17第3章

平成 13 年国土交通省告示第 1540 号（改正平成 30 年3 月 26 日）枠組壁工法技術基準及び解説

枠組壁工法又はプレハブ工法を用いた建築物又は建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める件
建築基準法施行令（昭和二十五年政令第三百三十八号）第八十条の二第一号の規定に基づき，構造耐力上主要な部分に枠組壁工法（木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものを打ち付けることにより，壁及び床版を設ける工法をいう。以下同じ。）又は木質プレハブ工法（木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものをあらかじめ工場で接着することにより，壁及び床版を設ける工法をいう。以下同じ。）を用いた建築物又は建築物の構造部分（以下「建築物等」という。）の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を第一から第十までに，同令第九十四条及び第九十九条の規定に基づき，木質接着成形軸材料（平成十二年建設省告示第千四百四十六号第一第十号に規定する木質接着成形軸材料をいう。以下同じ。），木質複合軸材料（平成十二年建設省告示第千四百四十六号第一第十一号に規定する木質複合軸材料をいう。以下同じ。），木質断熱複合パネル（平成十二年建設省告示第千四百四十六号第一第十二号に規定する木質断熱複合パネルをいう。以下同じ。）及び木質接着複合パネル（平成十二年建設省告示第千四百四十六号第一第十三号に規定する木質接着複合パネルをいう。以下同じ。）並びに第二第一号及び第二号に掲げるもの以外の木材の許容応力度及び材料強度を第二第三号に定め，同令第三十六条第一項の規定に基づき，建築物等の構造方法に関する安全上必要な技術的基準のうち耐久性等関係規定を第十一に，同条第二項第一号の規定に基づき，同令第八十一条第二項第一号イに規定する保有水平耐力計算によって安全性を確かめる場合に適用を除外することができる技術的基準を第十二にそれぞれ指定し，並びに同号イの規定に基づき，枠組壁工法又は木質プレハブ工法を用いた建築物等の構造計算が，第九に適合する場合においては，当該構造計算は，同号イに規定する保有水平耐力計算と同等以上に安全性を確かめることができるものと認める。

この平 13 国交告第 1540 号（以下告示という）は，建築基準法施行令（以下令という）第 80 条の 2（構造方法に関する補則）第一号の規定に基づき，国土交通大臣が枠組壁工法または木質プレハブ工法の構造方法に関する技術的基準を定めたものである。
木造に関する一般構造基準は，令第 3 章第 3 節に規定されているが，この規定は主として在来の軸組工法を対象に定められたものである。そこで，枠組壁工法を用いた建築物についての規定は，これとは別途に定められたものである。昭 52 建告第 1017 号までは，現行の扱いとは異なり，枠組壁工法は建築基準法令の予想しない特殊の工法であるとして，旧建築基準法（以下法という）第 38 条（特殊な材料又は構法）（平成 12 年に性能規定化により削除された）の規定に基づき，建設大臣が一般構造基準を定めるという形式をとっていた。
しかし，枠組壁工法を用いた建築物の着工件数が着実に増加していること等を踏まえて，昭 57 建告第 56 号から，建築基準法令上，根拠となる条文を旧法第 38 条（特殊な材料又は構法）から，令第 80 条の 2（構造方法に関する補則）に移し，これに伴い枠組壁工法は，木造の建築物で特殊な構造方法によるものであるとして扱われ，同告示により構造方法に関する安全上必要な技術的基準が定められることとなったものである。なお，昭 57 建
告第 56 号は，昭和 57 年の制定の後の昭和 60 年，昭和 62 年，平成 4 年，平成 9 年，平成 13 年，全面改定により平 13 国交告第 1540 号に改称以後，平成 16 年，平成 19 年 5 月，11 月，平成 20 年 2 月，8 月，平成 27 年 6 月，8 月，平成 29 年および平成 30 年の 14 回の改正を経ている。
平成 19 年の令の改正に合わせて，根拠条文が改められた。本告示そのものについても，それまで第 9 に置かれていた構造計算による仕様規定の適用除外が，計算の内容によって第 9 と第 10 に分けられるとともに，令第81 条第 2 項第一号イの規定に基づいて，第 9 の構造計算（平成 19 年改正以前の第 9 第一号の構造計算）が，令02編03章_四.indd 17

