臨床環境医学（第21巻第１号）

95

事例報告 「第17回日本臨床環境医学会学術集会会長賞受賞発表論文」

アルミニウム鋳造工程に起因する大気汚染による
健康・病院被害の事例
野

尻

眞

西之園

幹

医療法人白水会

夫

野

尻

悟

白川病院

The case of health impairment caused by air pollution
resulting from an aluminum casting process
Makoto Nojiri

Mikio Nishinosono

Satoru Nojiri

Hakusui-Kai Healthcare Corporation, Shirakawa Hospital要約
古くは足尾銅山鉱毒事件や別子銅山・日立銅山による煙害事件を紐解くまでもなく、経済成長期の四日市喘息をはじめとする大気汚染による公害は、全国各地で大きな健康被害と、社会・政治的な問題を生み出した。現在公害については環境基本法にて規定され、その他種々の物質の環境基準は典型７公害について個別法令（大気汚染防止法、悪臭防止法など）で整備されている。しかし、住居地域と工業地域が隣接するような地域では、かつての公害のように大規模ではないまでも、種々の悪臭や大気汚染、さらに経済の発展に伴う規制外の物質による健康傷害が生じていると想定される。
本事例報告では、岐阜県山間の盆地にある病院の職員・患者はじめ地域住民が、アルミニウム鋳造工場の操業に伴って、フェノール系、多環芳香族炭化水素などのプラスチック由来の有機化学物質による健康傷害が生じた事例を報告するとともに、筆者である病院長の不整脈や不安定狭心症、さらに化学物質過敏症様の症状に至った経過も紹介する。さらに法令での規定以外の物質の環境測定の結果により、隣接工場による悪臭ならびに大気汚染公害事例であることの推定に至った経緯を述べる。現在、法的には第２審提訴中であるが、仮裁判の決定に基づいて、公害発生から19ヶ月後に工場は操業停止し、それ以後、健康傷害は消退した。本事例を一つの契機として、行政の対応への対策や環境測定の重要性、さらには現在の産業の進歩の中で種々導き出される新たな化学物質等に対する学術領域の対応などの基盤として、人の健康に対する敬虔な想いを再認識するための新たな一歩が踏み出されることを期待する。
（臨床環境21：95～105, 2012）《キーワード》公害、大気汚染、フェノール、多環芳香族炭化水素、化学物質過敏症
受付：平成20年10月29日 採用：平成24年７月９日
別刷請求宛先：野尻 眞〒509-1106 加茂郡白川町坂ノ東5770 医療法人白水会白川病院
Received: October 29, 2008 Accepted: July 9, 2012
Reprint Requests to Makoto Nojiri, Hakusui-Kai Healthcare Corporation, Shirakawa Hospital, Sakanohigashi 5770, Shirakawa-cho, Kamo-gun, Gifu 509-1106,
Japan

