2013 年度前期立命館大学経済学部「社会経済学初級 α」ED 履修者各位
7 月 25 日実施されました表記科目の定期試験で、以下解説中にありますように、数多くの出題ミスをして、みなさんにご心配をおかけしましたことをお詫びいたします。
これを受けて、次のように対処いたしましたので、ご理解お願いします。
■ 大問 I を、小問１つあたり 7 点で採点しました。これは以下の理由によります。
１．大問 I は、この科目で最も基本的で重要な概念についての問題なので、IIの出題ミスのために、以下すべてが時間切れで解けなかったという最悪のケースでも、I が全部正解しているならば、この講義の最低限の内容は理解できていると判断すべきである。I は、小問 9 問からなっているので、１つあたり7 点ならば、I がすべて正解すれば 63 点となり合格する。I を II より先に解いている以上、この講義の最低限の内容を理解している者が、II の A か B かの問題選択によって、合格、不合格の差が出るという最悪の事態は回避できる。
２．II の計算問題が出題ミスのせいで全く解けなくても、III、IV の A、B、C、V の A は、あまり時間がかからずに比較的簡単に解けると思われる(実際に、解けている人は相当多い)。IV の D の出題ミスのために全員に出した 2 点を加え、V の A をサービスで V の他の小問と同じく 4 点配当とすると、これらは全部正解すると 18 点になる。
I が全部正解した上にこれらが正解した者は、講義内容をほぼ理解した者と判断できるが、81 点となり、「A」の評価が出る(A+は学外には公表されない)。
■ 上記にもありますとおり、IV の D は、全員に正解点 2 点を出した上、正解に最も近い選択肢①を選んだ者には、さらに追加点 2 点を出しています。
■ II は、A か B かの問題選択による有利不利の差を抑えるために、計算問題の小問 8 問の配点を、各 4 点から切り下げました。B を選択した人が不利にならないように、A は各 2 点、B は各 3 点で計算しました。
■ 上記のとおり、V の A を V の他の小問と同じく 4 点配当としています。

2013 年度前期「社会経済学初級α」定期試験問題

I
ある星のある島では、「コーン」と「油」の二種類だけ産物がある。島では、資本主義的生産関係が営まれ、6 万人の労働者が雇用されている。労働者は 5
万 4000 人が「コーン」の耕作に従事し、6000 人が「油」の製造に従事している。労働者は各自、年間 1000 時間労働し、得られた賃金を支出して「コーン」10kg と、「油」6ℓを年々受け取っている。「コーン」と「油」は、資本家と労働者の間で余りなく分配されつくされ、単純再生産が行われている。
「コーン」は年々、750 トンを種として投入し、年々3000 トンを総生産している。「油」は、年々1000 トンの「コーン」を投入することで、年々500 ㎘を総生産している。
このとき、下記の(a)~(i)にあてはまる数値を、数値群から一つずつ選び、回答欄にその記号を記入せよ。同じ記号を何度選んでもよい。ただし、1 トン＝1000kg、１㎘＝1000ℓである。
・ この島の年々の純生産物は、「コーン」(a)トンと「油」(b)㎘である。
・この島の年々の剰余生産物は、「コーン」(c)トンと「油」(d)㎘である。
・「コーン」1kg あたりの投入労働量は、(e)時間である。
・「油」1ℓあたりの投入労働量は、(f)時間である。
・一人当たりの年々の必要労働時間は、(g)時間である。
・一人当たりの年々の剰余労働時間は、(h)時間である。
・搾取率は(i)である。
[数値群](ア) 12(イ) 24(ウ) 50(キ) 400(ク) 500(ケ) 550(ス) 1250(セ) 2750 (ソ) 3000(エ) 60(コ) 600(タ) 1/2(オ) 100(サ) 650(チ) 2/3(カ) 140(シ) 200(ツ) 3/4