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第Ⅱ編

枠組壁工法を用いた建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準及び解説

第 81 条第 2 項第一号イに規定する保有水平耐力計算と同等以上に安全性を確かめることができるものとして位置付けられた。また，第 12 が新たに設けられ，第 9 に規定する保有水平耐力計算によって安全性を確かめる場合に適用を除外することができる技術的基準の指定が行われている。
ここで，枠組壁工法と木質プレハブ工法の概念は，枠組壁工法が木材で組まれた枠組に構造用合板等をくぎで打ち付けることにより，壁および床版を設ける工法であることに対し，木質プレハブ工法は，木材で組まれた枠組に構造用合板等をくぎにかえ工場であらかじめ接着することにより，壁および床版を設ける工法となっている。
ただし，枠組壁工法においても，施工の合理化等より，工場であらかじめ壁や床版をパネル化する場合もあること，また，床版にはくぎと接着剤を併用する場合もあること，さらに木質断熱複合パネルのような接着による複合材料も使用できること等はいうまでもない（図 3.1 参照）。
上枠

頭つなぎ
上枠

接着剤
（断熱材と接着）

断熱材

たて枠

たて枠

断熱材

くぎ打ち

くぎ打ち
壁材

壁材

下枠

下枠

一般的な枠組壁工法の耐力壁

木質断熱複合パネルを使用した耐力壁

図 3.1

基礎については，令第 38 条第 3 項の「国土交通大臣が定めた構造方法」である平 12 建告第 1347 号によるところとして，本編では第 7 章のなかで解説を述べることとする。
耐久性の基準に関しては，令第 36 条第 2 項第二号の規定に基づき，「第 8 防腐措置等」に関する規定を耐久性等関係規定として第 11 で指定している。

第一階数

地階を除く階数は三以下としなければならない。
仕様規定により，建築できる枠組壁工法を用いた建築物の階数の上限を定めたものである。これを超える場合は第 9 に規定する構造計算によって安全を確認しなければならない。

第二材料

告示の第 2 第一号および第二号は，枠組壁工法においては，構造耐力上主要な部分に使用する枠組材（第 2 第一号関係），壁，床版および屋根に用いる面材（同第二号関係）の品質は，それぞれ該当する日本工業規格（JIS），または日本農林規格（JAS）に適合すべきことを定めたものである。
これらの規格は，第 1 および第 3 から第 8 までの仕様規定において，構造安全性能を担保するための前提条件として，材料の品質を特定するために参照された規格である。
平成 27 年の改正で，「枠組壁工法構造用たて継ぎ材の日本農林規格」（平 3 農水告第 701 号）は「枠組壁工法構造用製材及び枠組壁工法構造用たて継ぎ材の日本農林規格」（昭 49 農告第 600 号）（以下「枠組壁工法構造用製材等規格」という）に統合され，統合された規格に新たに MSR たて継ぎ材の規格が追加された。その基準強02編03章_四.indd 18

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第3章

平成 13 年国土交通省告示第 1540 号枠組壁工法技術基準及び解説

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度は，枠組壁工法構造用製材およびたて継ぎ材と同様に平 12 建告第 1452 号で定められている。
また，くぎについての JIS の参照は平成 9 年の改正で削除された。これは第 4，第 5 及び第 7 の規定において，くぎ接合部の許容せん断耐力が確認された場合については，かならずしも JIS の適合品を用いなくてもよいとされたことに対応している。
なお，枠組壁工法のくぎの打ち方には 3 通りの方法がある。第 3 以下に共通する内容なのでここで解説しておく。⑴ は「平打ち」で，枠組材の側面相互を合わせる打ち方をいい，F の記号で表す。⑵ は「木口打ち」で，2材のうち一方の材面が木口面である場合をいい，E の記号で表す。⑶ は「斜め打ち」で，接合しようとする面に対してほぼ 60°の角度でくぎを打つ打ち方をいい，T の記号で表す（図 3.2.1）
。
（1）
平打ち
（F）

60°
（2）
木口打ち
（E）
（3）
斜め打ち
（T）

図 3.2.1

一くぎの打ち方と記号

構造耐力上主要な部分に使用する枠組材の品質は，構造部材の種類に応じ，次の表に掲げる規格に適合するものとしなければならない。
構造部材の種類

枠組壁工法構造用製材及び枠組壁工法構造用たて継ぎ材の日本農林規格（昭和四十九年農林省告示第六百号。以下「枠組壁工法構造用製材等規格」という。
）に規定する甲種枠組材の特級，一級若しくは二級若しくは甲種たて継ぎ材の特級，一級若しくは二級，枠組壁工法構造用製材等規格第六条に規定する MSR 枠材の規格若しくは第十条に規定する MSR たて継ぎ材の規格，単板積層材の日本農林規格（平成二十年農林水産省告示第七百一号）に規定する構造用単板積層材の特級，一級若しくは二級，又は集成材の日本農林規格（平成十九年農林水産省告示第千百五十二号。以下「集成材規格」という。）第五条に規定する構造用集成材の規格若しくは第六条に規定する化粧ばり構造用集成柱の規格