Jpn. J. Clin. Ecol.（Vol.21 No.1 2012）96

Abstract
In addition to the historical pollution that affected human health and disturbed the ecology at Ashio and Besshi
Copper Mines in Japan’s Meiji-era, there have been many incidents of pollution that have affected health, such aswith the bronchial asthma attacks in Yokkaichi, Mie prefecture, Japan. Many social and political problems, as wellas many health disturbances Japan-wide, occurred during the high economic growth period from the middle of the
1950’s to the beginning of the 1970’s. Recently, pollution has been regulated by the Basic Environment Law inJapan, and the environmental quality standards for qualities of various environmental substances in the air, water
and/or land are monitored by individual laws such as the Air Pollution Control Law and the Offensive Odor Control Law. However, it is assumed that odor and air pollution issues causing health impairments are due to newer
substances not regulated by law occur in regions where residential and industrial areas meet, though they might
not be major problems as those documented above.
In this article, we report on health impairment in residents in the region, and staff and patients of a hospitalcaused by a factory nearby. The health problems were due to various organic substances derived from plastics,
such as phenols and polycyclic aromatic hydrocarbon, resulting from an aluminum casting process. We also describe the arrhythmia and unstable angina experienced by the hospital director（this article’s first author）. Furthermore, we reveal the process of how we determined the environmental substances outside the regulations
that were responsible for causing the odors and air pollution from the factory. This was done through measurements of various substances such as phenols and PAH in the ambient air.
The health impairment has improved since the factory stopped operating 19 months after the onset of thehealth issues. The factory was forced to close due to a preliminary trial judgment; however the case is presently
in court for second judgment. This case might be the catalyst to highlight the importance of environmental measurements and correspondence with officials. It may also create changes in scientific attitudes towards the novel
chemical substances caused by industrial development and the effects that they have on human health. Taken together, everyone including researchers, politicians and industrial operators must take a new step, creating a new
era which concentrates on human health more deeply.
（ Jpn. J. Clin. Ecol. 21：95～105，2012）《Key words》air pollution, phenol, polycyclic aromatic hydrocarbon, multiple chemical hypersensitivity
う判決15）、そして1973年の公害健康被害の補償等

Ⅰ．はじめに
大気汚染による健康傷害は、本邦においても明に関する法の制定16, 17） など、政治や社会の中で治時代の富国強兵政策による産業推進によって、人々の健康を護るということの大切さが国や経済、30年代の愛界の発展などよりも優先することである、という

明治20年代の足尾銅山鉱毒事件

１～５）

による煙

認識が一般市民の中にも広まっていった。但し、害などが生じたことは歴史に詳しい。さらに第二水俣病裁判遷延化の問題18～21）や、近年ではアスベ

次世界大戦後の昭和30年代の経済成長期には、四スト問題など22～25）、現代になっても経済成長期を日市の大気汚染による四日市喘息に端を発し、当その源とする健康被害は現実の問題である。

媛県別子銅山、茨城県日立銅山

２, ５）

５, ６）

時、工業地帯が林立していたいわゆる太平洋ベル

さらに、こういった社会問題として表舞台に出ト地帯を中心に、各地で大気汚染による健康傷害

るまでには至らないものの、産業廃棄物処理場や（主に気管支喘息、慢性気管支炎、肺気腫など）

不法投棄などの問題で、水質や地質の汚染さらに。1967年、1968年と連続して公は悪臭など、マスメディアの報道などで知ることの発生をみた７～10）

害基本法11, 12）、大気汚染防止法12, 13）の成立が適い、となる事例も多い。

社会問題となってきた公害あるいは大気汚染につ

今回、岐阜県の山間盆地に位置する病院関係者

14）

いても、1971年の環境庁（現、環境省）の発足 、（患者や職員）、地域住民を中心として、約30m 近

1972年の四日市公害裁判における企業の責任を問傍にあるアルミニウム鋳造工場の操業工程に起因臨床環境医学（第21巻第１号）

するプラスチック由来の有機化学物質によると考97

２．健康傷害事例の発生と経緯

えられる悪臭と、それに伴う健康被害が生じた。

2006年５月中旬より、A 病院敷地内（屋外）で

本報告では、この事例の経過、さらに筆頭著者の異臭とそれに伴う鼻・咽頭の粘膜刺激症状を訴え被った健康被害を報告し、また病院内外のホルムる職員・患者が生じ始め、５月31日、６月１日にアルデヒド、フェノール系化学物質、多環芳香族は近在する A 病院では病室内・廊下にまで、さ炭化水素などの環境測定の結果を紹介し公害基本らに約200m 南東に位置する特別養護老人ホームから半世紀近くを経た現状においてにも異臭が至り、病院の職員、入院・外来患者、も、このような事例があることを国や自治体も含

