投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2023.12.15

SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
愛称：SBI・V・S&P500
追加型投信／海外／株式／インデックス型
商品分類
単位型・ 投資対象 投資対象資産追加型
地域 （収益の源泉）
追加型

海外

株式

属性区分
投資対象資産

決算
頻度

投資対象
地域

投資形態

為替ヘッジ

対象インデックス

その他資産
インデックス型 （投資信託証券（株式））

年１回

北米

ファミリー
ファンド

なし

その他
（S&P500 指数（円換算ベース））

補足分類※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
商品分類及び属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご覧ください。

本書は、金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
この目論見書により行う「ＳＢＩ・V・Ｓ＆Ｐ500インデックス・ファンド」の募集については、発行者であるＳＢ
Ｉアセットマネジメント
株式会社（委託会社）
は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2023年12月14日に関東財務局長に提出しており、2023年12月15日にその効力が生じております。
●ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、下記委託会社の照会先までお問い合わせください。
●ファンドに関する金融商品取引法第15条第3項に規定する目論見書（以下「請求目論見書」といいます。）
は委託会社のホームページに掲載しています。
● 請求目論見書については販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
●販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
●ファンドの投資信託約款の全文は請求目論見書に掲載しています。

＜照会先＞●ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき事前に受益者のご意向を確認いたします。
●投資信託の財産は、信託法によって受託会社において分別管理されています。

委託会社：SBIアセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図等を行います。）
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第311号
設立年月日：1986年8月29日
資本金：4億20万円運用する投資信託財産の合計純資産総額：4兆3,758億84百万円（2023年9月末日現在）
受託会社：株式会社りそな銀行（ファンド財産の保管・管理等を行います。）

SBIアセットマネジメント株式会社●ホームページ https://www.sbiam.co.jp/●電話番号 03-6229-0097（受付時間：営業日の午前9時〜午後5時）※ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
米国の代表的な株価指数であるＳ＆Ｐ500指数（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。
Ｓ＆Ｐ５００®とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している、米国の代表的な株価指数の1つです。
ニューヨーク証券取引所、NASDAQ等に上場している銘柄から代表的な500銘柄を時価総額で加重平均し指数化しています。なお、
Ｓ＆Ｐ５００指数（円換算ベース）
は、Ｓ＆Ｐ５００®をもとに、委託会社が円換算したものです。

ファンドの特色1

米国株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
ＳＢ
Ｉ
・V・Ｓ＆Ｐ500インデックス・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
受益証券への投資を通じて、Ｓ＆Ｐ500指数（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。

（上場投資信託証券）に投資します。
2 Ｓ＆Ｐ500指数に連動するＥＴＦ
バンガードが運用を行う「バンガード・Ｓ＆Ｐ500 ETF」を実質的な主要投資対象とします。

3

組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。

ファンドの仕組み
本ファンドの運用は、ファミリーファンド方式で行います。ファミリーファンド方式とは、投資信託（ベビーファンド）の資金をまとめてマザーファンドと呼ばれる投資信託に投資し、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。
投資者
︵受益者︶

＜ファミリーファンド方式＞
申込金
分配金
一部解約金
償還金

ＳＢ
Ｉ
・V・
Ｓ＆Ｐ500インデックス・ファンド〔ベビーファンド〕

投資損益

ＳＢ
Ｉ
・V・
Ｓ＆Ｐ500インデックス・マザーファンド〔マザーファンド〕＜投資対象ファンド＞
投資損益

バンガード・
Ｓ＆Ｐ500 ETF

投資

米国の株式損益※投資対象ファンドについては、「投資対象ファンドの概要」
をご覧ください。
※効率的な運用を行うため、信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。当該貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は信託財産の収益となります。

分配方針
毎決算時
（年１回、9月14日。休業日の場合は翌営業日とします。）に、原則として以下の方針により、分配を行います。
分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とし、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して収益分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は、分配を行わない場合があります。また、将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。

主な投資制限①マザーファンド受益証券への投資割合には制限を設けません。
②投資信託証券（マザーファンド受益証券及び上場投資信託証券を除きます。）
への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5％以下とします。
③外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
④株式への直接投資は行いません。
⑤デリバティブの直接利用は行いません。
⑥外国為替予約取引は、為替変動リスクを回避する目的以外には利用しません。
資金動向、市況動向の急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。