[解説・正解](a) この島全体での「コーン」の純生産量は、「コーン」の総生産量 3000 トンから、生産手段としての「コーン」の投入量（「コーン」生産部門で 750 トンと「油」生産部門で 1000 トン）を除いたものだから、3000 トン−750 トン−1000 トン＝1250 トン
よって、(ス)(b) 「油」の純生産量は、「油」の総生産量 500 ㎘から、生産手段としての「油」の投入量を除いたものであるが、今の設例では、「油」は生産手段としては用いられないので、純生産量は総生産量と同じ 500 ㎘。よって(ク)(c) 「コーン」の剰余生産は、「コーン」の純生産 1250 トンから、労働者が入手する分を除いた残り。労働者は 6 万人が 1 人当たり「コーン」10kg を入手するので、労働者全体が入手する「コーン」は、6 万人10kg/人

1000kg/トン＝60 トンだから、「コーン」の剰余生産は、1250 トン−60 トン＝650 トン
よって、(サ)。
(d) 「油」の剰余生産は、「油」の純生産 500 ㎘から、労働者が入手する分を除いた残り。労働者は 6 万人が一人当たり「油」6ℓを入手するので、労働者全体が入手する「油」は、6 万人6ℓ/人1000ℓ/㎘＝360 ㎘だから、「油」の剰余生産は、500 ㎘−360 ㎘＝140 ㎘
よって、(カ)。
(e) 「コーン」部門の純生産量 3000-750=2250 トンで、その生産のための直接・間接の労働投入量を割ればよい。今の場合それは、「コーン」部門で投入された労働 5400 人

1000 時間/人以外にないから、54000 人 1000 時間/人────────────＝24 時間/kg
2250 トン 1000kg/トン
よって、(イ)(f) 「油」部門の純生産量 500 ㎘で、その生産のための直接・間接の投入労働量を割ればよい。
「油」部門の直接投入労働は、6000 人1000 時間/人。間接投入労働は、生産手段の「コーン」を生産するための労働で、それは、(e)で求めた単位当たり投入労働量を数量にかければいい。つまり、6000 人 1000 時間/人＋1000 トン 24 時間/kg 1000kg/トン─────────────────────────────＝60 時間/ℓ
500 ㎘ 1000ℓ/㎘
よって、(エ)(g) 必要労働時間(Ｖ)とは、労働者が受け取るものを純生産するために必要な労働時間のこと。すなわち、労働者各自が入手する「コーン」10kg と「油」6ℓのそれぞれに、単位当たり投入労働量をかければいいから、Ｖ＝10kg/人

24 時間/kg/人＋6ℓ

60 時間/kg＝240 時間/人＋360 時間/人＝600 時間/人
よって、(コ)(h) 剰余労働時間(Ｍ)とは、労働者が必要労働時間を超えて労働している労働時間。すなわち、労働時間 1000 時間/人から必要労働時間を引けばよいから、
Ｍ＝1000 時間/人−600 時間/人＝400 時間/人
よって、(キ)(i) 「搾取率」または「剰余価値率」とは、Ｍ/Ｖで表される。すなわち、
Ｍ/Ｖ＝400 時間/人 ／ 600 時間/人＝2/3
よって、(チ)II以下の、Ａ、Ｂのいずれかの問題を選択して下さい。解答欄の該当箇所に、どちらの問題を選択したかを記入し、I の状態からその選択した問題の状態になるような剰余価値生産のあり方を何と呼ぶかを、解答欄の空欄を漢字二字で埋めることで答えなさい。
Ａ
I の島と同じ設定で、労働雇用数も労働生産性も労働者が入手する財の量も資本家の消費も変わらず、ただ、「コーン」の蓄積がなされるために、一人当たりの労働時間だけが 6/5 倍長く、1200 時間だったとする。
このとき、下記の(a)~(h)にあてはまる数値を、数値群から一つずつ選び、回答欄にその記号を記入せよ。同じ記号を何度選んでもよい。
・雇用数は変わらないので、総労働時間は I と比べて(a)万時間多い。
・労働生産性は変わらないので、この分、「コーン」純生産量が、I と比べて(b)トン多い。
・この「コーン」は蓄積されて、次年の生産のための生産手段として投入される。「コーン」部門に 300 トン投入するものとすると、「油」部門には残り(c)トンが投入される。
・ I の設定では、「コーン」部門では、750 トンの「コーン」投入に対して、直接労働投入は 54000