老人ホームの職員・利用者、さらには近傍に居住め認知し、その対策を講ずること、更には人の健する住民からも訴えがあがった。この時期の症状

康に対する敬虔な想いを再認識するための新たなは、咽頭痛、嘔気、頭痛、浮遊感、息切れなどで一歩としたい。

あり、１～２カ月経過後にはこれらの症状に加え法の制定

11, 12）て、咽頭乾燥感、嗄声、食欲不振、イライラ感、

Ⅱ．事例

喘息様症状、呼吸困難、さらにはシックハウス症

１．A 病院と B 工場の概要

候群に類似した症状26, 27）を訴える者も出現した。

岐阜県の中央部に位置する加茂郡白川町坂ノ悪臭は同年７月26日に健康傷害者の印象として

東・大利に立地する A 病院は、124床を有する地

最も甚大と考えられ、A 病院ではこの日に、職域の救急指定病院であり、在宅総合セアセンター

員・患者の健康傷害の状況を調査し、254人中81

および特別養護老人ホームを併設する医療機関で人（31.9％）に何らかの訴えがあったことを把握あり、前身の医院開設から既に66年以上を経ていした。８月９日には、気管支喘息の既往を有するる。一方、A 病院と幅員６m の町道を隔て北西側

職員・患者において、喘息発作やその前兆と捉え

30m の近傍にある B 工場は、アルミニウム鋳造

得るような違和感を訴える者が多発した。さらにを主として操業する工場であり、2006年５月から９月10日には、不眠・イライラ感などの精神神経操業が開始された。両施設の位置関係を図１に示

症状・動悸・胸痛などの胸部症状を訴える者も多す。

く、この時点の職員・患者の有訴者率は55.4％（195人中108人）に増加していた。
当初の悪臭の出現からほぼ1年後の2007年５月７日に改めて職員・患者の有訴者率を調査すると94.7％（152人中144人）にまで至っており、症状には、眩暈、浮遊感、流涙、筋肉痛、関節痛、下肢冷感なども出現。さらに悪臭との因果関係の科学的な証明は難しいものの、慢性気管支炎、狭心症として新たに診断された症例の出現や、化学物
質過敏症28, 29）に類似した粘膜刺激症状、消化器症状、自律神経症状などを訴える者も出現した。
表１に改めてこの３回の調査の結果を示す。
悪臭発生は B 工場の操業（2006年３月から試験操業、５月より本格操業）と時期が重なり、他に原因と考えられる地域内での変化は想定されな

図１

A 病院ならびに関連施設と B 工場の位置関係。両者の敷地は幅員６m の町道を隔て隣接している。

かったため、2007年１月23日に名古屋地裁に対して A 病院が B 工場の操業停止の仮処分申請を行
いつつ、環境測定などを平行して実施した（後Jpn. J. Clin. Ecol.（Vol.21 No.1 2012）

98

表１
日

B 工場操業中の病院職員・患者の有訴者率

頻発する上室性期外収縮を認めたが、翌日の心電調査対象者 有訴者
（人）
（人）

有訴者率
（％）

図検査では所見は消失していた。10月10日に東京の心電図では左冠動脈領域に合致する虚血性変化付

2006年７月26日

254

81

31.9

2006年９月10日

195

108

55.4

2007年５月７日

152

144

94.7

に出張の際に、体調不良を自覚し、翌日（11日）が認められた。さらに翌日（12日）、午前4時に胸痛と心電図の虚血性変化の増強を認め、C 大学病院へ救急搬送の上、心臓カテーテル検査を受け、述）。また行政諸組織の対応は不十分と感じられ、不安定狭心症と診断された。10月20日に冠動脈バ

今回、健康傷害を生じた職員や患者の健康な生活

イパス術を施行されたものの、術後より発声困難を護ろうとする姿勢が伝わらなかった点も対応にが出現、声帯の粘膜萎縮による嗄声が続いた。耳苦慮したところであり、病院側は2006年９月９日

鼻咽喉科による咽喉頭内視鏡検査では強度の粘膜から救急指定を返上するなどの対応によって行政萎縮の指摘を受け、喫煙歴の有無を問われたが前への訴えも実施せざるを得なかった。

