序編

ll躍進（大正元〜15年）
1．飛躍の時代
1．生命保険事業の急激な成長

大正年代初期の日本経済は、国際収支の悪化と深刻な不況に悩み、その影響を受けて生命保険事業も一時は低迷を余儀なくされた。しかし、第1次世界大戦の勃発（大正3（1914）年7月）は生命保険事業にも大きな影響を及ぼし、以後業界は新たな飛躍の時代を迎えた。

日本の資本主義経済は日清、日露の戦役ごとに飛躍的発展を遂げたが、第1次世界大戦の影響によるその規模の拡大は未曾有のものであった。日本は戦争の中心から離れ、直接戦禍を受けず物資補給者としての役割を果たしたため、その受けた利益は莫大なものであった。西欧諸国に著しく遅れていた日本の重工業および化学工業は急激に伸び、また軽工業、貿易業、海運業の得た利潤も膨大であった。この間資本の蓄積は大いに進み、増配と増資の活発化で株価も暴騰した。日本は、国際政治においても地位を高め、いわゆる五大国の一つに仲間入りした。

このような経済活況の影響を受けて、生命保険事業も急成長した。生命保険契約高は、明治14年事業開始以来30数年かかって大正2年11月にようやく10億円を突破したが、5、6年ごろからの新契約の伸展はすばらしく、8年9月には20億円を超えた。総資産も元年の1億円から10年には5億円に達するまでに至った。この頃の生保資金の投資傾向としては、大戦時の経済発展を反映して株式、社債を中心とする有価証券の増加が目立った。しかし、一・方において物価の騰貴があり、庶民の生活を圧迫しいくつかの社会的悲劇も起こり、ついに7年8月の米騒動の勃発となるのであるが、こうしたなか生命保険会社の事業費も増加した。収入保険料に対する事業費の割合は、5、6年ごろには28％台であったが、7年には31％を超え、9年には33％に達した。当時の収入保険料に対する付加保険料の割合は大体25％くらいであったので、生命保険会社は物件費、人件費の増大に悩み、一部からは付加保険料増加論も出たが、契約高の増大、1件当り保険金額の向上などで一応これを切り抜け、また、その対策として新機軸の保険を開発して当時の経済情勢に対応しようとする動きも現われた。経済活動の拡大にともなう労働者、俸給生活者の増加から、こうした人々を対象とした新しい保険として、無診査保険や団体保険も計画されたが、監督当局の認可を得られず、結局実現しなかった。
2．大正期の商品動向

大正時代における生命保険事業にとって特記すべき事柄として、利益配当付養老保険が日本における典型的保険種類として確立したことが挙げられる。明治14（1881）年に生命保険事業が始まってからしばらくの間は、終身保険が新契約の大部分を占めていたが、次第に養老保険が増え始め、明治末年になると、終身保険は養老保険の3分の1ぐらいに減少し、この傾向は
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大正年代に入ってからも続き、7年ごろから特に養老保険の増加が目立ち始め、大正末期になると終身保険の契約高は養老保険の1割にも足りない状態となった。また、利益配当付保険は当初振るわなかったが、第一、千代田両相互会社が設立されてから数年後の明治40年ごろになると急増し、明治末年では利益配当無保険とほぼ同等の地位にまで上がった。大正7年ごろになると利益配当付契約が圧倒的優位に立ち、11年以降は年末現在契約高において配当付契約は全体の90％を超すに至った。このように利益配当付養老保険が優勢となったことは、生命保険の貯蓄性が次第に強調されてきたことを示すもので、この点は昭和20年の太平洋戦争終結時まで変わらなかった。なお、生存保険（徴兵保険を含む）も大正時代にはよく伸びた。

2．躍進の時代へ
1．募集競争の激化と協会の自主対策

明治末期以降、会社の濫設も加わって、生命保険会社の新契約募集競争が激しさを増し、過当競争の弊害が現われ始めてきた。これに対し、監督当局からは数度にわたって諮問が発せられ、業界側も協会を中心に自主対策を策定して対処した。大正3（1914）年6月、岡実農商

務省商工局長からの照会を受けた協会は過当競争の弊害実態を報告、監督の強化と関係法文の改正を要望するとともに、4年6月、以下の規約を制定して自主的に不良使用人の排除と不正募集の取締りを実行することを申し合わせた。
〈使用人取締に関する規約〉
第一、不良使用人を淘汰する目的を以て次の通り定むること
一、協会に組合会社の使用人名簿を備ふること

