ቇ‫ޓ↢ޓ‬ଢ‫ⷩޓ‬ᐔ‫ޓ‬ᚑ‫ޓޓ‬ᐕ‫ޓ‬ᐲிʮܼ૎‫ܖ‬ᨈ‫ܖٻ‬目次

平成 31 年度学年暦・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
本学の使命・校章・校歌・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
沿革・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13
学則
東京家政学院大学学則・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 19
履修規程
東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規程・・・・・・・・・・・・・ 35
授業科目表（別表Ⅰ・Ⅱ）
専門科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 43
共通教育科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 48
資格科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 49
授業科目概要専門科目
現代生活学部現代家政学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 53
現代生活学部生活デザイン学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 61
現代生活学部食物学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 68
現代生活学部児童学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 73
人間栄養学部人間栄養学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 80
共通教育科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 86
資格科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 92
履修案内
履修方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 99
卒業要件・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・107
資格取得規程等
東京家政学院大学資格取得規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・111取得できる資格・受験資格一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・115
資格別履修方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・117
学内諸規程
東京家政学院大学学位規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・157
東京家政学院大学科目等履修生規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・160
東京家政学院大学研究生規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・162
東京家政学院大学再入学取扱い内規・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・164
東京家政学院大学転学部・転学科に関する取扱い内規・・・・・・・・・・・・・165
東京家政学院大学入学前の既修得単位の認定に関する内規・・・・・・・・・・・166
東京家政学院大学学生交流規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・167
東京家政学院大学学生懲戒手続規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・169
東京家政学院大学学生表彰規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・171
キャンパス案内
町田キャンパス案内図・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・175
千代田三番町キャンパス案内図・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・181
－1－

－2－

学年暦

平成 31 年度

－3－

学年暦

－4－

平成３１年度

学年暦

前 期
日

後 期

月

1
8

火

水

木

金

土

週

行

1

1日 学年開始
3日 入学式
4日～6日オリエンテーション
8日 前期授業開始

3 4 5 67
10 11 12 13
14 15 16 17 18 19 20
21 22 23 24 25 26 27
28 29 30

31
年
４
月

2
9

2
3
4

日

事

9
月

13日・14日
オリエンテーションミーティング
27日月曜日の振替授業日

10
月

元
年

5

6 7
12 13 1419 20 21
26 27 28

５
月

1
8

2 3 4
9 10 11 5
15 16 17 18 6
21日 創立記念日(授業日）
22 23 24 25 78
29 30 311 8
5 6 7 8 9
12 13 14 15 10
16日千代田KVA祭
19 20 21 22 11（ローズ祭）

2 3 4
9 10 1116 17 18
23 24 25 26 2730
1 2 3 47 8 9 10 11
14 15 16 17 18
21 22 23 24 25
28 29 30 31
1

６
月

７
月

4 5
11 12
18 19
25 26

８
月

1
8

2
9
15 16

９
月

28 29 12
5

6

12
月

16日学内入構禁止

13日月曜日の振替授業日

２
年
１
月

前期定期試験

17 （7月27日は予備日）

3 17
5日～9月20日 夏季休業
10
17
24
31
7

２
月

9日～11日 前期追・再試験
19日・20日
後期オリエンテーション

は、定期試験期間をあらわす。

・は、授業休業期間をあらわす。

・は、補講日をあらわす。

・は、月曜日の振替授業日をあらわす。

木

金

土

21
22 23 24 25 26 27 28
29 30
1 2 3 4 5
6 7 8 913 14 15 16
20 21 22 23
27 28 29 30

10 11 1217 18 19
24 25 2631
1 2

3 4 5 6 7
10 11 12 13 14
17 18 19 20 21
24 25 26 27 28
1 2 3 4 5
8 9 10 11 12
15 16 17 18 19
22 23 24 25 26

8 9
15 16
22
29
6
13
20

週

行

事

21日 後期授業開始

1
2
2
3

12日 月曜日の振替授業日

4
5
6
6

2日 学内入構禁止
9・10日 大学祭(KVA祭)

7 (7・8日 準備のため通常授業休業)
8

16日 学内入構禁止（町田キャンパス）

23 9
30 10
7日 学内入構禁止
7 11
14日 学内入構禁止
14 12
21 13
25日 補講日

27 28 14 26日～１月5日 冬季休業

2

3

4
14日・15日 補講日5 6 7 8 9 10 11 15
18日・19日 学内入構禁止
12 13 14 15 16 17 18 16(町田キャンパス)
27日 後期授業終了
17
19 20 21 22 23 24 25
26日・28日 学内入構禁止
29日～2月4日
18 後期定期試験
26 27 28 29 30 31（2月1日は予備日）

３
月

・ 国民の祝日及び休日は、通常授業は行いません。
・

水

1

13

14

火

29 30 31

（町田キャンパス）

12 13 1419 20 15
26日 前期授業終了
26 27 16 29日～8月2日

2
6 7 8 913 14 15 16
20 21 22 23
27 28 29 30
3 4 5 6
10 11 12 13
17 18 19 20

11
月

月

・ 土曜日は補講並びに行事等を行う。

－5－

2 3 4 5 6
9 10 11 12 13
16 17 18 19 20
23 24 25 26 27
1 2 3 4 5
8 9 10 11 12
15 16 17 18 19
22 23 24 25 26
29 30 31

7
14
21
28
6

1 18
6日 学内入構禁止
8 19
15
21日 学内入構禁止
22
28日・3月2・3日 後期追・再試験
29
7
12日 学内入構禁止
14

13
20 21
27 28

19日大学卒業式・大学院修了式
25日～31日 春季休業

－6－

本学の使命・
校章・校歌

本学の使命・校章・校歌

－7－

－8－

本 学 の 使 命
東京家政学院大学は、教育基本法に則り、学校教育法の定めるところに従って、
一般教育との密接な関連において、高度の専門教育を授け、知徳を磨き、応用能力を伸ばし、もって新時代にふさわしい心身ともに健全な良き社会人・家庭人としての女性を育成することを使命とする。

校章

校章は、創立者故大江スミが選ばれたもので、その意匠は、愛と純潔の象徴である
バラの花に次の三語の頭文字を組み合わせたものであります。
Ｋ ・・・・・ Ｋnowledge
Ｖ ・・・・・ Ｖirtue
Ａ ・・・・・ Ａrt
これは、知識の啓発、徳性の涵養、技術の錬磨を象徴したもので、これを体得させて、良き社会人・家庭人を育成することが本学の建学精神であることを示しています。
なお、ＶがＫ・Ａを囲んでいますが、これは徳性の涵養が根本をなすことを意味して
います。

校

歌

－9－

－ 10 －

－ 11 －

革

革

沿

沿

－ 12 －

沿

革本学院は、大正 12 年２月、家政学の権威大江スミが東京市牛込区市ヶ谷富久町に開設した家政研究所に創まる。
大正14年２月
５月
大正15年４月
昭和２年７月昭和11年１月
昭和13年４月
昭和14年３月
昭和20年３月
昭和23年１月
２月
８月
昭和25年３月

昭和26年３月
12月
昭和28年10月
12月
昭和29年４月
９月
昭和30年４月
昭和31年４月
昭和32年４月
５月
昭和33年５月
10月
昭和35年１月
昭和37年４月
昭和38年１月
２月
３月
４月
10月
昭和39年３月
12月
昭和40年３月
昭和42年10月
12月
昭和46年３月
昭和48年３月
４月
５月
昭和50年４月
11月
昭和51年３月
４月

昭和52年４月
昭和55年４月
昭和58年12月

麹町区３丁目に校舎を新築して、東京府より東京家政学院の設立認可を受け、大江スミ学院長に就任。
創立記念祝賀会を催し、この日 21 日を創立記念日とする。
鉄筋コンクリート４階建の校舎を同所に新築し、組織を財団法人に改め、大江スミ理事長に就任。
文部省より東京家政専門学校の設置認可を受け、大江スミ校長に就任。
麹町区三番町の現位置に鉄骨コンクリート６階建（２号館）の校舎を新築移転。
世田谷区船橋町の本校農場所在地に寄宿舎（千歳寮）を新築。
東京家政学院高等女学校（後に新制中学校、新制高等学校となる）を併設し、大江スミ校長を兼任。
全校舎戦災に罹り、千歳寮を臨時校舎とする。
創立者大江スミ逝去。
戸田貞三校長に就任。
世田谷区船橋町千歳寮の臨時校舎から現位置に復帰。
田代穣理事長に就任。
校長戸田貞三退職。
学制改革により東京家政学院短期大学の設置認可を受け、４月１日開学。
財団法人理事大江博学長事務取扱となる。
武部欽一学長に就任。
財団法人東京家政学院の組織を改め、学校法人東京家政学院と改称、田代穣理事長に就任。
田代穣に代わり武部欽一理事長に就任。
創立 30 周年記念式典を挙行。
武部欽一に代わり広瀬久忠理事長に就任。
短期大学に中学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（正規の課程）の認定を受ける。
広瀬久忠に代わり児玉政介理事長に就任。
学長武部欽一退職し、藤本萬治学長に就任。
短期大学に中学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（聴講生の課程）の認可を受ける。
短期大学に栄養士養成施設の指定を受ける。
創立者大江スミの 10 年祭を挙行。
同窓会が大江スミの胸像を建設。
創立 35 周年記念式典を挙行。
児玉政介に代わり柴沼直理事長に就任。
大学附属図書館及び木造２階建教室を移転し、長野県蓼科高原に「山の家」を建設８月開所。
東京家政学院大学家政学部家政学科の設置認可を受け同年４月より開学。
東京家政学院（各種学校）を３月 31 日限り廃止。
家政学部家政学科に中学校、高等学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（正規の課程）の認可を受ける。
学長藤本萬治退職。
関口勲学長に就任。
創立 40 周年記念式典を挙行。
家政学部家政学科に栄養士養成施設の指定を受ける。
世田谷区船橋町に鉄筋コンクリート４階建の学生寮（千歳寮）西寮を新築。
鉄筋コンクリート３階建のＫＶＡ会館及び鉄筋コンクリート地下１階地上５階の校舎（６号館）を新築。
千歳寮に鉄筋コンクリート３階建の学生寮（東寮）を増築。
鉄筋コンクリート造地下１階地上３階建の体育館を新築。
家政学部家政学科に、家政学専攻と管理栄養士専攻を置き、昭和 39 年３月に指定された栄養士養成施設は、管理栄養士養成施設として指定替えされ昭和 41 年度入学者から適用。
家政学部家政学科管理栄養士専攻に食品衛生管理者及び食品衛生監視員の養成施設の指定を受ける。
柴沼直理事長逝去。
大学学則を改正し、学芸員の資格を得るための科目を加える。
江戸英雄理事長に就任。
１号館（地下１階、地上８階）竣工。
創立 50 周年記念式典を挙行。
学長関口勲退職。
理事長江戸英雄後任学長が選任されるまで兼務。
有光次郎学長に就任。
家政学部家政学科家政学専攻に中学校、高等学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（聴講生の課程）の認定を受ける。
大学に保健管理センター設置。
新校舎開発準備室を置き、新校舎の開発に関する準備を開始。
大学家政学部住居学科の設置認可を受ける。
短期大学英語科（位置 東京都町田市相原町 2600 番地）の設置認可を受ける。

－ 13 －

昭和59年２月
３月
４月
５月
昭和60年12月
昭和62年４月
12月
昭和63年３月
４月

昭和64年１月
平成元年12月
平成２年４月
平成３年３月
12月
平成４年12月
平成５年１月
４月
５月
10 月
平成７年３月
４月
12月
平成８年１月
３月
４月

平成９年１月
６月
７月
平成10年６月
12月
平成11年１月
３月
４月
平成12年３月
４月
12月

平成13年１月
３月
５月
平成14年３月
平成15年６月
平成16年３月
４月

７月
10月
12月

大学の収容定員の増加に係る学則変更について認可を受ける。
短期大学英語科英語専攻に中学校英語科の教育職員養成課程（正規の課程）の認定を受ける。
学長有光次郎退職。
世田谷区船橋の学生寮（千歳寮）を廃止。
大学の位置を東京都町田市相原町 2600 番地に変更。
小林行雄学長に就任。
創立 60 周年記念式典を挙行。
家政学部家政学科・短期大学英語科に限って（平成 12 年３月 31 日）入学定員増募の認可を受ける。
短期大学英語科英語専攻に中学校英語科の教育職員養成課程（聴講生の課程）の認可を受ける。
大学人文学部（位置 東京都町田市相原町 2600 番地）の設置認可を受ける。
学長小林行雄退職。
大学人文学部日本文化学科及び工芸文化学科を開学。
大学人文学部日本文化学科に中学校、 高等学校国語科の教育職員養成課程（正規の課程）の認定を受ける。
芳賀登学長代行に就任。
鵜澤昌和学長に就任。
東京家政学院筑波短期大学（位置 茨城県つくば市吾妻３－１）の設置認可を受ける。
同学長に柴沼晉就任。
東京家政学院筑波短期大学（国際教養科・情報処理科）を開学。
東京家政学院生活文化博物館 博物館に相当する施設の指定（東京都）を受ける。
東京家政学院筑波短期大学国際教養科の臨時定員増の認可を受ける。
東京家政学院短期大学生活科学科に生活科学専攻及び食物栄養専攻の設置が認められる。
学長鵜澤昌和退職。
河野重男学長に就任。
東京家政学院短期大学家政科を生活科学科に名称変更。
江戸英雄に代わり阿部充夫理事長に就任。
三番町キャンパス体育館（地下２階、地上３階）落成記念式典を挙行。
東京家政学院大学大学院（修士課程）の設置認可を受ける。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科（修士課程）を開学。
東京家政学院筑波女子大学（位置 茨城県つくば市吾妻 3‐1)の設置認可を受ける。
同大学学長に柴沼晉就任。
東京家政学院筑波短期大学国際教養科学生募集停止。
東京家政学院筑波女子大学学長柴沼晉退職。
東京家政学院筑波女子大学（国際学部）を開学。
同大学学長に渡邊浩就任。
東京家政学院筑波短期大学を東京家政学院筑波女子大学短期大学部に名称変更。
河野重男学長に再任。
理事長阿部充夫退職。
河野重男理事長就任。
東京家政学院筑波女子大学短期大学部国際教養科廃止。
東京家政学院大学人文学部に人間福祉学科及び文化情報学科の設置認可を受ける。
東京家政学院短期大学英語科学生募集停止。
東京家政学院大学人文学部人間福祉学科介護福祉専攻に介護福祉士養成施設の指定認可を受ける。
東京家政学院大学人文学部に人間福祉学科及び文化情報学科を開学。
東京家政学院筑波女子大学学長渡邊浩退職
同学長に草薙裕就任
東京家政学院大学人文学部人間福祉学科社会福祉専攻及び介護福祉専攻に高等学校教諭一種｢福祉｣並びに人文学部文化情報学科文化情報専攻に高等学校教諭一種｢情報｣の教育職員養成課程の認定を受ける。
理事長河野重男退職。
学長河野重男退職。
芳賀登理事長に就任。
田辺員人学長に就任。
東京家政学院短期大学別科生活科学専修廃止。
東京家政学院短期大学英語科廃止。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科生活文化専攻に中学校教諭専修「家庭」及び高等学校教諭専修「家庭」の教育職員養成課程の認定を受ける。
創立 80 周年記念式典を挙行。
東京家政学院筑波女子大学学長草薙裕退職
東京家政学院短期大学生活科学科食品バイオ専攻を開学。
東京家政学院大学収容定員関係学則変更届出（含、平成 17 年度から文化情報学科の専攻制廃止）が受理される。
東京家政学院筑波女子大学・同短期大学部学長に門脇厚司就任。
東京家政学院大学家政学部児童学科設置届出の受理通知を受ける。
東京家政学院筑波女子大学国際学部・同短期大学部情報処理科学生募集停止。
学長田辺員人退職。

－ 14 －

平成17年１月
３月

４月

平成18年３月
12月
平成19年１月
２月
３月
４月
平成20年３月
４月
５月

７月
平成21年３月
４月
５月

平成22年１月

４月
平成23年１月
３月
４月

平成24年３月
４月
平成25年５月
６月
平成26年５月
６月
10月
11月
平成27年３月
４月
平成28年４月
平成29年４月
平成30年３月
４月
平成30年８月
平成31年４月

伊東蘆一学長代行に就任。
東京家政学院大学家政学部児童学科に指定保育士養成施設の指定認可を受ける。
東京家政学院大学家政学部児童学科及び住居学科に中学校、高等学校教諭一種「家庭」並びに家政学部家政学科管理栄養士専攻に栄養教諭一種の教育職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院短期大学生活科学科食物栄養専攻及び食品バイオ専攻に中学校教諭二種「家庭」並びに同食物栄養専攻に栄養教諭二種の教育職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院大学家政学部児童学科を開学。
利谷信義学長に就任。
東京家政学院筑波女子大学を筑波学院大学に名称変更し、情報コミュニケーション学部を開学。(男女共学)
同学長に門脇厚司就任。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科生活文化専攻に栄養教諭専修免許の教育職員養成課程の認定を受ける。
理事長芳賀登退職。
利谷信義理事長代行に就任。
利谷信義理事長に就任。
東京家政学院筑波女子大学短期大学部情報処理科廃止。
東京家政学院大学家政学部児童学科に幼稚園教諭一種並びに小学校教諭一種の教育職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科を男女共学化とする。
筑波学院大学学長門脇厚司退職。
同学長に三石善吉就任。
利谷信義に代わり山口孝理事長に就任。
東京家政学院大学家政学部現代家政学科及び健康栄養学科設置届出（含、平成 21 年度から家政学科家政学
専攻及び管理栄養士専攻の学生募集停止）が受理される。
東京家政学院大学収容定員変更関係学則変更届出が受理される。
東京家政学院大学学則の変更届出（平成 21 年度入学生から人間福祉学科の専攻制廃止）が受理される。
東京家政学院短期大学生活科学科学生募集停止。
学長利谷信義退職。
東京家政学院大学家政学部現代家政学科及び健康栄養学科を開学。
天野正子学長に就任。
東京家政学院大学現代生活学部設置届出（含、平成 22 年度から家政学部及び人文学部の学生募集停止）が受理される。
筑波学院大学経営情報学部設置届出（含、平成 22 年度から情報コミュニケーション学部の学生募集停止）が受理される。
東京家政学院大学現代生活学部児童学科に幼稚園、小学校一種、現代家政学科及び生活デザイン学科に中学校、高等学校一種「家庭」、人間福祉学科に「福祉」、健康栄養学科に栄養教諭一種の教員職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院大学現代生活学部を開学。
筑波学院大学経営情報学部を開学。
東京家政学院短期大学生活科学科廃止。
千代田三番町キャンパス 1 号館耐震補強及び改修工事完了
大学の位置を東京都町田市相原町 2600 番地及び東京都千代田区三番町 22 番地に変更し、2 キャンパス体制となる。
東京家政学院大学現代生活学部現代家政学科及び健康栄養学科の 2 学科が千代田三番町キャンパスへ移転。
筑波学院大学学長三石善吉退職。
同学長に大島愼子就任。
東京家政学院大学人文学部廃止。
創立 90 周年記念式典を挙行。
東京家政学院大学家政学部家政学科及び健康栄養学科廃止。
山口孝に代わり沖吉和祐理事長に就任。
東京家政学院大学家政学部児童学科廃止。
筑波学院大学情報コミュニケーション学部廃止。
東京家政学院大学家政学部廃止。
学長天野正子退職。
廣江彰学長に就任。
筑波学院大学経営情報学部経営情報学科をビジネスデザイン学科に名称変更。
東京家政学院大学人間栄養学部設置届出及び現代生活学部食物学科設置届出（含、平成 30 年度から現代生活学部健康栄養学科及び人間福祉学科の学生募集停止）が受理される。
東京家政学院大学現代生活学部食物学科に栄養士養成施設の指定認可を受ける。
東京家政学院大学人間栄養学部人間栄養学科及び現代生活学部食物学科を開学。
筑波学院大学 設置者変更の認可を受ける。
筑波学院大学分離。

－ 15 －

－ 16 －

学

則学
則－ 17 －

－ 18 －

東京家政学院大学学則
第 １ 章

総

則

（目的）
第１条

東京家政学院大学（以下「本学」という。）は、教育基本法及び学校教育法の趣旨に則り、知識の啓発、徳性の涵養、技術の錬磨の建学の精神を具現する高度の知識、技能を研究教授し、もってわが国文化の高揚発達に貢献する有為な女性を育成することを目的とする。
２

本学は、学部・学科の人材の育成に関する目的その他の教育研究上の目的を別表第１のとおり定める。

（名称及び位置）
第１条の２
２

本学は、東京家政学院大学と称する。

本学の位置は、東京都町田市相原町 2600 番地及び東京都千代田区三番町 22 番地とする。

（自己点検及び評価等）
第２条

本学は、教育研究水準の向上を図り、第１条の目的及び社会的使命を達成するため、本学における教育研究活動

等の状況について自ら点検及び評価を行うものとする。
２

前項の点検及び評価に当たっての項目の設定、実施体制等については、別に定める。
第 ２ 章

組

織

（学部、学科及び収容定員）
第３条

本学に次の学部及び学科を置き、その収容定員は、次のとおりとする。
学

部

入学定員

第 ３ 年次編入学定員

収容定員

現代家政学科

130名

5名

530名

生活デザイン学科

80名

10名

340名

食物学科

70名

―

280名

児童学科

90名

5名

370名

人間栄養学科

140名

―

560名

510名

20名

2,080名学

現代生活学部

人間栄養学部

科

計
（大学院）
第４条
２

本学に大学院を置く。

前項の大学院に置く研究科並びに専攻及びその収容定員は、次のとおりとする。
研

究科

人間生活学研究科
３

課

程

修士課程

専

攻

生活文化専攻大学院に関する規則は、別に定める。

（附属図書館）第５条
２

本学に附属図書館を置く。

附属図書館に関する事項は、別に定める。

（博物館）
第６条

本学に博物館を置く。

２

博物館の名称を「東京家政学院生活文化博物館」とする。

３

博物館に関する事項は、別に定める。

－ 19 －

入学定員

収容定員

10名

20名

（情報処理センター）
第６条の２
２

本学に東京家政学院大学情報処理センター（以下「情報処理センター」という。
）を置く。

情報処理センターに関する事項は、別に定める。

（保健管理センター）第７条
２

本学に東京家政学院大学保健管理センター（以下「保健管理センター」という。
）を置く。

保健管理センターに関する事項は、別に定める。

（学生支援センター）第８条
２

本学に東京家政学院大学学生支援センター（以下「学生支援センター」という。
）を置く。

学生支援センターに関する事項は、別に定める。

（国際交流センター）
第８条の２
２

本学に東京家政学院大学国際交流センター（以下「国際交流センター」という。
）を置く。

国際交流センターに関する事項は、別に定める。

（地域連携・研究センター）
第８条の３
２

本学に東京家政学院大学地域連携・研究センター（以下「地域連携・研究センター」という。
）を置く。

地域連携・研究センターに関する事項は、別に定める。

（アドミッションセンター）
第８条の４
２

本学に東京家政学院大学アドミッションセンター（以下「アドミッションセンター」という。
）を置く。

アドミッションセンターに関する事項は、別に定める。
第 ３ 章

職員組織

（教職員）
第９条
２

本学に学長、学部長、教授、准教授、講師、助教、助手及び事務職員を置く。

前項に定める教職員のほか、本学に副学長を置くことができる。

（学長）
第 10 条

学長は、校務を掌り、所属職員を統督する。

（副学長）
第 10 条の２

副学長は、学長を助け、命を受けて公務を掌る。

（学部長）
第 11 条２

学部に学部長を置き、教授をもって充てる。

学部長は、学部に関する事項を掌理する。
第 ４ 章

教 授 会

（教授会）
第 12 条２

本学学部に教授会を置く。

教授会は、専任の教授、准教授、講師及び助教をもって組織する。ただし、学部長が必要と認める場合には、その他の職員を出席させることができる。
３

教授会の運営に関する事項は、別に定める。

４

教授会は、学長が次の掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
(1) 学生の入学、卒業及び課程の修了－ 20 －

(2) 学位の授与(3) 前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聞くことが必要なものとして、学長が別に定めるもの
５

教授会は、前項に規定するもののほか、学長及び学部長が掌る教育研究に関する次の事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べるものとする。
(1) 学術研究及び教育計画に関する事項(2) 学生の賞罰に関する事項(3) 学生の厚生補導に関する事項(4) その他教育研究に関する事項
第 ５ 章

学年、学期及び休業日（学年）
第 13 条

学年は、4 月１日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。

（学期）
第 14 条

学年を分けて次の２期とする。

前期

4 月 1 日から 9 月 20 日まで

後期

9 月 21 日から翌年 3 月 31 日まで（休業日）
第 15 条

休業日は、次のとおりとする。

(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日(3) 創立記念日２

5 月 21 日(4) 夏季休業

8 月 1 日から 9 月 20 日まで(5) 冬季休業

12 月 26 日から翌年 1 月 7 日まで(6) 春季休業

3 月 25 日から 3 月 31 日まで

学長は、必要があると認めたときは、前項の休業日を変更し、又は臨時に休業することができる。
第 ６ 章

修業年限及び在学年限（修業年限）
第 16 条本学の修業年限は、４年とする。ただし、第 23 条の規定により再入学した者の修業年限については、別に定める。
（在学年限）
第 17 条

学生は８年を超えて在学することはできない。ただし、第 22 条又は第 23 条の規定により、編入学又は再入学した者は、修業すべき年数の２倍を超えて在学することはできない。
第 ７ 章

入学、編入学、学士入学、再入学（入学の時期）
第 18 条入学の時期は、学年の始めとする。ただし、再入学については、学期の始めとすることができる。

（入学資格）
第 19 条本学に入学することができる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了し－ 21 －

た者を含む。
）(3) 外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 修業年限が３年以上で、かつ、課程の修了に必要な総授業時数が 2,590 時間以上である専修学校の高等課程で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が別に定める日以降に修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。
）(8) 本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達した者（入学の出願）第 20 条本学への入学を志願する者は、入学願書に所定の入学検定料及び別に定める書類を添えて指定の期間内に提出しなければならない。
（入学者の選考）
第 21 条前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（編入学）
第 22 条２

第３条に基づく第３年次編入学者の選考は、特別選抜により教授会が行う。

前項に定めるものを除き、本学に編入学を志願する者があるときは、欠員がある場合に限り、教授会の意見を聞いて学長が決定する。
３

前２項により編入学することができる者は、次の一に該当する者とする。
(1) 短期大学又は高等専門学校を卒業した者(2) 大学に２年以上在学し、62 単位以上を修得した者(3) 修業年限が２年以上で、かつ、課程の修了に必要な総授業時数が 1,700 時間以上である専修学校の専門課程を修了した者（ただし、学校教育法第 90 条に規定する大学入学資格を有する者に限る。
）(4) 外国において、学校教育における 14 年以上の課程を修了した者(5) 学校教育法施行規則附則第７条に定める従前の規定による高等学校若しくは専門学校又は教員養成諸学校等の課程を修了し、又は卒業した者（学士入学）
第 22 条の２