述のごとく喫煙歴は無く、また手術や麻酔が原因

１年後の2007年９月13日に仮裁判の決定が下りではないとして、なんらかの外因的な原因によるた。主文は B 工場に対して「１．煙道により臭ものと診断された。嗄声は約50日間の入院治療に気濃度（注：臭気のある気体を、無臭の空気で希て徐々に改善し、その後、退院となった。

釈し、臭いが感じられなくなった希釈倍数。悪臭

術後74日目の2007年１月４日より職場復帰する防止法（1971年制定） は、臭気濃度の対数を10も、B 工場からの悪臭を感じるとともに体調不良倍した『臭気指数』をもとに悪臭の規制を行ってが生じ、帰宅後、動悸を覚え、自宅に持ち込んでいる。
）600を超える高濃度の臭気物質を排出していた心電図モニターで心房粗動を確認した。翌５はならない。２．アルミ鋳造の１号ライン以外の日の昼過ぎまで軽快せず A 病院に入院した。病

操業をしてはならない。
」、そして「３．A 病院の室は２階東北端で B 工場からの距離は最も近い申立てを却下する」というものであった。これをところであった。入院第３病日の７日夜に頻拍性受けて、B 工場は2007年12月５日に「工業操業中

心房粗動がとなり、C 大学病院に転院し除細動処止のお知らせ」を周辺住民に知らせ、2008年１月

置を受けた後帰院。その後は洞調律であることを以降、操業を中止した。これを受け2008年９月９24時間心電図モニター監視下で確認していたが、日より A 病院は救急業務を再開した。

冬季閉窓したままの病室で病状は安定していっ３．症例：筆頭著者（A 病院長）の臨床経過た。15日午前10時病室内清掃のためモニターを外１）臨床経過の概要

してベッド離床していたわずか15分間窓を開放し

30）

A 病院長である筆頭著者（男性）は、生来健康。

たところ、再び動悸が出現、130～150／分の洞頻2006年６月時点で63歳。喫煙歴なし。年に一度の脈後に心房粗動が再発するエピソードが出現し健康診断でも、特別に精密検査や治療を要する所た。この際は、緊急で C 大学病院へ入院。２度見を得ることはなかった。

目の除細動処置を受け洞調律に戻った。

2006年６月初旬より咽頭乾燥感、嗄声が出現。

現在、内服剤にて小康を保ちつつ、通常業務を

その後同年９月までに２～３日間の出張にて同地務めているものの、前述の B 工場操業停止の後、を離れると咽頭痛、嗄声、咳嗽が消失し、病院ですなわち A 病院周辺での大気環境上化学物質等の業務を再開することによって数日後に症状が再の濃度の改善が認められた後にもかかわらず、２発するというエピソードが繰り返し起こった。同

年以上にわたって、タバコ煙、プラスチック製品

年９月11日、病院屋上で自覚的に微かではあったの野焼き、ガソリン、灯油の不完全燃焼時の臭気が悪臭を感じた直後より約１時間程度咳嗽が継によって不整脈の誘発が生じるようになり現在に続、動悸も自覚した。心電図では３分間の検査で至っている。現在は多種類化学物質過敏症との診臨床環境医学（第21巻第１号）

断を受け、曝露軽減に注意しながらの社会生活を99

また、著者は、２度目の心房細動発作ののちは余儀なくされている。

更なる誘発に伴う脳梗塞等生命の危険を避けるた

２）本例における診断のポイントと社会的背景

めに、B 工場が操業を継続していた2007年12月末

著者が、本例として体験した２度の心房粗動にまで19ヶ月間休職をした。これは本邦でも昨今問ついて、その原因が何によるものかという点が問題となっている過疎地域における常勤医不足の中題である。通常、器質的心疾患を有する症例に出で、A 病院では、院長欠勤に伴い、１名の医師欠現することが多いのであるが、著者の場合には当員を余儀なくされたこととなった。この間は、病てはまらない。１回目に起きたときは A 病院に院の存続さえ懸念され、この地域の医療の崩壊の勤める循環器の専門医も、不安定狭心症で冠動脈危機を迎えざるを得なかった。