二、組合会社は毎月二回（十日及二十五日）使用人の任免を協会に通知し協会より更に各会社に之を通知すること（任免とは見習員としての採用及其罷免をも含む）

三、罷免の通知には其理由を附記し重大なる過失若くは不良の行為ありたるときは其事実の要領を附記すること、協会は之を名簿に登録し且各会社に通知すること
四、使用人採用の場合には組合会社は使用人名簿を参照し他の会社に従事したることあらば勘定尻未決済のものなきかを前会社に聞合はせ若しあらば前会社の同意を得るに非ざれ
ば採用せざること

五、紹介人と難も不良の行為ありたる者は其住所氏名年齢及び其行為の要領を協会に通知し協会は其名簿を作成し且各会社に通知すること
六、此通知交換及び名簿は業務上の秘密とすること

第二、組合会社は不正の競争を防ぐ為め募集員に次の如き行為のなき様注意すること
一、第一回保険料の割引を為す等のこと

二、不正又は不備の説明書統計表又は比較表等を頒布し若くは之を説明の材料と為す等のこと三、他会社を中傷する記事を掲載したる新聞雑誌等を頒布し若くは之を以て説明の材料と為〃序編す等のこと

四、中傷其他不正の手段を以て他会社の契約の解除を勧誘する等のこと

また、各地方協会も中央の協会の方針に呼応して、不良社員の不採用、社員引抜きの抑制、保険料割引の禁止等を内容とする申合せを行い、募集業務の正常化に努めていった。一方、この時期、これらの動きのなかで募集取締法規の制定が当局の手によって進められていた。業界ではこれに対し、取締法規の制定は業界人の人格を殿損するものであり、その運用いかんによっては事業の発展に重大な影響を及ぼすものであるとして反対を表明、制定阻止に努めた。その結果、この時期における取締法規の制定は見送られた。

保険募集については政府の直接取締りを回避することができ、中央の協会、地方協会のとった積極的な活動はやがて自主対策を軌道に乗せ、また、大正初期の不況から脱し経済界が一段と活況を呈してきたこととも相まって、募集環境は次第に明るさを呼び戻していった。
2．躍進する業界

第1次世界大戦中における日本経済の急膨張の反動として、大正9（1920）年3月経済恐慌が勃発し、商品市場および株式市場において大暴落が起こり、また銀行の取付けが頻発し、不況は次第に各方面に広まっていった。しかし、生命保険会社の受けた不況の影響は比較的軽微で、いくつかの経営不振の会社は出たが、新契約の成績もほぼ順調に推移した。
業界はさらなる躍進を続け、15年末には、生命保険契約高は56億円、総資産は10億円に達した。

なお、明治末年から大正の初めにかけて多数の生命保険会社が設立されたが、その後しばらくは新設会社がなく、大正10年に片倉生命（注1）、11年に国華徴兵（注2）、12年に富国徴兵（現在の富国生命）の3社が創立された。
（注1）昭和17年12月日産生命と合併し、解散（注2）昭和16年ll月日華生命と合併し、解散

3．関連する重要事項等の動き
1．簡易保険の開始と業界の対応

大正3（1914）年4月に成立した第2次大隈重信内閣は、社会政策の実行を政策綱領の一つとして掲げ、その手段の一つとして小口生命保険官営の実施の方針を決定、同年12月に決定要綱と関連法規案を公表した。それによれば、基礎の強固、非営利、経費の節約および事業の普及の4点が官営事業実行の理由とされ、かつ、民業との競争を避けるため、これを政府の独占事業とすることとされた。

これに対して業界は、件数からみて小口の契約のウエートは高く、官営による簡易保険が民間業者に与える影響は大きいことから、猛烈な反対運動を展開していった。協会も、6月に反対意見書を公表し、制度の導入阻止に努めた。
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協会はさらに、4年12月に政財界多数の人の同意と調印を得て反対決議書を政府あてに提出、また、5年2月には反対同盟を結成するなど、法案の廃案化に努めた。しかし、こうした協会の懸命の反対運動も効を奏さず、最高保険金額を250円に低減して簡易生命保険法案は可決され、簡易保険の官営化が実現した。なお、この後も協会はその最高保険金額の引上げをめぐって常に簡保当局と対立を繰り返し、その都度粘り強く反対運動を展開していった。その結果、大正年間2度にわたって提議された500円への引上げ案を、いずれも350円、450円の額にとどめることができた。

2．生命保険料所得控除制度の創設

生命保険料の所得税法上の控除制度はかねてからの生命保険業界の念願であった。生命保険会社協会（当時任意団体）の活動としては、明治39（1906）年1月、生命保険料の所得控除、保険金受取人の範囲拡大、保険金の差押え禁止の3点を内容とする生命保険奨励の建議書の政府あてへの提出にまで遡ることができる。

