COVID-19パンデミック時のおせっかいによる地域の社会参加
英文：https://www.mdpi.com/1660-4601/18/11/5924
太田龍一1,*、矢田明子2、荒川裕貴3、毎熊浩一4、佐野千晶5
引用 COVID-19パンデミック時の「おせっかい」を通じた地域社会参加.
太田龍一、矢田明子、荒川裕貴、毎熊 浩一、佐野千晶. Int. J. Environ. Res. Public Health2021, 18, 5924. https://www.mdpi.com/1660-4601/18/11/5924
アカデミックエディター：Paul B. Tchounwou
Received: 2021年5月2日
Accepted: 2021年5月29日
Published: 2021年5月31日
出版社注：MDPIは、出版された地図や研究機関の所属における管轄権の主張に関しては、中立性を保ちます。
Copyright: © 2021 by the authors. MDPI, Basel, SwitzerlandのLi-censee。この記事は、Creative Commons At- tribution (CC BY) ライセンスの条件に基づいて配布されているオープンアクセス記事です。
1 雲南市立病院地域ケア科
2 Community Nurse Company株式会社
3 東京大学大学院医学系研究科社会医学系専攻博士後期課程
4 島根大学法文学部法経学科
5 島根大学医学部地域医療管理学講座

概要：
COVID-19のパンデミック時に重要となる社会的なつながりを再構築するために、日本の伝統的な行動である「おせっかい」を推進することが、地域の人々の社会参加にどのような影響を与えるかを調査した。本横断研究の対象は、地域おせっかい会議に関心のある人（対照群）と、おせっかい活動に実際に参加している人（暴露群）とした。主要評価項目である「社会参加」は、「出会いの頻度」と「友人・知人の数」として測定した。参加者の人口統計学的データとプロセス・アウ
トカムは、登録された287人の参加者全員に提供されたアンケートを用いて測定された。有効回答率は64.5％（185件）でした。地域おせっかい会議への参加は、友人・知人との会合の頻度および回数が多いことと統計的に関連していた（それぞれp＜0.001、0.048）。健康診断は前月に会った友人・知人の数と有意に関連し、社会的支援の多さは孤独感と有意に関連していた。
このように、おせっかいは高い社会参加に寄与していることが確認されたが、孤独感との関係は見られなかった。今後の研究では、この因果関係を調査し、日本の地域における社会的・健康的アウトカムを改善するために、文化的に配慮された活動を促進する必要がある。キーワード：地域活動、COVID-19、健康増進、孤独感、おせっかい、社会的良さ、社会参加

1. はじめに社会的なつながりを失うと、地域のコミュニティは混乱し、その持続可能性が危ぶまれる。その結果、社会参加が減り、最終的には健康にとって有害な習慣の増加や、うつ病や心血管疾患などの深刻な健康問題が発生する。このように、コミュニティの喪失は、生活の質（QOL）に影響を与える[1-3]。プライバシー、雇用、文化的多様性の問題は、地方における社会的つながりを弱めている[4]。地域の住民が個人情報を共有したり、お互いに助け合ったりする頻度は、過去に比べて低下している[5]。長年住んでいる地域の住民の移動や新しい人々の流入 [5,6] により、特に高齢者の孤独感が増大している [3,7,8] 。このシナリオをさらに悪化させているのが、COVID-19の蔓延だ。地域の住民が家庭内での孤立を余儀なくされていることで、地域社会での社会的つながりがさらに低下している[9-11]。COVID-19がどのように社会参加を減少させ、その結果、コミュニティにおけるつながりを減少させたかを理解することが適切であると考えられる[12]。
Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18, 5924. https://doi.org/10.3390/ijerph18115924
www.mdpi.com/journal/ijerph
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社会的なつながりを再構築するためには、文化的に根付いた活動を促進する必要がある。これは、特定の文化の中で最もよく理解される活動であり、住民が参加するものである。これらの活動は、人間関係を構築し、社会参加を促進するのに役立つ [13-15]。「おせっかい」は、そのような文化的慣習の一つだ。「おせっかい」は、安全で快適なコミュニティを作るために他人を助ける
日本の伝統的な行動であり、実践者の社会参加を高めることができる[16]。「おせっかい」は、日本のコミュニティでは無意識に行われている行動だ。しかし、高齢化社会や多文化社会では、「おせっかい」の行為が少なくなり、コミュニティの人間関係を悪化させる可能性がある。COVID-19の大流行により、社会参加の機会が減り、「おせっかい」の存在も小さくなっている。「おせっかい」を復活させることで、農村地域の社会的なつながりを取り戻すことができる。COVID-19を封じ込めるための対策により、政府は「おせっかい」のような地域の社会的規範を抑制せざるを得なくなった。社会的な交流や参加の欠如は、人々の精神的・肉体的な健康を悪化させる[9-11]。したがって、人々の健康状態を改善するためには、COVID-19の制約の下で、「おせっかい」のような文化に根ざした地域活動を復活させる方法を見つけなければならない。
日本のとある地域では、パンデミックの際に「地域おせっかい会議」が定期的に開催され、「おせっかい」を復活させた。これにより、コミュニティ内で新たな人間関係が形成され、関係者の社会的交流や参加の数が向上した。政府や企業は、COVID-19のロックダウンの際に、情報通信技術を用いて人々の社会参加の向上を目標とした様々な介入を行ったが、これが改善につながる可能性がある。文献調査によると、コミュニティのメンバーや地方政府が主導する介入については、科学的な研究が不足している。また、文化的に配慮した活動と実践者の社会参加度の高さとの関係を明確に示した研究もないのが実情だ。そこで、「おせっかいへの参加と地域における社会参加との関係はあるのか」を研究課題とする。このような「地域おせっかい会議」の効果を明らかにすることは、特にCOVID-19によって世界的な社会的交流が減少し、複数の健康問題を引き起こしていることを考えると、他の農村地域のコミュニティがこの傾向に倣い、自分たちのコミュニティの状況を改善しようとする動機付けとなるだろう[17,18]。そこで私たちは、「おせっかい」を推進することが、社会的なつながりを再構築するための地域社会の参加に与える影響を調査した。