1000 時間、「油」部門では、1000 トンの「コーン」投入に対して直接労働投入は 6000

1000 時間だった。ここから、次期の新規追加分の労働時間を比例計算すると、両部門合計で(d)万時間となる。この場合の一人当たり労働時間から、これを追加雇用者数に換算すると、(e)人になる。
・一人当たりの年々の必要労働時間は、(f)時間である。
・一人当たりの年々の剰余労働時間は、(g)時間である。
・搾取率は(h)である。
[数値群](ア) 1(イ) 2(ウ) 3(エ) 200(ク) 600(ケ) 1000(ス) 2275(セ) 2280 (ソ) 18000(オ) 300(コ) 12000 1200(タ) 19000(カ) 400(サ) 1500

(キ) 500(シ) 2260

(チ) 20000(ツ) 21000

[解説・正解][数値群]の選択肢、(コ)が、12000 とありましたが、1200 の間違い。これは(a)の正答ですが、試験開始後比較的早く指摘を受けて板書したので、影響は小さかったと思われます。ご指摘下さった学生に感謝します。
I から A の状態になることは、「絶対的剰余価値生産」(a) １人あたり労働時間の I と比べた差は 200 時間だから、6 万人

200 時間/人＝1200 万時間

よって、(コ)。選択肢のミスをお詫びします。
(b) 「コーン」の単位当たり投入労働量は、労働生産性が I と変わらないので、I(e)で求めた通り 24 時間/kg。したがって、1200 万時間の労働で純生産できる「コーン」の量は、1200 万時間(24 時間/kg1000kg/トン)＝500 トン

よって、(キ)。
(c) 500 トン−300 トン＝200 トン。よって、(エ)。
(d) 「コーン」部門の追加雇用労働時間は、(54000 人1000 時間)

300 トン／750 トン＝2160 万時間「油」部門の追加雇用労働時間は、(6000 人1000 時間) 200 ㎘／1000 ㎘＝120 万時間

両者を合計すると、2160 万時間＋120 万時間＝2280 万時間。よって、(セ)。
(e) (d)を１人あたり労働時間で割ればいいので、2280 万時間

1200 時間/人＝19000 人

よって、(タ)。
(f) 労働者１人あたり入手する財も、労働生産性も I と同じなので、必要労働量(Ｖ)は I と同じ 600 時間。よって、(ク)。
(g) 労働時間は 1200 時間なので、
Ｍ＝1200 時間/人−600 時間/人＝600 時間/人。
よって、(ク)。
(h) Ｍ／Ｖ＝600 時間/人／600 時間/人＝1。よって、(ア)。

Ｂ
I の島と同じ設定で、労働雇用数も一人当たり労働時間も労働者が入手する財の量も資本家の消費も変わらず、ただ、「コーン」の蓄積がなされるために、両部門の労働生産性だけが 6/5 倍になっているとする（生産手段としての「コーン」の投入効率は I と変わらないとしよう）。
このとき、下記の(a)~(h)にあてはまる数値を、数値群から一つずつ選び、回答欄にその記号を記入せよ。同じ記号を何度選んでもよい。
・労働雇用数も一人当たり労働時間も変わらないので、総労働量は I と同じである。I の純生産と同じものは、総労働量の 5/6 で生産できるのだから、総労働量の 1/6 は浮いて、蓄積のための「コーン」の生産にあてることができる。
それは、(a)万時間となる。
・「コーン」の 1kg あたり投入労働量は、(b)時間となる。
・これより、蓄積のために追加される「コーン」の純生産量は、(c)トンとなる。
うち 300 トンは「コーン」部門の投入にあて、残りを「油」部門での投入にあてるものとする。
・ I の設定では、「コーン」部門では、750 トンの「コーン」投入に対して、直接労働投入は 540001000 時間、「油」部門では、1000 トンの「コーン」投入に対して直接労働投入は 60001000 時間だった。ここから、次期の新規追加分の労働時間を比例計算すると、必要な労働は I のケースと比べて 5/6 に減るので、両部門合計で(d)万時間となる。一人当たり労働時間は I と同じなので、これを追加雇用者数に換算すると、(e)人になる。
・一人当たりの年々の必要労働時間は、(f)時間である。
・一人当たりの年々の剰余労働時間は、(g)時間である。
・搾取率は(h)である。
[数値群](ア) 1(イ) 2(キ) 400(ク) 500(ス) 2000(セ) 17000 (ソ) 18000 (タ) 19000