バイパス術の術後であったため、この病態は術後

４．B 工場操業中と操業停止後の A 病院内のホに生じる内因的な症状であろうと診断した。しかルムアルデヒド濃度

し、２回目の頻拍発作の原因は、たった15分間、

B 工場操業時（2007年１月15日）、簡易式ホル窓を開けたことによって外気が病室内に流れ込ん

ムアルデヒト測定装置（MC5MD-HTJ、シロ産業、

だだけであることが、その経過から明らかであ東大阪）にて A 病院の病室および廊下の空気中り、患者であり医師でもある著者は、外因の影響

ホルムアルデヒド濃度を測定した。上記症例であであることを確信した。なお、その後の経過でも、る筆頭著者の入院していた病室は0.18 ppm、213

化学物質過敏症の診断を専門医に受け、本症の暫号室に隣接し窓を開放していない部長室は測定限定的診断基準通り、他の化学物質への曝露によっ

界以下（＜0.01 ppm）であった。図２左パネルにても、不整脈などが生じることも、最初の誘因がその詳細を示す。図中黒丸で示した厚生労働省室

今回の B 工場からの化学物質曝露であったこと

内濃度指針値0.08 ppm を超過した測定点が多くを示唆している。

あり、３階ホールでは、日本産業衛生学会の許容

３階

３階

手洗い他

病室

手洗い他

病室
透析室

透析室

病室

病室

２階

２階

手洗い他

病室

手洗い他

病室
詰所

詰所

病室

病室

受付・外来診療部門

検査室他

１階

１階

検査室他

受付・外来診療部門

外来診療部門

外来診療部門0.08ppm未満
0.08ppm以上
操業中（2007年1月15日）

図２

操業停止５ヶ月後（2008年5月25日）

病院内ホルムアルデヒド濃度の測定結果の概要と B 工場操業中ならびに操業停止後の変化。

Jpn. J. Clin. Ecol.（Vol.21 No.1 2012）

100

濃度を超える最高の0.61 ppm を検出した。なお

果、３回の測定データは全て工場の操業午前７時

同時期でも B 工場の操業していない日には213号

よ り 測 定 値 が 上 昇 し、10時30分 の 納 品 時 に は室も測定限界以下であった。

シャッターが全開時には、一時的に工場内の測定

図２右パネルには、B 工場の操業中止５ヶ月後値は低下する傾向を示した。その後再び上昇、昼の病院内測定結果を示す。廊下の数カ所に指針値の休憩時間12時から13時過ぎまで若干低下するがをやや上回る地点が認められたものの、病室内はその後上昇を続け、18時から19時には一日のピー

すべて指針値以下であった。さらに操業中止10ヶクに達していた。操業終了後の19時以降は翌日に月後には、病院内の全測定箇所で指針値以下とかけて測定値は低くなっていった。A 病院の病室なった（データ示さず）。