2. 材料と方法
本研究では、横断研究デザインを用いた。まず、「地域おせっかい会議」の介入の質をRE-AIM（Reach, Efficiency/Effectiveness, Adoption, Implementation, and Maintenance）フレームワーク[19]に基づいて評価した。到達度(Reach)は、特定の介入を必要とする人々にどのように手を差し伸べるかを明確にし、有効性／効果(Efffiency/Effectiveness)は、介入がどの程度機能しているかを測定し、採用(Adoption)は、普及のための設計と介入を実施するための組織的支援の開発方法を明確にし，実施(Implementation)は、介入が実現可能であり適切に実施されることを保証することを扱い、維持(Maintenance)は介入の長期的な利益と制度化，およびコミュニティの継続的な能力を保証することに関連する。
到達度を評価するために、会議への参加者数を算出し、有効性と効果を評価するために、参加者の社会参加を、友人や知人との出会いの自由度と友人や知人の数で測定し、採用を評価する
ために、会議の数と場所を測定し、実施を評価するために、会議プロトコルの基準に基づいて各会議のプロセスを測定し、維持を評価するために、人々が会議に継続的に参加していることと、「おせっかい」への影響を測定した。研究期間は2019年9月から2021年3月までとした。

2.1. 設定
雲南市は、島根県の南東部に位置し、日本でも有数の僻地と言われる地域だ。2020年の雲南市の総人口は37,638人（男性18,145人、女性19,492人）で、65歳以上の高齢者が39％を占めている。この割合は、2020年には50％に達すると予想されている。
Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18, 5924 3 of 10 2025 [20].
雲南市の状況は、日本の中山間地域の典型的な状況だった。雲南市には30の自治組織があり、それぞれが社会的孤立、医療へのアクセス。伝統的活動の継承などの社会的課題を解決するための様々な機能を持っている。各地区には少なくとも1つの自律的なコミュニティ組織がある。

2.2. 「地域おせっかい会議」
人的資源が限られ、孤立した人々が助けを求めることができないような緊急事態には、コミュニティのための自発的な活動が必要である。日本では、地域住民のケアを行う人たちが、「地域おせっかい会議」と呼ばれる柔軟な会議を開き、地域の問題を話し合っている。この会議は、地域でCOVID-19が蔓延するのを防ぐため、現在は少人数で行われている[16]。「地域おせっかい会議」では、住民が自分たちの地域の問題や社会的課題を発表する。この会議には、医学、法律、公衆衛生、リハビリテーション、建築、コミュニティ開発、交通など、異なる専門的背景を持つ複数の人々が参加する。会議の参加者は、自分の経験を共有したり、同じような問題に対する解決策を提案したりして、地域の問題を解決するために協力し合う。最終的には、提案されたリソースを使って各地域で実行される「おせっかいプラン」が策定される。そして、その結果を次の「地域おせっかい会議」で共有する。継続的に議論することで、「おせっかいプラン」はケアの質を高めるために修正される。このような日常的な議論は、異なるリソースを持つ地域住民間の新しい効果的な連携を促進する。この、私たちが注目している会議は、2020年9月に始まり、主に雲南市木次で開催された。