大正9年2月、所得税法改正に関し生命保険料の課税所得からの控除について貴衆両院に建議した。11年5月の第4回全国生命保険業者大会において「生命保険の発展を促進すべき施設を為すことを政府に建議すること」の決議にもとついて、同年11月、生命保険奨励促進を政府に建議した。

12年1月、所得税法改正案が帝国議会に提出されたのを機として、自己または遺族を保険金受取人とする生命保険の保険料を課税所得から控除することを要望する旨の請願書を加藤友三郎内閣総理大臣、荒井賢太郎農商務大臣および市来乙彦大蔵大臣あてに提出した。

同時に、衆議院議員金光庸夫、八木逸郎、横山寅一郎の3名は多数の賛成者を得て所得税法改正案として次の内容で議会あてに提出した。
案

所得税法中次の通改正す第16条の三自己若は家族又は其の相続人を保険金受取人とする生命保険契約の為に払込

みたる保険料は本人の申請に依り其の所得より之を控除す
所得税法中改正法律案理由書
扶養の義務を負ふ者が不時の死亡に依り其の遺族が扶養を受くべき道を失ふの不幸を救済し家族将来の為に生活の安定を準備することは国民生活の基礎を輩固ならしむる上に於て最必要のことにして此の要求を充たすべき最適切なる施設を生命保険と為す斯く社会的施設として最重要なる生命保険を奨励するの一策として其の保険料を課税所得中より控除することは欧洲先進諸国の夙に実施せる所にして其の効果の顕著なりしは各国歴史の斉しく明証する所なり近時
我が邦の生命保険は漸次国民の各階級に普及し来り契約人員約四百万（簡易保険を除く）を超ゆるに至れり此の機運に際し課税所得中より保険料控除の恩典を与へ国法を以て之を奨励するの主旨を明示し国民をして子孫の為に慮るの美風を助長せしむるに於ては一段の効果あるべきを疑はず是れ本案を提出する所以なり

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本案は衆議院においては原案どおり可決されたが、貴族院においては政府側から勤労所得者の生命保険料控除は異存はないが高額の財産所得者については問題があるとの意見表明があり、修正の討議が行われた。その際、生命保険料控除の対象者を年間所得3千円以下の者に限定する案と控除保険料を年額2百円限度とする案の二つがあったが、後者が採択され長年の間待望された生命保険料控除制度がここに実現した。

生命保険料控除に関する所得税改正の法律は大正12年4月公布、同施行規則の改正が13年2月公布され、13年分所得税から実施された。

3．スペイン風邪の影響

大正7（1918）年5月、スペインのマドリッドに発生した流行性感冒（インフルエンザ）は、たちまち全世界に広がり、日本でも8月から全国に流行し、10年7月までの間に3回の流行が繰り返された。この大流行での全世界の発病者は6億人といわれ、死亡者はアジアで1，575万人、ヨーロッパで216万人、その他合わせて合計2，129万人に達した。日本では、発病者2，380万人、死亡者39万人を出した。

当時スペイン風邪といわれたこの流行性感冒は、日本の生命保険事業に対して大きな影響を与えた。その頃、生命保険会社の実際死亡は予定死亡をかなり下回っていたが、7〜9年の3年間は実際死亡が予定死亡を1割前後上回るに至った。

流行性感冒の大流行にともない、各社の死亡保険金の支払いが激増し始めたので、協会は8年2月、流感による月別被保険者死亡件数
年月

大正7年〜9月

被保険者死亡件数
5410593

流行性感冒による死亡については各社から詳細な通114886

知を受けることを決め、その資料の収集に当たった。

121，521協会では、各社からの報告にもとついて、大正78年1月

年8月から8年4月までと9年1月から5月までの2期に分けて調査を行った。調査結果は表のとおりであった。

372441159，873

大正9年1月は、7年8月〜8年4月の期間の件数は9，873件、保険金額は665万円であり、9年1月〜5月の期間の件数は8，027件、保険金額は567万5千円であった。

1，087

計

生命保険全社の流行性感冒による保険金の支払い

計

893

23477

22，13531288

486452638027

4．関東大震災と協会の対応

大正12（1923）年9月1日、関東の地を襲った大地震は各地に膨大な被害をもたらし、時の経済界に一大打撃を与えた。政府は、災害発生後直ちに戒厳令を布いて治安の維持を図る一方、支払猶予令（モラトリアム）の発動、日本銀行による特別援助の実施など一連の経済非常措置
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躍進（大正元〜15年）を実施して非常事態に対処していった。一方、生命保険各社は、大半の会社が本社を焼失して混乱のさなかにあったが、いち早く事態に対処していくべく災害善後策相談会を設け、モラトリアム中にも保険金を支払うことおよび保険料支払の猶予期間を延長することを決めて、協会名、加入会社連名で以下のような新聞広告を実施した。
謹告

