「おせっかい」の活性化。
COVID-19パンデミックは日本の自主的ソーシャルワークの重要性をいかに強調したか

雲南市立病院地域ケア科部長
太田隆一
コミュニティナースカンパニー 株式会社
矢田明子

抄録
コロナウイルス感染症2019（COVID-19）は世界的なパニックを引き起こしており、地方も例外ではない。
日本の中山間地域では、多くの高齢者が一人暮らしをしており、信頼できる情報源へのアクセスが不足している現状がある。パンデミック時には、社会的隔離対策が推奨されていたため、当初、中山間地域では症例がなかったとしても高齢者はコミュニティから隔離されていた。しかし、公式・非公式の様々な介護者が、通常の役割を超えて、地域の高齢者とコミュニティとの関係を再構築し、社会的なつながりを育んだ。
さらに、このパンデミックは日本の地域コミュニティの習慣を改めて引き出し、その習慣の一つが「おせっかい」である。日本語の「おせっかい」という言葉は、誰かが他の人のために有用で意味のあると考える行為を意味する。おせっかいにはフォーマルなケアとインフォーマルなケアの両方が含まれているが、社会的な集まりがなくなりつつある中で、おせっかいはパンデミックによって引き起こされた様々な社会問題に個人が対応することを可能にした。おせっかいをベースにしたアクションは、地域の人々のつながりを強化し、社会資本を向上させることができる。「地域おせっかい会議」で構築された地域の人たちの活動は、地域のつながりの醸成をベースとした効果的な介入であり、新しい健康増進につながるエビデンスを構築する可能性がある。今回の未曾有のパンデミックは、普段の健康管理や感染予防の重要性だけでなく、社会の激動の中でコミュニティの社会的なつながりを育むことが重要であることを教えてくれた。
キーワード
COVID-19, 高齢化, ソーシャルワーク実践, 農村ソーシャルワーク, 日本, おせっかい
序章
新型コロナウイルスによるコロナウイルス病（COVID-19）が世界的に流行し、健康面にも精神面にも悪影響を与えている。COVID-19は2019年12月に中国で初めて出現し、数週間以内に世界保健機関（WHO）によりパンデミック宣言された（Yang et al.）。 旅行者や労働者によって、中国から世界の他の地域に急速にウイルスは拡がった（Yang et al.）。 ほとんどの国が検疫や国家ロックダウンなどの過激な方法でCOVID-19の感染拡大を食い止めようとしてきたが、COVID-19による急性呼吸器症候群による死者は数十万人に上っている（RemuzziとRemuzzi, 2020）。そして、この感染症は世界中の人々の精神衛生面にも影響を与えている。職業に関係なく人々、特に医療従事者は、課せられる様々な制限と潜在的にこの病気に感染する可能性があるという絶え間ないプレッシャーの結果として、うつ病を経験する可能性がある（Wangら、2020年）。
COVID-19対策のアプローチは、各国の文化や政府の対応によって様々であった。日本では、2020年2月下旬に横浜のダイヤモンド・プリンセスと呼ばれるプリンセス・クルーズの船内で感染者が多数発生したものの、他の地域への流行拡大は見られなかった（水本ら、2020年）。日本の文化的な社会的距離感や集団主義（Hofstede, 2011）により、日本を通じたウイルスの伝播は比較的遅れると予想されたため、国内のロックダウンは行われなかった。しかし、東京や大阪などの都市部を中心にCOVID-19の患者数は徐々に増加していった。
COVID-19の恐怖は日本中に広がった。地方では症例は少なかったものの、目に見えないウイルスに人々はストレスを感じていた。日本の地方・中山間地域の状況は都市部とは全く異なり、都市部に比べて建築環境や人口密度が低く、人と接する機会が少ない。しかし、地方・中山間地域の住民は、都市部の住民と同じような行動を強いられていた。コミュニティソーシャルワーカーや医療従事者を含む多くの地
方・中山間地域の日本人は、テレビやソーシャルメディアからのニュースに戸惑っていた。彼らは、この未曾有のパンデミックを克服するために、地域の様々な人材を活用し、協力して乗り越えようとした。
本論文ではまず、パンデミックにおける日本の地方・中山間地域の人々の社会的距離感について述べ、彼らのストレスと恐怖の経験を分析する。次に、農村地域におけるCOVID-19の緩和アプローチの問題点を、地域で活動するのフォーマルワーカーとインフォーマルワーカーによる独自の解決策とともに述べる。また、本論文では、COVID-19のパンデミックにおける私たちのコミュニティの社会活動について述べる。この社会活動は、COVID-19のパンデミック時に地域の人々を支援し、住民のモチベーションを高めるための新しいソーシャルワークの方法を提供することができるだろう。世界が高齢化し、パンデミックに悩む様々な農村コミュニティが存在することを考えると、この現実的なアプローチは、日本のみならず世界に応用できると思われる。