床根太及び天井根太㈠ に掲げる規格，日本工業規格（以下「JIS」という。）G 三三〇二（溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯） 一九九八に規定する鋼板及び鋼帯の規格，JIS G 三三一二
（塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯） 一九九四に規定する鋼板及び鋼帯の規格，
JIS G 三三二一（溶融五十五％アルミニウム 亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯）一九九八に規定する鋼板及び鋼帯の規格，JIS G 三三二二（塗装溶融五十五％アルミニウム 亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯） 一九九八に規定する鋼板及び鋼帯の規格
又は JIS G 三三五三（一般構造用溶接軽量 H 形鋼）一九九〇に規定する形鋼の規格（鋼材の厚さが二・三ミリメートル以上六ミリメートル以下に係る部分に限る。
以下「軽量 H 形鋼規格」という。
）

壁の上枠及び頭つなぎ㈡ に掲げる規格（軽量 H 形鋼規格を除く。耐力壁に使用する場合にあっては，㈠ に掲げる規格に限る。）又は枠組壁工法構造用製材等規格に規定する甲種枠組材の三級，乙種枠組材のコンストラクション若しくはスタンダード，甲種たて継ぎ材の三級若しくは乙種たて継ぎ材のコンストラクション若しくはスタンダード

壁のたて枠㈢ に掲げる規格（集成材規格第五条に規定する非対称異等級構成集成材に係るものを除く。
）又は枠組壁工法構造用製材等規格に規定するたて枠用たて継ぎ材の規格

壁の下枠㈢ に掲げる規格又は枠組壁工法構造用製材等規格に規定する乙種枠組材ユティ
リティ若しくは乙種たて継ぎ材のユティリティ

筋かい㈢ に掲げる規格（㈡ に掲げる規格（㈠ に掲げる規格を除く。）及び集成材規格
第五条に規定する非対称異等級構成集成材に係るものを除く。
）又は製材の日本農林規格（平成一九年農林水産省告示第千八十三号）に規定する下地用製材の板類の一級㈡㈣㈤㈥02編03章_四.indd 19