あるいは透析室のホルムアルデヒド濃度の日内の推移も同様の変動を示し（図３）、B 工場におけⅢ．大気汚染物質の測定

るホルムアルデヒドの濃度の変化との間に、強い１．工場内空気環境の測定

関連性が認められた。B 工場から発生するホルム

測定器具は室内シックハウスや学校の安全基準

アルデヒドはあくまで一つの指標であって、このを確認するための推奨された（株）ジェイエムエ

測定値が高いことは他の多くの化学物質も比例しス製のホルムアルデメーターを使用し、B 工場内

た濃度で存在することを示唆している。

で平成18年11月21日、同年12月25日、平成19年１

２．第三者による実地調査

月22日３回に渡り、ホルムアルデヒドの24時間測2006年10月16日（B 工場操業中）に、東京大学

定を実施した。（図３）測定場所はラインから外大学院新領域創成科学研究科環境システム学専

れた工場内東出入口内部で測定を行った。その結

攻

B工場濃度
（ppm

柳沢幸雄教授（当時）31, 32） により現地調査な
A病院濃度
（ppm
（

（

時間帯

図３

B 工場内でのホルムアルデヒド濃度測定の日内変動と、近似日における A 病院内透析室の日内変動。

臨床環境医学（第21巻第１号）

表２

101

A 病院および B 工場周辺の大気中フェノール系化学物質濃度
測定地点

気中濃度（μg/m3）

測定化学物質Benzaldehyde
Acetophenone
Benzoic Acid
Benzaldehyde
Acetophenone
Benzoic Acid
Benzaldehyde
Acetophenone
Benzoic Acid
Benzaldehyde
Acetophenone
Benzoic Acid

工場裏敷地

病院ボイラー室裏

病院２階北西ベランダ

病院３階北西ベランダ

4.8
6.8
22.1
1.8
4.2
15.3
1.8
3.6
14.1
2.0
3.6
11.2
気中濃度はトルエン換算値

表３

A 病院および対象地点での大気中多環芳香族炭化水素とフェノール類の濃度（ng/m3）

測定日

工場操業日

工場非操業日2007年５月21日～５月26日の間
連続捕集

2007年５月20日～５月21日（土～日）
連続捕集
捕集場所

測定化学物質1,2-Benzanthracene

病院３階
北西ベランダ院長自宅

病院３階
北西ベランダ

院長自宅

0.450

0.140

trace（<0.11）

trace（<0.04）
0.034
0.012

Benzo（b）fluoranthene

0.340

0.098

trace（<0.09）

Benzo（k）fluoranthene

0.450

0.150

0.034

Benzo（a）pyrene

0.110

0.023

0.110

0.053

Indeno（1,2,3-C,D）pyrene

0.150

0.041

trace（<0.21）

trace（<0.04）

1,2:5,6-Dibenzanthracene

trace（<0.031）

trace（<0.011）

not detected（<0.04）

trace（<0.05）

66

22

trace（<110）trace（<40）

phenols

らびに B 工場内の視察が行われた。その結果、測定結果を示す。ここに示すベンズアルデヒド、

臭気や操業の状況などにより、悪臭の主な原因がアセトフェノンおよび安息香酸が、今回の事例のフェノール類であることが推測された。

悪臭の主原因であると判明した。

３．フェノール系化学物質の環境測定
環境監視研究所（京都市）中地重春代表

４．フェノール誘導体、多環芳香族炭化水素類の33, 34）に

環境測定

より2007年４月11日、A 病院および B 工場周辺

横浜国立大学環境情報研究院 浦野紘平教授35, 36）の大気について、フェノール系化学物資に絞ったによって、2007年５月下旬から６月初旬にかけて

濃度測定が実施された。測定では厚生労働省生衛アクティブサンプラー法により捕集された A 病

発第1093号の「室内空気中化学物質の室内濃度指院内空気中化学物質について、フェノール誘導体

針値および標準的測定方法」に準じて小型ポンプと多環芳香族炭化水素類について測定が行われにより45～60分間空気を採取（アクティブ法）し、た。既に悪臭の原因と考えられていた安息香酸な加熱脱着法及び GC/MS 法にて測定した。表２に

どのフェノール誘導体、さらに発がん性のある多102Jpn. J. Clin. Ecol.（Vol.21 No.1 2012）

環芳香族炭化水素類６種類などが検出された。

る具体的な化学物質については、こういった工業

表３では、B 工場からの距離の対照として直線工程について不詳な部分もあり明らかではない

距離にして約４km 離れた病院長自宅を選び、そが、例えば、今回の事例で検出されたような物質の違いを検討するとともに、工場操業日である平については、今後の類似事例などが生じる際には日に月曜から金曜までの連続捕集を行い、非操業参考となるものであろう。