修業年限４年の大学を卒業した者若しくは学校教育法第 104 条第４項の規定により学士の学位を授与された者で、本学の第３年次に入学を志願する者があるときは、欠員がある場合に限り、教授会の意見を聞いて学長が決定
する。
（再入学）
第 23 条本学を願い出により中途退学した者又は除籍（学則第 36 条第１号の場合に限る。）された者が、再入学を願い出たときは、教授会の意見を聞いて学長が決定する。
２

再入学に関して必要な事項は、別に定める。

（入学手続及び入学許可）
第 24 条前４条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに所定の納入金を納付するとともに、本学所定の誓約書その他所定の書類を提出しなければならない。
２

学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
第 ８ 章

教育課程及び履修方法等（教育課程の編成）－ 22 －

第 25 条２

本学の教育目的を達成するため教育課程を体系的に編成する。

資格取得に関する事項は、別に定める。

３

教育課程及び履修方法については、この学則によるほか、東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規程（以下「履修規程」という。
）による。

（授業科目の区分）
第 26 条２

授業科目は、専門科目、共通教育科目及び資格科目に分ける。

授業科目及びその単位数その他必要な事項は、履修規程に定める。

（単位の修得）第 27 条学生は、前条の授業科目区分に従い、履修規程に定める単位を修得しなければならない。

（単位の計算方法）
第 28 条

各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成し、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修を考慮し、次の基準により定める。
(1) 講義については、授業時間 15 時間をもって１単位とする。
(2) 演習については、授業時間 30 時間をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については、15 時間をもって１単位とする。
(3) 実験、実習及び実技については、授業時間 45 時間をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については、30 時間をもって１単位とする。
２

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、その組み合わせに応じ、前項各号に規定する基準により算定した時間の授業をもって１単位とする。

（各授業科目の授業期間）
第 29 条

各授業科目の授業は、原則として各学期 15 週にわたる期間を単位として行う。

（試験）
第 30 条

試験は、各学期の終わりに行われる定期試験及び追試験・再試験を原則とする。

２

各授業科目とも学則に定める授業時間の３分の２に達しない者は、試験を受けることができない。

３

試験の方法は、筆記試験のほか実験、実習、実技、制作、論文等の審査及び日常の学修状況等によって行う。

４

試験の成績評価及び表記については、別に定める。
第 ９ 章

休学、退学、転入学、留学及び除籍（休学）
第 31 条

疾病その他の理由により引き続き２月以上修学することができない者は、学長の許可を得て、休学することができる。
２

疾病のため修学することが適当でないと認められた者に対しては、学長は休学を命ずることができる。

（休学期間）
第 32 条休学の期間は、引き続き１年を超えることはできない。ただし、特別の理由がある場合は、１年を限度として、休学期間の延長を認めることができる。
２

休学の期間は、通算して２年を超えることができない。

３

休学の期間は、第 17 条に規定する在学年数に算入しない。

４

休学の理由が消滅し、復学しようとする者は、願い出て学長の許可を受けなければならない。

（退学）
第 33 条本学を退学しようとする者は、願い出て学長の許可を受けなければならない。

－ 23 －

（転入学）
第 34 条他の大学への入学又は転入学を志願しようとする者は、願い出て学長の許可を受けなければならない。

（留学）
第 35 条

学長は、教育上有益と認めるときは、別に定めるところにより学生が外国の大学又は短期大学（以下「大学等」という。
）に留学することを認めることができる。
前項の規定により留学した期間は、第 16 条の修業年限に算入することができる。

２（除籍）
第 36 条

次の各号の一に該当する者は、教授会の審議を経て、学長が除籍する。

(1) 授業料、施設設備資金及び実習料を滞納し、督促を受けても納付しない者(2) 第 17 条に定める在学年限を超えた者(3) 第 32 条第２項に定める休学期間を超えなお修学できない者(4) 長期間にわたり行方不明の者
第 10 章課程の修了、卒業及び学位（単位の授与）第 37 条

授業科目を履修し、試験に合格した者には、所定の単位を与える。

（他の大学又は短期大学における授業の履修等に対する単位の授与）
第 38 条

学長は、教育上有益と認めるときは、他大学又は短期大学（以下「他大学等」という。
）との協議に基づき、学生に当該他大学等の授業科目を履修させることができる。
２

前項の規定により修得した単位については、教授会の議に基づき、60 単位を超えない範囲で本学において修得したものとみなすことができる。
３

前項の規定は第 35 条の規定により、外国の大学等に留学する場合に準用する。

（大学以外の教育施設等における学修に対する単位の授与）
第 39 条

学長は、教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学での履修とみなし、本学の定めるところにより単位を与えることができる。
２

前項の規定により与えることのできる単位については、教授会の議に基づき、前条第２項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて 60 単位を超えないものとする。
（入学前の既修得単位等の認定）
第 40 条

学長は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、本学に入学した後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、再入学の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、合わせて 60 単位を超えないものとする。

３

前２項の単位の認定方法に関する必要な事項は、別に定める。

（課程の修了）
第 41 条４年以上在学し、所定の授業科目及び単位数を修得した者については、教授会の審議を経て学部長が課程の修了を認定する。
（卒業の認定）第 42 条

前条の規定により課程を修了した者については、学長が卒業を認定する。

－ 24 －

（早期卒業）第 42 条の２

３年以上在学し、卒業の要件として定める単位を優秀な成績をもって修得したと認められる者については、

第 16 条、第 41 条及び第 42 条の規定にかかわらず、教授会の審議を経て、学部長が課程の修了を認定し、学長が卒業を認定することができる。
２

前項の早期卒業に関する事項は、別に定める。

（卒業の延期）
第 42 条の３

第 42 条の特例として、
第 41 条の要件を満たした者であっても、在学期間の延長を希望する者については、願い出により、学長は卒業の認定を延期することができる。
２

前項の卒業延期に関する事項は、別に定める。

（学位）
第 43 条学長は、本学を卒業した者に対し、次の学位を授与する。

現代生活学部現代家政学科

学士（家政学）

食物学科

学士（家政学）児童学科

学士（児童学）

人間栄養学部人間栄養学科２

学士（家政学）

生活デザイン学科

学士（栄養学）

学位に関する必要な事項は、別に定める。
第 11 章

入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金及び実習料等（納入金の額）第 44 条２

本学の入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金及び実習料は、別表第２のとおりとする。

家計状況又は家計状況の急変による経済的理由により修学困難である者（次項の規定により授業料及び施設設備資金の一部を減免された私費外国人留学生を除く。）には、授業料及び施設設備資金について、別に定めるところにより、その一部を減免することができる。

３

私費外国人留学生には、入学金、授業料及び施設設備資金について、別に定めるところにより、その一部を減免する。

４

学校法人東京家政学院が設置する大学、短期大学及び高等学校を卒業して入学する者については、入学金を半額とする。

５

学校法人東京家政学院の設置する学校に在学している学生及び生徒の姉妹兄弟が、本学に入学する場合の入学金は、別に定めるところにより、その半額を減免する。

６ 児童養護施設等に在籍する者については、別に定めるところにより、入学金を免除し、授業料及び施設設備資金の半額を減免する。
（入学時納入金の納入期日）
第 45 条

入学を許可された者は、指定した期間内に所定の納入金を納めなければならない。

（授業料の納入期日）
第 46 条

授業料、施設設備資金及び実習料（以下この章において「授業料等」という｡）は、次の期日までに納入しなければならない。ただし、納入期日が、国民の祝日、日曜日、その他の休日に当たるときは、その翌日とする。
前期分

4 月 15 日

後期分

9 月 21 日（既納の納入金の返戻）
第 47 条既納の入学検定料、入学金及び授業料等は、原則として返戻しない。

（授業料等未納者の受験）
第 48 条

授業料等を納入しない者は、試験を受けることができない。

－ 25 －

（退学等の場合の授業料等）
第 49 条学期の途中で退学、転学した者又は除籍（第 36 条第１号による場合を除く。
）された者についても、その期の授業料等は、徴収する。
２

停学期間中の授業料等は、徴収する。

（休学期間中の授業料等）
第 50 条休学を許可された者は、休学期間中の授業料及び施設設備資金を免除し、別に定めるところにより休学在籍料を納めなければならない。
第 12 章

研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生（研究生）
第 51 条学長は、本学において、特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは、本学の教育研究に支障がない場合に限り教授会において選考の上、研究生として入学を許可することがある。
２

研究生に関して必要な事項は、別に定める。

（科目等履修生）
第 52 条学長は、本学において、特定の授業科目を履修することを志願する者があるときは、本学の教育に支障がない

場合に限り教授会において選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
２

科目等履修生に関して必要な事項は、別に定める。

（特別聴講学生）
第 53 条他大学等の学生で本学において、特定の授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該他大学との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可することがある。
２

特別聴講学生に関して必要な事項は、別に定める。

（外国人留学生）
第 54 条

学長は、在留資格「留学」を有する者もしくは入学時までに在留資格「留学」を取得見込みの者が本学に入学を志願する場合は、教授会において選考の上、入学を許可することがある。なお、入学後は、在留資格「留学」を有する者を「外国人留学生」とする。
２

前項の外国人留学生に対しては、第 26 条第２項に掲げるもののほか日本語科目及び日本事情に関する科目を置くことができる。
３

前２項に定めるもののほか外国人留学生に関して必要な事項は、別に定める。

（研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生への本学則の準用）
第 55 条研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生については、別に定めるもののほか本学則を準用する。

第 13 章

賞

罰（表彰）
第 56 条学業、人物ともに優れた者があるときは、学長は、教授会の審議を経て、これを表彰する。

（懲戒）第 57 条本学の諸規則に違反する等、学生の本分にもとる者があるときは、学長は、教授会の審議を経て、これを懲戒

する。
２
３

懲戒は、訓告、停学及び退学とする。
退学は、次の各号の一に該当する者に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込がないと認められる者(2) 正当の理由がなくて出席常でない者－ 26 －

(3) 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
第 14 章公開講座及び各種講習会等（公開講座）
第 58 条本学の教育研究活動の成果を広く地域社会に公開し、社会人の教養を高め、文化の向上に資するため、本学に公開講座を開設することができる。
２

公開講座に関し必要な事項は、別に定める。

（各種講習会等）
第 59 条２

本学は、成人教育その他の教育研究活動のため、講習会等を開設することができる。

講習会等に関し必要な事項は、別に定める。
附則１

この学則は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。

２

家政学部家政学科家政学専攻の平成 12 年度から平成 15 年度までの入学定員は、第３条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
学

部

学

家政学部

科

専

家政学科

攻

家政学専攻

12年度
126名

13年度
122名

14年度
118名

15年度
114名

家政学部家政学科家政学専攻の平成 12 年度から平成 18 年度までの収容定員は、第３条の規定にかかわらず、次の３とおりとする。
学
部
家政学部
附

学
科
家政学科

専
攻
家政学専攻

12年度
516名

13年度
508名

14年度
496名

15年度
480名

16年度
464名

17年度
452名

18年度
444名

則

１

この学則は、平成 13 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 44 条に規定する施設設備資金及び同条ただし書きの規定については、平成 13 年度から入学する者に適用する。
附則

この学則は、平成 13 年 4 月 12 日から施行し、平成 13 年 4 月１日から適用する。
附則

この学則は、平成 13 年 7 月 5 日から施行する。
附 則
この学則は、平成 14 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 15 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 16 年 3 月 31 日に在籍する者及び平成 16 年度人文学部人間福祉学科介護福祉専攻に入学する者については、改正後の第 26 条第１項の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附１

則

この学則は、平成 17 年 4 月 1 日から施行する。ただし、人文学部文化情報学科文化情報専攻及び比較文化専攻は、改正後の学則第３条に掲げる表の規定にかかわらず、平成 17 年 3 月 31 日に当該学科、専攻に在学する者が当該学科、専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

２

改正後の学則第３条に掲げる表の第３年次編入学定員のうち人文学部文化情報学科は、同条の規定にかかわらず、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

３

改正後の学則第３条に掲げる表の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成 17 年度から平成 19 年度までは、次表のとおりとする。
学

部

攻

17年度

18年度

19年度

家政学専攻

462名

464名

460名

管理栄養士専攻

200名

200名

200名

児童学科

50名

100名

150名

住居学科

385名

410名

430名

学

科

家政学科
家政学部

専

－ 27 －

日本文化学科

人文学部

文化情報学科

410名

370名

305名

290名

270名

社会福祉専攻

190名

210名

230名

介護福祉専攻

120名

120名

120名

文化情報専攻

260名

180名

90名

比較文化専攻

160名

110名

55名

80名

160名

250名

2,657名2,654名2,625名工芸文化学科
人間福祉学科445名

文化情報学科計第 44 条の規定に基づく別表第１に定める入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金、実習料は、平成 17 年度か

４ら入学する者に適用する。
附則

この学則は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。ただし、第 42 条の２の規定は、平成 18 年度から入学する者に適用する。
附則

この学則は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。ただし、第 44 条の４の規定は、平成 21 年度から入学する者に適用す
る。
附
１

則

この学則は、平成 21 年 4 月 1 日から施行する。ただし、家政学部家政学科家政学専攻、管理栄養士専攻、人文学部
人間福祉学科社会福祉専攻及び介護福祉専攻は、改正後の学則第３条に掲げる表の規定にかかわらず、平成 21 年 3 月
31 日に当該学科、専攻に在学する者が当該学科、専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

２

改正後の学則第３条に掲げる表の第３年次編入学定員のうち家政学部現代家政学科及び人文学部人間福祉学科は、同条の規定にかかわらず、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
なお、家政学部家政学科家政学専攻及び人文学部人間福祉学科社会福祉専攻の第３年次編入学に係る学生募集は、平成 23 年度から停止する。

３

改正後の学則第３条に掲げる表の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成 21 年度から平成 23 年度までは、次表のとおりとする。
学

部

攻

21年度

22年度

23年度

家政学専攻

350名

240名

120名

管理栄養士専攻

150名

100名

50名

現代家政学科

110名

220名

340名

健康栄養学科

105名

210名

315名

児童学科

230名

260名

290名

住居学科

420名

390名

360名

日本文化学科

300名

270名

240名

学

科

家政学科
家政学部

専

240名

230名

220名

社会福祉専攻

190名

130名

65名

介護福祉専攻

90名

60名

30名

人間福祉学科

90名

180名

275名

文化情報学科

310名

280名

250名

計

2,585名2,570名2,555名工芸文化学科
人文学部

４

人間福祉学科第 44 条の規定に基づく別表第２に定める入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金、実習料は、平成 21 年度から入学する者に適用する。ただし、平成 21 年 3 月 31 日に在学する者については、なお、従前の例による。

５

第 40 条の２の規定については、平成 21 年 3 月 31 日に人間福祉学科介護福祉専攻に在学する者が、当該学科、専攻に在学しなくなったときに廃止する。
附 則
この学則は、平成 21 年 7 月 17 日から施行する。

－ 28 －

附則

この学則は、平成 22 年 2 月 19 日から施行する。
附則

この学則は、平成 22 年 4 月１日から施行する。ただし、家政学部現代家政学科、健康栄養学科、児童学科、住居学

１

科、人文学部日本文化学科、工芸文化学科、人間福祉学科及び文化情報学科は、改正後の学則第３条に掲げる表の規定にかかわらず、平成 22 年 3 月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
２

改正後の学則第３条に掲げる表の第３年次編入学定員のうち現代生活学部現代家政学科、生活デザイン学科、児童学科及び人間福祉学科は、同条の規定にかかわらず、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
なお、家政学部現代家政学科、住居学科、人文学部日本文化学科、工芸文化学科、人間福祉学科及び文化情報学科の第３年次編入学に係る学生募集は、平成 24 年度から停止する。
改正後の学則第３条に掲げる表の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成 22 年度から平成 24 年度までは、次３表のとおりとする。
学

部

攻

22年度

23年度

24年度

家政学専攻

240名

120名

0名

管理栄養士専攻

100名

50名

0名

現代家政学科

110名

120名

120名

健康栄養学科

105名

105名

105名

児童学科

180名

130名

80名

住居学科

310名

200名

85名

日本文化学科

220名

140名

55名

工芸文化学科

180名

120名

55名

社会福祉専攻

130名

65名

0名

介護福祉専攻

60名

30名

0名

人間福祉学科

90名

95名

95名

学

科

家政学科
家政学部

人文学部

現代生活学部

附

人間福祉学科専

文化情報学科

230名

150名

60名

現代家政学科

120名

240名

370名

健康栄養学科

105名

210名

315名

生活デザイン学科

120名

240名

370名

児童学科

80名

160名

245名

人間福祉学科

80名

160名

245名

計

2,460名2,335名2,200名則

この学則は、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 24 年 9 月 25 日から施行する。ただし、第 44 条第 6 項の規定は、平成 25 年度から入学する者に適
用する。
附

則

１

この学則は、平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

２

改正後の学則第３条に掲げる表の収容定員のうち現代生活学部現代家政学科、児童学科及び人間福祉学科は、同条の規定にかかわらず、平成 25 年度から平成 27 年度までは、次表のとおりとする。
学

部

現代生活学部

25年度

26年度

27年度

現代家政学科

510名

520名

530名

児童学科

340名

350名

360名

人間福祉学科

310名

290名

270名

学

科

－ 29 －

附則

この学則は、平成 25 年 7 月 23 日から施行する。ただし、第 43 条の規定は、平成 22 年度入学者から適用する。
附則

この学則は、平成 25 年 10 月 29 日から施行する。ただし、第 54 条の規定は、平成 22 年度入学者から適用する。
附則

この学則は、平成 26 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 27 年 10 月 27 日から施行し、平成 27 年 4 月 1 日から適用する。
附則

この学則は、平成 28 年 7 月 26 日から施行する。ただし、第 1 条第 2 項別表第 1 に掲げる表の規定は、現代家政学科、
生活デザイン学科、児童学科については、平成 26 年度入学者から、人間福祉学科については、平成 28 年度入学者から
適用する。
附

則

１

この学則は、平成 30 年 4 月１日から施行する。

２

改正後の学則第 3 条に掲げる表の規定にかかわらず、現代生活学部健康栄養学科、人間福祉学科は、施行日の前日において当該学科に在籍する者が当該学科に在籍しなくなる日までの間、存続するものとする。

３

改正後の学則第 3 条に掲げる表の第 3 年次編入学定員のうち現代生活学部現代家政学科の規定は、平成 32 年 4 月 1日から適用する。

４

改正後の学則第 3 条に掲げる表の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成 30 年度から平成 32 年度までは、次表のとおりとする。
学部

現代生活学部

人間栄養学部
５学

科

現代家政学科
健康栄養学科
生活デザイン学科
食物学科
人間福祉学科
人間栄養学科

30年度

540名
315名
460名
70名
185名
140名

31年度

540名
210名
420名
140名
120名
280名

32年度

535名
105名
380名
210名
60名
420名

改正後の学則第 44 条の規定に基づく別表第 2 に定める入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金及び実習料は、
この学則の施行日以後に第 1 年次に入学する者から適用する。ただし、平成 30 年度及び平成 31 年度に編入学・再入学する者については、なお従前の例による。

６

改正後の学則第 44 条第 3 項の規定は、この学則の施行日以後に第 1 年次に入学する者から適用する。ただし、平成
30 年度及び平成 31 年度に編入学・再入学する者については、なお従前の例による。

－ 30 －

別表第１（第１条第２項関係）
現 代 生 活 学 部
現代生活学部は、知、徳、技のバランスを重視する建学の精神に基づき、生活者の視点から、家政（衣、食、住、家族、消費）、教育（初等教育、幼児教育、保育）、福祉を中心的な分野として教育・研究を行い、個人・家庭・地域の暮らしはもとより、地球規模の問題解決にまで貢献できる人材を育成し、社会に送り出すことを目的とする。

現代家政学科

現代家政学科は、「総合家政」「食生活」「ハウジング」「ファッション」の４領域において、家族、消費者、社会、企業、環境、衣、食、住に関わる家政学の専門的な知識・技術を関連付けて習得させ、他者と協働し、生活者の視点から現代社会の諸課題を解決する教養と統合力のある人材を育成する。

生活デザイン
学科

生活デザイン学科は、生活の基本である「衣」「住」とそれを支える「コミュニケーション・情報」「地域・園芸・ビジネス」の 4 つの領域を設け、人間を包む生活環境の諸問題を、生活者の視点でとらえ、自らの目と手で確かめ、グローバル化、情報化に対応した、人や自然に優しい生活を自らデザインし、実践的に解決できる専門性と総合性、そしてビジネスに生かせる社会性を併せ持つ人材を育成する。

食物学科

食物学科は、「食生活と栄養･健康」「教育・栄養教育」「食品の衛生･安全」「フードビジネスと企画開発」などの分野において教育･研究を行い、これら専門的知識・技能と使命感を以って、広く社会に貢献できる人材を育成
する。

児童学科

児童学科は、児童学を構成する 6 領域（「子どもの保育」「子どもの教育」「子どもの福祉」「子どもの健康」「子どもの心理」「子どもの文化」）を総合的に学ぶ中で、子どもや子どもを取り巻く環境・文化・社会の現状を幅広い視
野から理解し、未来を担う子どもたちの幸せと健全で豊かな発達のために貢献できる人材を育成する。
人 間 栄 養 学 部

人間栄養学部は、知、徳、技のバランスを重視する建学の精神に基づき、「人々の生活の質（quality of life）を豊かにするために、人間、食物、そして地域・環境の相互関係から『人間の栄養』を学際的な視野で包括的に探究し、乳幼児から高齢者にいたるさまざまな人々の望ましい栄養・食生活が創造できる科学的素養を備えた人材を育成し、社会に送り出すことを目的とする。

人間栄養学科

人間栄養学科は、個々人の身体面の栄養状況や食物･食品に含まれる栄養素に関する学問を発展させ、組織・集団・地域等の社会環境に及ぶ総合的な視点の下で人間の栄養状態を改善する「人間栄養学(Human
Nutrition)」に立脚した研究･教育を行い、社会貢献ができる管理栄養士を育成する。

別表第２（第 44 条関係）
現 代 生 活 学 部

学部等
項目

現代家政学科

生活デザイン学科

食物学科

人間栄養学部
児童学科

人間栄養学科

入学検定料

3 万円

3 万円

入

金

25 万円

25 万円

授業料（年額）

77 万円

79 万円

31 万円

35 万円

学

施設設備資金（年額）
注 記

実習料については、別に定めるところにより、納入するものとする。

－ 31 －

－ 32 －

履修規程

履修規程

－ 33 －

－ 34 －

東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規程
第１章

総

則

（趣旨）
東京家政学院大学（以下「本学」という。
）学則第 25 条第３項、第 26 条第２項及び第 27 条の規定に基づく教第１条

育課程及び履修方法については、この規程の定めるところによる。
第２章

教育課程

（授業科目）
第２条

授業科目名、単位数、授業形態、必修・選択の別及び開設年次は、授業科目の区分別に別表Ⅰのとおり定める。

２

授業科目は、更に科目群、領域及び分野に区分することができる。

３

授業科目は、必修科目及び選択科目に分け、必要に応じて自由科目を設けることができる。

４

授業は講義、演習、実験・実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。

５

授業科目については、第１項から前項までの規定に定めるものの他、担当教員、開設学期、授業時間（曜日・時限）、
対象クラス、授業科目概要、各週のテーマ及び授業目標、履修条件、学習目標・到達目標、成績評価方法等授業実施に必要な事項を含む授業計画を作成するものとする。

６

授業科目には、必要に応じてサブタイトルを設けることができる。

７

卒業研究に関する必要な事項は、別に定める。

（授業計画等の公示）
第３条

第２条第１項から第６項に定めたものは、これを学年始めに公示する。

（履修単位数）第４条
２

各学科は、年間履修登録単位数の上限を定めることができる。

各学科は、年間履修登録単位数の下限を定めることができる。
第３章

履修方法

（卒業必要単位数）
第５条

本学を卒業するためには、４年以上在学し、次の各号の定めるところにより必要な単位数を修得しなければならない。
(1) 現代生活学部及び人間栄養学部の各学科の卒業必要単位数は、別表Ⅱ(2) 現代生活学部及び人間栄養学部の共通教育科目の履修条件は、別表Ⅱの１
なお、学則第 54 条に定める外国人留学生以外の日本語を第一言語としない学生で、本学の教育に対応する上で「日本語・日本事情」領域科目の受講が特に必要と認められる場合は、共通教育部会の議を経て履修を認めることがある。
（授業時間割等）
第６条
２

授業時間割及び各授業の授業計画（以下「授業時間割等」という。
）については、学年の始めに公示する。

授業時間割等に基づき、各学科は履修計画に必要な履修モデルを提示する。

（履修計画及び履修の登録）
第７条

学生は、前条の授業時間割等により履修計画をたて、学年又は学期の始めに履修科目の登録をしなければならない。
２次の場合には履修することができない。
(1)

同一時限に２つ以上の科目を履修することはできない。

(2)

単位を修得した科目は、再履修することはできない。

(3)

前期に履修した科目を同一年度の後期に再履修することはできない。ただし、修業年限を超えて在籍する学生で、再履修が特に必要と認められる場合は、学務部会の議を経て履修を認めることがある。
（履修科目の登録の上限）
第８条

学生の年間履修登録単位数の上限は、各年次にわたって適切に授業科目を履修するため、原則として次のとおりとする。ただし、卒業要件単位に含まない資格科目の履修単位は、これに含めない。

－ 35 －

年間履修登録単位数
44
44
44
44
46

学部・学科
現代生活学部 現代家政学科
現代生活学部 生活デザイン学科
現代生活学部 食物学科
現代生活学部 児童学科
人間栄養学部 人間栄養学科（年間履修登録単位数に含まれない科目の特例）
第９条

次の学科の授業科目については、年間履修登録単位数に含まれない科目の特例とする。
授業科目の区分

授業科目名
健康の指導法子どもと健康言葉の指導法子どもと言葉
人間関係の指導法
子どもと人間関係
環境の指導法子どもと環境表現の指導法子どもと表現
生活科教育
図画工作科教育
国語科教育（書写を含む）
家庭科教育
社会科教育
算数科教育
理科教育
体育科教育
音楽科教育

現代生活学部
児童学科

外国語科教育
専門科目

特別支援教育総論
生活科教育法
図画工作科教育法
国語科教育法（書写を含む）
家庭科教育法社会科教育法
算数科教育法
理科教育法
体育科教育法音楽科教育法
外国語科教育法
特別支援学校教育課程論
知的障害者の教育
肢体不自由者の教育
病弱者の教育重複障害の理解と支援
視覚障害の理解と支援
聴覚障害の理解と支援
知的障害者の心理･生理･病理
肢体不自由者の心理･生理･病理
病弱者の心理･生理･病理－ 36 －

（授業科目の履修）
第 10 条履修することができる授業科目は、原則として、その年次に配当されているもの及びそれ以下の年次のものとする。
（単位の計算方法の特例）
第 11 条次の授業科目については、本学学則第 28 条第１項第３号ただし書きの規定に基づき、30 時間をもって１単位