2.3. 参加者
参加者は、「地域おせっかい会議」に興味のある人が対象である。「地域おせっかい会議」の情報は、雲南市役所からソーシャルメディアや市内の地方紙で提供され、興味を持った参加者は、会議の事務局に電話やメールで申し込みをした。「地域おせっかい会議」では、スタッフと一緒に地域の困りごとを相談したり、「おせっかい」の企画・実行・支援・受付の5つの活動を行った。会議当日は、会場となった公民館に参加者が集まった。2021年3月中に、参加者の希望に応じて、オンラインまたは手紙によるアンケートを実施した。2021年4月に回答を回収した。

2.4. 測定方法
曝露群は「地域おせっかい会議」の活動に参加した参加者を、対照群には意欲はあるが活動に参加していない参加者を設定した。社会参加の主要評価項目として、友人・知人と会う頻度（4回以上／週、2～3回／週、1回／週、1～3回／月、数回／年、会わない）と、前月に会った友人・知人の数（会わない、1～2人、3～5人、6～9人、10人以上）を測定しました[21]。副次評価項目として，孤独感の程度は，コミュニティに住む高齢者を対象としたUCLA孤独感尺度（3項目）の日本語版（得点範囲：3～9）を用いた[22]．また、友人・知人と会う頻度や、他人と喜びを分かち合う時間を変えることに対する認識を測定した（十分に増えた、比較的増えた、変わらない、比較的減った、強く減った）。各会議の参加者数、内容、基準への準拠度は、各会議開催時に算出した。さらに、「地域おせっかい会議」の5つの活動への参加状況、年齢、性別、居住地（雲南市か市外か）、社会的支援の有無（有・無）[20]、定期的な健康診断の受診の有無（有・無）、タバコの使用状況（有・無）などのデータを収集した。
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タバコの使用（はい、いいえ）、アルコールの習慣的摂取（はい、いいえ）、学歴（小学校、中学校、高校、大学以上）、社会経済的地位（富裕層、比較的富裕層、貧困層ではない、比較的貧困層、貧困層）。

2.5. 分析方法
正規性の検定に基づき、パラメトリックデータにはStudent's t-testを、ノンパラメトリックデータにはMann-Whitney U-testを実施した。参加者は、おせっかい活動への関与の有無により、暴露群と対照群に分類された（暴露群＝地域での困りごとについてスタッフに相談した、「地域おせっかい会議」を開催した、「おせっかい」を企画・実行・支援・受け入れた、対照群＝しなかった）。変数は二項対立で分類した。性別（男性＝1、女性＝0）、タバコの使用（有＝1、無＝0）、アルコールの習慣的摂取（有＝1、無＝0）、教育水準（高校以上＝1、無＝0）、社会的支援（持っているまたは比較的持っている＝1、比較的持っていないまたは持っていない＝0）。社会経済状態（高い（富裕層、比較的富裕層）＝1、低い（比較的貧困層、貧困層）＝0）、友人・知人と会う頻度や喜びを分かち合う時間の変化に対する認識（十分に増えた、または相対的に増えた＝1, 友人・知人と会う頻度（4回以上/週、2～3回/週、1回/週＝1、1～3回/月、数回/年、会わない＝0）、前月に会った友人・知人の数（10人以上/6～9人＝1、3～5人/1～2人、会わない＝0）を調べた。多変量
ロジスティック回帰分析を行い、おせっかい活動への参加がすべての関連因子と関連しているかどうかを、被曝群と対照群の間で差をつけて評価した。データが欠落している症例は分析から除外した。統計的有意性は、p＜0.05とした。

2.6. 倫理的配慮
本研究では、患者情報の匿名性と機密性を確保した。雲南保健所からは匿名のデータのみが提供され、研究情報は患者情報を一切含まずに病院のウェブサイトに掲載した。また、研究に関する質問にいつでも答えられるように、病院の代表者の連絡先もウェブサイトに掲載した。この研究に含まれるすべての手順は、Hel-sinki宣言およびその後の修正を遵守して行われた。雲南市立病院臨床倫理委員会は、研究プロトコルを承認した（Nno.20190021）。