追加(テ) 1000(ウ) 3(エ) 10(ケ) 600(オ) 20(コ) 1700(カ) 30(サ) 1800
(チ) 20000(シ) 1900(ツ) 21000

[解説・正解]
問題冊子の[数値群]に、(a)の正答 1000 の選択肢がありませんでした。また、試験実施中に気づいて板書した追加選択肢が「(テ) 100」と、また誤ってしまい、のちにさらに気づいて「1000」と訂正するまでに時間がかかってしまいました。
B を選択した者は A を選択した者と比べて、かなり不利になったと思われるので、不利にならないように調整を行いました。
I から B の状態になることは、相対的剰余価値生産。
(a) 6 万人

1000 時間/人

1/6＝1000 万時間。よって、(テ)。選択肢のミスを深くお詫びいたします。
(b) I の投入労働量と比べて 5/6 で済むから、24 時間/kg

5/6＝20 時間/kg

よって、(オ)。
(c) (a)で出した浮いた労働 1000 万時間で、単位当たり 20 時間/kg の投入労働のものを純生産するのだから、その量は、1000 万時間(20 時間/kg1000kg/トン)＝500 トン

よって、(ク)。
(d) 「コーン」部門での「コーン」300 トン追加投入と、「油」部門での「コーン」200 トン追加投入に対して、両部門合わせて必要になる追加雇用労働時
間は、労働生産性が I と同じならば II-A(d)と同じ計算で 2280 万時間となる。
今のケースでは、労働がこの 5/6 で済むのだから、
2280 万時間

5/6＝1900 万時間

よって、(シ)。
(e) (d)を１人あたり労働時間で割ればいいので、19000 万時間

1000 時間/人＝19000 人

よって、(タ)。
(f) I のケースと比べて 5/6 になるので、
Ｖ＝600 時間/人

5/6＝500 時間/人

よって、(ク)。
(g) １人あたり労働時間は I と同じ 1000 時間なので、
Ｍ＝1000 時間/人−500 時間/人＝500 時間/人
よって、(ク)。
(h) Ｍ／Ｖ＝500 時間/人／500 時間/人＝1。よって、(ア)。

III「綿布」10m を生産するために直接間接に必要な労働は 2 時間、「卵」100 個を生産するために直接間接に必要な労働は 1 時間であるとする。このとき、次の問いに答えよ。
A 単純商品社会の長期均衡においては、「綿布」50m は「石鹸」「卵」何個の交換価値に値するか。下記(ア)~(エ)より最も適切なものを選び、その記号を記入せよ。
問題冊子の文中「石鹸」は「卵」の誤りでした。試験開始後比較的早く指摘を受けて板書したので、影響は小さかったと思われます。ご指摘下さった学生に感謝します。
(ア)25 個(イ)50 個(ウ)100 個(エ)1000 個B 単純商品社会の長期均衡においては、「綿布」10m の価格が 800 円ならば、「卵」100 個の価格は何円か。下記(ア)~(エ)より最も適切なものを選び、その記号を記入せよ。
(ア)200 円(イ)400 円(ウ)800 円(エ)1600 円

C 「綿布」の労働生産性が２倍になったら、単純商品社会の長期均衡においては、「綿布」20m は「卵」何個の交換価値に値するか。下記(ア)~(エ)より最も適切なものを選び、その記号を記入せよ。
(ア)50 個(イ)100 個(ウ)200 個(エ)400 個