とする。
授業科目名

授業科目の区分
調理学実習
現代家政学科

専門科目

ファッション造形実習 A
ファッション造形実習 B

生活デザイン学科

専門科目

基礎調理学実習
染色加工学実験
服飾造形実習 A
服飾造形実習 B
和服構成学実習
アパレルデザイン表現実習

生活デザイン学科

専門科目

アパレル CAD 実習
アパレル生産実習
アパレル企画実習
ガーデニング実習Ⅰ
ガーデニング実習Ⅱ
園芸装飾実習

２

食物学科

専門科目

資格科目

教育の基礎的理解に関する科目

基礎調理学実習
教育実習 A
教育実習 B

次の授業科目については、本学学則第 28 条第 1 項第 2 号ただし書きの規定に基づき、15 時間をもって 1 単位とする。
授業科目の区分

授業科目名
健康の指導法
言葉の指導法児童学科 専門科目

人間関係の指導法
環境の指導法
表現の指導法
保育・教職実践演習
小学校教職実践演習

資格科目 教育の基礎的理解に関する科目

教職実践演習（中等）教職実践演習（栄養）－ 37 －

第４章（試

試験及び成績

験）第 12 条

定期試験は、本学が定めた試験期間に行う。

２

追試験は、疾病その他やむを得ない事情により定期試験を受けられなかった科目について、願い出により行う。

３

再試験は、定期試験において不合格となった授業科目のうち必修科目について、願い出により行う。

（成績評価）
第 13 条

試験の成績評価の表記、評点、基準及びグレードポイントは、本学学則第 30 条第４項の規定に基づき、次のとおりとする。
成績表記

評

点

評点基準

ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝﾄ

Ｓ（秀）

９０点以上

特に優秀な成績４

Ａ（優）

８０～８９点すぐれた成績

３

Ｂ（良）

７０～７９点要求を満たす成績２

Ｃ（可）６０～６９点

合格と認められる最低の成績

１

５９点以下

不合格

Ｄ（不合格）

０

実習、実験、演習のうち、特定の科目で不合格と認められる成績
実習、実験、演習のうち、特定の科目で合格と認められ

Ｐ（合格）

２

る成績

Ｎ（認定）

単位認定

算定対象外

Ｋ（欠席）

試験に欠席

０

Ⅹ（受験資格なし）

出席日数不足により受験資格がない場合

０

Ｆ（不正行為）試験において不正行為を行った場合

０２

成績評価のグレードポイントを次の計算式により算出した値を学業成績の指標とする。
グレードポイントアベレージ（GPA）＝4.0×S の修得単位数＋3.0×A の修得単位数＋2.0×(B＋P) の修得単位数＋1.0×C の修得単位数
総履修登録単位数

３

GPA に関するその他必要な事項は別に定める。

附則

この規則は、平成７年４月１日から施行する。
附則

この規則は、平成 11 年４月１日から施行する。
附則

この規則は、平成 12 年４月１日から施行する。ただし、平成 11 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 13 年４月１日から施行する。ただし、この規則による改正後の第３条第１項別表Ⅰの家政学部家政学科家政学専攻の専攻科目中、児童学実習Ⅰ及び児童学実習Ⅱについては、平成 10 年度以降の入学者から適用し、人文学部工芸文化学科の専攻科目については、平成 13 年 3 月 31 日に在学する者が当該授業科目について、開設年次と異なる年次において履修する場合においては、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 14 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 13 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 15 年 4 月 1 日から施行する。ただし、この規則による改正後の第３条第１項別表Ⅰ及び第６条第１－ 38 －

項別表Ⅱの１から別表Ⅱの９は、平成 14 年度入学者から適用する。
附則

この規則は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 16 年 3 月 31 日に在籍する者については、改正後の第６条及び第８条の２の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 17 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 17 年 3 月 31 日に在籍する者については、改正後の第２条の２、第３条の２、第６条、第６条の２及び第 10 条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この規則は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この規則は、平成 21 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 20 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 22 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 21 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 22 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 23 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

１
２

改正後の別表Ⅰ

専門科目

現代生活学部

現代家政学科の規定については、平成 23 年度入学者から適用する。平

成 22 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
３

改正後の別表Ⅰ

専門科目

現代生活学部

生活デザイン学科の規定については、
平成 24 年度入学者から適用する。

平成 23 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
４

改正後の別表Ⅰ

専門科目

現代生活学部

児童学科の規定については、平成 25 年度入学者から適用する。平成 24

年度以前の入学者については、なお従前の例による。
改正後の第 11 条第 2 項については、平成 22 年度入学者から遡及適用する。

５

附

則

この規則は、平成 25 年 10 月 29 日から施行する。ただし、改正後の第 5 条、別表Ⅰ基礎科目｢日本語･日本事情｣領域
に関する規定及び別表Ⅱの 1 については、平成 22 年度入学者から遡及適用する。平成 21 年度以前の入学者については、
なお従前の例による。
附則

この規則は、平成 26 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 25 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規則は平成 27 年 2 月 19 日から施行する。ただし、改正後の第 7 条 2 項については、平成 22 年度入学生から遡及
適用する。
附

則

この東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規則は、東京家政学院大学教育課程及び履修に関する規程に改正
し、平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
附

則１

この規程は、平成 28 年 3 月 9 日から施行する。

２

改正後の別表Ⅰ

専門科目

現代生活学部

人間福祉学科の規定については、平成 25 年度入学者から適用する。平

成 24 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規程は平成 28 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 27 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規程は平成 30 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 29 年度以前の入学者については、なお従前の例による。
附則

この規程は平成 31 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 30 年度以前の入学者については、なお従前の例による。

－ 39 －

－ 40 －

授業科目表（別表Ⅰ・Ⅱ）

授業科目表（別表Ⅰ・Ⅱ）－ 41 －

－ 42 －

別表I
現代生活学部 現代家政学科 専門科目

科目群

学
科
共
通

授業科目名

必修

開設年次

備考

科目群

授業科目名

単位数 授業形態

必修

開設年次

現代家政演習

1

演習

〇

1

食物学概論

2

講義

1

基礎ゼミ

1

演習

〇

1

フードスペシャリスト論

2

講義

1

現代生活論

2

講義

〇

2

栄養学概論

2

講義

2

現代家政ゼミA

1

演習

〇

3

食品学概論

2

講義

1

現代家政ゼミB

1

演習

〇

3

食品学

2

講義

2

卒業研究A

2

演習

〇

4

調理学

2

講義

2

卒業研究B

2

演習

〇

4

栄養学

2

講義

3

家政学概論

2

講義

1

食生活論

2

講義

1

コミュニティ論

2

講義

1

調理学実習

2

実習

1

生活文化論

2

講義

1

健康・食発達心理学

2

講義

2

日本語コミュニケーション

食料経済

2

講義

3

食品の官能評価・鑑別演習

2

演習

3

食
生
活

備考

＊＊

2

講義

2

生 ことばと生活
活 情報伝達と表現

2

講義

2

2

講義

2

食品学実験

1

実験

2

生活文化演習

1

演習

2

食品衛生学

2

講義

2

伝統文化の継承と発信

2

講義

3

フードコーディネート論

2

講義

3

江戸東京の文化

2

講義

3

レシピの比較文化史

2

講義

2

グローバルコミュニケーション

1

演習

2

食文化論

2

講義

3

家政学原論

2

講義

3

食文化演習

1

演習

3

家族関係論

2

講義

1

食と社会

2

講義

3

児童学概論

2

講義

1

食生活演習

1

演習

3

保育学

2

講義

3

食と環境

2

講義

1

家庭電気・機械・情報処理

2

講義

3

住居学概論

2

講義

1

家庭看護

2

講義

2

住生活論

2

講義

1

家族論

2

講義

2

住居設備

2

講義

1

2

講義

2

住居計画

2

講義

2

2

講義

1

インテリア材料

2

講義

2

2

講義

3

インテリア計画

2

講義

2

2

講義

3

インテリア設計論

2

講義

2

家庭経済学

2

講義

3

インテリアCAD演習

2

演習

3

家族の文化

2

講義

3

福祉住環境

2

講義

2

子どもと遊び

2

講義

1

建築環境学A

2

講義

2

女性史

2

講義

2

構造力学A

2

講義

1

家族の心理学

2

講義

2

構造計画A

2

講義

2

コミュニケーションの心理学

2

講義

3

住宅施工

2

講義

2

インターンシップ

2

実習

3

建築法規

2

講義

3

社会福祉概論

2

講義

1

建築史A

2

講義

2

情報処理演習Ⅰ

1

演習

2

建築史B

2

講義

3

情報処理演習Ⅱ

1

演習

2

設計製図演習A

2

演習

1

企業と会計

2

講義

3

設計製図演習B

2

演習

1

ファイナンシャルプランニング入門

2

講義

2

設計製図演習C

2

演習

2

消費者情報論2

講義

1

設計製図演習D

2

演習

2

消費経済論

2

講義

2

設計製図演習E

2

演習

3

消費者教育

2

講義

1

設計製図演習F

2

演習

3

2

講義

3

建築調査

2

演習

3

2

講義

2

都市計画

2

講義

2

消費者教育演習

2

演習

2

エコロジー

2

演習

2

プロシューマー実習

2

実習

3

環境保護論

2

講義

2

ツーリズム（地域と文化）

2

講義

2

衣生活学概論

2

講義

1

生活福祉論

2

講義

1

ファッション造形学

2

講義

1

高齢者福祉論2

講義

2

ファッション造形実習A

2

実習

1

＊＊

障がい者福祉論

2

講義

2

ファッション造形実習B

2

実習

2

＊＊

地域福祉論

2

講義

3

ハンドクラフト演習

2

演習

3

ソーシャルワーク論

2

講義

3

現代衣生活論

2

講義

2

世界の服飾

2

講義

1

日本の服飾

2

講義

2

西洋服飾文化史

2

講義

3

ファッション販売論

2

講義

2

ファッションカラー演習

1

演習

2

ファッションコーディネイト

1

演習

2

衣と社会

2

講義

3

家
族 家族支援論
・ 家庭経営学概論
家
生活設計論
庭
家族と法
総
合
家
政

単位数 授業形態

社
消費者政策と法会
社会調査法＊＊ 第11条第1項適用科目

ハ
ウ
ジ
ン
グ

フ
ァ
ッ
シ
ョ
ン

－ 43 －

美と健康

2

講義

3

若者ファッション論

2

講義

2

日本の服飾演習

1

演習

3

現代生活学部 生活デザイン学科 専門科目

科目群

授業科目名

必修

開設年次

備考

科目群

授業科目名

単位数 授業形態

必修

開設年次

被服学概論

2

講義

1

住居デザイン演習Ａ

2

演習

1

住居学概論

2

講義

1

住居デザイン演習Ｂ

2

演習

1

家庭経営学概論

2

講義

1

住居デザイン演習Ｃ

2

演習

2

食科学概論

2

講義

1

2

演習

2

基礎調理学実習2

実習

2

建 住居デザイン演習Ｄ
築
建築デザイン演習Ａ
設

2

演習

3

2

講義

3

計 建築デザイン演習Ｂ

2

演習

3

2

講義

2

住居ＣＡＤ演習

2

演習

2

2

講義

3

建築ＣＡＤ演習

2

演習

3

2

講義

1

建築総合演習

2

演習

4

2

講義

1

住生活論

2

講義

1

2

講義

1

建築史Ａ

2

講義

1

1

演習

2

建築史Ｂ

2

講義

2

1

演習

3

2

講義

2

2

講義

3

2

講義

3

2

講義

3

2

講義

2

2

講義

建 住居計画
築
計 建築計画
画 福祉住環境
・
建築法規
環

2

講義

3

2

演習

境 建築環境学Ａ

2

講義

2

1

演習

○

1

建築環境学Ｂ

2

講義

3

1

演習

○

1

住居設備

2

講義

2

1

演習

2

建築環境システム

2

講義

3

1

演習

2

構造力学Ａ

2

講義

2

1

演習

○

3

構造力学Ｂ

2

講義

3

1

演習

○

3

2

講義

4

2

演習

○

4

建 構造力学Ｃ築
構 住宅設計論

2

講義

2

2

演習

○

4

2

講義

4

テキスタイル材料学

2

講義

1

2

講義

3

材 テキスタイル加工演習
料
衣繊維学
・
加 繊維学実験
工 高分子材料学実験
・
整 染色加工学理 染色加工学実験
・
環 被服整理学

1演習

2

造 構法計画・構造計画
施
工 インテリア材料

2

講義

2

2

講義

2

建築材料学

2

講義

3

1

実験

2

建築施工

2

講義

3

1

実験

2

日本文化論

2

講義

2

2

講義

3

2

演習

2

2

実験

3

2

演習

2

2

講義

3

2

演習

3

境 被服整理学実験

1

実験

3

2

演習

3

衣環境衛生学

2

講義

3

2

講義

2

服飾造形実習Ａ

2

実習

1

＊＊

2

講義

3

服飾造形実習Ｂ

2

実習

2

＊＊

2

講義

3

2

実習

3

＊＊

2

講義

3

2

講義

1

2

講義

2

1

実習

1

2

演習

1

2

講義

2

2

講義

1

1

実習

3

＊＊

2

演習

2

アパレル生産実習

1

実習

3

＊＊

2

演習

3

アパレル企画実習

1

実習

3

＊＊

マルチメディア演習

2

演習

3

テキスタイルデザイン論

2

講義

2

情報デザイン論

2

講義

3

2

演習

2

デジタルフォト論

2

講義

2

2

演習

3

コミュニティデザイン論

2

講義

2

2

演習

2

地域政策論

2

講義

3

2

演習

3

2

講義

3

2

演習

3

2

演習

4

生
活 家庭電気・機械・情報処理
デ 家庭看護ザ保育学
イン 言語学概論
基 デザイン概論
生 礎
ガーデニング概論
活
デ
ものづくり演習A
ザ
ものづくり演習B
イ
インテリアデザイン論
ン
共
生活美学
通
現代生活論
生
活 スタディツアー
デ 生活デザイン演習Ａザ
生活デザイン演習Ｂイ
ン 生活デザイン演習Ｃ
プ 生活デザイン演習Ｄ
ロジ ゼミナールA
ェ ゼミナールB
ク
卒業研究Ａ
ト
卒業研究Ｂ

衣
生
活
デ
ザ
イ
ン

単位数 授業形態

被 和服構成学実習
服設 アパレルデザイン論
計 アパレルデザイン表現実習
・
アパレル設計論造
形 アパレルCAD実習

テ ウィービングデザイン演習Ａ
キ ウィービングデザイン演習Ｂス
プリンティングデザイン演習タ
イ ファッション・インテリアファブリックデザイン演習
ル ハンドクラフト演習Ａ
ハンドクラフト演習Ｂ＊＊ 第11条第1項適用科目

○

＊＊

住
生
活
デ
ザ
イ
ン

2
2

コ Practical English A
ミ Practical English Bュ Practical English C
ニケ Practical English Dー
言語コミュニケーション
ショ 日本語教育法
ン 比較文化論

＊＊

＊＊

グ
ロ
ー
バ
ル
コ
ミ
多文化共生
ュ
情報倫理
ニ
ケ
CGデザイン演習ー
ウェブデザインシ
ョ 情 ウェブデザイン演習A
ン 報
ウェブデザイン演習B

地
社会園芸
域
生活と環境

2

講義

3

地域デザイン論

2

講義

4

園芸論

2

講義

2

2

実習

2

＊＊

2

実習

3

＊＊

2

講義

2

2

講義

3

2

演習

3

2

実習

3

1

演習

1

2

講義

2

2

講義

2

2

講義

1

2

講義

3

グローバルビジネス論

2

講義

3

消費生活論

2

講義

2

コ
ガーデニング実習Ⅰ
ミ
ガーデニング実習Ⅱ
ュ 園
ニ
観賞植物素材論
芸テ
室内園芸ィ
エクステリア演習
デザ
園芸装飾実習イ
消費者調査法ン
インターネットビジネス論
ビ マーケティング論
ジファッションビジネス論
ネス マーチャンダイジング－ 44 －

備考＊＊現代生活学部 食物学科 専門科目

科目群

専
門
基
礎

授業科目名

栄
養
と
健
康

栄
養
の
指
導

給
食
の
運
営

必修

開設年次

備考

科目群

授業科目名

単位数 授業形態

必修

開設年次

食生産体験演習A

1

演習

○

1

微生物学

2

講義

2

食生産体験演習B

1

演習

○

1

HACCP実践演習

2

演習

4

栄養士論

2

講義

○

1

食品機能学

2

講義

3

地球環境と食

2

講義

2

食品加工学

2

講義

2

フードビジネス概論

2

講義

1

食品加工学実習2

実習

2

コミュニケーション・プレゼン演習

1

演習

1

応用調理学実習

2

実習

1

有機化学

2

講義

1

製品・食品鑑別演習

2

演習

3

分子生物学

2

講義

1

食空間コーディネート論

2

講義

2

統計学演習

1

演習

1

比較食文化・食生活論

2

講義

1

基礎サイエンス実験

1

実験

1

調理と文化

2

実習

食と語学A

1

演習

1

栄養士総合演習

1

演習

コ
ー
ス
共
通
科
目

4
○

2

食と語学B

1

演習

2

食物総合演習A

1

演習

○

3

社会福祉学概論

2

講義

1

食物総合演習B

1

演習

○

3

社会生 公衆衛生学Ⅰ（総論）活と健康 公衆衛生学Ⅱ（各論）解剖生理学Ⅰ（解剖学）
人
解剖生理学Ⅱ（生理学）体
機 の 解剖生理学実習
能 構 生化学（総論）造と 代謝栄養学（生化学各論）

食
品
と
衛
生

単位数 授業形態

2

講義

○

2

卒業研究A

2

演習

○

4

2

講義

○

3

卒業研究B

2

演習

○

4

2

講義

○

1

フードスペシャリスト論

2

講義

1

2

講義

○

2

フードコーディネート論

2

講義

2

1

実習

○

2

食品流通経済

2

講義

3

2

講義

○

2

バイオサイエンス演習

2

演習

3

2

講義

○

3

フードビジネス演習

2

演習

4

栄養学・生化学実験

1

実験

○

2

食企画・開発演習Ⅰ

2

演習

2

食品学総論

2

講義

○

1

食企画・開発演習Ⅱ

2

演習

3

食品学各論

2

講義

○

2

食企画・開発演習Ⅲ

2

演習

3

食品学実験

1

実験

○

2

2

講義

2

食品衛生学

2

講義

○

3

2

講義

3

食品衛生学実験

1

実験

○

3

2

実習

3

基礎栄養学

2

講義

○

2

2

講義

1

応用栄養学

2

講義

○

2

栄養士 病態生理学
強化 子供の食とアレルギー
コース
調理と素材
教員 食事計画論
養成
コース 食教育研究

2

講義

4

栄養学各論実習

1

実習

○

3

被服学概論

2

講義

1

臨床栄養学総論

2

講義

○

3

服飾造形実習A2

実習

1

臨床栄養学各論

2

講義

○

3

住居学概論（製図を含む）

2

講義

1

臨床栄養学実習

1

実習

○

3

家庭経営学概論

2

講義

1

栄養学実習

1

実習

○

3

家庭電気・機械・情報処理

2

講義

3

栄養指導論

2

講義

○

3

保育学

2

講義

3

栄養指導実習

1

実習

○

3

食科学概論

2

講義

1

栄養カウンセリング論

2

講義

○

3

家庭看護（学校安全・救急看護法）

2

講義

2

栄養カウンセリング実習

1

実習

○

3

公衆栄養学

2

講義

○

3

公衆栄養学実習

1

実習

○

3

給食管理学

2

講義

○

2

校内給食管理実習

1

実習

○

3

校外給食管理実習

1

実習

○

3

基礎調理学実習

2

実習

○

1

調理学

2

講義

○

2

調理科学実験

1

実験

○

2

産
業
企
画
開
発
コ
ー
ス

教
科
関
連
科
目

＊＊

＊＊ 第11条第1項適用科目－ 45 －

備考現代生活学部 児童学科 専門科目

科目群

学
科
共
通
科
目

子
ど
も
の
心
理

子
ど
も
の
保
育

必修

開設年次

児童学概論

授業科目名

単位数 授業形態
2

講義

○

1

備考

科目群
生活科教育

授業科目名

単位数 授業形態
2

講義

必修

1

＊

発達心理学

2

講義

○

1

図画工作科教育

2

講義

2

＊

開設年次

備考

保育原理

2

講義

○

1

国語科教育（書写を含む）

2

講義

1

＊

障害の基礎的理解

2

講義

○

1

家庭科教育

2

講義

1

＊

教育原理

2

講義

○

1

社会科教育

2

講義

2

＊

子どもの保健

2

講義

○

2

算数科教育

2

講義

2

＊
＊

児童学研究ゼミA

1

演習

○

3

理科教育

2

講義

2

児童学研究ゼミB

1

演習

○

3

体育科教育

2

講義

2

＊

卒業研究A

2

演習

○

4

音楽科教育

2

講義

3

＊

○

卒業研究B

2

演習

4

外国語科教育

2

講義

1

＊

教育心理学

2

講義

1

特別支援教育総論

2

講義

1

＊

子どもの理解と援助

1

演習

1

インターンシップ

2

実習

1

青年心理学

2

講義

2

生活科教育法

2

講義

2

＊

発達臨床心理学

2

講義

3

図画工作科教育法

2

講義

3

＊

対人関係の発達

2

講義

3

人格心理学

2

講義

3

児童とカウンセリング

2

講義

4

児童臨床実習AⅠ

1

実習

4

子
ど
も
の
教
育

国語科教育法（書写を含む）

2

講義

2

＊

家庭科教育法

2

講義

2

＊

社会科教育法

2

講義

3

＊

算数科教育法

2

講義

3

＊
＊

児童臨床実習AⅡ

1

実習

4

理科教育法

2

講義

3

児童臨床実習BⅠ

1

実習

4

体育科教育法

2

講義

3

＊

児童臨床実習BⅡ

1

実習

4

音楽科教育法

2

講義

3

＊
＊

乳児保育Ⅰ

2

講義

1

外国語科教育法

2

講義

3

乳児保育Ⅱ

1

演習

1

家庭教育論

2

講義

2

教師・保育者論2

講義

2

カリキュラム論

2

講義

3

保育内容総論A

1

演習

2

初等教育演習A

1

演習

2

保育内容総論B

2

講義

2

初等教育演習B

1

演習

3

健康の指導法2

演習

2*, ***

初等教育演習C

1

演習

3

子どもと健康

1

演習

2

＊

初等教育演習D

1

演習

4

言葉の指導法2

演習

2*, ***

特別支援学校教育課程論

2

講義

1

＊

子どもと言葉

1

演習

2

＊

知的障害者の教育

2

講義

2

＊

人間関係の指導法2

演習

2*, ***

肢体不自由者の教育

2

講義

3

＊

子どもと人間関係

1

演習

2

＊

病弱者の教育

2

講義

3

＊

環境の指導法2

演習

2*, ***

社会福祉

2

講義

1

子どもと環境

1

演習

2

＊

児童福祉論

2

講義

2

表現の指導法2

演習

2*, ***

社会的養護Ⅰ

2

講義

2

子どもと表現

1

演習

2

＊

社会的養護Ⅱ

1

演習

2

保育の計画と評価

2

講義

3

発達障害の理解と支援

2

講義

2

保育方法論

2

講義

3

障がい児保育A

1

演習

3

障がい児保育B

1

演習

3

保育・教職実践演習

2

演習

4

子
ど
も
の
福
祉

***

重複障害の理解と支援

2

講義

3

子育て支援

1

演習

3

子ども家庭支援の心理学

2

講義

3

子ども家庭支援論

2

講義

3

＊

視覚障害の理解と支援

1

講義

1

＊

＊ 第9条適用科目

聴覚障害の理解と支援

1

講義

2

＊

＊＊＊ 第11条第2項適用科目

自然体験活動演習Ⅰ

1

演習

1

子どもの食と栄養2

演習

2

児童体育演習1

演習

2

自然体験活動演習Ⅱ

1

演習

2

小児保健演習1

演習

3

知的障害者の心理・生理・病理

2

講義

1

＊

肢体不自由者の心理・生理・病理

2

講義

2

＊

病弱者の心理・生理・病理

2

講義

2

＊

野外活動論（児童と野外環境）

2

講義

4

自然体験活動実習2

実習

4

子どもと音楽

1

演習

1

音楽実技A

1

演習

1

音楽実技B

1

演習

2

児童文化

2

講義

1

保育表現技術1

演習

1

英語アクティビティ

1

演習

1

児童と身体表現1

演習

2

子どもと造形

1

演習

2

造形表現基礎1

演習

1

児童とことば

2

講義

3

児童と外国語A

2

講義

3

児童と外国語B

2

講義

3

児童と文学

2

講義

4

子
ど
も
の
健
康

子
ど
も
の
文
化

－ 46 －

人間栄養学部 人間栄養学科 専門科目

科目群

専
門
導
入
科
目

社
と会
健・
康環
境

専
門
基
礎
科
目

人
疾
体
病
の
の
構
成
造
り
と
立
機
ち
能

食
べ
物
と
健
康

単位数 授業形態

必修

開設年次

人間栄養学原論

2

講義

○

1

管理栄養士基礎演習

1

演習

○

1

有機化学

2

講義

基礎サイエンス実験

1

実験

○

1

栄養情報統計演習

1

演習

○

2

健康・食発達心理学

2

講義

2

社会福祉学概論

2

講義

3

公衆衛生学Ⅰ

2

講義

○

2

公衆衛生学Ⅱ

2

講義

○

2

公衆衛生学実習

1

実習

○

2

疫学・社会調査法

2

講義

○

3

解剖生理学Ⅰ

2

講義

○

1

解剖生理学Ⅱ

2

講義

○

1

解剖生理学実習

1

実習

○

2

運動生理学

2

講義

○

2

微生物学

2

講義

○

1

単位数 授業形態

必修

開設年次

栄養治療学
栄
臨
養
臨床栄養カンファレンス演習
床系
カウンセリング論

2

講義

4

1

演習

4

2

講義

3

児童福祉・食育演習
栄食養 育 在宅地域栄養ケア演習
ケ ･ 地域栄養活動演習
ア地
特定健診・保健指導論
系域
国際栄養活動論
ス スポーツ選手の栄養学
栄ポ
養 ー 発育期の運動と栄養系
ツ スポーツ栄養学実習