農村地域における自然な社会的距離感とインフォーマル支援の橋渡し
日本の農村人口は徐々に減少している。また、少子化や若者の都市部への移住により、中山間地域
2011年)。中山間地域に残る高齢者は、移動手段が少ないたの平均年齢も上昇している(村松・秋山,
め、社会的な機会へのアクセスが減少している（田中・岩澤、2010年）。特に75歳以上の高齢者は、都市部での高齢者の交通事故が増加しているため、運転免許の返納が奨励されている（市川ら、2016年）。この傾向は都市部以外の生活にも影響しており、中山間地域の高齢者が運転免許を返納するケースが増えており、社会からの孤立感が増し、社会的な機会へのアクセスが低下している。また、中山間地域では情報源が限られているため、情報へのアクセスも制限されている（太田ら、2020年）。高齢者は、健康管理や感染症に関する情報を新聞やテレビ、家族からの電話だけに頼っていることが多い。情報にアクセスできないことで、感染症への反応が遅れたり、フェイクニュースに基づく不適切な行動を起こしたりすることがある。一人暮らしの田舎の高齢者は、健康との付き合い方や感染を軽減するためのアプローチが難しくなっているのかもしれない。
COVID-19パンデミックによって、事実上破壊された中山間地域の高齢者の対人関係の基礎を形成しているのは、形式的・非公式のコミュニティ支援である。中山間地域の高齢者の通常のケアでは、日本の保健師は高齢者の自宅を訪問し、地域の状況（地域の行事や様々な伝染病など）を共有し、高齢者の健康状態をモニターし、特に生活に支障をきたす急性・慢性症状を指摘していた（山下ら, 2005）。このような活動により、高齢者は自分の健康管理や地域の疫病に関する知識を最新の状態に保つことができた。都市部に比べて日本の中山間地域の人々は、医療従事者からの健康管理に関する知識のギャップに悩まされている（太田ら、2020年）。そのギャップを埋めるために、中山間地域の人々がコミュニティ組織を結成して高齢者宅を訪問するインフォーマルケアや、高齢者に運動や交流の場を提供することで、高齢者の健康と意識を維持した。これらの施策により、高齢者の健康と生き甲斐を維持することができた。
しかし、COVID-19のパンデミックは、地方の高齢者の生活を変えてしまった。日本政府は、ウイルスの拡散を防ぐために国民全員に隔離を提案した。外出する人が減り、ショッピングモールやレストランでの人と人との交流が激減した。中山間地域では家族で親元を訪ねることが多かったが、感染拡大の可能性を考えて自制する若者が多かった。高齢者の死亡率が高いため、中山間地域の高齢者ほどウイルスに対する恐怖心が強い傾向があった。介護者が感染者と接触していなくても、感染の可能性を恐れ、様々な公式・非公式の介護手段が減少している。これらすべての要因が、中山間地域の高齢者の生活を悪化させ、パンデミック前よりもさらに孤立化させている。
COVID-19による過剰なストレス
COVID-19のストレスは凄まじく、日本の島根県では患者がいないにもかかわらず、農村がパニックに陥るほどであった（図1）。東京や大阪などの都市部でのパンデミック情報やCOVID19の体験談が日本中に流れ、地方の人々を圧倒させた。センセーショナルな見出しで紹介されるテレビや新聞のニュースだけに頼り、高齢の中山間地域の人々は情報過多と適切な情報不足の両方を経験した（太田ら、2020年）。
また、隣人や家族との出会いの抑制など、社会的距離（一般に「ソーシャルディスタンス」と流布された）をとるという都市部の枠組みを中山間地域に適用したことで、中山間地域の人々のメンタルヘルスが低下した可能性がある。COVID-19の標準的な予防法である手洗いやマスクの着用などは有効であったが、極端な社会的距離が中山間地域の高齢者をパニックに陥れ、不適切なストレスを経験させた（Fengら、2020年）。地方の高齢者は、社会から切り離されたと孤立感を感じ、患者数が徐々に増えていく中で、パンデミックが果てしなく続くように見えたために、うつ病の状態にになってしまった。誰もが、協力して中山間地域のストレスや恐怖を和らげる方法を望んでいた。
「おせっかい」を通じた農村住民の自主的な協働の必要性