3. 結果
3.1. 「地域おせっかい会議」の規定
調査期間中、19回の「地域おせっかい会議」が開催され、302名の参加者があった。参加者の平均人数は16.8人（標準偏差（SD）＝11.9）（図1）。「地域おせっかい会議」は主催者によって進行され、それぞれのグループの主催者の平均人数は5.3人（SD = 0.89）だった。すべての会議はスケジュール通りに開催され、3つのおせち料理のトピックが参加者の間で議論された。
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3.2. 参加者のデモグラフィクス
登録者287名全員に提供したアンケートの有効回答率は64.5％（185件）。参加者の平均年齢は、暴露群が44.34歳（SD=16.59）、対照群が42.50歳（SD=19.75）。両グループともに、女性の参加者が多かった。曝露群は対照群に比べて、家族との同居率が統計的に低かった。対照群と比較して、友人と会う頻度や喜びを分かち合うタイミングが統計的に有意に増加していた（p＜0.001）。教育、社会経済状況、アルコールの習慣的摂取、タバコの使用、定期的な健康診断、医療、住居、社会的支援については、両群間に統計的な差は見られなかった（表1）。

3.3. 「地域おせっかい会議」参加と社会参加の関係
社会参加について2群間で比較すると、「地域おせっかい会議」への参加は、友人・知人と会う頻度が高いこと、会う回数が多いことと有意に関連していた（それぞれp＜0.001、0.048）。また、健康診断の受診は、前月に会った友人・知人の数と有意に関連し、社会的支援の多さは孤独感と有意に関連した（表2）。

4. 考察
本研究では、「おせっかい」のような文化的にセンシティブな活動に参加することは、社会参加と関連し、特にパンデミック時に友人や知人との関係を深めることができることを明らかにした。しかし、「地域おせっかい活動」への参加と孤独感との間には明確な関連性は認められなかった。
社会参加と孤独との因果関係については、今後さらに検討する必要がある。「地域おせっかい会議」が真に成功するためには、その提供をより効率的に配分する必要がある。そうすれば、パンデミック時の「地域おせっかい会議」の参加者の孤独感をさらに和らげることができる。
健康への介入は、これまでの効果的な交流の枠組みに基づいて行われるべきである。「地域おせっかい会議」も、RE-AIMフレームワークに基づいた従来のプロトコルに従っていることがわかった[19]。私たちが「地域おせっかい会議」に介入したことで、参加者の数が増え、ガイドラインの遵守率も向上した[19]。しかし，その期間は約1年であり，社会や健康の状況を大きく変えるには不十分である[23]．さらに、COVID-19のパンデミックの状況に合わせて会議の規定を改訂し、地域社会の様々な側面に基づいて有効性と効率性を評価した。現在のパンデミックでは、COVID-19の新しい亜種や追加の波が出現しているため、感染拡大の状況は継続的に変化している[24]。文化的に配慮した活動を継続的に提供するためには、パンデミックの状況を考慮し、具体的な規定を見直す必要がある。私たちは、世界中で社会的関係を再構築するために、同様の文化的配慮のある活動を、ダイナミックなパンデミックの状況に合わせて行うことを奨励する[25]。
Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18, 5924 7 of 10重要なのは、私たちの研究では、「地域おせっかい会議」への参加と、友人や知人と会う回数や頻度との間に、有意な関係があることを示していることだ。また、政府や地方自治体が主導するコミュニティ活動（レクリエーション活動や運動プログラムなど）は、社会参加を向上させることができることが文献で確認されている[26-28]。「地域おせっかい会議」は、地域の住民が積極的にコミュニティ意識を取り戻すための手段の一つであり、「地域おせっかい会議」は、地域の問題や困難を解決しようとするコミュニティソーシャルワーカー（福祉推進員、以下CSW）や地元の人々によって推進される。このような困難を伴う活動は、参加者のモチベーションを高め、ボランティア精神を刺激します。このように、「地域おせっかい会議」は、やる気のある地域住民や問題解決に前向きな人々の社会参加を促すことができる。今回、正の相関が認められたことから、今後は、因果関係モデルを明らかにするために、縦断的な研究デザインでこの関係を調査する必要があると考えられる。