1

演習

4

1

演習

4

1

演習

4

2

講義

4

2

講義

4

2

講義

3

2

講義

3

1

実習

4

江戸・東京の食と文化

2

講義

2

マーケティングと商品・メニュー開発

1

演習

4

フードシステム論

2

講義

3

食・空間プロデュース論

2

講義

栄養プロデュース実習

1

実習

○

2

○

3~4

フ
ビー
スド
系サ
ー

2

講義

○

2

実践栄養プロデュース実習

4

実習

2

講義

○

2

栄養・医学英語

1

演習

生化学

2

講義

○

1

実践栄養英会話

1

演習

生化学実験

1

実験

○

2

食物・栄養演習A

1

演習

共
通
科
目

3

3
3
○

3

基礎食品学

2

講義

○

1

食物・栄養演習B

1

演習

○

4

基礎食品学実験

1

実験

○

2

食物・栄養演習C

1

演習

○

4

応用食品学

2

講義

○

2

食物・栄養演習D1

演習4

応用食品学実験（食品の鑑別を含む）

1

実験

○

2

食物・栄養演習E

1

演習

4

調理学

2

講義

○

1

1

実習

1

調理学実験（官能評価を含む）

1

実験

○

2

1

実習

1

基礎調理学実習

1

実習

○

1

応用調理学実習

1

実習

○

2

食事計画論実習

1

実習

○

1

2

講義

○

2

実験

○

3

基礎栄養学Ⅰ栄基養基礎栄養学Ⅱ
礎
学
基礎栄養学実験

2

講義

○

1

2

講義

○

1

1

実験

○

2

食事摂取基準論

2

講義

○

2

ライフステージ別栄養学Ⅰ

2

講義

○

2

ライフステージ別栄養学Ⅱ

2

講義

○

3

応用栄養学実習

1

実習

○

3

栄養教育総論

2

講義

○

2

栄養教育方法論

2

講義

○

2

実践栄養教育論

2

講義

○

3

栄養教育実習Ⅰ

1

実習

○

3

栄養教育実習Ⅱ

1

実習

○

3

臨床栄養学基礎

2

講義

○

2

臨床栄養学応用

2

講義

○

3

臨床栄養アセスメント論

2

講義

○

3

臨床栄養ケアマネジメント論

2

講義

○

3

臨床栄養アセスメント実習

1

実習

○

3

臨床栄養ケアマネジメント実習

1

実習

○

3

公衆栄養学
栄
公
養
地域栄養活動論
衆学
公衆栄養学実習
給食経営管理論
給管
食 給食経営管理実習
理経 健康フードマネジメント論
論
営
健康フードマネジメント実習
演 総 総合演習Ⅰ
習 合 総合演習Ⅱ
臨
地
実
習

専
門
発
展
科
目

授業科目名

臨床病態栄養学

1

臨
床
栄
養
学

科目群

分子栄養学

食品衛生学

栄
養
教
育
論

備考

1

食品衛生学実験

応
用
栄
養
学

専
門
基
幹
科
目

授業科目名

2

講義

○

2

2

講義

○

3

1

実習

○

3

2

講義

○

1

1

実習

○

2

2

講義

○

2
3

1

実習

○

1

演習

○

3

1

演習

○

4

給食運営臨地実習

1

実習

○

3

臨床栄養Ⅰ臨地実習

2

実習

○

4

臨床栄養Ⅱ臨地実習

1

実習

選必

4

公衆栄養臨地実習

1

実習

選必

4

キャリア 海外専門研修（栄養学）
支援科目 キャリアデザイン活動－ 47 －

備考

共通教育科目

科目
領域
群

単位数 授業形態

1

Basic English 1

1

演習

1

演習

1

Basic English 2

1

演習

1

演習

1

Listening＆Speaking 1

1

演習

1

2

講義

1

Listening＆Speaking 2

1

演習

1

日本の言語と文化

2

講義

1

Reading & Writing 1

1

演習

1

文章表現法

2

講義

1

Reading & Writing 2

1

演習

1

外国の言語と文化

2

講義

1

Communication English 1

1

演習

1

異文化コミュニケーション

2

講義

1

Communication English 2

1

演習

1

民俗学

2

講義

1

英語検定対策講座

1

演習

1

考古学

2

講義

1

フランス語入門1

1

演習

1

音楽

2

講義

1

フランス語入門2

1

演習

1

美学・美術史

2

講義

1

1

演習

1

色彩論

2

講義

1

1

演習

1

基礎数学ａ

2

講義

1

外 フランス語初級1
国 フランス語初級2
語
ドイツ語入門1

1

演習

1

基礎数学ｂ
数
理 数学トピックスと 基礎統計学ａ
情
基礎統計学ｂ
報
情報論

2

講義

1

ドイツ語入門2

1

演習

1

2

講義

1

ドイツ語初級1

1

演習

1

2

講義

1

ドイツ語初級2

1

演習

1

2

講義

1

中国語入門1

1

演習

1

2

講義

1

中国語入門2

1

演習

1

コンピュータ概論

2

講義

1

中国語初級1

1

演習

1

人間の体

2

講義

1

中国語初級2

1

演習

1

ダイエットとフィットネス

2

講義

1

韓国語入門1

1

演習

1

レクリエーション概論

2

講義

1

韓国語入門2

1

演習

1

健康スポーツ演習ａ

1

演習

1

韓国語初級1

1

演習

1

健康スポーツ演習ｂ

1

演習

1

韓国語初級2

1

演習

1

健康スポーツ演習ｃ

2

演習

1

2

実習

1

隔年開講

健康スポーツ演習ｄ

2

演習

1

2

実習

1

隔年開講

体育講義

1

講義

1

1

演習

1

体育実技

1

実技

1

教養の物理学

2

講義

1

教養の化学

2

講義

1

化学入門

2

講義

1

教養の生物学

2

講義

1

生物学入門

2

講義

1

自然史

2

講義

1

環境と資源

2

講義

1

地球の科学

2

講義

法学入門（日本国憲法）

2

市民と法

演習

アカデミックコンピュータ演習ａ
スキル

1

コンピュータ演習ｂ

1

日本の文学

文
化
と
表
現

教
養
科
目

単位数 授業形態

開設年次

○

1

か
ら
だ
と
健
康

備考

科目
領域
群

必修

授業科目名
リテラシー演習

教
養
科
目

授業科目名

海外研修（英語研修）
総合 海外研修（異文化理解）
演 英会話集中講座
習
地域貢献活動

必修

備考

開設年次

1

演習

アカデミック・ジャパニーズ1

2

演習

○

1

編入学、学士入学は「選択」

アカデミック・ジャパニーズ2

2

演習

○

1

編入学、学士入学は「選択」

日本の歴史と文化

2

講義

○

1

編入学、学士入学は「選択」

日本語ラボa1

演習1

日本語ラボb1

演習1

日本語ラボc1

演習1

日本語ラボd

1

演習

1

1

社会人としての日本語

1

演習

1

講義

1

キャリアデザイン概論

2

講義

1

2

講義

1

1

演習

2

社会学入門
社
会 経済学入門と 経営学入門
生
日本の歴史
活
世界の歴史

2

講義

1

1

演習

2

2

講義

1

2

講義

1

2

講義

1

2

講義

1

世界の地理

2

講義

1

国際関係論

2

講義

1

哲学入門

2

講義

1

生命倫理

2

講義

1

心理学ａ

2

講義

1

心理学ｂ

2

講義

1

ジェンダー論2

講義1

東京家政学院を学ぶ

2

講義

1

自
然
と
環
境

生
き
方
の
問
題

日
本
語
・
日
本
事
情

キャリア
キャリアデザインａ
デザイン
キャリアデザインb

1※ 日本語･日本事情は学則第54条に定める外国人留学生のみ履修できる。

－ 48 －

資格科目

この授業科目の単位は、卒業要件単位数には含まれない。
必修選択の別は、当該資格を取得するための必修・選択をあらわす。
教育の基礎的理解に関する科目（中学校一種、高等学校一種、栄養教諭一種、栄養教諭二種）
領域

教
育
の
基
礎
的
理
解
に
関
す
る
科
目

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開設年次

教師論

2

講義

○

1

教育原理

2

講義

○

2

教育心理学

2

講義

○

1

特別支援教育論

1

講義

○

2

教育制度論

2

講義

○

2

教育課程論

1

講義

○

2

道徳教育論

2

講義

○

2

特別活動論

2

講義

○

3

総合的な学習の指導法

1

講義

○

3

備考

特別支援教育に関する科目（特別支援学校一種）
領域

授業科目名

特別支援
教育に関
する科目

特別支援教育実習・実習指導単位数 授業形態 必修 開設年次
3

実習

○

備考

4

栄養に係る教育に関する科目（栄養教諭一種）
領域

高一種免を除く

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開設年次

栄養に係る 学校栄養教育論Ⅰ
教育に関する科目 学校栄養教育論Ⅱ

2

講義

○

3

2

講義

○

3

備考

栄養に係る教育に関する科目（栄養教諭二種）
領域

教育方法・技術論

1

講義

○

3

生徒指導論

1

講義

○

3

教育相談論

2

講義

○

2

進路指導論

1

講義

○

3

栄免を除く

教職実践演習（中等）

2

演習

○

4

栄免を除く

教職実践演習（栄養）

2

演習

※３

4

※３ 欄外参照

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開設年次

栄養に係る教育に関 学校栄養教育論
する科目

教育実習指導

1

講義

○

4

栄免を除く

教育実習Ａ

4

実習

※１

4

※１ 欄外参照

教育実習Ｂ

2

実習

※２

4

※２ 欄外参照

栄養教育実習指導

1

講義

※３

4

※３ 欄外参照

栄養教育実習

1

実習

※３

4

※３ 欄外参照※１ 中一種免のみ又は中一種免及び高一種免取得希望者必修※２ 高一種免のみ取得希望者必修※３ 栄免のみ取得希望者必修

2

講義

○

備考

3

学芸員資格認定に必要な科目
領域
学
芸
員
資
格
認
定
に
必
要
な
科
目

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開設年次

生涯学習概論

2

講義

○

博物館概論

2

講義

○

1

博物館経営論

2

講義

○

3

備考

1

博物館資料論

2

講義

○

2

博物館資料保存論

2

講義

○

3

博物館展示論

2

講義

○

3

博物館教育論

2

講義

○

2

博物館情報・メディア論

2

講義

○

3

博物館実習

3

実習

○

4

教科及び教科の指導法に関する科目（中学校一種、高等学校一種）
領域
教
科
の
指
導
法

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開設年次

教
育
の
基
礎
的
理
解
に
関
す
る
科
目
等

授業科目名

家庭科教育法Ａ

2

講義

○

2

家庭科教育法Ｂ

2

講義

○

2

保育実習指導Ⅰ

2

演習

○

2

家庭科教育法Ｃ

2

講義

○

3

保育実習ⅠＢ

2

実習

○

3

家庭科教育法Ｄ

2

講義

○

3

保育実習ⅠＣ

2

実習

○

3

1

演習

2

実習

領域

教育の基礎的理解に関する科目（幼稚園一種、小学校一種）
領域

保育士に必要な科目

備考

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開設年次

保
育 保育実習指導Ⅱ
士
保育実習Ⅱ

備考

教育・保育制度論

2

講義

○

2

特別支援教育論

1

講義

○

2

道徳教育論

2

講義

○

2

小免のみ適用

特別活動論

2

講義

○

3

小免のみ適用

総合的な学習の指導法

1

講義

○

3

教育方法・技術論

1

講義

○

3

生徒指導論

1

講義

○

3

教育相談論

2

講義

○

2

進路指導論

1

講義

○

3

小免のみ適用小学校教職実践演習

2

演習

○

4

小免のみ適用

初等教育実習指導

1

講義

○

3

初等教育実習Ａ

1

実習

○

3

初等教育実習Ｂ

3

実習

○

4

初等教育実習Ｃ

4

実習

○

4

小免のみ適用－49－

単位数 授業形態 必修 開設年次

保育実習指導Ⅲ

1

演習

保育実習Ⅲ

2

実習

※１

4
4

※２

備考

4
4

※１または※２のいずれか計３単位必修

別表Ⅱ
卒業必要単位数(数字は単位数を表す）
現代生活学部

人間栄養学部

学部･学科
現代家政学科

生活デザイン学科

食物学科

児童学科

人間栄養学科

必修

10

10

62

18

98

選択

54

54

33

56

12

64

64

95

74

110

必修

1（7）

1（7）

1（7）

1（7）

1（7）

選択

29（23）

29（23）

19（13）

19（13）

19（13）

小計

30

30

20

20

20

上記2科目区分の中から自由に選択する単位数【注】

30

30

9

30

0

卒業必要最低
単位数合計

124

124

124

124

130

専門科目
小計
共通教育科目（ ）学則第54条に定める外国人留学生(編入学、学士入学を除く)の単位数【注】他学部他学科の専門科目で修得した単位数を含む。

別表Ⅱの１
共通教育科目の履修条件(数字は単位数を表す）
現代生活学部

人間栄養学部

学部･学科
現代家政学科
アカデミックスキル領域

生活デザイン学科

食物学科

児童学科

人間栄養学科1(リテラシー演習） 1(リテラシー演習） 1(リテラシー演習） 1(リテラシー演習） 1(リテラシー演習）

文化と表現

2

2

2

2

2

数理と情報

2

2

2

2

2

からだと健康

2

2

2

2

2

自然と環境

2

2

2

2

2

社会と生活

2

2

2

2

2

生き方の問題

2

2

2

2

2

外国語

4

4

4

4

4

総合演習

（注3）

（注3）

（注3）

（注3）

（注3）

日本語・日本事情

（注4）

（注4）

（注4）

（注4）

（注4）

キャリアデザイン領域

（注5）

（注5）

（注5）

（注5）

（注5）

共通教育科目の全領域の中から自由に選択する単位数

13

13

3

3

3

教
養
科
目
群
（
領
域
）

（注1） 表中の単位数は、共通教育科目の各領域から修得しなければならない最低単位数を示す。
その単位数は、別表Ⅱの共通教育科目の選択の単位数に含まれる。
（注2） 表中の単位数と共に授業科目名が表示されているものは、必修単位数及び授業科目を示す。
その単位数は、別表Ⅱの共通教育科目の必修の単位数に含まれる。
（注3） 表中の「総合演習」領域の単位数は、共通教育科目の全領域の中から自由に選択する単位数に含まれる。
（注4） 学則第54条に定める外国人留学生が履修し修得した共通教育科目「日本語・日本事情」領域の単位は、共通教育科目「外国語」領域の修得単位とみなす。ただし、「日本の歴史と文化」については共通教育科目「文化と表現」領域の修得単位とみなす。
（注5） 表中のキャリアデザイン領域の単位数は、共通教育科目の全領域の中から自由に選択する単位数に含まれる。

－ 50 －

授業科目概要

授業科目概要－ 51 －

－ 52 －

の知と技が現代社会の中で、生活における人と人のかかわりあい、人と心のかかわりあい、人と物とのかかわりあい、人と事がらのかかわ
りあいをどのように支えてきたのかを生活者の視点で考える。

授業科目概要専門科目
現代生活学部 現代家政学科
現代家政演習現代家政学科は、学生の興味や将来進むべき進路を見据えて、「食生活」「ハウジング」「ファッション」の各領域を横断的に学び、「総合家
政」により各領域を結びつけ、実践する総合力を養うことを特徴としている。この科目では、各領域での学びへの理解、教員や他の学生との対話、演習などを通して、現代家政学科の学びの各領域における問
題の新たな発見や興味・関心の学問的深まりを得るとともに、4 年間学ぶ目標を見つけることを目的とする。
基礎ゼミ
大学での学びを理解し、現代家政学科の学びの中核をなす「生活の質の向上」について考えを深めるため、少人数での基礎的な演習を行い、お互いに意見を述べあい、他者を理解し、自分の関心がどこにあるのかを発見できるようにする。この科目では、企業活動と生活、各領域の研究と生活に関する考察や、社会見学を通して、現代家政学科の学びと実社会との関わりについて実感を伴った理解を促す。
そして、各自が現代家政演習で見つけた学習課題をより具体化することを目的
とする。
現代生活論
21 世紀を迎え、人間生活とその環境の変化は著しく、かつ、危機的様相を深めている。地球環境、民族紛争、南北問題、格差、貧困、人種問題、あるいは国際紛争、国内に眼を転じれば、住宅問題、過労死・自殺の急増、介護、いじめ、虐待、食料危機、食品安全、医療ミス、
ニートフリーター問題、引きこもり、などなど。世界に起きている生活の問題や日本社会に起きている問題について、その複雑な回路を学
問的につなぐ努力を行い、問題を深め、分析し、展望を語れる素養を身につけることをめざす。
現代家政ゼミ A
現代家政学科の最終学年を迎える前に、現代家政学科での学びの振り返りを行い、さらに今後の学び、卒業後のあり方を考え、展開していくための基盤を築くことを目的とする。それぞれのゼミでどのようなことを研究できるのか必要な情報を得て、卒業研究のゼミを決定するための一助とする。また、4 年次で「卒業研究 A」「卒業研究 B」を履修するための基本的習得事項(情報収集、課題の把握など)を定着させる。現代家政学科において生活に関わる領域を横断的に学んだことを生かして、本学の建学の精神である「KVA」の視点から、現代社会のニーズや生活課題に対して取り組んでいく姿勢を育成したい。
現代家政ゼミ B
4年次の卒業研究A・Bの履修に先立ち、生活の中から課題を発見し、それぞれの研究テーマを決定するために必要な情報収集、課題発見のための力を養い、研究の基礎について学ぶ。資料の講読や討議を通じて、資料の収集方法、調査方法、論文の構成や書き方等について理解を深める。学生が自主的および主体的に取り組むことが望まれる。

コミュニティ論
人間は常に何らかのコミュニティを形成し、帰属しており、コミュ
ニティなしには生きられない。人と人とのつながりが希薄になったと言われる現代であるが、はたしてそれは本当なのか、そして地域のつながりが希薄になることは悪いことなのか、もしそうなら現代社会はなぜそうなったのか、また、そうした現代にどのようなコミュニティが出現しているのかといった切り口から、家庭、労働現場、地域社会、
ネット・コミュニティなど広くとりあげる。
生活文化論
毎日の暮らしは、歴史性や地域性をもった、さまざまな生活規範と慣習等によって支えられ、そのどれひとつを欠いても社会的な機能は円滑に働かない。そうした多様な生活を考えるには、様々な視点や切り口が必要であり、そこに日々の暮らしをより豊かにできる可能性もある。本講義では多様な生活規範や慣習等の上に人間社会が成り立っていることを、歴史学、民俗学、社会学、地理学などから多面的に学んでいく。
日本語コミュニケーション
コミュニケーションは、人が他者と関わりながら生きてゆく上で必須のものであり、社会や文化を形作ってゆく基盤となるものである。
コミュニケーションには様々な形があり、ことばを媒体とする言語コ
ミュニケーションと、しぐさや表情、外見などといった要素による非言語コミュニケーションとに、大きく分けて捉えることができる。この授業では、
このうちの言語コミュニケーションを主たる対象として、
日本語によるコミュニケーションをめぐる諸問題を考えてゆく。
また、それを通じて受講生各自のコミュニケーション能力が向上することも期待したい。
ことばと生活言語は、それを使う人々の生活とともにある。言語を使うことなしに生活することは困難であるという点において、言語は生活の基盤のひとつであると言える。その一方で、生活の中のさまざまな要素が言語に影響を与え、個々の表現や言語行動の上に反映されているような事例もさまざま見出される。この授業では、日本語を主たる対象として、ことばと生活の相互のつながりについて考えていく。言語を切り口として生活文化を考える視点を身につけるとともに、受講生自身の言語表現力を高めることもめざしたい。
情報伝達と表現現代社会で最も必要なのは情報とコミュニケーション能力と言える。
情報を正しく理解し、伝えるのがコミュニケーションの始まりである。
本授業では、情報の収集→分類→情報の再構築→情報の視覚化に流れるプロセスを理解し、如何に情報の表現を行うかを講義や事例を用いて説明を行う。また、グループワークを用いて、実際に情報を収集し、分類、情報の視覚化を体験しながらコミュニケーションを理解することを目的とする。

卒業研究 A・B
現代家政学科における 4 年間の学習の集大成として、自らが見出した、生活に関わる課題を研究テーマとして設定し、調査や分析を行う。
自分なりの問題意識に立ち、なぜ、そのような問題が重要であるのか、深く考究していく。学生は、そのテーマにふさわしい教員を選び、教員は学生の問題意識をよく聞いて、そのテーマを追求するための方法、調査、実験、結論の出し方、発表の仕方など、適切な指導を行う。卒業研究を通して、新たな自分が発見（創造）できることをめざす。

生活文化演習人間の営みの基盤として存在する生活文化に焦点をあて、都市東京の諸相を横断的にみてゆく。
校内での座学や文献調査を元にしながら、校外見学等のフィールドワークによって得られたデータを分析・統合して、この多様な側面を持つ首都において、これからのくらしをどのようにとらえ直していけばいいのか、受講生とともに考えていく。これらの演習を通して、現代社会においては、生活文化が人々のくらしの中から必然のものとして生み出されるという側面ばかりではないことを理解する契機としたい。

家政学概論
生きる力の基盤となる衣食住や家庭経済など、日常生活や地域の暮らしに必要な知識と技術を概説する。家族・消費生活、衣食住の生活改善の知識と技術を理解し、生活の質を高める方法を習得する。家政

伝統文化の継承と発信
日常生活の中に形を変えながら根付いている文化がある。有形無形の文化財や古典と呼ばれる文化資源に着目し、それらの文化継承問題を扱う。伝統的な文化が今日までどのように受け継がれてきたか、そ－ 53 －

の歴史的社会的背景を踏まえつつ、文化資源を現代に活かす方策を受講生とともに考究したい。また、受講生自らが現代における文化資源の新しい意義を見いだし、それらを他者に向けて発信する方法を修得する。
江戸東京の文化
江戸は徳川幕府の首府として栄え、明治時代以降は東京と名を変え、日本の首都として機能してきた都市である。本科目は、江戸および東京について、江戸時代から明治時代までを主たる対象として、その文化をさまざまな角度から分析することを通じて、文化的な特色や都市としての性格を理解することをめざすものである。文化的資料の読解や見学を通じて、江戸および東京の文化を理解し、さらにその上でそれを現代の私たちの暮らしにどのように生かすことができるのかを考える姿勢を養うことをめざす。
グローバルコミュニケーション
本科目は、日本の文化について英語で話すことを学ぶ授業である。
海外旅行の際、また海外からの旅行者に日本を紹介する場合に、日本の考え方を世界の他の国の人々に伝えることが求められている。この授業では、たとえば浴衣を着ること、神社にお参りに行くこと、花見、和菓子などの話題について英語で話すことを学ぶ。英語で話す、聞くなど学生たちが主体的に授業に参加することが求められる。
家政学原論
家政学とは何か。家政学原論では家政学の意義と可能性を、歴史・
ジェンダー・持続可能の 3 点から考える。第一は、日本と欧米の家政学が歴史的にどのように生成発展してきたかを知る。第二は、現代日本の家族や地域コミュニティの諸課題をジェンダーの視点から整理し、女性の生き方と家政学の関係を整理する。第三は、持続可能性をキーワードに国際的視点や地球環境との関わりから現代家政学の可能性を整理し、社会的役割について考える。

家庭で使用されるエネルギー(電気・ガス・石油・再生可能エネルギー・水)および情報の供給システムを学ぶとともに、家電機器、ガス石油機器および情報機器の仕組み、望ましい使用方法、性能表示の見方を知り、その省エネルギー性能、環境負荷、経済性について適切に評価できる能力を身に付ける。
家庭看護
家庭看護の対象は、人とその生活全般である。生活体としての人とかかわるためには、精神・身体・社会生活等広範囲な側面を基盤とした総合的な視点が必要である。本科目では、日常的にかかりやすい病
気や生活習慣病を取り上げ、家庭看護に必要な知識や技術を学習し、実践するための基礎を学ぶ。
家族論
家族は最も身近な基礎集団である。時代とともに日本の家族がどのような変遷を遂げてきたか、その背景を探っていく。また、現代社会において個人化や多様化が進む家族の実態は、未婚化や晩婚化など、
これまでの枠組みでは捉えきれなくなっている。授業では、家族の近代化から現代家族への変遷、現代家族をめぐる現象や諸問題、その現状や背景にあるものについても探っていく。後半は、受講生が作成した「私の家族」の報告を交えながら進めていく。
家族支援論
家族を取り巻いている社会的な状況の変化を理解し、それぞれの家
族のニーズに応じた多様な支援を提供するため、さまざまな種類の援助活動及び関係機関との連携の在り方について理解することをねらいとする。具体的には、家族とは何か、家族観の多様化、家族を取り巻く社会状況、家族の福祉を図るための社会資源、子育て支援、障害者・高齢者家族支援、ターミナルケアにのぞむ家族支援等といった事項について、事例を提示しながら学習する。

家族関係論
家族はさまざまな人間関係の中で最も身近な人間関係であり、誰もがその経験からあるイメージを抱き、定義する。しかし家族はかつてない激しい社会変動のなかでかたちも機能も多様化し、それぞれが考える家族は同一ではない。家族とは何か、今日の家族の問題は何か、問題解決の可能性はあるのかなどをメインテーマとして家族関係について考究する。
具体的にはわが国の家族の現況を結婚への態度と行動、配偶者選択、結婚生活と夫婦関係、親子の関係から把握し考察する。

家庭経営学概論
人間が人間らしく生きる拠点が家庭であり、家庭生活を中心とした家族・コミュニティの営みが家政＝家庭経営である。現代社会における家庭経営の課題を、｢家族｣｢消費者｣をキーワードに、概説する。特に、親と子、夫と妻など家族を核とする人と人の関係や、仕事や消費といった日々の生活と生命の再生産の営みを中心に現代社会の危機的状況を生活の視点から見直し、誰もが安心してくらせる、持続可能性のある社会につくりかえる方法を、自分の生活設計と重ねながら考え
る。

児童学概論
「子ども」とは何かについて探究する。私たちは「子ども」という存在についてどのように捉え、考え、関わっていったらよいのだろうか。子どもを総合的に捉える視点として、関係する各領域(心理、保育・教育、保健、社会、文化、環境、福祉等)を概観しながら、子どもを取り巻く基礎的課題(子ども観、現代社会における子どもの問題、子どもの発達、子どもと環境、子どもと教育・保育)に対する理解を進める。
現実の生活や社会における子どもという存在、子ども問題へのアプローチについて実践的な視点からも検討していく。

生活設計論
長寿化がすすむ時代の生活設計（ライフデザイン）には、貨幣のみ
ならず、スキルや知識、健康、友人、変化成長するための意思と能力など「活力資産」、「変身資産」など無形の資産が必要とされている。
教育・住宅・老後のマネープラン・フィナンシャルプランを指標として金融リテラシーを身につけるとともに、
ライフステージの各段階で、生活の内的環境と社会環境の双方向の関係を視野に入れ、家族や地域
コミュニティのなかで、無形の資産をどのように蓄積していくのかを
考える。

保育学
乳幼児期の保育や教育は、生涯にわたる人間形成の基礎を培う重要なものである。子どもとの信頼関係を築き、子どもが身近な環境に主体的に関わり、環境との関わり方や意味に気付き、これらを取り込もうとして試行錯誤したり、考えたりするようになることを大切にする
乳幼児期の教育や保育における見方・考え方について学ぶ。また、子どもを取り巻く社会（家庭、社会など）と乳幼児期の教育・保育との関連についても学ぶ。上記の事柄が実際の保育現場でどのように捉えられ、実践されているのかということについて理解をした上で、乳幼児期の教育や保育の今日的課題について考察できる力を身に付ける。