[解説・正解]
Ａ 2 時間の直接間接労働で綿布 10m を作るので、50m の綿布はその５倍。よってこれを作るために必要な直接間接の投入労働は、2 時間5＝10 時間。単純商品生産社会の長期均衡では、これと同じ 10 時間の直接間接労働で生産できる「卵」と交換される。「卵」は、1 時間で 100 個生産できるので、10 時間ではその 10 倍の 1000 個。式で書くと、
2(50/10)100＝1000

よって、(エ)。
Ｂ 単純商品生産社会の長期均衡では、商品の価格はそれを純生産するために必要な直接間接の投入労働量に比例する。綿布 10m が 800 円ならば、それを生産するために必要な労働が 2 時間なので、労働 1 時間の産物は 400 円に相当する。今、「卵」100 個は 1 時間で生産されるのだから、それは 400 円に相当する。よって、(イ)。
Ｃ 「綿布」の労働生産性が２倍になったら、1 時間の労働で「綿布」10m が純生産できる。「綿布」20m はその 2 倍の 2 時間の労働で生産できる。したがって、これと交換される「卵」は 2 時間で純生産される量となり、1 時間で生産できる 100 個の 2 倍の 200 個となる。よって、(ウ)。

IV
次の各ケースの、資本主義経済における年利潤率を計算し、該当するものを選択肢から選んでその番号を記入せよ。ただし、減価償却費の計算は、最も単純な時間平均とする。流動不変資本と可変資本は同じ回転をし、「回転数」「回転期間」とはこれについて指しているものとする。
A 固定資本なし。回転期間 1 年。流動不変資本 100 億円。賃金 50 億円。1 回転あたり販売される生産額 180 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 10%

② 20%

③ 30%

④ 40%

⑤ 50%

B 固定資本なし。回転期間 1/4 年。流動不変資本 100 億円。賃金 50 億円。1回転あたり販売される生産額 155 億円。賃金後払い。流動不変資本は前払い。
① 5%

② 10%

③ 15%

④ 20%

⑤ 25%

C 固定資本の耐用年数 10 年。回転期間 1 年。固定資本 100 億円。流動不変資本 20 億円。賃金 32 億円。1 回転あたり販売される生産額 70 億円。賃金・流動不変資本はともに後払い。
① 6%

② 7%

③ 8%

④ 9%

⑤ 10%

D 固定資本 120 億円、耐用年数 12 年、流動不変資本 4 億円、可変資本 1 億円、回転数 12、年生産額 77 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 6%

② 7%

③ 8%

④ 9%

⑤ 10%

※ この選択肢に正解がない。ミスをお詫びいたします。

[解説・正解]
以下では、V は必要労働(労働時間ターム)ではなくて、賃金費用の額(貨幣ターム)を表すものとする。
F=0, n=1/T=1, Cc=100, V=50, X=180, K=F+Cc+V,

Ａ

X-(Cc+V)
180-(100+50)
r＝─────＝───────＝0.2
Cc+V
100+50
よって、②。
B F=0, n=1/T=4, Cc=100, V=50, X=155, K=F+Cc,{X-(Cc+V)}n{155-(100+50)} 4r＝──────＝─────────＝0.2
Cc100
よって、④。
C u=10, F=100, n=1/T=1, Cc=20, V=32, X=70, K=F,
X-(Cc+V)-F/u
70-(20+32)-100/10
r＝───────＝─────────＝8/100F100
よって、③。
D

F=120, u=12, n=12, Cc=4, V=1, nX=77, K=F+Cc+V,
nX-(Cc+V)n-F/u
77-(4+1) 12-120/12
r＝────────＝──────────＝5.6%
F+Cc+V125
正解(7/125=5.6%にあたるもの)が選択肢にありません。試験終了後指摘を受けて発覚しました。全員に正解の点数を出した上で、最も正解に近い①(6%)
を解答した者に点数を追加します。