1

追加的記載事項
投資対象ファンドの概要
マザーファンド受益証券を通じて、実質的に投資する投資対象ファンドの概要です（2023年9月末現在）。
名

称

種別 ＥＴＦ（上場投資信託証券）

運

用

方

針

バンガード・
Ｓ＆Ｐ500 ETF

米国の主要業種を代表する大企業500銘柄で構成される、Ｓ＆Ｐ５００指数に連動したパフォーマンスをめざします。

管 理 報 酬 等

年：0.03％

運

ザ・バンガード・グループ・インク

用会社※上記内容は今後変更になる場合があります。

バンガード社の概要
本社所在地
米国ペンシルべニア州バレーフォージ

世界最大級の運用会社
バンガードの運用資産残高は約7.2兆米ドル（2022年12月末現在）

ローコストリーダー
米国におけるバンガードの全ファンドの加重平均経費率（純資産に対する運用その他経費）は、2022年12月末時点で0.08％となっています。
※出所：バンガード社のホームページ

Ｓ&P500®は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセンスがＳＢ
Ｉアセットマネジメント株式会社に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®およびCDX®は、S&P
Global, Inc.またはその関連会社(「S&P」)の商標です、
Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、ＳＢ
Ｉアセットマネジメント株式会社により一定の目的でサブライセンスされています。本ファンドは、SPDJI、
Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

2

投資リスク
基準価額の変動要因
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。
また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。

主な変動要因株価変動リスク

一般に株価は政治・経済情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、組入れる株式の価格が変動し、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に為替変動リスク 変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

信 用 リ ス ク

組入れる金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被る可能性があります。また、金融商品等の取引相手方にデフォルト（債務不履行）が生じた場合等、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない
流 動 性 リ ス ク 可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態
カントリーリスク が生じた場合、又はそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。

その他の留意点• 本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
• 有価証券の貸付取引を行う場合は、取引先リスク（取引の相手方（レンディング・エージェントを含みます。）の倒産等により契約が不履行になること）が生じる可能性があります。
• 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
• 銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
• 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
• 投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
• 収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。
したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
• 本ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。当該運用方式には運用の効率性等の利点がありますが、投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴う売買等が生じ、マザーファンドの組入れＥＴＦ（上場投資信託証券）に売買等が生じた場合等には、本ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。

リスクの管理体制委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。
流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
3（参考情報）ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移（2018年10月〜 2023年9月）

ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2018年10月〜 2023年9月）
ファンドの年間騰落率はベンチマーク（2020年8月以前）の年間騰落率を含みます。

（円）
24,000

（％）
80

（％）

18,00060

60

12,000

40

40

6,000

20

20

80
62.2

55.3

最大値
最小値
平均値

65.6

42.8

0
ファンドの年間騰落率（右軸）ベンチマークの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）
18/10

19/9

20/9

21/9

22/9

0

0

-20

-20-4023/9-40

16.1
6.8

7.1

16.0
5.5
-0.6
-5.6-7.8

ファンド

14.5

8.3
2.8-7.14.8-6.6

-15.1

-13.6

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

-20.4

＊上記の分配金再投資基準価額及び年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額及び実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
＊「ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較」
は、過去5年間の年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）の平均・最大・最小を、ファンド及び他の代表的資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。なお、全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
＊ファンドの年間騰落率算出において、過去5年間分のデータがない場合は以下のルールに基づき表示しています。
①年間騰落率に該当するデータがない場合には表示されません。
②年間騰落率が算出できない期間がある場合には、算出可能な期間についてのみ表示しています。
③インデックスファンドにおいて、①②に該当する場合には、当該期間についてベンチマークの年間騰落率で代替して表示しています。

〈代表的な各資産クラスの指数〉
日 本 株…Morningstar 日本株式指数
先進国株…Morningstar 先進国株式指数（除く日本）
新興国株…Morningstar 新興国株式指数
日本国債…Morningstar 日本国債指数
先進国債…Morningstar グローバル国債指数（除く日本）
新興国債…Morningstar 新興国ソブリン債指数※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。各指数は、全て税引前利子・配当込み指数です。