家族と法
家族というもっとも身近な存在について、法的視点を通して考える。
夫婦、親子、扶養、相続などの現実の家族問題を解決するための法律に関わる知識がいかに手助けとなるかを概説し、法律を切り口に個人と家族、家族と社会の関係について歴史的・社会的な背景を踏まえて
考える。
家族法は、
私たちの家族関係を規律し方向づける指針であり、当事者の間の自由な意思決定によって市民社会を形成する基盤でもある。現行家族法についてよく理解し、家庭生活に関する紛争を防ぎ、問題点を掘り起こし変動する社会への法的対応についても検討する。

家庭電気・機械・情報処理
私たちの生活は家電機器や給湯機器などのエネルギー消費をともなって成り立っている。機器の仕組みや使用方法などを知ることによって、環境負荷の小さな生活を営むことが可能になる。この授業では、

家庭経済学
基本的な生活スキルとして、家庭経済の知識を習得し、家計の収支・資産管理の技術を身につける。家計調査を用いてさらに身近で今日的な家庭経済の問題をとりあげて、生活における職業や非営利活動・シェアリングエコノミーの動きを理解する。ひいては持続可能な消費者－ 54 －

市民社会における家庭経済の役割を認識し、主体的に家計管理を行う
態度を養う。
家族の文化
家族という私たちに馴染みの深い言葉は、実は近代以降になって登場した新しい概念である「近代家族」を指す用語として普及したものである。本講義ではこのことを前提としつつ、形を変えながら実態として機能してきた古代の氏族・家族と現代の家族について、文学・映像作品を用いて比較考察する。制度や法令、歴史資料などからはうかがい知ることが出来ない、夫婦、親子、兄弟姉妹間の関係における事例研究を行い、それを踏まえて様々な問題に直面している現代の家族の状況について、受講生とともに考えていきたい。
子どもと遊び
子どもの成長、発達にとって、豊かな〈遊び〉の体験は重要であるが、その歴史的な変遷をたどってみると、〈遊び〉は必ずしも子どもだ
けのものではなかったことが分かる。そうした歴史的な背景を認識した上で、子どもの遊びをめぐる現状とその問題点を把握し、そこで大人の果たすべき役割についても考えていく。絵本、童話、童謡、小説、玩具、ごっこ遊びと子どもの空想・夢などを取りあげて、遊びの中で、子どもに何が育っていくのかについても明らかにしていきたい。
女性史
女性の生き方を近代日本の歴史に学ぶ。明治のはじめ、封建的な女性像はいかに批判されたのか。自由民権運動は女性の解放をどう考えたのか。たとえば、福沢諭吉の女性観はどのようなものだったのか。
明治後半から大正期にかけて女性の職業的自立や恋愛の自由が語られる。そして、戦争の時代(ファッシズムの時期)、女性はどのような生き方を選択したのか。戦争と女性の生き方を問う必要がある。近代以降の女性史を扱い、現代に生きる女性の思想を学ぶ。
家族の心理学
現代の家族の現象について、広い視野からその詳細を知り、原因や背景を学ぶ。その際、隣接領域である家族社会学、文化人類学等で語られる家族にも言及し、家族システム理論をベースとした、家族理解の方法論について学ぶ。また、家族心理学に隣接する心理学は、生涯発達心理学、
臨床心理学である。
これに社会心理学的な視点を加えて、家族プロセス、家族関係、家族力動について科学的にとらえ、自分なりの考えをまとめる力を身につける。最終的には、家族を取り巻く現代の問題に気づき、心理学の視点からの解決方法を模索できる力を醸成することを目的とする。
コミュニケーションの心理学
コミュニケーションの基礎的な理論と、現代社会におけるコミュニ
ケーションに関する現象を、社会心理学や臨床心理学をベースとして学ぶ。
家族とのかかわりをスタートとして、現代の生活においては様々なコミュニケーションが求められる。また、ICT の普及により、コミュニケーションを取り巻く状況は近年目まぐるしく変化している。コ
ミュニケーションで用いる媒体は言葉にとどまらないということとあ
わせて、発達障害をはじめとする、コミュニケーションに困難を抱える状態についても理解を深め、コミュニケーションを取り巻く現代の問題に気づき、心理学の視点からの解決方法を具体的に模索できる力を醸成することを目的とする。
インターンシップ
この科目は、企業・行政・機関・団体などの現場における実務体験（夏季休暇において原則週 5 日以上、1 日 8 時間×5 日 40 時間）を通して、将来の職業選択・キャリア形成に資することを狙いとする集中講義である。前期では実習に備えて行う事前学習（6 回程度）を行い、後期ではグループワークによる情報共有を行う。
社会福祉概論
社会福祉に関わる制度とその理念と範囲について理解する。こうした理解に基づいて、総合的かつ包括的な援助及び地域福祉の基盤整備と開発を含む活動の意義について理解する。高齢者・障害者・児童分
野の具体的な事例を土台にしながら、専門的な対人援助とはどのようなものかを学びつつ、社会福祉援助の基本姿勢を理解する。また、その際の社会福祉援助に係る専門職の概念と範囲及び専門職倫理について学習する。
情報処理演習Ⅰ
多様な統計を読み解く力をつけるとともに、表計算ソフトを使い、集計表の作成、関数を使用した処理、グラフの作成などの応用操作を学習する。家計調査などの政府統計も活用しながら、情報処理の基本的な知識を理解し、演習を通して技術を身に付ける。
情報処理演習Ⅱ
世の中の膨大な量の情報から有用な情報を探し出し役立てるためには、情報を収集し、必要なものを効率よく検索して見やすい形式で出力する必要がある。そのためのツールであるデータベースについて、
表計算ソフトとデータベース・ソフトの両方を用いながら、基本的な考え方を学ぶとともに、操作に関する能力を高める。
企業と会計
企業のさまざまな経済取引を記録・測定し、利益・その他を報告するために必要な計算原理及び基本的な記帳技術を学び、さらにそれを前提にして、企業活動の一連にわたる会計処理の技術を、さらにレベ
ルアップさせていく授業である。パソコン会計に関する講義や練習問
題もあわせて行い、最終的に、企業で導入しているコンピュータ会計の実習にまで至ることをめざす。会計情報処理の知識を、実務的に応用・体験することを目的とする。
ファイナンシャルプランニング入門
実生活において必要となる経済関連の知識として、ＦＰ（ファイナ
ンシャル・プランナー）資格初級レベルの知識獲得を目的とする。具
体的には、「Ａ．ライフプランニングと資金計画」「Ｂ．リスク管理」「Ｃ．金融資産運用」「Ｄ．タックスプランニング」「Ｅ．不動産」「Ｆ．
相続・事業承継」の６分野、そのうち特に「金融」「タックス」に重点を置く。ただし、単なる知識取得を目的とするのではなく、自身の実生活に応用可能な実践的学びの場としていくため、講義には積極的に参加・発言することが望まれる。
消費者情報論著しい変化をみせる社会において、一人の消費者・生活者として、自らの生活をどう守り、いかに創造していくかについて、消費者をめ
ぐる情報の観点から検討する。消費生活に関する情報には表示や広告など、企業や行政、消費者団体などから提供・発信される情報がある。
これらの消費者情報は消費者にもたらされるだけでなく、消費者から提供・発信することも重要である。具体的な消費者問題を取り上げな
がら、情報の収集と整理、内容の分析と評価、情報発信などを消費者の視点から学ぶ。
消費経済論
消費経済について、消費者行動の視点を中心に授業を行う。主に、①個人消費者へのマーケティング、②個人としての消費者、③社会的存在としての消費者の３点から消費経済を学ぶ。①個人消費者へのマーケティングでは企業経営、②個人としての消費者では人間の心理・認知、③社会的存在としての消費者では集団心理・文化などが関係する。これら 3 点から消費経済をダイナミックに見ていく。
消費者教育
社会経済環境が激しく変化し、消費者問題が複雑化・深刻化する現代において、消費者教育への社会的要請は一段と高まっている。消費者教育とは、商品を購入するバイマンシップのみでなく、市民としてのシティズンシップ、地球市民としてのグローバルシティズンシップを養う教育である。本授業では消費者被害防止の基礎知識を身に付けると共に、主体的に消費者が行動するための消費者教育の講座プラン
作成・プレゼンテーション等を行うことを通じて、消費者市民教育を発展させるために必要な要件について検討する。
消費者政策と法消費者にとって安全で安心できる商品とサービスを選択し、環境に－ 55 －

優しい生活スタイルをつくりあげるための政策や法が求められている。
消費者問題について考え、その背後にある市場メカニズムや消費者施策の必要性を理解する。消費者の生活に関わる政策と法律の動向を取り上げながら、私たち消費者が自立して考え、行動するための能力を
養う。
社会調査法
社会調査とは社会事象を観察して分析する過程であり、様々な目的や種類、方法がある。まずは、政府統計などを用いたデータの読み取り方を解説する。次に、量的調査のプロセスである「構想・計画」
「準
備」
「実査」
「データ入力と点検」
「分析」
「報告」
「データの管理」について学習する。なかでも、調査票を作成する際に求められる適切な質問や選択肢の設定、調査結果の記述やグラフ化について詳説する。この授業では社会調査に関わる企画、実施、結果報告といった一連の流れについて、その知識と技術を身につける。

援の在り方を障がい者福祉施策と共に学ぶ。
地域福祉論
地域では、高齢者や子ども、さまざまな障害者に関する生活上の課題が数多く存在し、それらの多くが各地域の生活問題として取り上げられている。また、近年ではそうした課題解決を図るために、今まで社会福祉と接点を持ってこなかった一般民間企業が福祉貢献活動としてさまざまな実践を展開している。そこで、生活問題の解決を図っていくために必要となる地域の特性や組織、人、財源、方法論などについて学習を進めていきたいと思う。そして、これらの学習を基に既述した一般民間企業による福祉貢献活動の傾向や、これからの可能性についても併せて考える機会を提供していきたい。

消費者教育演習
消費者市民社会における消費者教育をテーマに、学生をめぐる消費
生活上の課題を中心にした質問紙調査やインタビュー調査を実施する。
関連する研究や啓発資料、手法についての情報を収集・分析しながら消費者教育の素材を作成する。その成果は研究報告書にまとめ、連携先等に公開して地域社会に還元することを目指す。

ソーシャルワーク論
ソーシャルワークは人を支援するための方法論として、社会福祉分
野で発展し、現在、数多くの方法論が示されている。しかし、これらの方法論は社会福祉分野だけでなく、さまざまな場面で援用していけるものであると考える。例えば、人間関係の構築やグループ活動、地域活動等々で援用できる場面は数多くあると思う。そこで、個人・家族を対象とした方法を主眼としつつ、グループ、地域を対象にした方法論についても講義、体験を通して学んでいくことで、ソーシャルワ
ークについての理解を深めていきたい。

プロシューマー実習
プロシューマーとは、生産者（プロデューサー）と消費者（コンシューマー）の双方の視点をもつ生産消費者、いのちや暮らしを重視する生活者である。持続可能な社会を実現するには、生産消費者・生活者の視点が必要である。本科目では、農（生産）と食（消費）をつな
ぐ活動、食品ロスを削減するコミュニティ活動などの具体的な事例をとりあげ、調査実習により持続可能な社会をつくるプロシューマーのあり方を学ぶ。

食物学概論
人が健康に生活するため、食生活は重要であるばかりでなく、社会的、文化的な面からも様々な機能を果たしている。中学校・高等学校の家庭科の教員として食物学分野の教育を担当するために必要な食生活に関する基本的な知識を習得し、よりよい食生活を実行できる力を養うことを目標とする。すなわち、食と栄養、食品の機能、食品と調理・加工などを中心に、食文化、食と社会環境についても取り上げ、総合的に食物学について学習する。

ツーリズム (地域と文化)
本科目では自らツアー運営企画と旅行プランなどを作成し、地域の魅力と文化の発信と体験について考え、グローバルな視野を持ってツーリズム学を体系的に理解することを目的とする。講義では、グロー
バル化、情報化した社会を背景に、海外と国内のツーリズムの歴史と歩みを紹介する。また、日本の過疎高齢化農村地域における課題についてツーリズム学の視点から解決方策を考えることを学ぶ。

フードスペシャリスト論
フードスペシャリストとはどのようなものか、その専門性や活躍分
野について理解を深め、それを踏まえて、人類はどのようにして食物を獲得し、より嗜好性の高い食品を作ってきたのか、世界の食と日本の食の歴史と特徴、現代日本の食生活、食品産業の役割、食品の品質
規格と表示、
食情報と消費者保護などについて幅広く知識を習得する。
フードスペシャリストの専門分野としての｢食｣について、食文化、食生活、食産業、食の安全行政、消費者保護などの各面から総合的に学
び、基礎知識を身に付けることを目的とする。

生活福祉論
生活者・消費者の立場から地域社会における社会福祉のあり方を考察する。自立した生活を営むためには個人、家庭、地域、社会の単位で生活を総合的に理解する必要がある。あわせて、自助、互助、共助、公助について理解し、各段階に応じた支援について検討する。主な題
材として子どもの貧困や障害のある消費者への社会的対応を取り上げ、家政学と関連させながら考察する。
高齢者福祉論わが国の高齢化率（全人口に占める６５歳以上人口の割合）は２７％を超え、世界の中で最高位になっている。高齢者が全人口の中で占める割合に応じて高齢化社会、高齢社会とその呼び名は変わるが、わが国は『超高齢社会』といえる状況だ。そしてもう一つ大きな課題は、子供の数が激減しているということであり、これを総称して少子高齢社会と呼んでいる。このような中でわが国は、深刻な様々な課題や問題に直面していて、さらに今後人口が急速に減少するなかで、この国の在り方を根本から問い直す様々な対応が求められている。本講義では、このことを念頭に置いて、少子高齢社会の制度、その実態を学び、特に介護保険制度について理解を深める。また現実をリアルに理解するために福祉の現場の方々のお話を聞く機会も設けたいと考えている。
障がい者福祉論
本科目では障がい者、その家族を含んだ障がい者を取り巻く環境の実態を知ることを目的とする。ノーマライゼーション、自立生活、QOLといった障がい者理解に必要な基本理念を理解し、「共生」とは何かを考える。また。障がい者のニーズの多様性を理解し、障がい者への支

栄養学概論
本科目では栄養学について広く理解することを目的として、栄養学の歴史、各種栄養素の特性と消化・吸収、代謝機構について中心に学ぶ。また、食品に含まれる栄養素以外の重要な成分として水と食物繊維についても、これらの特性やそれらが私たちの身体に与える影響について学ぶ。また、食物が摂取された後、栄養素が体内で消化、吸収、代謝を経てエネルギーとして利用される際の変換効率や身体活動との関係についても理解を深める。
食品学概論
本科目では食品の成分について広く理解することを目的とする。食品は多種多様であるが、食品の基本的な性質を決定する基本的な成分
は水、炭水化物、たんぱく質、脂質などに限られており、またそれらは調理・加工・保存中に変化する。一方で、食品の嗜好性に深く関わる微量成分（呈味成分、香気成分、色素など）の存在も重要である。
本科目では、
これら食品中に含まれる成分の性質とその機能（栄養性、嗜好性、生理機能）について中心に学ぶ。
食品学
私たちの生命と健康は、適切な食物の摂取と規則正しい食生活によって維持される。現在、食品の生産・加工などの技術革新や流通手段の発達により多種多様な食品を手にしているが、食生活の基礎にあるのは食品であり、個々の食品の特性を知り、適切に組み合わせて利用することが重要である。本科目では、食品の分類とその特性や各種食－ 56 －

品の成分に関する化学や成分変化などの基本的理論を学ぶとともに、食品中の三次機能成分、特定保健用食品など生理機能との関連についての基礎も解説する。

嗜好性を評価するうえで重要な官能評価法について、考え方、手法、
具体的な実施方法などについて、演習や発表などを取り入れながら学
習する。

調理学
調理とは、食材の嗜好性、安全性、栄養性、衛生性を向上させ、食べ物として提供するまでの一連の過程である。そこで起こる諸現象について、食品の種類と調理性、食品の成分と調理による変化、嗜好性や安全性への影響などについて、調理科学の観点から学習する。
また、食物連鎖や食文化の変遷など人間と食べ物、食生活と環境との関係を理解し、調理の技術やおいしさの向上、豊かな食生活の実践に繋げるための理論を系統的に解説する。

食品学実験
本科目では食品の性質をより詳しく知るために、食品の加工における成分や物性の変化について実験を通して理解を深めることを目的とする。具体的には、果実のペクチンのゲル化を利用したジャム、牛乳の乳酸発酵によるヨーグルト、砂糖の結晶化を利用した砂糖衣（菓子）などを実際に作ることによって、それぞれの製造原理や食品成分の反応について理解する。また、それぞれの加工・調理による歩留まりの計算、計測データの扱い方やレポートの書き方について学ぶ。

栄養学
本科目では、私たちが健康を維持するための科学的根拠に基づいた
正しい食生活について、栄養学の観点から学ぶ。実際の食生活において、またそれぞれのライフステージにおいて、それぞれの栄養素をどのように摂取すればよいのかについて、「日本人の食事摂取基準」を踏
まえて理解する。さらに、生活習慣病、食物アレルギー、ダイエット、
健康づくりのための国の政策や指針など食生活に関わる様々な問題や取り組みについても考えていく。

食品衛生学
本科目では、我が国で施行されている｢食品安全基本法｣に基づき、健全な食環境整備・食品の表示・食品の衛生管理という 3 つの視点から、
食品の安全管理について概説し、｢食中毒｣を防止する方法を学ぶ。
また、昨今食に関する事件が多く報道されるようになったことを受けて、事件の背景にある日本における食の安全システムや行政の問題について検討する。生産者・加工業者・流通業者・消費者とさまざまな食に携わる立場を考慮しつつ、消費者としてそれら食のリスクにどう立ち向かうかについても考えていく。

食生活論
私達の食に対する嗜好や要望を反映して、市場で販売される食品は多様化し、食情報も複雑化するなど食をめぐる環境は急速な変化を続けている。このような中で健康的な食生活を営むには、食生活上の問
題点や課題を自覚し、より良い方向に自らを導く必要がある。本科目
では、
「食生活」
を生活に関わる食のすべてを含む広範囲なものと考え、現代の食生活における諸問題や文化的側面について学ぶ。戦後から現代にかけての社会の変化やライフスタイルと食生活の関係、
「日本型食
生活」
などについて触れ、質の高い食生活とは何かを考える力を養う。
調理学実習
安全でおいしい食事を作るためには、確かな調理技術と調理科学の理論が必要である。ここでは、非加熱調理操作、加熱調理操作などの基礎的調理技術を習得し、日本料理と諸外国の調理法や食文化の特徴を学ぶために、日本料理・西洋料理・中国料理の調理の実習を行う。
これにより、食品の衛生的な取り扱い方、食品の調理性、調理による食品成分の変化、栄養性・嗜好性を高める調理法、調理器具や食器などの取り扱い方、食卓の演出、食事作法など調理と食生活に関する基礎総合力を養うこととする。
健康・食発達心理学
胎児期から老年期に至るまでの生涯発達の視点から、健康及び食に関する心理的側面を学ぶ。それぞれの時期での心身の発達過程とその特徴と「食の営み」の関係を考察することができるように、実際の事
例やエピソード（食に関するものなど）を交えて解説する。特に、健康な食事が発達過程の人間形成にどのように関与し、心や身体に影響を与えるのかを考察できる能力を養う。
食料経済
本科目では、食品等が消費されるまでの流れを分断して考えるのではなく、それぞれのつながりを理解することを目的としている。その結果、フードシステムの各段階の機能と課題を把握することができ、将来、食産業で活躍する学生が、時代とともにどのような「フードシステム」が望ましいかを考え、実践できるスキルを身に付けることができるよう、カリキュラムを組んでいる。受講生は「フードシステム」
等への理解を習得したい初心者を対象とし、身近なテーマを題材にしながら、講義を進めていく。
食品の官能評価・鑑別演習
豊かな食生活を営むためには、食品の特性を理解し、品質を見分ける能力を身につけることは重要である。適切な食品の選択を行う時に必要とされる食品の品質には、安全性、栄養性、嗜好性、生体調節機能などが関わる。食品の品質を評価する方法として、官能評価法、化学的評価法、物理的評価法について講義および演習により学ぶ。特にフードコーディネート論
食材に関する科学的知識、栄養と食品、食の安全性、調理科学など
について学んだことに基礎として、食生活におけるそれらの応用について具体的事項を中心に学ぶ。食に関する文化と歴史、テーブルウエ
ア、メニュープランニング、食事に関するマナーとサービス、テーブ
ルコーディネートなどについて学習する。
レシピの比較文化史
本科目では、料理のレシピに関する事柄を空間軸と時間軸で比較する。前半はコメ、ムギ、大豆などの代表的な食材の調理、加工法を中心に地域比較をする。後半は、日本人が摂取してきた食材や料理、献立様式に焦点を当て、歴史的変遷を概観する。併せて自然環境や食のタブー、食事作法などの背景も学ぶ。これらを通して民族、地域、時代、宗教などにより異なる食文化の多様性を理解し、レシピに違いが生じる要因を考える。
食文化論「飯を中心とした食事」や「魚食」など日本の食文化において重要ないくつかのテーマに焦点を当て、身近な話題を手がかりに現代の日本の状況を把握する。同時に、その食文化がどのように形成され発展してきたかを遡り、自然環境、社会環境などの面から概観する。これ
らの学習を通して、私達を取り巻く食文化の現在、未来について考え、
食生活上の問題点や課題の発見につながる思考態度を養う。
食文化演習
本科目では、江戸時代に編纂された代表的な料理書の中のいくつかの料理を実際に調理して再現することを軸とし、食文化の変遷とその延長上に現代の食卓があることを理解する。日本の伝統食品の試食を行い、食品がつくられた風土との関連を考察しながら理解を深める。
また、日本各地の郷土料理にも目を向け、地域の食文化についても学ぶ。いくつかのテーマについてはグループでの実習と発表を通して、知識の定着と調理技術やプレゼンテーション力の向上を目指す。
食と社会
近代の食生活のあり方は変化し続けており、それに伴い食の安全や信頼などに関する様々な問題が次々に発生している。それらの問題の原因や背景を正しく理解し、食物の生産、流通、消費の各段階でそれぞれに関わる人たちがどのように問題に向き合っていかなければならないのか考えるとともに、それらの問題を正しくとらえ、解決できる力を習得することを目的としている。近代における食に関する様々な問題を具体的に取り上げながら、食と社会の関わりや消費者としてあるべき姿について学ぶ。

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食生活演習
本科目は、現代社会における食生活の乱れ、
食文化の衰退などの様々な問題について自ら調べたり、健康、時短などのコンセプトに沿った企業の製品開発に触れたりしながら、具体的にその解決法を考えグル
ープごとに発表することを通して、問題を正しくとらえ解決する力、問題の原因から結果までをまとめて示す力を養うことを目的とする。
また、受講者同士がそれぞれの発表に対して意見を出し、内容の改善を図りながら学習を進める。
食と環境
この講義は、「食」と「環境」という別々に考え論議される二分野の関連性を学ぶことを通して、環境問題をより日常的な関連性の中で捉え直し、地球環境に対する理解を深めることを目的とする。環境問題の切り口や講義は多様であるが、「食」の問題を切り口として環境問題について考え、「食」と「環境」がいかに繋がっているかを理解できるようにする。今後現代家政学科での学びを進めていき、環境、経済、社会の面から見て持続可能な生活・社会を実現するのに必要な考え方や価値観を持つ為の基礎的な知識の習得を目標とする。
住居学概論
住居をとりまく様々な自然的・社会的条件に対応しながら、多様な住居形態や住文化が生まれてくる。それらを時代別・地域別、または家族像の相違と関連させ比較しながら今日の住宅のありようを考え、自らの住宅や住生活の向上を目指し得るよう総合的に検討していく。
住生活論｢住まい｣ならびにその計画方法に関する基本的な知識を養う。第一段階として、現代住宅を正確に理解するために、わが国の住宅の成立過程を、社会状況とからめながら概観する。次に、家族生活と社会の関係、住宅とコミュニティの関係などを検討して、住まいに求められる社会的意義に関して考察する。さらに、住宅のさまざまな機能を形態との関係から考究し、住宅を設計する際に必要不可欠となる諸問題の解決の方法を、具体的に学ぶ。
住居設備
私たちが生活する住まいは様々な設備システムを維持管理することによって成り立っている。その設備システムには、快適性、利便性、機能性、安全性、信頼性、経済性、省エネ・省資源、環境保全性、保守管理性が求められており、住居を供給する立場からも、生活者としても、それらを適切に評価できる能力を身につける必要がある。受講者が住居において使用する、給排水衛生設備、暖冷房設備、換気設備、
電気・情報設備、防災設備について講義を行う。
住居計画
住居はそこに住む家族のためのものであると同時にまちの財産でもある。住宅および住宅地を計画する際に必要となるさまざまなことがらについて理解し、住居設計のための基礎知識を習得する。家族の暮らしの場である住居について、現代的な課題を踏まえたうえで、それぞれの家族にとって快適な住宅、住宅地のあり方について検討をおこなう。
インテリア材料
建築材料の中から、インテリアを中心とした仕上げ材料(壁材料、天井材料、床材料など)を取り上げて、それらの材料(せっこうボード、
繊維補強系ボード、軽量気泡コンクリート、タイル、れんが、石材、ガラス、塗料、断熱材、接着剤、プラスチックなど)の基本的事項を平易に解説する。また、インテリア材料は構造材料とは異なり、安全性や耐久性以外に、機能性、快適性、美観性などの性能も要求される。
そこで、各部位に要求される性能条件と材料との関連性を理解させると共に、建築仕上げ材料選定にあたっての基礎的知識を養う。
インテリア計画
インテリア計画の基礎について広く、講述すると共に、人間にとって極めて身近な環境であるインテリアがどのように成り立っているかを理解し、インテリアをデザインするという行為の奥深さやおもしろさについて講義する。具体的には、インテリア計画における床面、壁面、天井、照明器具、家具、テキスタイルなどのコーディネートをする能力を養うと共に、その表現方法について学習する。
インテリア設計論
インテリアの設計手法を学ぶ。構造・構法といった安全で堅固な構造体を担保するための技術や建築設備・材料などの快適な空間を確保するための建築学の基礎を学習するとともに、使いやすい室内空間を達成するための建築計画を考える。また、住宅と商業施設に分け、具体的事例を検討しながら、インテリアを設計する際に必要な知識を習得する。同時に、建築関連雑誌、家具やインテリア材料の広告等をデザイナーの立場で分析し、最新のインテリアデザインの動向を探る。
インテリア CAD 演習
現在では、コンピュータの利用が一般的になり、建築・インテリア
業界においても、その企画、設計の実務において、CAD(コンピュータ支援設計)の利用が必須となっている。この演習では、実社会において役立つ CAD の基本操作方法を身に付けることを目的とし、CAD を利用した製図技術やプレゼンテーション技法を学習する。
具体的には、
最初に2次元CADの基本操作を学び、次にデータの扱い方を習得し、さらに画像データの取り込みなどを含めたプレゼンテーション技法と発展させる。そして、最後に 3 次元 CAD の操作を実践する。
福祉住環境
超高齢社会を迎えた現在、高齢者や障害者が在宅で自立した生活をおくるための住環境整備が求められている。本授業は、この福祉住環境整備分野の初歩的な知識を習得することを目的とし、高齢者や身体障害者を対象とした住環境整備についての基礎知識を学ぶとともに、在宅介護の現状と問題点、特徴、必要な視点等から、介護保険制度の対象となる住宅改修、福祉用具、特定疾病等、建築・福祉・医療などに関して体系的な幅広い知識を学ぶ。
建築環境学 A
建築環境学は建築の内外空間の環境形成を計画・評価する分野であり、建築設計において建物性能を決める重要なポイントのひとつである。この授業では、建築環境を形成する物理的要素である｢熱・空気｣の基本的性質を学ぶとともに、その環境を評価する我々の感覚の特性を知ることによって、建物・設備性能が居住者へ与える影響を理解する。また、それらの知識を踏まえて、居住者にとって望ましい建築環境を構築するための具体的な手法を学ぶ。
構造力学 A
構造力学の入門編として、建築(住居)における力学への興味を喚起
し、新しい空間構成を創造する能力の育成を目的としている。そのために、各種建築物のかたちと強さの関係について、平易に解説すると共に、実際にそれら建築物の構造模型を制作し、簡単な実験(一点で支える力の実験、梁の変形など)と計算を行うことによって、力学を含む
数学的な知識の向上を図る。また、構造形式の異なる建築物(ラーメン構造、トラス構造、アーチ構造、膜構造、折板構造など)についても紹介する。
構造計画 A
構造力学の知識を基に、建築の意匠設計(デザイン)で求められる基
礎的な構造の知識を学ぶ。柱・梁、床の構築、および、屋根のかけ方について、トラス構造、シェル構造、アーチ、ドーム他、構造計画上の分類、類型を、既存の建物を例示して講義する。鉄筋コンクリート
構造においては、具体的な設計法に言及し、主筋比、せん断補強筋比の計算によって配筋設計の考え方を講義するとともに、演習課題により、計算を通して構造設計の理解を深める。また、設計法の歴史的変遷を例示して、性能維持、品質向上について述べる。
住宅施工
住宅生産の最終段階である施工について、住宅の主要構造形式である木構造を中心として、地業工事、主体工事、内外装仕上げ工事(左官工事、塗装・吹付け工事など)、床工事(カーペット敷込み工事、畳敷き工事など)の順に施工方法を平易に解説する。また、住宅などの建築物を建設する際に必要となる敷地とその周辺並びに地盤の調査方法－ 58 －(SS 式サウンディング試験)や、施工計画書に必要な工程表(ネットワー
ク工程表)の見方についても学ぶ。

