製品を通して製品に関連する取り組み●顧客の安全衛生●マーケティングとラベリング●顧客プライバシー

創 出 す る 価 値▶ タイヤのサービス化によりさらなる安全・便利さを提供▶ 雪上や雨の路面での安定した走行▶ 超偏平タイヤによる燃費削減▶ 水素自動車への貢献「タイヤセンサー技術によりさらに『快適な』タイヤへ」
技術開発ビジョン “SensorTire Technology Vision”策定
自動車業界における「DX※1」の動きは、100年に一度の大排出量削減、大気汚染対策、駐車場面積減少に伴う緑地の増変 革 期と言 われており、い わゆる「C A S E（ケース） 」、加、交通弱者および交通手段が少ない人々のラストワンマイル「MaaS（マース） 」の2つが浸透し、顧客の消費行動が大の移動手段に貢献するメリットがあると考えられています。

きく変わることが予想されています。

※1 DX：Digital Transformation（進化したIT技術の浸透）※2 CASE：Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared& Services（カーシェアとサービス）、Electric（電動化）の頭文字をとった造語※3 MaaS：Mobility as a Serviceの略。さまざまな種類の移動サービスを１つに統合して利用者に提供する新しい概念。

※2※3

将来のモビリティ社会は、利用者が安心・安全にモビリティの利用に加え、持続可能で豊かな生活を送ることができることを目指しています。そこには、都市部の交通渋滞の解消、CO2Sensor Tire Technologyが実現するサービス像
主な効果：
都市部の交通渋滞解消
交通の安全性の向上
移動の利便性の向上
情報サービス・
MaaS事業者▶ 安全な運行ルートの提案▶ 道路保守管理支援

タイヤのセンサーから情報を収集

法人車両の管理サービス▶ 空気圧、温度、摩耗、走行履歴、路面データ

カーナビ等への情報提供

代替車配備

自動車保険会社

販売店

レスキューサービス▶ パンク対応、ロードサービスの提供

07▶ タイヤの保守管理

サービスカーの派遣

提供サービスの連携▶ カーライフサポート（空気圧、ローテーション、交換時期等）

製品を通して横浜ゴムはそのモビリティ社会を支えるため、自動車の状態を検知し、その情報をモビリティサービスの向上につな「自動化」「電動化」などに対応したタイヤのデジタル化にげます。また、カーディーラーやカーシェア運営会社など法よる情報サービスの強化を推進します。当社が2021年2月

人客先でのタイヤ交換、点検、管理を行うサービスカーの導に発表した乗用車用タイヤの中長期的な技術開発ビジョン

入を拡大します。従来のタイヤの静粛性や乗り心地の良さと“SensorTire Technology Vision”では、先進センサータイヤ

いった快適性に加え、安心・安全な情報サービスを届けるタ「IoTタイヤ」を開発し、空気圧に加え、タイヤの摩耗や路面イヤメーカーとして取り組んでいきます。

YOKOHAMA SensorTire Technology Vision概念図
主な効果： 都市部の交通渋滞解消

ート
ップデ機能ア情報サービス・
MaaS事業者

路面の検知
摩耗量の検知空気圧の検知▶ 安全な運行ルートの提案▶ 道路保守管理支援

交通の安全性の向上

移動の利便性の向上

タイヤのセンサーから情報を収集

法人車両の管理サービス▶ 空気圧、温度、摩耗、走行履歴、路面データ

カーナビ等への情報提供

代替車配備

レスキューサービス

サービスカーの派遣

自動車保険会社アタリ▶ パンク対応、ロードサービスの提供

センシング情報の追加▶ タイヤの保守管理

販売店

提供サービスの連携▶ カーライフサポート（空気圧、ローテーション、交換時期等）

他情報との組み合わせ

タイヤ貼り付け型TPMS

摩耗検知機能路面検知機能異常検知機能空気圧管理

フリート向け摩耗・走行履歴管理

安全運行ルート提案
道路保守管理支援

レッカー自動手配
周辺車両への危険通知

センシング機能とリアルタイム性の強化による提供サービスの向上イメージ

開発中のセンサーの例

新しいモビリティ社会に向けて
横浜ゴムはセンサー開発に強みのあるアルプスアルパイ

当社、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社は「IoTタイヤ」をン（株）とタイヤや路面からの取得データをデジタルツール搭載した実験用車両を用いて、公道からさまざまな路面情報で処理・管理する研究開発を行っています。今後は、タイヤを取得し、高精度地図や道路規制情報との連携を図ります。

から得られたデータをユーザーあるいは自動運転車両へ本実証実験によるデータ分析を通じて、将来のソリューフィードバックするシステムやアプロケーションの開発を進ション提供を目標としています。例えば、摩耗状態や空気圧めます。また、「現実世界をライブラリー化する」を掲げ、豊不足を検知し、急勾配・急カーブ道路を避けるナビゲーショ

富な地図情報や道路規制情報、道路勾配などの情報を持つンや路面凍結・道路陥没などの情報提供による安全運転支（株）ゼンリンと、多様な動的情報を連携させることで、新援、自動運転車両の制御などさまざまなソリューションを検たなビジネスの創出を検討しています。