〈各指数の概要〉
日 本 株：Morningstar 日本株式指数は、
Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本に上場する株式で構成されています。
先進国株：Morningstar 先進国株式指数（除く日本）
は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本を除く世界の先進国に上場する株式で構成されています。
新興国株：Morningstar 新興国株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、世界の新興国に上場する株式で構成されています。
日本国債：Morningstar 日本国債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本の国債で構成されています。
先進国債：Morningstar グローバル国債指数（除く日本）
は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本を除く主要先進国の政府や政府系機関により発行された債券で構成されています。
新興国債：Morningstar 新興国ソブリン債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、エマージング諸国の政府や政府系機関により発行された米ドル建て債券で構成されています。

〈重要事項〉
本ファンドは、Morningstar, Inc.、又はイボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社を含むMorningstar, Inc.が支配する会社（これらの法人全てを総称して「Morningstarグループ」と言います）が組成、推薦、販売または宣伝するものではありません。Morningstarグループは、投資信託への一般的な投資の当否、特に本ファンドに投資することの当否、または本ファンドが投資対象とする市場の一般的な騰落率と連動するMorningstarのインデックス（以下「Morningstarインデックス」と言います）の能力について、本ファンドの受益者又は公衆に対し、明示又は黙示を問わず、いかなる表明保証も行いません。本ファンドとの関連においては、委託会社とMorningstarグループとの唯一の関係は、Morningstarのサービスマーク及びサービス名並びに特定のMorningstarインデックスの使用の許諾であり、Morningstarインデックスは、Morningstarグループが委託会社又は本ファンドとは無関係に判断、構成、算定しています。Morningstarグループは、Morningstarインデックスの判断、構成又は算定を行うにあたり、委託会社又は本ファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。Morningstarグループは、本ファンドの基準価額及び設定金額あるいは本ファンドの設定あるいは販売の時期の決定、または本ファンドの解約時の基準価額算出式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。Morningstarグループは、本ファンドの運営管理、マーケティング又は売買取引に関連していかなる義務も責任も負いません。
Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータの正確性及び／又は完全性を保証せず、また、Morningstarグループは、その誤謬、脱漏、中断についていかなる責任も負いません。Morningstarグループは、委託会社、本ファンドの受益者又はユーザー、またはその他の人又は法人が、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータを使用して得る結果について、明示又は黙示を問わず、いかなる保証も行いません。Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータについて明示又は黙示の保証を行わず、また商品性あるいは特定目的又は使用への適合性に関する一切の保証を明確に否認します。上記のいずれも制限することなく、いかなる場合であれ、Morningstarグループは、特別損害、懲罰的損害、間接損害または結果損害（逸失利益を含む）について、例えこれらの損害の可能性を告知されていたとしても責任を負いません。

4運用実績
基準価額・純資産の推移（基準日：2023年9月29日）（設定日（2019年9月26日）〜2023年9月29日）（円）
30,00026,000（億円）
12,000

基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）基準価額（1万口当たり）
純資産総額

21,000円
10,991.2億円

10,00022,0008,000

18,0006,000

分配の推移（1万口当たり、税引前）
決算期

金額

第1期
（2020年9月14日）

0円

14,0004,000

第2期（2021年9月14日）

0円

10,0002,000

第3期（2022年9月14日）

0円

0

第4期
（2023年9月14日）

0円

設定来累計

0円

6,000
設定日
2019年9月26日

2020年
9月末

2021年
9月末

2022年
9月末

2023年
9月末

※基準価額及び分配金再投資基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後の１万口当たりの値です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

主要な資産の状況（マザーファンド）※比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率を表示しています。
※比率は表示単位未満を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

≪組入銘柄≫
投資対象ファンドの名称
バンガード・
Ｓ＆Ｐ500 ＥＴＦ

種類

国／地域

通貨比率

投資信託証券

米国

米ドル

99.2%

現金等

0.8%

合計

100.0%

年間収益率の推移（暦年ベース）
（%）
10050

ベンチマーク

本ファンド
44.2%

31.7%
0.9%

0

6.1%

27.0％

17.5%

10.8%

10.2%
-6.1％

-7.8%
-50

-100

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※ファンドの年間収益率は、分配金再投資基準価額の騰落率です。
※2018年まではベンチマーク（S&P500指数（円換算ベース））の騰落率です。
※ベンチマークの年間収益率は国内の取引所の営業日に準じて算出しております。
※2019年は設定日2019年9月26日（10,000円）から年末まで、2023年は年初から9月末までの騰落率です。
※ベンチマークはあくまで参考情報であり、ファンドの運用実績ではありません。