手法、プレゼンテーションのテクニックについても学び、建築設計の総合的な能力の習得を目指す。

建築法規
建築基準法には、超高層ビルの高度な構造技術から地下街の防災に至るまで、あらゆる種類の建築物に対しての規制が記されている。そこで、建築基準法を中心に、建築関連法規の概要と相互のつながりを平易に解説することによって、全体像を理解させる。また、建築法規の基本である面積制限、高さ制限、用途制限、耐火建築物、内装制限、
防火区画、採光、換気などについては、実際に法令集を読みながら解説することによって、
建築と社会や人間の関係についてまで考究する。

設計製図演習 E
昨今、新築住宅数の減少に反して住宅リフォームの需要が高まっており、インテリアデザインに特化した技術者が求められている。この演習では、設計製図演習 A～D ならびに関連科目で得た知識を利用して、住宅のインテリアを詳細に計画しながら、その技術力を高めることを目的とする。具体的には、まず最新の住宅インテリアの実例を、住宅設備、テキスタイル等に分けて調査・研究し、デザインの現状を把握する。次に、自ら構想を立て、平面詳細図、断面図、展開図、等軸測投影図、透視図、模型などを作成し、口頭発表をともなったプレ
ゼンテーションを行う。

建築史 A
日本建築史の通史を学ぶ。竪穴住居や高床住居などの原始的な建築から最新の現代建築にいたるまで、また、住宅、社寺、公共建築など、さまざまなタイプの伝統的な日本建築に関して、写真・図面を用いて実例を詳細に検討しながら、その建築的・社会的意義に関して概観する。それにより、木構造など日本建築に特有な技術的な発展過程を学ぶと同時に、わが国の建築文化・生活様式の変化を学び、建築を通して伝統文化に対する理解を深めることを目指す。
建築史 B
西洋建築史の通史を学ぶ。ヨーロッパ大陸を中心に展開してきた西洋建築は、現代建築の根幹をなしており、その歴史の習得は、現代建築までつながる世界の建築文化の理解につながる。そこで建築史 B では、各国を代表する著名な西洋建築をひとつずつ詳細に検討することによって、世界の建築文化の系譜を学ぶと同時に、個々の建築とその建設の背景を探り、建築文化の理解をはかる。これらを通して、国際的文化人としての素養を身につけることを目指す。
設計製図演習 A
建築設計を学ぶための基礎知識である「図学及び製図」について学ぶ。基礎的な図面の表現法及び手法(技法)の修得を目指し、課題形式
で授業を進めていく。本授業は、「建築士」としての建築製図分野の全般的な基礎知識の修得を目的とした導入授業で、図面作成方法ばかり
でなく、建築空間の基礎的な構成や構法についても学び、また、模型製作等のプレゼンテーション能力の手法も学習していく。将来、住宅
設計やインテリア設計を学んでいこうとするものにとって、必須の内容である。
設計製図演習 B
設計製図演習 A で習得した基礎知識と手法で、実際に木造住宅の設計に挑む。平面図、断面図、透視図、アクソノメトリック図など図面を作成しながら、住宅の平面計画はもちろんのこと、
木造建築の構造、構法、ディテール等の知識も習得する。はじめての建築設計であるため、住宅 1 棟全体を設計するというよりは、住宅の各部屋を、各種寸法や納まりを確認しながら個々に設計し、建築設計の基本を初歩からマスターする。同時に、建築空間の立体的把握を深めるためパース(透視図)を作成して、立体表現の基礎を学ぶ。
設計製図演習 C
設計製図演習 A および B で学んだ知識や手法を利用し、小規模な住宅の設計に取り組む。実際の住宅の設計と同様に、与えられた敷地条件に対し、家族構成を設定し、必要な部屋をあげ、その面積等を検討し、レイアウトを決定していく。これら演習を通じて、建築計画、構法計画、構造計画、等の実践的知識を養っていく。また、より高度な図面、模型、パース等を作成することによって、みずからの意図を効
率よく他者に伝える総合的なプレゼンテーション手法の上達を目指す。
設計製図演習 D
設計製図演習 A～C で学んだ知識や手法を利用し、2 つの住宅課題の設計演習に取り組む。木造と鉄筋コンクリート造、住宅地の一戸建て住宅と都市住宅といった構造形式も敷地条件も異なるなかで、より現実的な住宅の設計を試みる。また、建築基準法等の関連法規についても考慮しながら、建築設計の実践力を高めていく。その際、類例調
査、敷地調査といった建築設計の基礎的調査に加え、さまざまな設計

設計製図演習 F
昨今、快適な都市生活をおくるための基盤として、まちづくりや店づくりの技術と質の向上が求められている。この演習では設計製図演
習 E ならびに関連科目で得た知識を利用して、商業施設を詳細に計画することによって、その技術力の高度化を目的とする。具体的には、
まず現在の商業施設の実例を調査・研究し、現状を把握する。次に、自ら構想を立て、平面詳細図、断面図、展開図、等軸測投影図、透視図、家具図、建具図、模型などを作成し、口頭発表をともなったプレ
ゼンテーションを行う。
建築調査
歴史的建造物の保存・活用は、個性あるまちづくりや地域活性化といった観点から脚光を浴びている。本授業では、まずは、歴史的建造物の保存・活用について講義形式で学び、その後、実際の建築や町並み等の調査(実測調査／文献調査、等)を行う。そして、空間の歴史的特性や景観が形成されてきた背景等を明らかにするとともに、これらの保存・活用計画を検討する。さらに、みずからのアイディアを第三者に伝えるために、プレゼンテーションの技術(図面の作成、写真の撮
影、資料のまとめ方、発表方法、等)を学んでいく。
都市計画
都市計画やまちづくりを廻る状況は大きく様変わりして、地域主義による「新しい公共性」が問われるようになってきている。だが中央、地方を問わず、日本の都市計画、まちづくりを廻る制度や組織は旧態然としていて、
着実な歩みを見せているとは到底言えない状況にある。
少子高齢化、地球環境の問題はすでに顕在化し始め、時間的な余裕はなく、切迫した状態である。今日、地方分権一括法で、地域主権の方向性はすでに確立し、政治的にも大きな地殻変動が起こりつつあり、
都市計画、まちづくりの領域も大きな転換期にはいったと思われる。
エコロジー｢エコロジー｣とは、
狭義には生物学における生態学のことを指すが、広義には生態学的な知見を反映しようとする文化的・社会的・経済的な思想や活動のことを指している。このように｢エコロジー｣ということばは様々な意味を持っているが、この授業では、主にくらしに関係した環境問題について解説し、人類と環境との共存について学ぶ。特に現在の環境問題を理解する上で必要不可欠な日本を含む先進各国が過去に直面した公害について解説し、生活と環境問題の密着性を理解する。このような講義に加え演習や見学などを通して「生活」と「環境」がいかに繋がっているかを理解し、持続可能な社会を実践できるような知識の修得を目標とする。
環境保護論
様々な環境問題がとりざたされている現在、人類と自然との共存が模索されている。私たちの社会システムも環境との調和に根ざしたものに変わろうとしている。この授業では、身近なくらしを見直すこと
から環境に関する研究までミクロ・マクロ的な視点で環境と共存するための方法について学び、自然保護や保全とは何かについて考える。
様々な角度から生活と環境問題の関係を理解し、身近な環境保護を通して持続可能な生活・社会を実現する知識の修得を目標とする。

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衣生活学概論
衣服に求められる機能は、社会・心理的快適性に関わる機能と、身体・生理的快適性に関わる機能から成る。したがって、衣服について学ぶには、服飾美学、被服構成学、被服材料学、被服管理学、被服衛
生学等、多角的に学ぶことが必要となる。本講では、学年進行に伴う衣服に関する発展的学習に備えること、また教育の現場で求められる知識・能力を身につけることを目的として、衣生活に関する基礎的事
項を概括的に学ぶ。さらに、現代そして今後の衣服に求められる課題について考える。
ファッション造形学
現代の服飾文化でスタンダードとされている洋服の構造を理解し、その設計方法と表現上の特徴について学ぶ。具体的には、先ず人体の形状を把握する。次に平面的な布帛を、人体を包み込む被服として構成するための技法について検討する。あわせて、その時に生じる立体的な造形上の表現の多様さに着目する。さらに、それらの表現が着用者または第三者にはどのような心象を与えるかを検討する。服飾が持つ造形物としての機能性及び表現性の可能性を考える。
ファッション造形実習 A
衣服によるファッション表現の基礎となる、衣服の基本的な構造及び構成方法を学ぶ。人体の形状や動作性に適合する衣服の形態、ミシ
ン縫製の基礎的な技術、及び被服材料の造形上の特性に関する知識を修得することをめざす。実習課題としては、上・下衣(ノースリーブト
ップス、ハーフパンツ)の製作を行う。また、これらの内容は中学校・高等学校の家庭科教育の被服領域に対応しており、家庭科教員免許の取得を希望する学生は履修することが望ましい。
ファッション造形実習 B
本講では夏の浴衣制作を課題とし、材料に関する特徴である染色方法から、基礎的な和服の構成と縫製技術の種類を実践的に体験し習得する。
さらに各自の身体を計測して制作した作品が適合しているかを、着装して確認すると共に着付けの方法も体験し着装発表を行なう。また、和の縫製技術と様々な体型の人々に可能な着装方法とその後の管理等についても合わせて理解する。最終的に日本の伝統文化である和服を継承していくことの大切さを考える。
ハンドクラフト演習
ものづくりは、いろいろな道具を使用するが、それらを活用していく「手」の重要性を再認識する。演習内容では、平面でのプレゼンテーションが出来るように A4 スペース内で、スタイルボード制作を行う。
更にプリントデザイン技法による柄の繋がりや配色によるイメージの違いを学ぶ。次は立体表現としてキルト刺繍のポーチづくりや 1 本の針金を使用して造形物創作を行う。最後に作品のコンセプトをプレゼ
ンテーションし、伝える大切さも修得する。
現代衣生活論
現代社会の中で、ファッション領域における特徴のある事象を取り上げる。ファッション産業の構造と現状の課題、生産現場の人権と商品の価値、企業が取り組むべき CSR 活動、エネルギー消費の問題や地球環境に配慮をするサスティナビリティなファッション商品とは何か。また少子化、超高齢化が進む中、子ども服やシニアファッション
商品の開発についてなど多方面にわたる衣生活の問題について考えて
いく。
世界の服飾
世界各地には様々な民族服が存在する。それは歴史的背景の中で成立してきたものであるが、グローバル社会の中で服飾文化は西洋化されてしまった。今日ではその着用者は限定的となり、儀式やイベントなどに着用されることで、民族を意識させる象徴的な存在でもある。
民族服の構成、色彩、装飾の特徴、現代社会における民族服飾の役割
や、変わりゆく服飾文化を踏まえ、服飾文化から国家と民族との関係を見つめなおすことが目標である。
日本の服飾
これまで他国から伝播した諸文化は、国内での伝承過程で形態変化を遂げながらも現代まで残ってきた。何が愛でられ、どのようにそれらの文化が融合もしくは変転しつつ伝承されてきたのか、平安王朝期と江戸期を中心に服飾の文化的・社会的背景の考察を行う。また、本学の所蔵コレクションを文化資源として用いながら、服飾と文学の関係も合わせてみていきたい。本講義を通して、次世代に受け継ぐべき服飾に関する知見と感性を持てるようになることをめざす。
西洋服飾文化史
現代の服飾文化のスタンダードである西洋式服飾文化の歴史的な背景を概観し、
今日の服飾意識がどのように形成されてきたかを考える。
特に、近世以降のヨーロッパでの社会的変動と服飾デザインの変化を関連付けて理解することで、服飾文化と社会的価値観との相互的作用に着目する。
服飾は社会における人々の在り方を表象する装置であり、服飾への造詣を深めると同時に、服飾を切り口とした社会や人々へのアプローチについても考えていく。
ファッション販売論
ファッション商品は、食料品等の｢最寄品｣と異なり価格がやや高く、商品の比較検討を伴う｢買い回り品｣であるため、消費者は購入検討時に品質・価格や感覚的な判断を重視する。一方生産者は、このような消費者の動向を重視しながら商品企画を行うため、ファッション商品
が生産者から消費者に移る商品販売の場は、極めて重要となる。本講では、ファッションマーケティング、販売業務・技術、店舗演出、ファッション商品知識等を学び、消費者個々のニーズをつかみ適切に専門的知識・技術・情報を提供し、商品を販売できる能力を養う。
ファッションカラー演習
色彩論で学んだ基礎知識を基に、服飾デザインのデザインイメージにあった色彩を効果的に使いこなし、的確なファッションカラーコー
ディネイトの提案を行える能力を身につけることを目的とする。ファッションの構成要素である「色・形・素材」の関係や、流行色とファッショントレンドの流れ、実市場における情報の流れにも言及したい。
アパレルにおける配色技法を習得するために、カラーオーダーシステ
ムを理解し論理的に色彩表現ができるようになることを目指す。
ファッションコーディネイト
服飾デザインのデザインイメージを理解し、ファッションイメージ
マップの作成を通してファッションスタイリング提案することを目的とする。まず着用者の生活用途とオケージョンの分析、ライフスタイ
ル分析。次にファッションデザインイメージの分類とデザインの要素との関連。ファッション商品のシーズン特性。ファッション雑誌の分析。さらにファッションイメージと個人の資質を学び、総合的にファッション提案を行うことができる能力を身につけることを目的とする。
衣と社会1970 年代より既製服産業が大きく発展すると共にファッションという言葉が日常耳にする言葉となった。現在では多くの人々が既製服を着用しそれぞれが好きなコーディネイトを楽しんでいる。ファッシ
ョン商品には流行、社会規範、年齢、消費者のライフスタイル、経済状態や社会状況、個々人の嗜好など多くの要素を満足させるような企画がなされている。それらを踏まえ本講では、消費の二極化や情報の発信・受信、還元型社会など、衣服と社会のつながりから見える衣生
活の課題を多角的に捉え、具体的に課題の実践を試みる。
美と健康
心身が健やかで、疾病等のトラブルがなく日常生活をおくれること
が「健康」な状態である。一方、「美しい」という概念は一通りの型にはまったものではない。それは歴史的にみても時代や社会によっても望ましい概念は異なってきた。また、多様性を認める今日の社会においては多種多様な「美」を見出すことが望まれる。本講では「美」と「健康」とのバランスを学び、衣服や装飾行動と身体メカニズムとの関連を理解し、美しく過ごすことの意義を考える。
若者ファッション論
社会の中で 10 代から 20 代にかけての若年層は、既存のルール・文化に抵抗し、あるいは迎合し、自らの価値観を示してきた。若者が発－ 60 －

信する文化にはその時代と社会の新しい感性が潜んでいる。本講では主に第 2 次世界大戦以降平成にかけての日本のファッションの流行を取り上げ、そこに投影された若者の感覚について論じ、そこから時代ごとに作り出されてきた「若者」とは何かを論じる。
日本の服飾演習
日本の民族衣裳である和服の起源と変遷を理解し、現在の基本的な知識としての決まりごとやＴＰＯを学び、それぞれの特徴を理解する。
さらに、若者の和服に関する意識の変化を調査し、各自の考えとの違いを分析し理解する。次に和服の着装の色あわせなどを学び、ファッ
ションカラー演習の知識を活かし各自が配色の着装デザインを行う。
最後には、実際に浴衣の着付けと半幅帯結びのアレンジ創作を行い、相互に様々な効果をプレゼンテーションにより評価する。

現代生活学部 生活デザイン学科
被服学概論
被服に求められる機能は、社会・心理的快適性に関わる機能と、身体・生理的快適性に関わる機能とから成る。したがって、被服について学ぶには、被服材料学、被服管理学、被服衛生学、服飾デザイン、
被服構成学、服装史等、多角的に学ぶことが必要となる。本講では、学年進行に伴う被服に関する発展的学習に備えること、また教育の現場で求められる知識・能力を身につけることを目的として、被服領域
全般における基礎的事項を概括的に学ぶ。さらに、現代そして今後の被服に求められている課題について考える力を育成する。
住居学概論
住居は個人や家族の生活の拠点であり、人間生活の最も基本的な場である。人間にとって住まいとは何かを考え、人間らしい生活を送るための空間としての住居のあり方について理解する。建築製図の基本的な技術を習得する。
家庭経営学概論
人間が人間らしく生きる拠点が家庭であり、家庭生活を中心とした家族・コミュニティの営みが家政＝家庭経営である。現代社会における家庭経営の課題を、｢家族｣｢消費者｣「ジェンダー」をキーワードに、概説する。特に、親と子、夫と妻など家族を核とする人と人の関係や、仕事や消費といった日々の生活と生命の再生産の営みを中心に現代社
会の危機的状況を生活の視点から見直し、誰もが安心してくらせる、
持続可能性のある社会につくりかえる方法を、自分の生活設計と重ねながら考える。今年度は、近世女性史研究家柴桂子先生をお招きし、江戸時代に遡って女性の生き方を知り、現代との相違を考える機会を設けている。
食科学概論「食」は心豊かに健康な日常生活を送る上で重要な要素であり、QOL 向上のための重要なツールである。自身を取り巻く社会や教育の現場で正しく食情報を発信する能力を養うことを学びの目的とする。
「食」に関わることがらを日本のみならず、世界の食にも目を向け、現代が抱える食の問題を捉え、考える力を修得する。
基礎調理学実習
安全でおいしい食事を作るためには、
確かな調理技術が必要である。
ここでは、非加熱調理操作、加熱調理操作、調味操作などの基礎的調理技術を習得するとともに、調理過程を系統的に把握する。日本料理と諸外国の調理法の特徴を学ぶために、日本料理・西洋料理・中国料
理の調理の実習を行う。これにより、食品の衛生的な取り扱い方、食材の特性と適切な調理法、調理操作法と栄養効率の関係、嗜好性を高める調理法、調理器具や食器などの取り扱い方や保管方法、食卓の演
出、
食事作法など調理と食生活に関する基礎総合力を養うこととする。
家庭電気・機械・情報処理
私たちの生活は家電機器や給湯機器などのエネルギー消費をともなって成り立っている。機器の仕組みや使用方法などを知ることによって、環境負荷の小さな生活を営むことが可能になる。この授業では、家庭で使用されるエネルギー(電気・ガス・石油・再生可能エネルギー・水)および情報の供給システムを学ぶとともに、家電機器、ガス石油機器および情報機器の仕組み、望ましい使用方法、性能表示の見方を知り、その省エネルギー性能、環境負荷、経済性について適切に評価できる能力を身に付ける。
家庭看護
私たちの生活は心身の健康だけでなく社会的側面においても安心して生活のできる環境が整えられて初めて充足できるものである。本講義では、私たちが家庭や地域社会で安全に生活が維持でき、生活全般の QOL を高めるためには、個人でどのような生活設計を立てておく必要があるか、また、個人を取り巻く家庭や地域ではどのような健康上の視点から、生活を考えていく必要があるかを検討していく。健康維
持に必要な保健衛生、疾病や外傷の予防と看護、緊急時の対処について、それぞれのライフサイクルから学習していく。

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保育学
子どもにとって大人と一緒にいることには、また、大人にとって子どもと一緒にいることはどのような意味があるのだろうか。子どもと大人が共に豊かな成長を続けていくことができる社会であるために、教育と同様に保育という営みは重要である。この授業では、子どもの発達と生活の特徴、子どもが育つ環境と家族の役割、子どもの権利、
子どもにとっての遊びの意義などの家庭科の中で扱われる保育領域の課題について考究する。また、子どもとのふれあい（自主実習）を通して保育の実際を体験的に学ぶ。
言語学概論「ことば」は「コミュニケーションの道具」と言われており、人間の生活は「ことば」なしには成り立たない。授業では、あまりにも身近な存在である「ことば」の特徴を客観的に学ぶことで、外国語習得、
言語コミュニケーションに活かせる基礎力を培っていく。
デザイン概論
生活デザイン学科における学習の基本として、デザインとはなにかという問題を考える。そのことを通して、デザインの考え方と手法の特徴を理解する。
ガーデニング概論
人々が様々なストレスを抱えた現代の社会では、植物に求められる機能や用途も多様化している。本講義では、園芸やガーデニングとは何かについて考え、定義する。主にガーデニングを行う際に必要な植物学や庭のデザインに関する基礎的な知識や技術について紹介する。
本講義を通じ、私たちの生活の中に多く存在している植物に気づき、見る力を養う。園芸領域科目（園芸学、ガーデニング実習など）の入門編の講義である。
ものづくり演習 A
数種類の材料を使って、立体的な造形物を複数制作する。その作業を通して、材料の特徴や制作技術の応用方法などを考えつつ、制作意図に沿ったかたちを作ることを体験的に理解する。
ものづくり演習 B
材料に適した形を考えること、寸法を正確に測ってものを作ること、
抽象的な形を考えること等、いくつかの手法でものづくりを体験し、デザインの方法と考え方を理解する。
インテリアデザイン論
インテリアの概要、歴史、デザイン、材料、納まり、構法、建具と金物、カーテンとブラインド、諸設備、環境、構造などの基本をマスターする。技術的、用語的な解説だけではなく、なるべくデザインに関連させて説明する。
生活美学
ものの価値を判断する基準の 1 つである「美しさ」は、主観的な部分が大きく、時として曖昧であるが重要視される。その一方で、近代デザインに機能重視の考え方は欠かせない。生活用品の「美しさ」、あ
るいは生活における「美しさ」の考え方について、機能と美しさの関係も考慮しながら、歴史的な観点から考える。
現代生活論
生活デザイン学科の専門分野に関わる問題について、共通のテーマに基づき、学科の教員が各々の専門分野の立場から講義を行う。様々な立場からの講義を通して、生活デザインに関する問題は、多角的・複合的な視点で考える必要があることを理解し、現代の生活における生活デザインの意義と役割を考える。
スタディツアー生活デザイン学科の各分野（「衣」「住」「コミュニケーション・情報」「地域・園芸・ビジネス」「家庭科教育」）に関係する地域や施設を訪ねる実習体験を通して、高度な専門性と実践的な知識・技術の習得や、現地での人との交流を通してコミュニケーション力を育成することを目的としている。

生活デザイン演習 A
生活デザイン学科が目指す「人や自然に優しいくらし」というテーマに基づき、社会の中の諸課題に取り組む。必要な情報を収集・分析・整理し、発信していく力を学内外での協働作業を通して学ぶ。その過程において、能動的で自律的・自立的な大学生としての学習態度を身につけ、大学への所属意識を高めると同時に新たな人間関係の構築を図っていく。
生活デザイン演習 B
生活デザイン学科が目指す「人や自然に優しいくらし」というテーマに基づき、社会の諸課題を住生活、衣生活、コミュニケーション・
情報、家庭科教育を通して学ぶ。その過程において、生活デザイン学科で学ぶための基礎となる考え方や手法を、体験的に学習する。また卒業生を招いて懇談会を開催し、生活デザイン学科での学習の意義と将来の進路についても考える。
生活デザイン演習 C
生活デザイン学科の専門分野の内容を体験的に学ぶために、各教員の授業の補完的または発展的な内容の授業や、学外学内のイベントへの参加、学外見学などのプログラムを実施する。プログラムは複数の計画を設定する予定である。
生活デザイン演習 D
生活デザイン演習 C と同様に、生活デザイン学科の専門分野の内容を体験的に学ぶために、各教員の授業の補完的または発展的な内容の授業や、学外学内のイベントへの参加、学外見学などのプログラムを実施する。プログラムは複数の計画を設定する予定である。
ゼミナール A・B
生活デザイン学科の専門領域の中で、各学生が特に興味を抱いている領域について、研究対象となる問題や研究の事例、研究方法を学び、研究対象となる課題を発見して、卒業研究に取り組むための基礎的知
識と手法を身につける。
卒業研究 A・B
家政学及びそれに関連する分野の研究テーマを設定し、指導教員のもとで研究を進める。研究成果のまとめは、論文、計画設計図書、制作等、いずれの形式でも良いが、研究内容を考慮し、教員の指導にもとづき形式を選択する。研究テーマの設定、研究計画の策定、研究の方法の検討、そして論文や制作結果のまとめ及びプレゼンテーションと、一連の研究の手順を実践し、生活デザイン学科の学習の集大成とすることを目的とする。
テキスタイル材料学
我々の生活に欠く事のできない被服を科学的に捉え、正しく理解するために、繊維製品に関する消費性能について考え、これらの性能を発現させるための原料となる繊維、繊維からなる糸、糸を組み合わせた織物・編物などの布帛について学び、主要な被服材料の化学的・物
理的構造が被服にどのように反映されているのかについて考察する力を育成する。
テキスタイル加工演習
各種繊維の性質を応用してテキスタイルにデザイン的・機能的な付
加価値を付与するための加工法について理解する。特にデザイン性を付与する加工については、作品制作を通して、デザインの考案と加工理論や技術を習得させることを目的としている。
衣繊維学
糸や布の原料である繊維材料としての高分子、その集合体である繊維の構造や性質を微細構造的に捉え、天然繊維、化学繊維の特徴を理解する。更に、高感性繊維、高機能性繊維等の話題の繊維とその繊維に施された技術や発想の原点を学び、繊維を形成する高分子がいかに多彩に変身するか、いかに新しい性質を持つようになったか等について考察する力を育成する。