興味深いことに、孤独感と「おせっかい」の間には関連性が見られなかった。この結果を次のように説明する。まず、健康状態や社会状態を改善するには、継続的かつより多くの介入が必要である[32,33]。日常的に行われている会議にもかかわらず、パンデミックによる制約のため、「おせっかい」を完全に実現することは困難だった点。パンデミックに関連した問題は、会員が会議に参加する意欲をかき立てる一方で、COVID-19の発生自体が不確実であるため、状況が予期せず変化することもある[12,34]。その結果、「地域おせっかい会議」の活動がすぐに修正されたり、中止されたりして、実際の活動が少なくなることがある。そのため、「地域おせっかい会議」の活動では孤独感に対応できない可能性がある。しかし、社会的支援と孤独との間には有意な関連があることもわかった。これは、孤独を経験している人は、社会からの社会的支援をあまり感じていないことを示唆している。研究が示唆しているように、より多因子的な介入が孤独を解決することができるが[32,35]、世界的な観点から見ると、文化的な違いが孤独の原因と解決策を複雑にしている可能性がある[36,37]。孤独感を抱える人々は、自分の生活を管理するために、社会的支援だけでなく、果たすべき意味のある役割の両方を必要としている[38,39]。さらに、定期的に健康診断を受けている参加者は、他者との出会いに関する社会参加度が低い傾向にあり、これはCOVID-19のリスクに関する健康意識の結果である可能性があることがわかった。健康意識の高い人は、COVID-19の流行に敏感で、家庭での健康管理方法を持っている可能性があり、それが社会参加の低下につながっている可能性がある[40,41]。

私たちは、「地域おせっかい会議」に参加することで、参加者の間に新たな関係が生まれ、コミュニティでの役割を築くことができると考えている。会議は、コミュニティのすべての関係者を巻き込むことで、参加者のこのプロセスをサポートすることができる[30,31]。文化に根ざした地域活動は、証明されたコンテンツを通じて、パンデミック中の孤独に対処することができる。また、
COVID-19は、文化的配慮のある活動と社会参加との関連性を研究するための新たな文脈を提供する。COVID-19のパンデミックは、地方のコミュニティにおける社会的交流に影響を与える可能性がある。 地方自治体や社会コミュニティのメンバーは、社会関係の再構築や社会参加の向上のために、先住民の理解を得られるような文化的に配慮された独自の活動を進め、人々の健康増進に貢献するよう動機付けられるべきである。

我々の研究は、因果関係を示すことができない横断的な研究デザインであるため、限界があるのも否めない。ゆえに、この問題を解決するためには、縦断的な研究を行うことをお勧めしたい。
本研究では、文化的に配慮された活動に従事する意欲がすでにある日本の地方農村地域で調査を行ったため、サンプルに選択バイアスがかかっている。そのため、より広い範囲のコミュニティを調査し、「地域おせっかい会議」に参加したことのない人々を含めることで、より微妙な状況を把握することがでる。また、親戚や友人、家族に誘われたなど、「地域おせっかい会議」に参加した動機も重要な要素となるため、今後の調査では検討すべきである。また、日本は高齢化社会であり、多くの発展途上国や先進国もこの傾向にあると思われる。今回の結果は、そのような地域社会の参考になるだろう。最後に、今回のサンプルサイズは比較的少ないため、サンプルサイズを大きくして、より幅広い人口構成にすることで、この限界に対処できると考えられる。
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参考文献

5. 結論
本研究では、文化的に繊細な活動である「おせっかい」が、社会参加と関連し、特にパンデミック時に友人や知人との関係を深めることが明らかになった。また、「おせっかい」と社会参加や孤独感との因果関係については、今後さらに検討していく必要がある。「地域おせっかい会議」を成功させるためには、「地域おせっかい会議」の提供方法を工夫する必要がある。

著者の貢献概念設計、R.O.、A.Y.、Y.A.、K.M.、
方法論、R.O.、Y.A.、A.Y.、
ソフトウェア、R.O.、
検証、R.O.とC.S.、
形式分析、R.O.とC.S.、
調査、R.O.、A.Y.とK.M.、
データ・キュレーション、R.O.、
執筆・原案作成、R.O.である。
Y.A. and C.S.; 執筆-原案作成,R.O., A.Y., K.M., Y.A. and C.S.; 視覚化,R.O.; 監修,A.Y., K.M., Y.A. and C.S.; プロジェクト管理,R.O. 全著者が本稿の公開版を読み、同意したものとする。
資金調達:本研究は外部からの資金提供を受けていません。
機関内審査委員会の声明。本研究はヘルシンキ宣言のガイドラインに従って実施され、雲南市立病院の施設倫理委員会で承認された（プロトコルコード20190021、承認日：2019年12月）。
インフォームドコンセントの記述。
研究に参加したすべての被験者からインフォームドコンセントを得た。
データ利用可能性に関する声明。本研究で使用および／または分析したデータセットは、合理的な要求に応じて対応する著者から入手することができる。
謝辞
本研究に参加してくださったすべての患者さんに感謝いたします。
利害の衝突
著者は利益相反のないことを宣言する。
文責：Community Nurse Company株式会社
監修：雲南市立病院地域ケア科部長 太田隆一