日である週末の土曜夜から日曜にかけての測定を行い、その差異も検討した。

これら問題については、濃度測定を担当した柳沢教授が、第49回大気環境学会年会においてもその結果、まず病院長宅ではどの測定日でも測「今後の課題、当学会に期待されていること」の定限界以下であり、病院内の測定地点とは明らか中で、事例として紹介している38）。

な違いがあることが判明した。また、病院内でも２．公害対策について操業日である平日と週末を比較するとどの物質も今回の事例は、元来、町の規模がそれほど大きくなく、山間の盆地という条件もあって、冒頭で週末が低い傾向であった。

触れたような大規模公害ではなかったが、産業活

Ⅳ．考察

動によって特異的に地域住民に健康傷害が惹起さ

１．悪臭の発生についてれたということで、悪臭に伴う不快感のみなら柳沢教授の現地視察による悪臭の原因物質と推ず、それに伴って一部の症例では化学物質過敏症

測されたフェノール類および多環芳香族炭化水素

類似の症候39, 29）が生じたことを考えると、悪臭も類の空気中濃度が、B 工場の操業日に高く、また匂いの不快感だけではなく、大気汚染化学物質に近接した A 病院に比べて距離が離れた病院長自よる健康傷害として重要な側面を有していること

宅で低かったことは、その他の遠隔地点の調査が判明した。

や、複数回の操業日と非操業日の比較をしていな

わが国の環境基本法39）に基づいて決められていいので、統計学的な考察は加えることが出来ない

る大気汚染に関わる環境基準は、生活環境を保全

ものの、これらの原因物質が B 工場のアルミニ

し人の健康の保護に資する上で維持されることがウム鋳造工程の一部において、樹脂原料のフェ望ましいものとして定められたものであって、呼ノールおよび樹脂未反応物質ないし副生成物など

吸器を介して人体に取り込まれた場合に起こり得として生じ、大気中に排泄されている可能性が示

る生体影響から、主に呼吸器疾患を中心に考慮し唆された。なお、これらの多環芳香族炭化水素類て規制されている。また、ここでいう所の「起こについては、日本における大気環境基準値 は定り得る生体影響」は、それぞれの単体の物質によめられていない。また、フェノール類はごく低濃る一般的な急性ならびに慢性毒性の報告によって度で悪臭として感じられる物質も多いが、日本に設定されたものである。

37）

おいては悪臭防止法の政令で指定された22物質にまた、悪臭防止法で指定されている物質30） は、は含まれておらず、当然、悪臭基準値30）も定めら

人の生活環境において比較的多く存在し頻繁に社れていない。

会生活に混入するもので、加えて人の嗅覚に感知

アルミニウム鋳造工程で使用される有機化学物

されて不快感を起こす程度が強いものとして決め質として、鋳型製造砂に存在する物質・耐熱性プられており、それらが体内に取り込まれた後の影

ラスチック樹脂製造の原料ないしその未反応物質

響を考慮して規制されているものではない。

や副生成物・湯注前に鋳型表面に塗られる塗型剤

こういった観点から改めて今回の事例を考えるなどが考えられる。こうした高温下にプラスチッと、前述もしたが、いわゆる従来型の大気汚染物

ク樹脂等がおかれた状況で、未反応残留有機化学

質による呼吸器系の公害とも、また人の不快感に物質や副生成有機化学物質、さらには高温による基づく悪臭公害とも異なった側面を有する、空気編成によって生じる有機化学物質等として発生すの汚染による健康傷害であった。すなわち、工場臨床環境医学（第21巻第１号）

103

近隣の住民に悪臭として感知されながら、悪臭防して従来の急性および慢性中毒の概念に適合しな止法 の指定物質ではなかったので、行政の対応

いシックハウス症候群26, 27） や化学物質過敏症28, 29）

として規制出来ないとの判断が長引いた。また、の概念が定着しつつある現場で、今後とも同様の検出されたフェノール類や多環芳香族炭化水素類事例が発生する可能性は高いと判断される。一般