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繊維学実験
被服材料の構造と性質を考察するためには、被服を構成している基本物質である繊維、及び高分子についての理解が必要である。各種繊維の顕微鏡観察、繊維の燃焼性、呈色性、耐薬品性、繊維の製造実験
等の繊維に関する物理的・化学的性質について実験し、繊維を鑑別す
る知識と技術を習得すると共に、繊維、及び高分子に関する理解を深めることを目的としている。
高分子材料学実験
テキスタイル材料学、衣繊維学の講義で習得した知識を、自分の手で実験し観察することは習得した事柄の理解をより深めると共に、実生活における有効な応用を可能にする手段となる。糸・布の構造観察と表示、及び機械的性質、快適性に関する性質、実用性能などに関する実験を行い、高分子の構造を背景とした繊維、繊維から糸、布にいたる繊維集合体としての性質、及びその相関を考察する力を育成する。
染色加工学
染色は古代から人類の生活に密接に関連する重要な分野で、多くの自然科学に関連する境界領域の科学である。色についての基礎的理解を深め、天然・合成染料の化学構造、化学構造と性質・分類などの一
般的概念、及び染色の基礎理論を理解する。更に、伝統的な染色方法、
現代の染色について学び、染色加工の問題について考察する力を育成する。
染色加工学実験
染色加工学の講義で習得した知識をもとに、各種天然繊維・合成繊維に対応した代表的な染料を用いての染色実験を行う。染料の合成、染色条件に関する実験、染色布の測色に関する実験を行い、染色加工に関する基礎理論が理解でき、実践できる力を育成する。
被服整理学
快適で衛生的な衣生活を行うために必要不可欠な衣料の洗濯、仕上げ、保管について、その理論と方法を学ぶ。洗濯の歴史、被服に付着する汚れ、洗剤の成分である界面活性剤、洗浄補助剤等の洗浄作用や役割について考え、汚れ除去にかかわる因子について、機械力としての洗濯機を含め、効果的な洗濯条件および環境にとっても望ましい洗濯、適正な取り扱い方法や、漂白、しみ抜き、仕上げ加工、保管について理解する。
被服整理学実験
衣料用洗剤の洗浄力に関して、起泡性、浸透力、界面張力等を測定し、臨界ミセル濃度を求める。洗濯用水の硬度測定を行い、洗濯と水の関係を考え、さらに人工汚染布を用いた洗浄力試験を行い、市販洗剤の性能を評価する。これらの実験を通じ、生活に関わる身近な問題を科学的に観察する方法を学ぶ。
衣環境衛生学
快適で健康的・機能的な被服の在り方を人体の生理衛生的観点から理解するため、被服の条件を「気候への適応性」「運動・動作への適応性」「皮膚の生理・衛生」の３つの視点から捉え、適切な被服素材、設計、着装が選択でき、現代社会における被服の健康問題について考察する基礎的な知識を習得することを目的とする。
服飾造形実習 A
基本的な下衣のショートパンツとスカートの各構成を把握し、デザイン（スタイル、素材、色彩など）、人体の構造とパターン設計（製図）との関係、素材の選定と扱い方、裁断と縫製準備（印つけ）、ミシン縫製の基礎技術、仕上げ（アイロンの扱い）など、衣服製作の基礎的な流れを習得する。
消費者として日常着用している既製服の素材、縫製、着心地（サイズ感）などの品質を見分けられることを目的とする。
服飾造形実習 B
衿と袖付きのブラウス製作が課題である。人体の計測後に身頃原型を設定し、デザイン（設計）では、スタイル、ディテール、素材・色彩等を選定し、パターン設計（製図）、裁断、身頃・衿・袖のミシン縫製を習得して仕上げる。人体の上半身・腕・頸の構造と衣服のパターンとの関係を理論的に理解し、製作技術の基礎を習得することを目的とする。
和服構成学実習
日本の民族衣装である和服（浴衣）製作を課題として、各自の身体を計測し、基本的な手縫い技法、和服の特徴と構造、縫製技術、着付けの仕方や管理などを学ぶ。さらに和服の歴史、織物、色彩、文様などから日本の文化を理解し、自分で着装できること、国際的に英語で着付け方を説明できることを目的とする。
アパレルデザイン論
アパレル製品の企画・設計には、アパレルデザインに関する基礎的な知識が必要である。アパレルの商品企画とファッションビジネスの状況、ファッションの変遷と時代背景などを理解し、衣服デザインの基礎としてデザイン構成要素やフォーム、色彩、テキスタイル、デザインとコストなどを学び、デザイン感覚や基礎知識を身につけることが目的である。
アパレルデザイン表現実習
アパレルデザインの表現として、衣服のデザイン画を描く方法では、
顔、手、足、ボディなどの人体のパーツやギャザー・フレアーの描き方など 2 次元的な表現を学ぶ。またレーピング（立体裁断）で形を作る方法では、シーチングを組んでパターンを得る 3 次元的な表現を学ぶ。アパレルの企画に沿ってデザイナーと生産者、バイヤーとのコミュニケーションなどのツールとして各表現方法を身につけることが目的である。
アパレル設計論
被服設計の基礎知識として衣服の分類、人体の構造と計測、体型の特徴と衣服、JIS サイズ、衣服原型の設定、身頃・袖・衿・スカート
原型のデザイン展開、服飾素材・副資材の選定、立体化の技法、縫製の基礎、衣服の評価などについて学び、衣服製作の製図、材料、縫製のデザイン（設計）を理解することを目的とする。
アパレル CAD 実習
アパレル CAD は、設計(デザイン)、パターンメーキング（製図）、生
産工程等を効率化するための道具である。基本的なパターンメーキン
グを理解し、CAD の操作方法を身に付ける。また、「アパレル生産実習」の授業で企画したデザインを商品化するために、CAD で製図、型紙（パターン）、マーキング（裁ち合せ図）等を作成し、生産工程におけるCAD を操作できることを目標とする。
アパレル生産実習
アパレル製品が、システム化された作業工程に従って商品化される過程を模擬的に体験する。商品の企画、デザイン、サンプル製作、CAD
による工業用衣料パターンメーキング、縫製仕様書による指示、カッティング、縫製、仕上げ、検品と製品評価などの生産工程と商品のパッケージ、広告、販売について学び、品質のよい製品を効率よく工業生産の基礎を習得する。
アパレル企画実習
アパレル企画の構想として消費者動向、トレンド情報収集と分析を行い、素材・カラー・デザイン、コーディネイト、サイズ・価格構成、縫製仕様、製造原価などの企画を展開させ、シーズン別、キャンペー
ン広告などのマーケティングプランを学ぶ。消費者のニーズに対応した製品の企画・設計の過程を体験的に学び、企業におけるアパレル企
画の基本を理解する。
テキスタイルデザイン論
私たちの生活に欠くことのできない布帛（テキスタイル）はどのよ
うに設計され、制作されているのか、技術的、歴史的、文化的側面から捉え、テキスタイルデザインとは何かについて考察することを目的としている。
ウィービングデザイン演習 A
テキスタイル材料学で学んだ織物に関する基礎知識をもとに、目的－ 63 －

や用途に合った物性、風合い、色柄を備えたテキスタイルを適切に企
画・設計・選択できる力を身に付けるため、手織機により三原組織（平織・斜文織・朱子織）の基礎織の設計及び製作によりテキスタイルデザインの基礎的な理論と技術を理解することを目的とする。
ウィービングデザイン演習 B
変化織の技法を学び、大機を用いて、技法、糸、デザインを工夫したテキスタイル作品を制作し、テキスタイルを設計できる知識と技術を習得することを目的としている。
プリンティングデザイン演習
テキスタイルプリントデザインの基本となる柄の送りについて学び、自然をモチーフにしたデザイン、幾何学的デザイン等、更に、対象や用途を設定したデザインについて学び、捺染技法の基礎を理解することを目的としている。
ファッション・インテリアファブリックデザイン演習
ウィービングデザイン演習で身につけた基本的な織物の技術を基に、ファッション用、またはインテリア用のテキスタイルを企画し、設計、制作する体験を通して、用途に応じたテキスタイル設計のプロセスを理解すること目的としている。
ハンドクラフト演習 A
近年衣料素材としての使用量が急増しているニット（編物）について、その特性や製造方法を理解し、ニット製品の企画に必要な基礎知識を習得することを目的とする。
ハンドクラフト演習 B
テキスタイル製品の装飾技法の一つである刺繍の様々な技法について、その発展の歴史や文化的背景を学ぶと共に、作品制作を通して、代表的な刺繍技術の習得と装飾表現方法を理解することを目的とする。
住居デザイン演習 A
本授業は、近い将来、建築やインテリアのプロ(専門職)として、また、本学科で学んだ知識や技術を生かした職業に就くことを目指すた
めの初歩的で基礎的な製図手法や技術を習得する演習授業である。住宅をはじめとする建物の基本的な図面作成方法と構成及び構法と模型製作方法を学習する。
住居デザイン演習 B
10m 角の独立住宅の設計作図を通して、作図技術、プレゼンテーシ
ョン技術、設計技術などの習得と上達を目指す。10m 角の構造躯体は、こちらから提示する。学生はその躯体内部の設計をすることになる。
平面図、立面図、断面図、パースなどの作図を行い、模型を作成する。
さらに、図面の着彩、模型写真の撮影などを通して、プレゼンテーシ
ョン技術の上達をも目標とする。
住居デザイン演習 C
RC 造区分所有建物内の住宅の設計、RC 造独立建物の店舗の設計を通して、設計製図の基本をマスターし、デザイン、プレゼンテーション
技法の上達を目指す。第 1 課題は、与えられた区分所有の RC マンショ
ンの躯体内部に住宅を設計する。第 2 課題は、与えられた敷地に RC造の独立店舗を設計する。エスキース、平面図、立面図、断面図などの作図、模型やパースなどの作成などを通じて、立体としての建物を理解し、把握できるようにする。
住居デザイン演習 D
住宅 2 課題の設計演習を通じて、デザインを楽しみながら、設計、
作図、プレゼンテーション技術の習得、上達を目的とする。第 1 課題
は RC 住宅、第 2 課題は木造住宅とする。木造住宅の図面や模型によるエスキース、平面図、立面図、断面図などの作図を行い、作図法だけ
でなく、木造技術の基本をマスターすることも目標とする。さらに模型の作成、パースの作成などを通して、立体としての建物を理解し、立体と図面との関連性の理解も深める。

建築デザイン演習 A
集合住宅の設計２課題に取り組む。
基本コンセプトを考え、平面図、立面図、断面図のエスキースと作図、ボリューム模型、模型の制作などを通して、デザイン、製図、プレゼンテーション技法の修練、RC 造、設備等の基本知識の習得を目標とする。
建築デザイン演習 B
建築デザイン演習 A よりも高度で、大型の課題が出題される。幼稚園、博物館等の課題を通して、大型建築物の設計能力を向上させ、平面図、立面図、断面図、パースなどの図面に表せる能力を身につける。
住居 CAD 演習
建築設計において CAD の基礎を身に付けることを目的とし、設計製図の基本を学習する。本講義では、フリーソフトの中でも特に一般的な JWCAD for windows を使用し、基礎的操作から図面作成のテクニッ
クまで、さらに3次元CADやプレゼンテーション技法の習得を目指し、住宅の基本設計図を適切に表現するための必要な知識と技法を学ぶ。
建築 CAD 演習
住居 CAD 演習で習得したスキルを基本に実社会に応用できる設計製図手法を身に付けることを目的とし、建築設計におけるプレゼンテー
ション技法のテクニックを学習する。本講義ではすべてフリーソフトを使用し、２次元から３次元図面作成のテクニックをさらに効果的に視覚化できる動画によるプレゼンテーション技法の習得を目指し、建築をわかりやすく適切に表現するために必要な知識と技法を学ぶ。差別化を図る為に動画によるポートフォリオを作成する。
建築総合演習生活デザイン学科における４年間の学修を確実なものとするために、
木造軸組構法、ＲＣラーメン構造の戸建て住宅を設計作図する。設計にあたっては、構造計画・設備計画及び周辺環境との調和を図り、総合的にまとめあげることを要求する。
住生活論
住生活および住環境について、現代における問題点を理解し、その解決方法をについて検討する。家族生活と社会の関係、住宅とコミュ
ニティの関係などを検討して、住まいに求められる社会的意義に関して考察する。さらに、住宅のさまざまな機能を形態との関係から考究し、住宅を設計する際に必要不可欠となる諸問題の解決の方法を、具体的に学ぶ。
建築史 A
日本建築史の通史を学ぶ。竪穴住居や高床住居などの原始的な建築から最新の現代建築にいたるまで、また、住宅、社寺、公共建築など、さまざまなタイプの伝統的な日本建築に関して、写真・図面を用いて実例を詳細に検討しながら、その建築的・社会的意義に関して概観する。それにより、木構造など日本建築に特有な技術的な発展過程を学ぶと同時に、わが国の建築文化・生活様式の変化を学び、建築を通して伝統文化に対する理解を深めることを目指す。
建築史 B
西洋建築史の通史を学ぶ。ヨーロッパ大陸を中心に展開してきた西洋建築は、現代建築の根幹をなしており、その歴史の習得は、現代建築までつながる世界の建築文化の理解につながる。そこで建築史 B では、各国を代表する著名な西洋建築をひとつずつ詳細に検討することによって、世界の建築文化の系譜を学ぶと同時に、個々の建築とその建設の背景を探り、建築文化の理解をはかる。これらを通して、国際的文化人としての素養を身につけることを目指す。
住居計画
住居はそこに住む家族のためのものであると同時にまちの財産でもある。住宅および住宅地を計画する際に必要となるさまざまなことがらについて理解し、住居設計のための基礎知識を習得する。家族の暮らしの場である住居について、現代的な課題を踏まえたうえで、それぞれの家族にとって快適な住宅、住宅地のあり方について検討をおこなう。

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建築計画
建築計画学とは、建築をつくる上での基礎となる技術であり、人間の生活(行為)と空間との対応が重視される分野である。本授業は、建築計画に関する基礎的理論を学んだ後、各種建物に共通する基礎的問
題や空間性能について具体的な建築としての各種施設を概説しながら進行する。建築計画各論のみではなく、人間の心理・行動と空間の関連についても学ぶ。
福祉住環境
超高齢社会を迎えた現在、高齢者や障害者が在宅で自立した生活をおくるための住環境整備が求められている。本授業は、この福祉住環境整備分野の初歩的な知識を習得することを目的とし、高齢者や身体障害者を対象とした住環境整備についての基礎知識を学ぶとともに、在宅介護の現状と問題点、特徴、必要な視点等から、介護保険制度の対象となる住宅改修、福祉用具、特定疾病等、建築・福祉・医療などに関して体系的な幅広い知識を学ぶ。
建築法規
建築基準法には、超高層ビルの高度な構造技術から地下街の防災に至るまで、あらゆる種類の建築物に対しての規制が記されている。そこで、建築基準法を中心に、建築関連法規の概要と相互のつながりを平易に解説することによって、全体像を理解する。道路、敷地、防火、避難、居室などの規制を知り、面積計算、高さ計算、採光計算などの計算練習をすることで、設計、施工、不動産取引に応用できる力を養う。
建築環境学 A
建築環境学は建築の内外空間の環境形成を計画・評価する分野であり、建築設計において建物性能を決める重要なポイントのひとつである。この授業では、建築環境を形成する物理的要素である｢熱・空気｣の基本的性質を学ぶとともに、その環境を評価する我々の感覚の特性を知ることによって、建物・設備性能が居住者へ与える影響を理解する。また、それらの知識を踏まえて、居住者にとって望ましい建築環境を構築するための具体的な手法を学ぶ。
建築環境学 B
建築環境学は建築の内外空間の環境形成を計画・評価する分野であり、建築設計において建物性能を決める重要なポイントのひとつである。この授業では、建築環境を形成する物理的要素である｢音・光｣の基本的性質を学ぶとともに、その環境を評価する我々の感覚の特性を知ることによって、建物・設備性能が居住者へ与える影響を理解する。
また、それらの知識を踏まえて、居住者にとって望ましい建築環境を構築するための具体的な手法を学ぶ。
住居設備
私たちが生活する住まいは様々な設備システムを維持管理することによって成り立っている。その設備システムには、快適性、利便性、機能性、安全性、信頼性、経済性、省エネ・省資源、環境保全性、保守管理性が求められており、住居を供給する立場からも、生活者としても、それらを適切に評価できる能力を身につける必要がある。受講者が住居において使用する、給排水衛生設備、暖冷房設備、換気設備、
電気・情報設備、防災設備について講義を行う。
建築環境システム
私たちが建物の中で生活するためには、建築設備(給排水衛生・空気
調和・電気・搬送・防災)が必要不可欠である。この授業では、安全で快適な居住環境を形成するために必要な建築設備のシステムを学び、建築と設備のかかわりを理解することによって、平面・断面計画上の設備スペースについて知る。また、省エネルギー手法について、エネ
ルギー消費性能とライフサイクルアセスメント(環境評価)及び経済性の関係についても学ぶ。
構造力学 A
静定構造物を通して建築（住居）構造力学に対する興味を喚起し、構造力学を学ぶ能力の育成を目的とする。
本科目は初学者を対象とし、片持ち梁や単純梁などの簡単な構造を題材とする。また、反力計算や応力計算を通してちからの伝わり方を知り、構造力学に対する想像力
や発想力を身に付ける。
構造力学 B
静定構造物と不静定構造物を通して建築（住居）構造力学を学ぶ力を身に付け、自らの力で基本的な問題に対し解決できる能力の育成を目的とする。本科目は初学者を対象とし、ラーメン構造やトラス構造などを題材とする。また、反力計算や応力計算の他、材料や断面の性質を通して構造力学に対する問題解決の方法を学び、基礎力を身に付ける。
構造力学 C
静定構造物と不静定構造物を通して建築（住居）構造力学を学ぶ力を身に付け、自らの力で応用的な問題に対し解決できる能力の育成を目的とする。本科目は初学者を対象とし、片持ち梁、単純梁、ラーメ
ン構造やトラス構造などを題材とする。また、さまざまな解法を通して構造力学に対する問題解決の方法をより深く学び、応用力を身に付
ける。
住宅設計論
建築、インテリアデザインの基本、法規や木造建築の基本を学び、デザイン演習の補助とし、応用可能な基礎的能力を高める。授業の前半は建築家、デザイナーの作品を解説し、後半は木造などの技術の基礎を解説する。
構法計画
建物全般の中で最も基礎的な木構造を中心にして、建物がどのようにして建てられているか、各部材の構成方法はどのようになっているかについて、構造や構法の名称(在来軸組構法、木造枠組壁構法、木質系プレハブ構法など)、造作部材の呼び名を含めて具体的に解説する。
また、建物を設計・施工し、維持管理するために必要な知識である、
建物の構成要素である各部位の材料と、それらが統合された建物全体としての構成及び性能についても学ぶ。
構造計画
構造設計例を通して建築（住居）構造計画に対する興味を喚起し、構造計画を学ぶ能力の育成を目的とする。
本科目は初学者を対象とし、木造、RC 造、S 造の構造設計に共通する項目を題材とする。また、構
造力学と構造計画の知識を意匠設計に活かすための基本的な力を身に付ける。
インテリア材料
建築材料の中から、インテリアを中心とした仕上げ材料(壁材料、天井材料、床材料など)を取り上げて、それらの材料(せっこうボード、
繊維補強系ボード、軽量気泡コンクリート、タイル、れんが、石材、ガラス、塗料、断熱材、接着剤、プラスチックなど)の基本的事項を平易に解説する。また、インテリア材料は構造材料とは異なり、安全性や耐久性以外に、機能性、快適性、美観性などの性能も要求される。
そこで、各部位に要求される性能条件と材料との関連性を理解させると共に、建築仕上げ材料選定にあたっての基礎的知識を養う。
建築材料学
現在のように次々に建築用新素材や新製品が開発されている時代には、各種の建築物の用途に応じた適正な建築材料の選択と使用方法が必要になる。そこで、建築材料の中から、建物の柱、梁などの構造材料として用いられている木材、コンクリート及び鋼材について取り上げて、それらの材料の基本的事項(種類、特徴、性能など)を平易に解説する。また、部位に要求される性能条件と材料の性質との関連性を理解させると共に、建築材料選定に当たっての基礎的知識を養う。
建築施工
建築生産の最終段階である施工について、建築物の主要構造形式である鉄筋コンクリート造と鋼構造を中心として、
地業工事、
主体工事、
防水工事、内外装仕上げ工事、床工事の順に施工方法を平易に解説する。また、施工する際に重要となる、積算・見積りの方法についても学ぶ。

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日本文化論「文化」を考える上で、日本文化を取り上げる。授業では、日本文化の特徴を学び、それを生み出した人々の価値観、思考形式、行動様式について考えを深めていく。

CG デザイン演習
情報の伝達、表現方法である２次元 CG の基礎学習を目的とする。この授業は2次元CGのツールを用いてイラストの制作や画像処理の基礎の学習を行う。

Practical English A
英語を使った教室活動を通して、英語によるコミュニケーション能力を養っていく。授業は英語で行われるが、現在の力は問わない。求められるのは「文法の正確さ」ではなく、英語を使ってコミュニケー
ションを成立させようとする力である。また、英語を使ったコミュニ
ケーション時の態度および英語圏の国の習慣・文化についても学び、
使える英語（Practical English）を身につけていく。

ウェブデザイン
情報化社会に必須とされる情報の発信のためウェブデザインの理解が必要である。本講義では、ウェブデザインの歴史、技術、デザインなどの知識を通してウェブデザインについて理解を深めることを目的とする。

Practical English B
英語を使った教室活動を通して、英語によるコミュニケーション能力を養っていく。授業は英語で行われ、英語でタスクを達成したり、自分の考えが述べられるようになるよう訓練していく。また、英語を使ったコミュニケーション時の態度および英語圏の国の習慣・文化についても学び、使える英語（Practical English）を身につけていく。
Practical EnglishA より教室活動のレベルがやや高い。
Practical English C
英語を使った教室活動を通して、英語によるコミュニケーション能力を養っていく。授業は英語で行われ、英語でタスクを達成したり、自分の考えが述べられるようになるよう訓練していく。また、英語を使ったコミュニケーション時の態度および英語圏の国の習慣・文化についても学び、使える英語（Practical English）を身につけていく。
Practical EnglishB より教室活動のレベルがやや高い。
Practical English D
英語を使った教室活動を通して、英語によるコミュニケーション能力を養っていく。授業は英語で行われ、英語でタスクを達成したり、自分の考えが述べられるようになるよう訓練していく。また、英語を使ったコミュニケーション時の態度および英語圏の国の習慣・文化についても学び、使える英語（Practical English）を身につけていく。
Practical EnglishC より教室活動のレベルがやや高い。
言語コミュニケーション
言語コミュニケーションを円滑にするためには、言語の「形」を覚えるだけでは不十分であり、
「相手」
「場面」
「状況」に応じて適する「ことば」を選ぶ必要がある。授業では、日本語だけでなく、他言語における例も取り上げ、言語コミュニケーションのあり方を探っていく。
日本語教育法「日本語教育」とは、「日本語を母語としない人」に日本語を教える
教育のことである。授業では、日本語学習者の多様性、外国語として見た日本語の特徴、シラバスや教授法を学び、日本語教育における基礎的な力を養っていく。
比較文化論
世界には様々な文化があり、それぞれに背景を映し出した特徴があらわれている。授業では、異なる文化を比較することによって、背景となった社会での価値観、思考形式、行動様式の違い、および共通性について考えていく。
多文化共生「多文化共生社会」とは、多様性を尊重し、共に繁栄していくことを目指す社会のことである。グローバル社会の昨今では外国籍の住民との共存共栄を指すことも多いが、実際には全ての人を対象としている。授業では、最終的に「人権」を尊重する社会を目指すためには何をすべきかについて考えを深めていく。
情報倫理
情報社会と情報を伝達するメディアについて考え、それらに関する問題を探ることにより、情報倫理の学修力を育成することを目的とする。皆で考えて話し合うように、積極的な参加を促す。

ウェブデザイン演習 A
インターネット画面を表示するためのコンピュータ言語の HTML、CSS、タグ、フレームなどを理解しなければならない。演習を通して基
本知識の習得を目的とする。
ウェブデザイン演習 B
情報社会に流れている様々な情報を収集し論理的に分析することにより、有効な情報に変え効率がよいウェブサイトを構築することと情報発信することが如何なるものかを学ぶ。インターネットを理解し、ウェブサイトの構造やデザインそして情報としての役割を理解し、戦略的にサイト構築することにより自分が持っている情報をより効果的に発信することを学ぶ。
マルチメディア演習
情報社会に流れている様々な情報を収集し、論理的に分析すること
により、より正確な情報に変え、可視化することが出来る。本授業では、映像制作を通じてマルチメディアの原理を理解し、情報伝達を理解することを目的とする。
情報デザイン論
現代社会で最も必要なのは情報とコミュニケーション能力と言える。
情報を正しく理解し、伝えるのがコミュニケーションの始まりである。
本授業では、情報の収集 → 分類 → 情報の再構築 → 情報の視覚化に流れるプロセスを理解し、如何に情報の表現を行うかを講義
や事例を用いて説明を行う。また、グループワークを用いて、実際に情報を収集し、分類、情報の視覚化を体験しながら情報デザインを理解することを目的とする。
デジタルフォト論
カメラとレンズの仕組みと写真の原理、そして撮影の実習を通じて、写真の取り方を学ぶ。写真は情報伝達の大切な表現手段である。本授業では、写真というメディアをも用いて情報を表現するために必要な能力を育むことを目的とする。実習を通して風景や人物などの撮影や色々な場面の撮影を行いながら写真を理解する。また、その結果を用いて様々なデジタル処理を行うことでデジタルとアナログの差やデジタルの利点を用いてより効果的な表現方法を学ぶ。
コミュニティデザイン論「地域」
での人のつながりの希薄化などが伝えられている。
一方で、NPO やネット社会など、今までにない人のつながりや課題解決のためのコミュニティが生まれている。
「地域」の新たな役割や、人々のつながりをどのようにデザインしていくのか考える。
地域政策論
行政による政策と地域社会の関係を理解し、生活者の立場から政策のあり方を考える。更に、政策決定への市民としてのアプローチの方法について考察する。
社会園芸
大学構内の庭園、駅前花壇、幼稚園、保育園等で有機園芸を実践することから見えてきた園芸の社会的役割、人々の暮らしや社会を豊かにし、心に安らぎを与える園芸の効用と可能性について、具体的な事
例を通して学ぶことを目的とする。

