手法を内容に反映させることである。
これまで授業のノウハウに関するハンドブックを作成してきた高等教育研究センターの経験から、大学における教授・学習の理論や手法を取り入れ構成や内容に組み込むことを心がけた。つまり、英語力の向上のみで問題解決を図らないという方針である。英語での授業に慣れた教員の経験談を集約すると、英語力以外のさまざまなポイントやノウハウがあることが明らかにされた。プロジェクトでは、第一の目的としては英語による授業のノウハウをまとめるが、一般的な新任教員にとっては、授業場面別の日本語表現と教授法のポイントだけでも役に立つものになるように意識して作成した。
第三のコンセプトは、気軽に読めるということである。既存の小学校教員向けの英語による授業のノウハウに関する書籍の中には、分量が 300 ページを超えハンドブックというよりも事典に近いものが少なくなかった。
しかし、英語を専門としない大学教員を対象にした場合には、内容をコンパクトにまとめることが重要であると判断した。そのためページ数が少なくなるように、内容を精査することを心がけた。英語表現を選択する場合にも、簡潔で覚えやすい英語を優先してまとめることにした。
4.2

構成と内容

『英語で教える秘訣』の内容は、３部から構成される。第１部は、英語で効果的な授業をするためのポイントをまとめたものである。英語での授業に慣れた教員へのインタビューなどから、（ １）完璧な英語を目指さない、（２）コースの全体像をしっかり設計する、（３）コミュニケーションの手段を増やす、（４）授業での学生の参加を促す、（５）学生の英語力の多様性に配慮する、の５つのポイントにまとめられた。
（２）から（５）までのポイントは、英語でなく日本語で教える通常の授業にも共通するものである。
（１）の「完璧な英語を目指さない」は、これから英語で授業を担当する教員に対して最も伝えたいメッセージである。言語学者も、プレゼンテーションにおいて日本人が完璧な英語を話す必要がないことを指摘している（ヘイグ, 2004）。また、近年、「ワールド・イングリッシズ」（WorldEnglishes）という言葉が普及しており、英語が世界で多様な形で存在して83いること認識し尊重すべきであるという主張がある（Kirkpatrick、2007）。
初めて英語で授業を担当する教員が気軽に英語による授業に取り組めるよ
うに、完璧な英語にこだわらないこと、また英語は多様化して完璧なただ一つの英語はもうすでに存在しないことを強調した。
第２部は、大学における授業で想定される 30 の場面を設定し、場面別の教授法のポイントと英語表現をまとめたものである。30 の場面は表１の通りである。この場面の設定は、教授法の枠組みを反映されているため、既存の教室英語の書籍の分類方法とは大きく異なる。それぞれの場面には、10 の英語表現がまとめられている。また、英語による授業を行ったことのある教員のアドバイスや体験談などがコラムとして挿入されている。
第三部は、英語による授業を円滑に進めるためのツールをまとめている。
具体的には、シラバスの書き方の例、学生用の英語表現リスト、学生の反応を確かめるためのアンケート、教育関係用語集が掲載されている。
表１

３０の授業場面

初回の授業ですべきこと

学生の積極的な参加の促進

1．初回の授業を始める

14．質問・発言を促す

2．授業の雰囲気をなごませる

15．質問に答える

3．授業の概要を説明する

16．小テストを行う

4．授業のルールをつくる

17．レポートを書かせる

5．教室内の英語の方針を伝える

18．ディスカッションを始める
19．ディスカッションをリードする

日々の授業の組み立て方

20．グループワークを行う

6．授業を始める

21．学習成果に対してコメントする

7．授業の流れを作る
8．基本的な指示を出す

さまざまな場面への対応

9．プリントを配布・回収する

22．聞き取りにくい英語に対応する

10．表やグラフを説明する

23．英語表現に困ったときに対応する

11．注意を与える

24．学生に手伝いを頼む

12．授業時間外の課題を与える

25．あやまる13．授業を締めくくる

84英語による授業のノウハウの明示化

５．『英語で教える秘訣』への反響完成した『英語で教える秘訣』を学内に周知するため、高等教育研究センターが学内の教職員に定期的に送付するニューズレターにおいて「英語による授業を始めるために」という記事を執筆した。記事の中において、本を希望する学内教員に対して送付することを伝えた。ニューズレターを送付した後に、学内から 197 冊の送付依頼が高等教育研究センターに寄せられた。学内教員の 1 割以上に相当する人数からの依頼を受けたことになる。これは、英語による授業のノウハウに対するニーズの大きさを表していると言える。
表２は各部局別の依頼状況を表したものである。医学部・医学系研究科、工学部・工学研究科、法学部・法学研究科において多数の依頼があった。
また、その他としては、センターや研究所の教員からの依頼もあったが、附属図書館や国際課などの教員以外の職員からの依頼も 15 部あった。
表２