も大気環境基準の対照物質 とは異なったため、住民が環境汚染による健康傷害を被ることなく安この側面でも行政が対応出来なかったと考えられ

全で快適な生活を送ることを保証するためにも、る。法規制あるいはその改正などは種々の要因と新たな概念を積極的に導入し、環境と健康の問題

ある程度の期間が必要とされることも認識はできについて、行政も含めて柔軟な対応がなされているが、本事例でも最終的に工場の操業停止に至る

くこと、あるいはそのような方向性に進むべきでまでには、長い期間と被害を受けた住民側からのあることを提言したい。

環境測定などのアプローチが必要であり、化学物

４．社会的背景について

30）

37）

質等の新たな病態が発生した場合の行政も含めた

最後に、2012年現在、本邦では、2011年３月11

対応について、現時点での早期解決の限界も露呈

日に発生した東日本大震災による福島第１原発のされた印象であった。

事故による放射能汚染の問題と、一部原発の再稼

３．健康傷害について

働に関して、政管並びに一部の経済界によるその今回の事例については、科学的根拠に基づいて推進と、安全性と、稀有であろうが万が一同様の

B 工場の操業工程が A 病院の職員・患者を中心事故が生じた場合での環境ならびに人体への多大とした住民の健康傷害の原因となったことを根拠な影響を懸念する市井からの問題提起の中で、混付けることについては、困難な部分もあった。紹乱が生じている。原子力の利用という観点が事態介した筆頭著者である A 病院長の症状が、因果を複雑にしているが、本稿冒頭で述べた日本の経関係を規定する中で、関連の強固性、出来事の時

済史の中で表出してきた多くの公害問題の根底に間性については、紹介した化学物質濃度と症状のある、国を含めた地域の経済振興のために周辺の関連あるいは操業日と非操業日での濃度の差、さ住民の健康や日常生活の質を顧みず、行政や経済らには操業以前には同様の症候が認められていな界がその振興を遮二無二突き進めるという図式

かったことなどで了解できるものであるが、事例は、現在の本邦でも地域規模の大小を問わず存在であるため、例えば異なる地域や対象集団での調することを感じさせる一つの事例としても、今回査も不能であり、加えて、曝露されていない集団の事例を位置付けることが可能であろうと考えらでの同じ健康傷害の発生についての統計学的な差れる。本稿では、環境からの健康傷害事例として

異の検討などもなし得るものではなかった。さらの側面を主として紹介することとしたが、著者らにはこの報告を筆者自身が行なっているというこは本事例の社会的背景やその対応についても、多とについても、その客観性について脆弱な部分はくの報告をしており40～50）、別途参照していただけ否めない。

ればありがたい。

加えて、今回の A 病院長に代表される健康傷害の症候は、従来の大気汚染公害で生じる呼吸器

謝辞

疾患とは異なり、化学物質過敏症と捉えられたこ

本事例報告は第17回日本臨床環境医学会学術集会（旭とは、これまでの大気汚染による健康傷害の概念

川）で発表し、大会長の高後裕教授により大会長賞を授を超えた現象が生じたこととして把握しなければならないと考えられる。このことも、行政の対応
や操業停止までの期間について問題を生じさせた印象も強い。我が国のように、住宅地と産業現場が近接する場合、また化学物質による健康傷害と与された内容を報告としてまとめたものである。本事例を検討するにあたって、環境測定、臨床診断、アドバイスをいただいた内山巌、柳沢幸雄、浦野紘平、津谷裕子、
宮田幹夫、平久美子、大槻剛巳、木村穣の各氏に深謝する。

Jpn. J. Clin. Ecol.（Vol.21 No.1 2012）

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プラスチック起原の大気汚染公害が発生（第２報）

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ヤマハ・タイセイ病を地形から解明する（会議録）．

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質過敏症が引き起こされる（会議録）．臨床環境医（会議録）．第60回日本病院学会 357、2010

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