支払延期令施行地域（東京府、神奈川県、千葉県、埼玉県、静岡県）内の生命保険契約取扱方に付き次の通り申合せ候
一、今回の災害に依る保険金は完全に支払を為すこと
一、保険金は出来得る限り速やかに支払手続を開始する事
一・、保険料の払込は明年2月末日迄のものに限り保険約款に依る猶予期間と支払延期令に依る猶予期間の外に更に2ケ月延長すること

大正12年9月1日

生命保険会社協会

加入会社連名この相談会は、その後同年11月22日まで21回にわたって集会を重ね、保険金を速やかに支払
うには直接日本銀行より金融を仰ぐ必要があったことから、陳情し、大蔵・農商務両大臣および日本銀行から了解を取りつけたほか、無料応急診療所を協会内に設置するなどの活動を行った。また、協会は、震災による損害の調査、震災後における会社決算の方法、災害による保険金支払の取扱方法などについても調査し、各社が歩調を合わせられるよう情報を提供した。

関東大震災の死者（行方不明を含む）約14万人、罹災者約340万人を数え、財産上の損害は100億円を超えたといわれる。京浜地区の火災保険の総契約高は34億円程度と推定されたが、地震免責約款について大紛糾の末、契約高の1割以下の金額が、政府の助成金を得て見舞金として翌13年春に至りようやく払われただけで、罹災者の困難は甚大であった。

生命保険会社の保険金支払状況をみると、12年9月から13年8月までの1年間における全社の死亡通知受付件数は5，741件、契約金額は約717万円、死亡支払件数は5，617件、金額は約706万円に上り、解約返戻金の支払いは1万1，650件、金額約172万円に達し、保険証券担保貸付は2万1，654件、金額約601万円に及んだ。震災による死亡保険金の支払いは当初相当多額に上るものと予想されたがスペイン風邪による支払いより軽少でその約6割程度であった。
5．チルメル問題

大正14（1925）年、八千代生命の放漫経営が露呈されるに及び、片岡直温商工大臣は生命保険会社の財産状況の公示と責任準備金の積立強化を中心とする保険行政方針を打ち出した。監督当局および学者間でまとめられたこのおりの試案内容は、チルメル償却年度5年に制限すること、詳細な資産内容を毎年「保険年鑑」に公表することおよび検査の内容を公表することなどであったといわれる。

自主的な解決を迫られた業界は協会内に臨時調査委員会を設けて協議を重ね、15年2月、チ
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ルメル式流用額の償却を15年以内とすること、計算内容の公示については施行規則の明細な規定にもとつく報告を励行するとともに公表もその範囲にとどめ、チルメル式流用額は公示しないことを骨子とする答申書を提出して事態の収拾に当たった。しかし、商工省の意向は固く、結局、松本蒸治博士の斡旋によって次のような内容で妥協が成立、同年3月に至ってチルメル問題はようやく決着を見た。

一、今後に於て免許又は認可せられるべきものに付いては「チルメル」式年限を5年に制限すること

二、現に免許又は認可を得たるものに関してはその将来の契約に付きチルメル式年限を各社自発的に10年に短縮すること
三、差額公表は之を命ぜざること

四、10年チルメル式と15年チルメル式との差額を責任準備金中の一部たる特別危険準備金として積立つる会社に付ては（二）の年限を15年とする事を得るものとし特別危険準備金は地震、戦争、流行病等特別危険を生じたる場合に限り主務大臣の認可を得て之れを支出し得べきものとすること

6．協会のその他の諸活動
協会はこの時期、以下の活動を展開した。

・第1次世界大戦の勃発にともない、欧州航路の船舶乗務員ならびに船客に対する戦時特別保険料標準を策定した。ただし、その採用については各社の判断に一任した。

・大正2（1913）年3月の営業税法改正に当たり責任準備金への課税に反対、改正法案の成立を阻止した。また、同時に起こった所得税法の改正に当たっても相互会社の剰余金が課税所得とされることの不当性を指摘してその非の解明
生命保瞼會杜協會小史に努めた。

・この他に、共同投資に関する調査機関の設置、流行性感冒による死亡の調査、9年恐慌の際の決算対策、第3回・第4回保険業者大会の開催、共同宣伝の実施、保険業法改正意見書の提出、模範申込書の作成、国定雌畑生命保険會枇協會

教科書への生命保険記事掲載要請、共同診査医制度の検討など。

この間、7年12月7日に協会は創立10周年を迎え、これを記念して記念晩餐会と両院議員招待会を盛大に開催した。
この時、『生命保険会社協会小史』を編纂し、記念会出席者に配付した。

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