最新の運用実績は、委託会社のホームページまたは販売会社でご確認いただけます。
※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果をお約束するものではありません。

52023年

手続・手数料等
お申込みメモ購

入単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購

入

代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降のお支払いとなります。

購 入・換 金 申 込
受 付 不 可 日

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの商業銀行のいずれかの休業日にあたる場合には、購入・換金の受付を行いません。

申 込 締 切 時 間

原則として、午後３時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。
※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。

購入の申込期間2023年12月15日(金)〜2024年6月14日(金)換ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。

金制

限※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止すること及び既に受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。

信無期限（設定日：2019年9月26日（木））

繰託上決
収期

間

償

次の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
・受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還させることが受益者のために有利であると認めるとき
還・Ｓ＆Ｐ５００指数が改廃されたとき、または、本ファンドの実質的な投資対象であるETF（上場投資信託証券）が上場廃止となるとき・やむを得ない事情が発生したとき

算
益分日

毎年9月14日（休業日の場合は翌営業日）

配

年1回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
※販売会社によっては、分配金の再投資コースを設けています。詳しくは販売会社までお問い合わせください。

信託金の限度額3兆円

公原則として、電子公告の方法により行い、次のアドレスに掲載します。
https://www.sbiam.co.jp/

告運 用 報 告 書課

税関係

ファンドの決算時及び償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象であり、2024年1月1日以降は一定の要件を満たした場合にNISAの適用対象となります。
本ファンドは、2024年1月1日以降のNISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」
及び「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
※税制が改正された場合には、変更となる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

6

手続・手数料等ファンドの費用■投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

■投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年0.0638％（税抜：年0.058％）を乗じて得た額とします。信託報酬は毎日計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率＜信託報酬の配分
（税抜）
＞
ファンド
運用管理費用（信託報酬）

支払先

料率

役務の内容

委託会社

年0.022％ファンドの運用、基準価額の算出等の対価

販売会社

年0.022％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理及び事務手続き等の対価

受託会社

年0.014％

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価

上記各支払先への料率には、別途消費税等相当額がかかります。

投資対象とする 年0.03％程度
投 資 信 託 証 券 ＊マザーファンド受益証券を通じて投資するETF（上場投資信託証券）の信託報酬等
年0.0938％（税込）
程度
実質的な負担＊ ＊ファンドが実質的に投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が負担する信託報酬率になります。

その他の費用及 び 手 数 料

信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等の費用は、原則として受益者の負担とし、信託財産中から支払われます。有価証券の貸付取引を行った場合、貸付有価証券関連報酬として信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）以内を乗じて得た額が、原則として受益者の負担として信託財産中から支払われます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。

投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。上記の費用等については、本書作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

税金
税金は以下の表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法などにより異なる場合があります。
時期項

目

税

金

分配時

所得税※及び地方税

配当所得として課税普通分配金に対して20.315％換金(解約)時及び償還時

所得税※及び地方税

譲渡所得として課税換金(解約)時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※復興特別所得税を含みます。
少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」
は、少額上場株式等に関する非課税制度です。
NISAをご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となりますが、2024年1月1日以降は、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
また、2024年1月1日以降は、税法上の要件を満たした商品を購入した場合に限り、非課税の適用を受けることができます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
上記は2023年9月末現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
法人の場合は上記とは異なります。
税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

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（参考情報）ファンドの総経費率
直近の運用報告書の作成対象期間は2022年9月15日〜2023年9月14日です。
総経費率（①＋②）①運用管理費用の比率②その他費用の比率

0.10%

0.06%

0.04%

※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※各比率は、年率換算した値です。なお、四捨五入の関係により、合計が一致しない場合があります。
※その他費用には、投資先ファンド（ファンドが組入れている投資信託証券）にかかる費用が含まれています。
※投資先ファンドとは、当ファンドまたはマザーファンドが組み入れている投資信託証券（マザーファンドを除く）であり、運用会社等より入手した概算値を使用している場合があります。
※投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧ください。

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