格土台，端根太，側根太，まぐさ，たるき及びむなき㈠㈢規

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第Ⅱ編

枠組壁工法を用いた建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準及び解説

構造耐力上の性能の保有とともに化粧効果を併せ持つ材料であることを要求することの多い在来軸組構法とは異なり，枠組壁工法に用いる枠組材で土台，床版，壁，小屋組等の構造耐力上主要な部分に用いられるものに対しては，構造安全性の見地からの性能要求によって等級区分がなされている。したがって，枠組材の断面性能を決定する寸法精度はきわめて重要で，縦びき専用の丸のこ盤による加工以上の精度と，仕上がりによったものであることが必要である。また，枠組材の品質を規制する節，腐れ，丸身，割れ，曲がり等の欠点も構造安全上の見地に立って品等区分されているので，荷重，外力の加わり方に対応して，用いる枠組材の品等を定めている。
すなわち，本号の表中の ⑴ および ⑵ は，主として曲げを受ける構造部材で，この部材に対しては，曲げ強度と剛性の大きい甲種枠組材 2 級以上のものや，構造用集成材などを使うように定め，同じく表中の ⑶ および ⑷ は，主として鉛直方向の荷重に対する安全性に注目して，甲種 3 級または乙種スタンダード以上の品等が選択されなければならない。壁の下枠は，性能上，その他の部位に使われる材料と局部圧縮について，同水準を要求することにより材料の合理的利用を考慮している。筋かいは，耐力壁の重要な部分に用いられるものであるため，表中の ⑶ と同様の甲種 3 級または乙種スタンダード以上の品質，または針葉樹の下地用製材の板類の 1 級の品等が要求されている。枠組壁工法は，枠組材に構造用合板等をくぎ打ちした耐力壁や床版等で構成したものであるが，本告示では，部分的に，柱，はりおよびつか等を用いることが認められている。このような場合の柱，はりおよびつか等とする木材の品質について特に定めはないが，在来軸組構法に準じて構造耐力上問題のないものを使用することとする。
「枠組壁工法構造用たて継ぎ材の日本農林規格」（平 3 農水告第 701 号。）に規定す
平成 4 年の改正において，る枠組壁工法構造用たて継ぎ材，「枠組壁工法構造用製材の日本農林規格」（昭 49 農告第 600 号第 6 条に規定す
る機械による曲げ応力等級区分を行う枠組壁工法構造用製材（以下「MSR 製材」という。
），ならびに構造用単板積層材の日本農林規格（昭 63 農水告第 1443 号。）に規定する構造用単板積層材の特級，1 級，および 2 級を加え，それぞれ各構造部材への使用を可能とした。また，枠組壁工法構造用製材の日本農林規格（昭 49 農告第600 号。
）において，新たな寸法型式が追加されたことに伴い，同規格に規定する枠組壁工法用製材について，筋かいへの使用を可能とした。
平成 9 年の改正では，「構造用集成材の日本農林規格」（平 8 農水告第 111 号）の制定，および集成材の日本農林規格の一部改正に伴って，表中 ⑴ の表現を改めた。また，⑹ 筋かいにおいて，使用可能な規格を合理的に拡大した。
また，「枠組壁工法構造用たて継ぎ材の日本農林規格」の一部改正に伴って，甲種たて継ぎ材，乙種たて継ぎ材，たて枠用たて継ぎ材のそれぞれを適当な構造部材へ使用可能とした。さらに，「針葉樹の下地用製材の日本農林規格」（平 8 農水告第 1085 号）の制定に伴い，筋かいに使用可能な板類の表現を改めた（前表参照）。
平成 13 年の改正により新たに JIS G 3302（溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯）等の鋼材が第 2 の材料に入り，これらを加工した薄板軽量形鋼（厚さ 1 mm 前後の表面処理された鋼板をロールフォーミング等により，リップ溝形鋼等に加工したもの）が床根太，天井根太，屋根トラス等耐力壁を除く枠組材や大引等に使用できることとなった。薄板軽量形鋼の場合，接合材としてドリリングタッピンねじやスクリューくぎを使用するので，木材との接合に留意する必要がある。
平成 19 年の改正では，機械により曲げ応力等級区分を行う「機械による曲げ応力区分を行う枠組壁工法構造用製材の日本農林規格」（平 3 農水告第 702 号）が廃止され，「枠組壁工法構造用製材の日本農林規格」の中にMSR 製材の規格が追加され一本化されたのに対応して，表中の材料の規格が書き換えられた。
平成 20 年の改正では集成材の日本農林規格（平 19 農水告第 1152 号）および単板積層材の日本農林規格（平20 農水告第 701 号）の改正に伴って，表中 ⑴ の表現を改めた。
平成 27 年の改正では，「枠組壁工法構造用製材及び枠組壁工法構造用たて継ぎ材の日本農林規格」（昭 49 農告第 600 号）（以下「枠組壁工法用構造用製材等」という）の改正により「枠組壁工法構造用たて継ぎ材の日本農林規格」（平 3 農水告第 701 号）は廃止統合され，あらたに国産樹種が枠組壁工法構造用製材およびたて継ぎ材の日本農林規格の従来の樹種群から独立した樹種群（JSⅠ（ヒノキ），JSⅡ（スギ），JSⅢ（カラマツ））となり，あわせて基準強度が新たに制定された。また，アメリカの基準変更に伴い，SYP（サザンイエローパイン）の基準強度が制定された。さらに，JIS G 3353（一般構造用溶接軽量 H 形鋼）1990 に規定する形鋼の規格（鋼材の厚さが 2.3 ミリメートル以上 6 ミリメートル以下の係る部分に限る。
）の鋼材が第 2 の材料に入り床根太および天井根太に使用できるようになった。

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第3章

二平成 13 年国土交通省告示第 1540 号枠組壁工法技術基準及び解説

21

構造耐力上主要な部分に使用する床材，壁材又は屋根下地材の品質は，構造部材及び材料の種類に応じ，次の表に掲げる規格（構造耐力に係る規定に限る。）に適合するものとしなければならない。
構造部材の種類
屋外に面する部分（防水紙その他これに類するもので有効に防水されている部分を除く。） に用いる壁材又は湿潤状態となるおそれのある部分（常時湿潤状態となるおそれのある部分を除く。） に用いる壁材㈢