V
ある星のある島では、生産手段としての「コムギ」(単位は「トン」)と、消費財としての「パン」(単位は「食」)の二種類だけの財が存在し、いずれも資本主義的生産様式のもとで生産されている。
「コムギ」生産部門では、年々、100 万トンの「コムギ」と 400 万時間の労働を投入して、200 万トンの「コムギ」を総生産している。
「パン」部門では年々、「コムギ」部門での純生産たる「コムギ」すべてと、労働 400 万時間を投入し、「パン」100 万食を生産している。実質賃金率は１時間あたり「パン」0.1 食だとする。このとき、次の各問いに答えよ。
Ａ
両部門ともに、生産の回転期間は１年とし、期首に一斉に「コムギ」を投入する。また賃金は後払いだとする。このとき、年間の利潤率はどのようになる
か、次の(ア)~(エ)のうち、最も適切なものを一つ選んで、その記号を記入せよ。

(ア)

生産額−「コムギ」投入額─────────────
「コムギ」投入額＋賃金(イ)

生産額−(「コムギ」投入額＋賃金)────────────────
「コムギ」投入額＋賃金(ウ)

生産額−賃金─────────
「コムギ」投入額(エ)

生産額−(「コムギ」投入額＋賃金)────────────────
「コムギ」投入額

Ｂ
この経済における貨幣賃金率を時給 120 円とする。この貨幣賃金率のもとで成り立つ生産価格・均等利潤率はどのようになるか。以下の(a)~(c)にあてはまる数値としてそれぞれ適切なものを数値群から選び、その記号を記入せよ。
・「パン」１食の価格は(a)円である。
・「コムギ」１トンの価格は(b)円である。
・均等利潤率は、(c)％である。
数値群(ア) 10(イ) 20(ウ) 30(エ) 40(オ) 300(カ) 600

(キ) 900(ク) 1200(ケ) 1500

[解説・正解]
F=0, n=1/T=1, K=Cc,

Ａ

X-(Cc+V)
r＝─────Cc
よって、(エ)。
Ｂ(a) 今の場合、実質賃金率は貨幣賃金率を「パン」の価格で割ったものだから、「パン」の価格は、貨幣賃金率を実質賃金率で割れば出る。すなわち、120 円/時間

0.1 食/時間＝1200 円/食

よって、(ク)。
(b) A より、各部門で、X＝(1+r)Cc＋V が成り立つ。X は販売される生産総額で、その価格に総生産量をかければ出る。Cc は今の場合、投入される「コムギ」の金額である。V は今の場合賃金総額で、貨幣賃金率に労働投入量をかければ出る。よって、「パン」部門では、
100 万食1200 円/食＝(1+r)Cc＋400 万時間 120 円/時間

これを変形して、(1+r)Cc＝12 億円−4 億 8000 万円＝7 億 2000 万円。
「コムギ」部門の「コムギ」投入は、(この問題の場合たまたま)「パン」部門の「コムギ」投入と同じ 100 万トンである。なぜなら、「パン」部門の「コムギ」投入は、設問より、「コムギ」部門の純生産に等しいとされているが、それは、「コムギ」部門の総生産 200 万トンから「コムギ」部門の「コムギ」投入 100 万トンを引いた残りの 100 万トンだからである。
したがって、「コムギ」部門の(1+r)Cc も 7 億 2000 万円である。
また、「コムギ」部門の労働投入も、(この問題の場合たまたま)「パン」部門と同じ 400 万時間だから、「コムギ」部門における賃金総額は、(この問題の場合たまたま)「パン」部門と同じ 4 億 8000 万円になる。
よって、X＝(1+r)Cc＋V から求められる「コムギ」部門の総生産額は、(この問題の場合たまたま)「パン」部門と同じ 12 億円となる。
「コムギ」の総生産量は 200 万トンだったから、「コムギ」の価格は、
12 億円

200 万トン＝600 円/トン

よって、(カ)。
(c) 「コムギ」投入額 Cc は、「コムギ」投入量にその価格をかけたものだから、100 万トン600 円/トン＝6 億円。

(1+r)Cc は、7 億 2000 万円だったから、1+r は、

7 億 2000 万円

6 億円＝1.2

すなわち、均等利潤率 r は 20%である。よって、(イ)。