学内の各部局からの依頼状況（2008 年 7 月現在）
部局

冊数

文学部・文学研究科

5

教育学部・教育発達科学研究科

2

法学部・法学研究科

33

経済学部・経済学研究科

5

情報科学研究科

5

理学部・理学研究科

15

医学部・医学系研究科

43

工学部・工学研究科

32

農学部・生命農学研究科

13

国際開発研究科

1

国際言語文化研究科

3

環境学研究科

18

その他

22

合計

19785依頼に対して本を送付した後に、多くの学内の教職員から感想が寄せられた。その感想から、『英語で教える秘訣』に対する反響が窺い知ることができる。以下にあげるような好意的な意見が多かった。英語による授業の教授法のポイントが整理されている点、授業以外のセミナーなどでも利用できる点、コラムの経験談が有益である点、短くまとまっている点、授業の進め方がわかる点などが高く評価されたと言える。
「ポイントが整理されていてわかりやすいと感じました。結局は、日本語で話すときも、意識しなくても同じような点に気をつけているわけで、具体的な言い回しの準備があれば、あとは慣れで、自分の場合ももう少し改善できそうと感じました。」（環境学研究科教員）「英語授業は分担しておりませんが、外国人招聘者によるセミナー、研究室でのセミナー、大学院講義（国内と国外）でも役立ちます。
コラム記事も臨場感があり、説得力があります。」（生命農学研究科教員）「楽しく読ませていただきました。とてもよくできていると思います。ありがとうございました。「コラム」欄が、また、ためになるエピソードが書いてあり、これを読んだら、忘れませんね。表現を覚えよう、暗記すると、翌朝には忘れていますが、エピソードとして読むと、それが疑似体験されて、「エピソード記憶」として記憶に残りますね。」（国際開発研究科教員）「勇気あふれる言葉が沢山書いており、本当に貴重な冊子をいただ
き感謝しております。冊子は、とてもコンパクトでわかりやすく、授業の流れに沿って、想定される何気ない表現が沢山記載されており、またシラバスの書き方もあって、これは編集・執筆なさった先生方の豊富な知識やご経験があっての冊子であると、改めて感服いたしました。さらに、この冊子の根本にあるのは、学生と教員とのダイナミックな関係に基づく講義の進め方で、普段の自分の講義のあり方を振りかえる意味でも、大きな学びになりました。」（医学部保健学科教員）

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英語による授業のノウハウの明示化
一方で、内容面での課題を提示する意見も寄せられた。英語のミスの指摘以外にも、以下のような学生に応じて表現を使い分けた方がよいなどの意見が得られた。
「私の印象ですが、複数の表現がある場合、それぞれの意味合い（学部一年生向き、大学院博士後期課程最終年向き）を少し補足していただくといいと思います。大学院の博士課程の人に「よくできました」のようないい方をするのは避けたいからです。」（法学研究科教員）『英語で教える秘訣』に関連する講演の依頼も高等教育研究センターに寄せられている。2008 年 7 月には、大学院文学研究科のワークショップとして話題提供が行われた。また、他大学からの講演の依頼も寄せられている。
名古屋大学では、大学教授職や研究職をめざす大学院生を支援するために大学院生対象の大学教員準備プログラムを毎年開催している。2008 年 9月のプログラムから、「英語で教える」というセッションが追加された。そのセッションでは、これからの大学教員市場において、英語で授業ができることが重要になってきており、大学教員を目指す大学院生がそれにどのように対応したらよいのかについて議論されている。『英語で教える秘訣』
は、その研修の教材として使用されている。
さらに、オンデマンド版として出版された『英語で教える秘訣』の内容
は加筆修正され、フレーズの音声を含むＣＤ付きの『大学教員のための教室英語表現 300』として 2008 年 12 月に出版された。

６．明らかにされた知見と課題
以上のように、学内教員からの相談を契機に、高等教育研究センターでは英語による授業のノウハウを明示化し整理して、『英語で教える秘訣』を出版した。
『英語で教える秘訣』の開発と反響を通して得られた知見は、以下のようにまとめられる。
第一に、英語で授業をするために教員に求められる能力の中には、英語力以外の知識やスキルが多く含まれていることが開発の過程で明らかにされた。コースの全体像をしっかり設計することやコミュニケーションの手87

段を増やすことなどの授業の設計力が、英語による授業においても重要であることが、教員に対する聞き取り調査から明らかになった。そのため、『英語で教える秘訣』は、英語による授業の質を総合的に高めていく方法を具体化した参考書であり、これまでの類書とは構成や内容の点で大きく異なる。
『英語で教える秘訣』を利用した教員からも、授業の進め方がわかるという意見が寄せられ、この本のねらいは概ね受け入れられるものであったと言える。
第二に、英語による授業に対して悩みや不安を持つ教員は少なくないことが明らかにされた。ニューズレターによる広報によって、学内教員の 1割以上に相当する人数から『英語で教える秘訣』に対する入手依頼が高等教育研究センターに寄せられた。また、多くの学内の教職員から感想が寄せられたが、冊子の開発に対して好意的な意見が多かった。このことは英語による授業のノウハウに対する大学教員の関心とニーズの大きさを示していると言える。授業に関する相談のために高等教育研究センターに直接訪ねてきた教員は、その一部にすぎなかったのである。現在、多くの大学において英語による授業が推進されているが、実際に担当する教員への支援については十分に考慮されていない。そのため、大学が組織として英語による授業の増加を目指すのならば、個々の教員に対する支援がより必要になってくると言えよう。ファカルティ・ディベロップメントの一つのテーマにもなりうる。
以上のような知見が得られた一方で、いくつかの課題も残されている。
最も大きな課題は、大学において英語による授業をどのように位置づけるかという課題であろう。英語による授業を推進する政策的な誘導にどのように大学が対応すべきなのかという実際的な問題でもある。英語による授業を増加することが、国からの財政的支援に直接結びつくことが予想される。そのため、各大学は英語による授業の意義を議論し、方向性を決定できるように準備しておく必要がある。考えておくべきことは多岐にわたる。
そもそもなぜ英語による授業なのか。日本の大学で日本人の教員が英語で教えることの意義はどこにあるのか。アジアからの留学生が多い大学において英語による授業がどのような意味を持っているか。これらの根本的な課題を考えると同時に、どのように教員と学生を支援するかという現場の課題を考えていかなければならないであろう。

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