討・提案します。

08

次世代の輸送を支えるトラック用ウルトラワイドベース スタッドレスタイヤ
独自技術「SpiraLoop®（スパイラループ）」を用いた超偏平タイヤで物流効率を高めていくとともに、無人化輸送にも対応できる技術開発と品種の拡充を進め、将来の物流の変革に対し、市場優位性を確保していきます。
2020年度グッドデザイン・ベスト100受賞作品に認定

超偏平タイヤ通常、トラックのタイヤの後輪には荷重の大きな負荷がかかるため、複輪装着となっています。横浜ゴムのトラック・バス用タイヤ「903W」は優れたスタッドレス性能と摩耗寿命を両立した超偏平タイヤであり、2本1組の複輪を一つにまとめることで軽量化（約19～28％）と省スペース化ができます。それにより荷台の積載量や積載容量の増加が可能となり、かつ、タイヤの組み換えや日常点検などのメンテナンス作業も簡単にすることができました。これは、継ぎ目のないベルトを用いて構造を強化する独自技術「SpiraLoop®（スパイラループ）」で幅広タイヤの形状保持を実現したことに効果よります。製品化を達成した点が高く評価され2020年度の●車両重量の軽量化は1軸当り約100kg「グッドデザイン・ベスト100」にも選ばれました。

（タイヤ・ホイールのセット分）

今後も需要増が予想されるトラック物流において、ドライ●タイヤユニットの省スペース化による車両設計の自由度向上

バー不足やメンテナンス省力化に対応し、物流を支えていき●廃棄タイヤの削減による環境負荷低減ます。
当社の強みは、長距離のトラック輸送、近距離、そして人●タイヤ数減による省メンテナンス（軽労化）の手に荷物が渡るラストワンマイルまでの物流において多品種のタイヤをワンストップで提供できることです。
物流のステージに応じた車両の現在と将来の変化予測
現在都市⇔都市

都市内

ラストワンマイル

運転の無人化

将来
低速自動運転車

09～100km/h～100km/h～40km/h～20km/h

TBR

LTR

PCR／VANSOLID

製品を通してR&D体制の強化（冬用タイヤの氷雪性能の向上）
当社は、さまざまな気候条件や悪路に対しても、安心・安全なドライブを楽しんでいただけるよう、日々の研究開発に取り組んでいます。
スタッドレスタイヤをはじめとした冬用タイヤの氷雪性能向上にも積極的に取り組んでおり、北海道とスウェーデンに冬用タイヤのテストセンターを備えています。北海道
タイヤテストセンターは全長約100mの国内最大級となる屋内氷盤試験場を構えており、さまざまな温度域 ※での開北海道タイヤテストセンター発を可能とする新たな冷媒装置を設置するなど開発体制を強化しています。
※ 基準の室温が5℃の場合、氷の表面温度を-10～0℃にコントロールする能力を保有

屋内氷盤試験場の新冷媒装置

水素充填用ホース■ 脱炭素社会を支える水素充填用ホース開発を進めている水素ホースは軽量で柔軟性と耐久性を現在、CO2排出量削減に向けたさまざまな取り組みが積極併せ持ったものを目指しており、その評価は社内に限らず、的になされています。しかし、日本では電源構成に占める化国内外の試験機関を活用しています。例えば、さまざまな耐石燃料の依存度が高く、そのエネルギー資源は海外に大きく久試験や実機条件を模した水素ガスの充填サイクル試験を依存し、新興国のエネルギー需要拡大もあり価格の不安定検討し評価を実施しています。

化も懸念されています。

日本の水素・燃料電池戦略ロードマップでは、家庭用燃料

エネルギー基本計画では、多様な一次エネルギー源から電池やFCVを含む次世代自動車の普及・拡大を目指してお製造でき、固体・液体・気体での貯蔵・輸送が可能であり、高り、2030年までに家庭用燃料電池は530万台、FCVは80万いエネルギー効率、低い環境負荷が見込める「水素社会」の台程度に普及させるとしています。水素ステーションの設置実現に向けた動きが加速しています。

目標としては、2025年度までに320カ所程度の普及を目指す

その中で、燃料電池自動車（FCV）を普及させるためには、水素ステーションで安全に使用できる水素ガス充填用ホーとされており、当社は引き続き水素社会のインフラ整備に貢献していきます。

スが必要であり、横浜ゴムはNEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の委託を受け、岩谷瓦斯（株）と共同開発・実用化してきました。
当社の高圧水素ガス用ホース「ibar」シリーズでは、水素充填圧力35MPa用の「ibar HG35」を販売しています。金属配管に比べ、軽量かつ柔軟で運搬や充填作業がしやすい他、高い安全性や耐久性も実現しています。
将来的にはFCVの航続距離の増加（700kmを想定）に伴い、水素ガスの充填圧力を国際基準と同等に高めた水素ステーションを実用化する計画に基づき、87.5MPaにも対応するホースの開発も現在積極的に進めています。

Licensed by TOKYO TOWER

水素ステーション10