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規格

構造用合板

合板の日本農林規格（平成十五年農林水産省告示第二百三十三号。以下「合板規格」という。
）に規定する特類

化粧ばり構造用合板

合板規格に規定する特類

構造用パネル

構造用パネルの日本農林規格（昭和六十二年農林水産省
告示第三百六十号。以下「構造用パネル規格」という。）に規定する一級，二級，三級又は四級

パーティクルボード

JIS A 五九〇八（パーティクルボード） 一九九四に規定する一八タイプ， 一三タイプ， 二四 一〇タイプ， 一七・五 一〇・五タイプ又は三〇 一五タイプ

ハードボードJIS A 五九〇五（繊維板） 一九九四に規定するハードファイバーボードの三五タイプ又は四五タイプ

硬質木片セメント板

JIS A 五四〇四（木質系セメント板） 二〇〇一に規定する硬質木片セメント板

フレキシブル板

JIS A 五四三〇（繊維強化セメント板） 二〇〇一に規定するフレキシブル板

パルプセメント板

JIS A 五四一四（パルプセメント板） 一九九三に規定す
る一・〇板

製材

製材の日本農林規格（平成八年農林水産省告示第千八十五号）に規定する板類の一級シージングボード

JIS A 五九〇五（繊維板） 一九九四に規定するシージン
グボード

ミディアムデンシティファイバーボード

JIS A 五九〇五（繊維板） 一九九四に規定するミディアムデンシティファイバーボード三〇タイプ（M タイプ，P タイプ）

火山性ガラス質複層板

JIS A 五四四〇（火山性ガラス質複層板（VS ボード））
二〇〇〇に規定する HⅢ

ラスシート

JIS A 五五二四（ラスシート） 一九九四

常時湿潤状態となる
おそれのある部分及び ㈠ に掲げる部分
以外の部分に用いる壁材㈠ に掲げる材料㈠ に掲げるそれぞれの規格（構造用合板及び化粧ばり構造用合板については，合板規格に規定する一類を含む。）

せっこうボード

JIS A 六九〇一（せっこうボード製品） 二〇〇五に規定するせっこうボード，構造用せっこうボード A 種及びB 種並びに強化せっこうボード

床材又は屋根下地材

構造用合板

合板規格に規定する特類又は一類

化粧ばり構造用合板

合板規格に規定する特類又は一類

構造用パネル

構造用パネル規格に規定する一級，二級，三級又は四級

パーティクルボード

JIS A 五九〇八（パーティクルボード） 一九九四に規定する一八タイプ， 一三タイプ， 二四 一〇タイプ， 一七・五 一〇・五タイプ又は三〇 一五タイプ

硬質木片セメント板

JIS A 五四一七（木片セメント板） 一九九二に規定する
硬質木片セメント板

ミディアムデンシティーファイバーボードJIS A 五九〇五（繊維板） 一九九四に規定するミディアムデンシティーファイバーボード三〇タイプ（M タイプ，P タイプ）