日本のソーシャルワーカーは、COVID-19のパンデミックの間、高齢者のストレスと恐怖を軽減するために、伝統的な慣行に目を向けた。日本の伝統的な習慣の一つに「おせっかい」というものがある。「おせっかい」は、デリケートな状況や人の助けを必要としない場合に適用されると、押し付けがましく冗長なものとみなされることがある。しかし、緊急時には、人的資源が限られ、孤立した人々が助けを求めることができない地域社会のために、個人の自発的な活動が必要とされる。COVID-19のパンデミック前から中山間地域では様々な形のおせっかいが行われているが、今回の対応策としてそれが活用され、促進されていった自発的に自分の町を回り、元気かどうか、困っている人がいないか、声をかけて確認する人もいれば、高齢者を医療機関に連れて行く人もいる。また、助けを求められなかったとしても、も高齢者が不健康であることを理解しているため、高齢者を医療機関に連れて行ったり、高齢者に代わって医療機関に電話をしたりする人もいる。
このパンデミックでは、多くの中山間地域の高齢者、特に一人暮らしの高齢者は、インターネットへのアクセスがないために、信頼できる情報を受け取ることができず、COVID-19から受ける困難や恐怖、ストレスの増大を表現することができなかった。インフォーマル、フォーマルな介護を含む様々な形のおせっかいが、中山間地域の高齢者とコミュニティでつながるために活用された。暗い状況の中から、様々な形式的・非形式的な介護の活動が徐々に浮上してきた。介護者は中山間地域の高齢者に手を差し伸べ、通常の役割を超えてパンデミックの中で協力し合った。
中山間地域の内科医は、パンデミックと地域社会の状況について適切な情報を提供するために地域を訪問し、郵便局員は地域の高齢者の健康状態をチェックし、その情報を地域の保健福祉士に伝えた。コミュニティの看護師や保健ワーカーが自主的に地域の人々の家を訪問したり、公民館に連れて行ったりして、COVID-19の普及を防ぐための推奨されている方法を提供しながら、根気よく励ますことが困難な状況に置かれていることを確認した。また、このような公式・非公式のケアを実践する人たちが集まり、「地域おせっかい会議」と呼ばれる会議を設置し、人々が集まり、知識を共有することで地域の問題を議論していった。感染対策もとり、会議は少人数で行われている。
地域おせっかい会議では、様々な地域の人たちが、それぞれの地域の問題や社会問題を発表する。
医療、法律、公衆衛生、リハビリテーション、建築、まちづくり、交通など、専門的なバックグラウンドを持った複数の人が参加している。地域の問題については、参加者同士が協力して問題を解決するために、自分の経験を共有したり、似たような問題の解決策を提案したりしている。最後におせっかい計画を策定し、提案された資源を用いて、各地域コミュニティで計画を実施する。そして、計画の提供結果は、次の地域おせっかい会議で共有されるという流れだ。継続的な議論を通じて、おせっかい計画が修正され、ケアの質が向上する。更に、継続的な議論によって、異なる資源の提供者間の新たな連携が醸成されることもある（図2）。

地域おせっかい会議の事例
COVID-19が流行している間、神経変性疾患で障害を持つ高齢の女性は、地域おせっかい会議によって地域コミュニティに参加し、社会資本を増やすことができた事例がある。この高齢の女性は、自分で外に出て買い物をすることができなかった。もともと食品店の店長をしていて、地域の人々のために食品を作っていたが、、病気のために退職せざるを得なくなり、。日本の社会保険制度でサポートされている介護サービスを利用していた。、毎週、訪問看護師が訪問して症状の管理をしている中で、COVID-19によって、以前から必要不可欠な日課の一つであった食料品を自身で購入せざるを得なくなり不便している事を聞いた。日本の制度では、訪問看護師は患者と一緒に他の場所に行くことができない。更に、
COVID-19のパンデミックのため、訪問看護師や訪問介護員が頻繁に訪問することができない状況でもあった。彼女の希望を聞いた訪問看護師の一人が、この問題を地域おせっかい会議に持ち込んだ。会議では、出席者は彼女の病気による移動の問題にについて話し合い、参加者の一人が、看護師免許を持っている人の新しいデリバリーサービスを活用することを提案した。また、あるショッピングモールでは、買い物中の体の動きを利用したリハビリプログラムがある。議論を通じて、その女性のためにおせっかいな計画が立てられ、正式なケアに頼らずに実施できるように準備されていた。
このプランを実施し結果成功したが、別の課題も発見された。高齢の女性は満足しており、このプランを継続して利用したいと希望もあったが、リハビリテーションやデリバリーサービスのリソースが限られていたため、継続してプランを実施することができなかった。その後の地域おせっかい会議では、これまでの仕事で培ってきた女性の社会的なつながりに焦点を当て、女性が地域の様々なバックグラウンドを持つ人々と幅広く関係を持っており、その人脈の中で、このプランに参加してショッピングモールに連れて行ってくれるボランティアを募集した。介護スタッフは、ボランティアで彼女の移動方法を教え、最終的にはインフォーマルケアを提供している数人の地域住民の助けを得て、彼女は自分で食事を取り続けることができるようになった。このように、パンデミック時には機能しなかったフォーマルケアが、社会的な問題をインフォーマルケアに有効に転嫁することができたのである。さらにこのおせっかいは、女性に力を与えただけでなく、周囲の様々な人材を結びつけ、橋渡しをしたことで、コミュニティ内の社会資本を向上させることができたのではないかと考えられる。
パンデミックでの反省
おせっかいの重要性
仏教に関連したアジア地域や島国の伝統的な特徴である集団主義が、おせっかいの活動を牽引することができる(Hofstede, 2011)。集団主義社会では、お互いの考えを尊重し、自分の意見を主張することを控え、集団として効果的に協力し合うことができる(Hofstede, 2011)。集団主義は独創的なアイデアを尊重しない、伝統の強制による抑圧感を生むなど、様々な反論がある(山岸ら, 1998)。しかし、今回の日本のパンデミックを考えると、「おせっかい」をベースとした顔の見えるコミュニケーションを通じた相互理解と連携は、農村社会の活性化やエンパワーメントにつながる可能性を秘めているのではないだろうか。農村社会でのリソースが不足しているにも関わらず、ソーシャルワーカーが自主的に協力し、この困難を乗り越えることができた事例からも、緊急時における集団主義の重要性を示しているとも言える。
地域おせっかい会議の効果
社会運動としての地域おせっかい会議は、より多くの相互扶助を通じて地域の持続可能性を牽引する可能性を秘めている。この会議の目的は、地域の社会問題を解決することと地域の人々の関係性を育むことであり、地域の人々に社会問題をオープンに議論するためのプラットフォームとして存在する事である。会議の参加者は、それぞれの地域の資源や背景、文化を熟知しており、共通の認識に基づいて地域の課題について自由に議論することができる。その結果、実現可能な形での解決の可能性が生まれるのだ。
地域おせっかい会議は、地域の社会資本を束ね、再編成することができる。会議を通じて、各コミュニティの社会的課題を議論することで、異なる資源を結びつけることができるからだ。全体的なリソースの不足は残っているが、既存のリソースの複数のつながりは、専門家の意見に支えられたコミュニティのための現実的な解決策を提供することができる(太田ら, 2020)。これらの会議は、個人の社会資本を強固なものにするだけでなく、以前は何のつながりもなかった人々の間にも橋を架けることができる（Eriksson,2011年）。
来るべき社会の動揺に備えて緊急事態は、経験とエビデンスに基づき、様々なリソースを巻き込みながら活動する自主的なソーシャ
ルワークの重要性を浮き彫りにする。パンデミック時には、マスクの着用、手洗い、社会的距離感の実践など、エビデンスに基づいたアプローチが求められる。人々は病気を広めないように最善を尽くすべきであるが、コミュニティ内の社会的なつながりやサポートを育み、維持するためにお互いに依存し続けるべきである。自然な社会的距離感の高い日本の中山間地域では、エビデンスに基づいた予防法を実践している人は、医療従事者であるかどうかに関わらず、協力して地域社会を支えていくことができるであろう。
今回のパンデミックでは、合理的な地域医療従事者をはじめとする専門家への信用が高まり、日本の中山間地域でのパニックは回避され、中山間地域の高齢者にはCOVID-19に関する適切な情報が提供された。この未曾有のパンデミックは、慣習的な医療習慣や感染予防の重要性だけでなく、日本の伝統的なソーシャルワークである「おせっかい」を例に、社会の激動の中でも柔軟かつ効果的に対応できるコ
ミュニティの社会的なつながりを育むことの重要性を教えてくれたのである。

文責：コミュニティナースカンパニー株式会社
監修：雲南市立病院地域ケア科部長 太田隆一

出典論文（英語）The revitalization of “Osekkai”: How the COVID-19 pandemic has emphasized theimportance of Japanese voluntary social workhttps://journals.sagepub.com/doi/10.1177/1473325020973343