火山性ガラス質複層板

JIS A 五四四〇（火山性ガラス質複層板（VS ボード））
二〇〇〇に規定する HⅢ

㈠

㈡

材料の種類

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v

2018 年枠組壁工法建築物 設計の手引・構造計算指針
編集委員会委員（順不同，敬称略）

委委員長

有馬孝禮

委

五十田博

〃

稲山正弘

東京大学大学院

農学生命科学研究科

〃

大橋

好光

東京都市大学

工学部

建築学科

〃

大宮喜文

東京理科大学

理工学部

〃河合直人

工学院大学

〃菅原進一

日本大学大学院

〃中島史郎

宇都宮大学

〃安村基

〃

成瀬友宏

国土交通省

国土技術政策総合研究所

建築研究部室長

〃

荒木康弘

国土交通省

国土技術政策総合研究所

建築研究部

主任研究官

〃

槌本

敬大

国立研究開発法人

材料研究グループ

上席研究員

〃

城地

哲哉 独立行政法人員

東京大学名誉教授
京都大学

生存圏研究所

教授
教授

教授

建築学部

建築学科教授教授

理工学研究科地域デザイン科学部

教授
建築都市デザイン学科

教授

静岡大学名誉教授

建築研究所

住宅金融支援機構

地域支援部技術統括室

技術支援グループ長〃下鳥利光

日本建築行政会議構造部会（㈱都市住居評価センター 確認検査事業部 構造確認審査部 構造統括部長）〃末田史朗

日本建築行政会議防災部会（千葉市都市局〃

岡田恒

公益財団法人

〃

神谷文夫

セイホク㈱

建築部

建築審査課主査）

日本住宅・木材技術センター

参与

技師長

協力委員

青木亮

国土交通省住宅局

建築指導課

課長補佐

〃

高木淳一郎

国土交通省住宅局

建築指導課

課長補佐（平成 30 年 3 月まで）

〃恵﨑

孝之

国土交通省住宅局

住宅生産課

木造住宅振興室

企画専門官

〃楠田

勝彦 国土交通省住宅局

住宅生産課

木造住宅振興室

企画専門官（平成 30 年3 月まで）
協会委員

川本俊明 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

専務理事

〃〃

清野明 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術部会長

太田啓明 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃

中澤

正文 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃

中村

孝 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃

檜山

智子 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

協力コンサルタント

編集委員_三.indd 5

岡崎友也㈱日本システム設計

栗田紀之

建築環境ワークス協同組合

開発設計室

主任

戸田淳二

㈱中央設計

宮林

正幸

㈲ティー・イー・コンサルテイング一級建築士事務所

山﨑

正己

㈲ろふと

専務理事

代表取締役
所長

所長

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vi

2018 年枠組壁工法建築物 設計の手引・構造計算指針

編集委員会委員

設計ワーキング
主査

委

員

岡田

恒

公益財団法人

日本住宅・木材技術センター

生存圏研究所

参与

中川

貴文

京都大学

〃

荒木

康弘

国土交通省

准教授

〃

槌本

敬大

国立研究開発法人〃

城地

哲哉 独立行政法人

協会委員

太田

啓明 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃

石川

一 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃中澤

正文 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃野嶋

洋 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃

清水

真 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

国土技術政策総合研究所

主任研究官

材料研究グループ

上席研究員

建築研究所

建築研究部

住宅金融支援機構

地域支援部技術統括室

技術支援グループ長

協力コンサルタント
栗田紀之

建築環境ワークス協同組合

山﨑

正己

㈲ろふと

専務理事

所長

構造ワーキング
主査

河合直人

工学院大学

建築学部

委

員

中川

貴文

京都大学

〃

荒木

康弘

国土交通省

敬大

国立研究開発法人教授

生存圏研究所准教授

国土技術政策総合研究所

主任研究官

材料研究グループ

上席研究員

建築研究所

建築研究部

〃

槌本

協会委員

中村

孝 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

協会委員

石川

一 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃麓

英彦 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃大橋

修 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃古田

昌弘 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

協力コンサルタント
岡崎友也㈱日本システム設計

栗田紀之

建築環境ワークス協同組合

開発設計室

山﨑

正己

㈲ろふと

主任

代表理事

所長

材料・耐久性ワーキング
主査

中島史郎

宇都宮大学

地域デザイン科学部

委

員

中川

貴文

京都大学

〃

荒木康弘

国立研究開発法人〃

長尾

博文 国立研究開発法人

生存圏研究所

建築都市デザイン学科

教授

准教授

建築研究所

構造研究グループ

主任研究員

森林研究・整備機構

森林総合研究所

構造利用研究領

森林研究・整備機構

森林総合研究所

複合材料研究領

域チーム長
委

員

渋沢

龍也 国立研究開発法人〃

伴勝彦 （一社）日本 CLT 建築協会

協会委員

檜山

智子 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃宮田

英二郎 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃

安池

淳二 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃村上

知徳 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

域長

協力コンサルタント
戸田

編集委員_三.indd 6

淳二

㈱中央設計

代表取締役

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2018 年枠組壁工法建築物 設計の手引・構造計算指針

編集委員会委員

vii

防耐火ワーキング
主査

委

員

大宮喜文

東京理科大学

理工学部

建築学科

教授

成瀬友宏

国土交通省

国土技術政策総合研究所

建築研究部

室長

〃鈴木淳一

国土交通省

国土技術政策総合研究所

建築研究部

主任研究官

協会委員

中澤

正文 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃檜山

智子 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

〃泉

潤一 （一社）日本ツーバイフォー建築協会

技術委員

協力コンサルタント
宮林編集委員_三.indd 7

正幸㈲ティー・イー・コンサルテイング一級建築士事務所所長

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