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生活と環境
住環境の整備のために配慮すべき指標について学び、都市や郊外住宅地の住環境整備において緑化の果たす役割について理解する。まちの魅力を高める住環境整備に関わる法律について理解し、住民参加によるワークショップなど、まちづくりの手法について学ぶ。
地域デザイン論
都市や地域は、それぞれの土地の歴史、風土の中で発展してきたものである。地域の住環境がどのように形成されてきたのか、様々な課
題にどう対処してきたのかについて知ることが、将来的に発生する課
題に対応する力を身に付けるための第一歩となる。本授業では、都市の成り立ちについて歴史的に概観し、都市計画の仕組みについて基本的な知識を習得するとともに、地域の良好な住環境形成のために配慮すべき指標について理解する。
園芸論
近年、園芸植物やそれを扱うに人々に技術は多様化している。本講義では、蔬菜（野菜）、果樹、花卉（花）の生産を主とする商業園芸と家庭菜園や庭づくりなどの家庭園芸の現状、ガーデニングなどで園芸植物を栽培、利用するために必要な基礎的な技術や植物生理について解説する。園芸領域科目（ガーデニング実習等）の他の科目につながる、基礎的な力を養う。
ガーデニング実習Ⅰ
ガーデニング概論と園芸論などの講義で得た基礎的な知識を活かし、実際に植物の栽培管理を行う。ガーデニングⅡと合わせて年間を通した植物の栽培管理法を学ぶ。季節に適した植物を用い、その栽培に必要な管理計画を検討し、実習する。園芸や造園の役割を理解し、植物を使った時間的、空間的なデザインを見る目、思考力、判断力を養う。
ガーデニング実習Ⅱ
1,2 年次の園芸領域の講義と実習で得た基礎的な知識と経験を活かし、実際に植物の栽培管理を行う。ガーデニングⅠと合わせて年間を通した植物の栽培管理法を学ぶ。季節に適した植物を用い、その栽培に必要な管理計画を検討し、実習する。また、園芸や造園の役割を理解し、植物を使った時間的、空間的なデザインを見る目、思考力、判断力の向上を目指す。
観賞植物素材論
園芸やガーデニングには多種多様な植物が用いられる。植物を使った空間デザインを行うためには、個々の植物の知識が不可欠である。
本講義では、熱帯花木、山野草、盆栽、ハーブ、サボテン類、洋ラン等の観賞植物の分類及び特徴と栽培方法を学び、園芸における活用方
法を講義する。観賞植物の特徴を、体系的に理解し、正しい情報を入手する力を養う。

と花の関係性に着目して、植物を生活に取入れる工夫と効果を実践的に学ぶ。植物の利用法の多様性について理解し、人の一生と植物の関わりについて考察できる力を育成する。
消費者調査法
消費者調査の種類と方法を理解し、調査を正しく行うための技術と、調査の結果を集計・分析・考察するための知識の修得を目的とする。
インターネットビジネス論
SNS を活用したビジネスモデルとそれを展開するための基礎的な技術を理解し、インターネット時代の新しいビジネスの創造について考える力を育成することを目的とする。
マーケティング論
マーケティングの基本を理解し、特にアパレルビジネスに焦点をあてたマーケティング戦略、計画、評価など、マーケティング活動の基
礎を学ぶことを目的とする。
ファッションビジネス論
ファッションビジネスの特色を理解するために、ファッション産業の発展の歴史や産業構造について学習し、現状を把握してファッション産業の将来を展望するための基礎的な力を育成することを目的とする。
マーチャンダイジング
アパレル企業や百貨店、量販店などで商品開発から販売計画、予算管理に必要なことは何か、市場調査や売り上げ動向の分析方法、プロ
モーション技術等について学び、、企画、販売、流通をトータルに把握できる経営方法について考える力を育成する。
グローバルビジネス論
国際関係の基礎的な概念を理解し、企業を取り巻く環境の変化がビ
ジネス活動のグローバル化にどのように影響しているのか考える力を
育成する。
消費生活論
安全で豊かな消費生活を確立するために、消費者問題を体系的に捉え、消費者・行政・企業のあるべき姿を理解し、消費者問題の現状と政策を考察する基礎的な力を育成することを目的とする。

室内園芸
近年、私たちの生活には様々な形で緑（植物）が取り入れられている。人の一生の節目の慶弔時、季節ごとのお祝いには必ず花や植物が飾られる。室内に植物を飾るニーズも多い。室内で植物を飾る、栽培、管理するための基本的な考え方や知識、植物の種類と特徴について講義する。場所、場面、ニーズに合わせた室内の植物を選び、空間をデザインする力、表現力の向上を目指す。
エクステリア演習
建築物の設計において、内部空間のデザインと同様に外部空間のデザインもまた重要である。豊かな外部空間は、建築物全体の快適性を高めるものである。また、エクステリアは建物単体に付随するだけのものではなく、都市の景観を形成する重要な要素でもある。本授業では、植物を使った空間デザインを学ぶ。設計課題を通し、玄関や庭な
どのプライベートな小さな空間や公園など公共性のある大きな空間のデザインについて検討する。エクステリアやガーデンデザインの基本を学び、見る力と表現力の向上を目指す。
園芸装飾実習生活に植物を取入れるためには様々な方法があることを学び、行事－ 67 －

現代生活学部 食物学科
食生産体験演習 A
生産現場に対する関心や理解を深めるだけでなく、日本の食生活が自然の恩恵の上に成り立ち、食に関わる多様な人々の活動に支えられていることについて理解を深めることがこれからの食の現場では重要である。体験学習型の学びとして、地域との交流、次世代や社会へ広く食に関わる事柄を発信できるように、実際に作物などを自分たちで栽培・収穫することを通し、生産の大変さ、食べ物の大切さなどを体得することを目的とする。
食生産体験演習 B
生産農家、漁業、食品メーカー、加工工場、市場、食品分析機関、
食品開発研究所、行政管轄機関（空港食品衛生チェック機関、輸入・輸出関係食品衛生関連機関、食肉解体、清掃）など生産から食卓、廃棄物に至る様々な課程の見学を行い、それを通して食循環についての一端を学ぶ。
栄養士論
栄養士の有資格者や雇用者、行政の担当者からの講義を得ながら、栄養士として備えるべき資質や知識・技能を理解することを目的とする。具体的には、食産業・保育所・学校給食・高齢者福祉施設・病院・保健所などの栄養士、管理栄養士、これらの施設の雇用者・経営者、さらに、東京都や厚労省などの行政機関からその専門家を招き、栄養士の置かれている現状と、栄養士として何か求められているかなどについて講義を得る。職業倫理と使命感のある栄養士の養成の一基盤とする。
地球環境と食食は人類が存続するために不可欠な要素である。一方、人口が一定水準を超えた段階から、食料の安定確保は地球環境に対する「作用」
なしには持続することができなくなった。その「作用」は結果として食料の安定的生産を損ねる結果を招いており、この悪循環が地球環境の破壊を再生不能な段階まで進めることとなっている。そこで、地球
環境と食料生産・食料確保との関係を理解し、持続可能な食の確保について考察する。
フードビジネス概論
フードサービスビジネスは、「食に関係するサービス産業」の総称であり、その範囲は、小売業、飲食店、流通業、医療福祉、情報産業など幅広い分野におよぶ。フードサービスビジネスは、ライフスタイルの変容やグローバル化の進展など昨今の社会の変化に伴って拡大、発展してきた産業分野であるが、一方で、食の安全性の確保や食品ロスの増大といった諸問題とも深く関係している。本授業では、私たちの日々の生活と深く関わるフードサービスビジネスについて、その普及の経緯と現代社会における役割や諸課題等を理解するとともに、
今後、持続可能な社会を目指していくに際して、同産業のあり方や方向性について考える。
コミュニケーション・プレゼン演習
アクティブラーニングに対応するための基本的な対話力を養う。グループワーク形式で各種課題に取り組む過程で、コミュニケーションの基礎である傾聴・発信・協働等のコンピテンシーを身につける。また、演習形式により多数の人に効果的なプレゼンテーションを行う方法を学ぶ。近代的な教育に適応するための初めの演習であり、今後の学びの基盤を築く。
有機化学
有機化学はメタノールのような簡単な分子からビタミンや糖、タン
パク質のような高分子まで多くの有機化合物を対象としている。有機化合物（炭素化合物）は日常生活に欠かせない食品や繊維・医薬品・動植物の生体内にみられ、それらの化合物を学ぶ有機化学は私たちの生活を化学的に説明し、生活方法の指針を示す学問の一つである。有機化合物の基本構造や性質、有機化学反応について体系的に学ぶ。栄養、食品を分子レベルまで理解し、説明できる学力を身につける。

分子生物学
分子生物学とは細胞内部での様々な生命現象を分子のレベルで理解する学問である。そこで、生命の基本的特性のひとつである遺伝現象
を司る遺伝子のはたらきを明らかにすることを目的に、DNA・ゲノムの構造・機能、遺伝情報の解読・利用の仕組みを学び、さらには、近年注目されているエピジェネティックスや遺伝子組換え技術について理解を深める。免疫や代謝等の重要な生命現象についても、分子生物学的視点から解説し、その機構について明らかにしていく。
統計学演習
統計学の基礎を学ぶとともに、医学的、栄養学的な数値の読み方、
統計処理法の基本を学ぶ。具体的事例について演習を通して分析し、数値の示す課題を見出す。
基礎サイエンス実験
実験実習を通して、食品科学の基礎となる化学・生化学・生物学の考え方と実験技術を学ぶ。クリティカルシンキング、仮説構築と検証など基本的な考え方を理解した後、試薬調製、ガラス器具の操作、滴定や酵素反応などの基本的な実験操作や、生物学の基礎実験を実習する。また、ラボノートの作成や研究倫理についても学習し、専門科目の学びの基盤を築く。
食と語学 A
栄養・食の専門家として、国際的な視野を持つために、「食」をキー
ワードに国際的なコミュニケーション能力・外国語運用能力を有する
学びを展開する。
「食」
をグローバルに発信できるスキルを身につける。
食と語学 B
食と語学 A に続き、栄養・食の専門家として、国際的な視野を持つために、「食」をキーワードに国際的なコミュニケーション能力・外国語運用能力を有する学びを展開する。
「食」をグローバルに発信できるスキルを身につける。
社会福祉学概論
社会福祉とは何かを考え、その理念、歴史、知識方法を学ぶ。具体的には、現代社会と社会福祉の問題、社会保障と社会福祉、生活保護法、児童福祉、老人福祉そして介護保険法を学ぶ。また栄養士と保健福祉医療の専門職の連携の課題について学ぶ。この中で「交渉と弁護の技法」が重要であるが、その内容について栄養士を取り巻く業務を踏まえて事例を通して学ぶ。
公衆衛生学Ⅰ（総論）公衆衛生学ではヒトの集団を対象とし、疾病の予防、健康の保持と増進等を学ぶ。本授業では健康の概念と公衆衛生の歴史および環境と健康を、我が国の現状を踏まえ、総体的に学ぶ。
公衆衛生学Ⅱ（各論）公衆衛生学Ⅰに続き、健康に関与する要因の分析方法、疾病の予防
対策、医療保険制度および関連する法律等を学び、公衆衛生行政についても理解するとともに環境衛生公衆衛生の実践活動で応用できる疫学の原理と方法を学ぶ。
解剖生理学Ⅰ（解剖学）
ヒトの健康増進、疾病予防等に携わる者として、人体の正常な構造（骨格系、筋肉系、神経系、感覚器系、循環器系、血液、消化器系、呼吸器系、泌尿器系、生殖器系、内分泌系）として人体の形態を学び、器官系別に、構成、構造、機能、調節について、細胞レベルから個体レベルまでを総合的に学ぶ。
解剖生理学Ⅱ（生理学）
ヒトの健康増進、疾病予防等に携わる者として、解剖生理学Ⅰの知
識（正常な人体の形態と構造）を基に解剖生理学Ⅱでは、正常な人体の姿を機能面（はたらき）から捉え、学ぶ。
解剖生理学実習
ヒトの健康増進、疾病予防等に携わる者として、正常な人体の構造－ 68 －

と生理的機能を様々な計測手技など（血圧、心音、心拍数、肺活量の測定や運動機能測定等）の実習を通して具体的に学ぶ。
生化学（総論）
生体内での様々な化学反応や物質交換によって、生命維持が行われる。生命活動の主軸となる細胞や生体物質構造、生理機能について相対的に学ぶ。また、食物として外界から取り込んだ物質の利用、すな
わち代謝とその調節についての基礎を学ぶ。
代謝栄養学（生化学各論）
生化学等の学習の上に、代謝とその調節、恒常性を維持するホルモンの作用、および免疫のしくみについて学び、生化学における各論部
分を学習する。
栄養学・生化学実験
栄養学・生化学の講義で学習した栄養素や生体物質の構造、性質および機能について、食品・生体試料の基本的な取り扱い方および分析に関する基本操作等の実験を通し、学びを深める。
食品学総論
食品はヒトにとって大変身近な存在であり、生命維持に必要不可欠な存在である。食品の成分を理解し、日々の生活の維持、健康増進のために役立てる知識を自身が実働的に活用、また第三者へも提供できる基盤となる知識を食品が有する三つの基本的機能（一次機能；栄養
特性、二次機能；嗜好特性、三次機能；健康機能特性）を柱に本講義
では学びを展開する。そのために食品を構成する成分を化学的に捉えられるようになる学びに加え、近年の食品に関係する法律の変化も捉えながら知識を深める講義展開も行う。食品の分類及び成分を総体的に理解する。食品の人体や健康への影響に関する基礎的知識を修得する。その知識を食品製造管理、安全管理、栄養指導、食事計画や調理現場等の場で実践的に役立てられる知識を修得する。
食品学各論
多種多様な食品を利用し、ヒトは生命を維持しながら、多彩な食文化を構築しながら、食生活を営んでいる。数多くの食品は生物起源によって分類される。その各々に分類される主要な食素材の種類（主要事例）を基に、当該食品の特性、調理・加工・貯蔵適性並びにそれらの具体的方法、各成分変化などについて、食品を扱う専門職に求められる知識修得を目指す。
食品学実験
健康の維持・増進に不可欠な各種食品成分の栄養特性・成分変化、性質を実践的に理解するために、食品に係わる分析法、分析技術、分析値の解析を学ぶ。実験を行うにあたり必要となる化学実験における一般的注意事項や試薬・器具・機器の取り扱いついても学びながら、
科学的な考え方や技術を学ぶ。食品の特性を実践的に広く理解するた
めに食品に係わる分析法、分析技術の基礎知識とその応用発展素養を体得する。そのために食品に係わる分析法の原理と原則を理解したう
えで、分析値の解釈を行える素養と能力を具える。
食品衛生学
食品に対する多様な要望の中でも安全性は基本的必要条件である。
食品衛生の対象は食品だけでなく食品添加物、器具、容器包装、おもちゃ、洗剤なども含まれる。近年の食中毒の発生状況からみた傾向、
食品添加物の安全性と発ガンの問題、食品と感染症や寄生虫との関係などについての理解を深め、食生活の中で留意すべき点についても学ぶ。
食品衛生学実験
食品衛生について、教科書や講義などから修得した知識を客観的に分析する力を基礎的な実験を行いながら養う。本実験では、食品衛生に関連する微生物学実験、食品添加物の分析などを行いながら、扱う試料、薬品の性質も理解し、安全な実験実施への心構えも習得する。

とで、成長、運動、思考、健康保持などの全ての生活を営む現象である。よって、日常摂取している食物には生きていくために必要とされる成分（栄養素）が含まれていなくてはならない。食物はどのように生体内に取り入れられ、栄養素は生体内でどのように働き、身体構成成分へと変化するのか、健康な生活をおくるにはどのように、どれく
らい、いつ、食物を摂取したらよいかなど、栄養の基本概念を学ぶ。
応用栄養学
食糧が豊富になり、食生活が多様化する中、日々の活動や健康な生活をおくるには正しい栄養知識に基づいた食生活が求められる。体内に取り込まれた食物（栄養素）が、どの様な特性や役割を持つか、いつどの様に摂取したら良いかを、ライフステージごとに留意する点なども併せて学ぶ。
栄養学各論実習
応用栄養学の講義を踏まえ、各ライフステージおよびさまざまな環
境に応じた実践的な栄養マネジメントが展開できることを目指す。目的となる対象者の特性を理解し、食事摂取基準に基づいた献立作成も含めた食事計画を行い、実際に作成した献立を実習することで理解を深める。
臨床栄養学総論
栄養ケアプロセスの概要を知り、臨床栄養学分野における栄養士業
務について学ぶ。症例の栄養アセスメント等、基本的知識と手順について学ぶ。
臨床栄養学各論
疾患・病態の成立および予防と治療に栄養がどのように関係しているかの機序を学び、どのような栄養学的治療手段が適切かを学び、対象者の QOL を損なわない食事について考える。病状に影響を及ぼす
栄養素、食品、調理法を知り、適正な栄養管理を行う為の知識を得る。
臨床栄養学実習提示された症例について、栄養ケアプランの作成に必要な情報を整理し、栄養アセスメントを行う。栄養アセスメントの総合評価としてプロブレムリストを作成し、栄養ケアプラン作成とその根拠の説明、
モニタリング、評価・計画の作成、他専門職種との連携を踏まえた栄養管理の手順等を習得する。
栄養学実習
基礎栄養学の講義では、栄養学の基礎領域を全体的に学んだ。本実
習ではこれらの基礎知識を、「動物」や「ヒト（自分）」のサンプルを用い実験・実習を通して再確認する。
栄養指導論
健康増進や疾病予防・治療のために必要な基礎的知識と方法を理解し、栄養指導対象者の健康状態や栄養状態を把握し、栄養マネジメントをするための方法を習得する。
栄養指導実習栄養指導論の講義学習内容より、
栄養指導対象者の問題解決に対し、食行動の変容を図るための技法を学び、食生活改善のサポートができる資質と能力を実習にて習得する。
栄養カウンセリング論
食生活は心理的な側面によっても大きく左右されるため、栄養カウンセリングの現場では複雑な心のあり方を理解し、心理面からアプロ
ーチすることが必要となる。カウンセリングの理論を学び、技法を正しく応用できる能力を習得する。
栄養カウンセリング実習
コーチング・カウンセリング理論を理解し、活用できるようにロー
ルプレイ等を通し、種々の症例に対応可能な技術を実習を通し、体得
し、対象者の自発的な行動変容を促す理論と技能を習得する。

基礎栄養学「栄養」とは、私たちが外界から食物を摂取して生命を維持するこ－ 69 －

公衆栄養学
ヒトの生活の場（ローカル、グローバルな観点）における食生活、
特に栄養と健康との関わりについて、歴史的背景から現在に至るまでの状況の把握を行い、そこから抽出される問題やニーズの解決の方向に向けた取り組みとしての健康づくり施策について学ぶ。
公衆栄養学実習対象となる社会の健康・栄養問題および関連要因の把握と分析を通じ、対象者や対象機関の縦横的な連携・協働を促し、対象社会の状況に即した計画の立案、実践、評価、フィードバックを行うマネジメン
ト能力を習得する。
給食管理学
特定多数の健康や栄養状態の改善・維持・増進等を目標とした栄養
食事管理を実践するために、給食運営や関連資源を判断し、栄養面、安全面、経営管理全般のマネジメントを行う能力を習得する。特定給食施設における経営管理を中心に、基礎的な学習や栄養・食事管理シ
ステムとマネジメントを行うための知識と技術を学ぶ。
校内給食管理実習
給食の管理・運営について、その計画・実施・販売・提供について
校内実習を通して学ぶ。対象者のライフステージや目的に応じた食事計画を実施することは、栄養士にとって必要不可欠なスキルである。
食事計画論や基礎および応用調理学実習で学んだ知識・技能を基に、献立作成、調理実習、献立評価などを実習することにより、適切な食事計画を実施することのできる能力を備えることを目標とする。
また、その作業工程で HACCP の概念に基づいた衛生・安全管理の実際を学ぶ。
校外給食管理実習
校外の実際の給食施設において、給食を運営する栄養士の業務を体験することにより、実践力を培い、栄養士としての主体的な自覚を養う。総合的なマネジメントについて理解し、給食施設における栄養士の役割と業務内容を習得する。
基礎調理学実習
食材の衛生的な取り扱い方、非加熱調理操作法、加熱調理操作法、調味操作法などの基礎的な調理技術を日本料理、西洋料理、中国料理の実習をと通して習得することを目的とする。また、これら食事様式
を通して、季節感、食材の組み合わせの適正を学習する。また、料理と器の形状や材質・配色のバランス、盛り付けや食卓への配膳、食器やカトラリーの取扱いなど、配膳・食卓・食事マナーを習得する。各
実習内容については、食品成分表を用いての栄養価計算を可能にし、実習を通して献立立案の要素を学習し、調理の基礎を総合的に学ぶ。
調理学
調理とは、そのままでは食べられられないもの、食べにくいものを食べられるもの、食べやすいものへと変換するプロセスであり、さらには、それらを安全で、より美味しくすることへ制御することを目的としている。そのためには、美味しさの形成要因の理解、非加熱、加熱、調味の各操作について栄養面と食味変化の関係性やメカニズムを理解し、各調理実習と調理学実験とも関連させる必要がある。ここでは、穀類、豆類、野菜類、肉類、魚介類、卵、乳・乳製品、抽出性食品などについて、具体的な調理過程で、栄養面、物性、機能性、嗜好性の変化を科学的、理論的に学び、調理の実践力の基とする。
調理科学実験
調理過程で起こる様々な諸現象について、その諸条件と科学的、物理的変化のメカニズムと嗜好性への影響を実験を通して学ぶ。ここでは、米の種類と形状・浸漬条件と吸水、小麦グルテンの形成要因、各種でんぷんの加熱特性、野菜の色の変化、いも類の使い方、卵の調理
特性、乳・乳製品の凝固、魚肉の調味と加熱による変化、肉類の軟化・硬化、寒天・ゼラチンの凝固特性などを行う。
微生物学
微生物は多種多様であり、ヒトの生活と密接な関係を持っている。

本講義では食品の安全確保、あるいは食品加工（伝統食品や新食品開発）などに重要なヒト・動植物および食品に関わる病原あるいは有用微生物を対象とし、その種類・性質といった微生物の概略から、微生物の利用、制御、感染症の発生メカニズムなど応用的な事柄に至るまで授業展開する。食品に関係の深い微生物の基礎知識を修得し、伝統食品や新たな食品の開発に微生物が活用され、食生活を豊かにしていることを理解する。さらに、病原性微生物に対する理解も深め、食品の安全確保の礎となる知識を習得する。
HACCP 実践演習
HACCP による衛生管理は、各原料の受入から製造工程、製品の出荷までのすべての工程において、食中毒など健康被害を引き起こす可能性のある危害要因を科学的に管理する手法である。HACCP プラン
導入には一般的衛生管理プログラムの導入も必要である。そのため、製造環境の衛生管理、従業員の衛生管理、食品取扱者の教育・訓練、記録の必要性など、HACCP による食品衛生管理を実施する上で整備しておくべき食品製造の衛生管理プログラムについても学びながら、
HACCP プランを立案できるスキルを演習形態で習得する。
食品機能学
近年の栄養学や食品科学の発展は目覚ましく、食品の 2 次機能と 3
次機能に関する多くの知見が蓄積されている。また、それらの知見を利用して新しい食品素材や技術が開発・実用化されている。本講義では、最新の科学研究の成果を紹介しながら、食品の 2 次機能と 3 次機能の基礎と産業応用例を学ぶ。
食品加工学
食品の加工・貯蔵技術は有限な素材を有効に活用するために重要である。本授業では農林畜産物、水産物等の加工・貯蔵意義、原理、加工方法に加え、加工特性や貯蔵特性を捉えた包材に関する知識、加工食品の表示に関わる規格や制度に加え、実際の加工食品製造ラインの
流れ、食品機械についても学ぶ。
食品加工学実習
食品加工学の講義内容を踏まえ、実際の加工食品製造に準拠した製法にて缶詰や瓶詰、レトルト食品等をつくる。糖蔵、塩蔵、燻煙等の加工手法を実際に実習することにより、多種多様な食品素材の加工特性を捉える。併せて、包材特性試験や貯蔵試験や製造規格試験等も行い、加工食品の規格や貯蔵試験も習得する。
応用調理学実習
基礎調理実習で習得した調理技術をもとに、日本料理においては、
行事食、精進料理、本膳料理、茶懐石料理の献立組みによる調理実習を行うとともに、これらに用いられる食材の意味合いや調理法の適正への学び、多種多様な食材の調理技能の向上、一食材の多様な料理への展開を可能にすることを目的とする。また、英国式のお茶と菓子、
中国料理の飲茶の実習、西洋料理・中国料理の実習から日本や諸外国の食事･食卓構成を学び、調理技術や献立立案についての応用力を養う。
製品・食品鑑別演習
食品を評価する際に、嗜好に直接結びつく官能評価ならびに個別の食品に関する鑑別知識は大変重要である。官能評価は味覚、嗅覚、視覚、触覚、聴覚の五感を持つヒトを一種の計測機器と考え、ヒトの感覚を用いて、評価、測定する方法である。また、食生活の多様化により、利用する食品の種類も多くなっている中、食の安全性確保の上でも食品の品質を見抜く能力も必要である。その両者の考え方、手法、
具体的な実施方法について、演習を通して習得することを目的とする。
食空間コーディネート論
心地よい食卓・食事空間の演出は、豊かな食生活を営む上で最も重要なことである。日常の食卓や行事に伴う様々な趣向を凝らした食卓の演出について、日本や諸外国の基本的テーブルセッティングのルー
ルとその歴史的・文化的背景を含めて学ぶ。また、食器やカトラリー、
クロスの材質、フラワーアレンジメントやこれらを総合したカラーコ
ーディネート、食卓とイスなどテーブルを中心としたコーディネートの適正、採光や音響、温湿度などについてもその適切な条件について－ 70 －

実演・実習を加えながら解説する。また、これらを基本とするテーブ
ルマナーを解説する。
比較食文化・食生活論
日本及び諸外国の食生活は、その地域の気候風土による生産、収穫物や宗教、流通事情などと切り離して考えることはできない。また、各国々や地域での食の循環について、
過去から現在の時間軸を通して、その普遍性と変化を学び、食生活へ影響を及ぼす様々な要因について考察を行い、現在およびこれからの食生活の課題についても考えていく。
調理と文化
日本と諸外国の食事文化の違いを、粉食調理、粒食調理などの実習を通してその技術と文化を学ぶ。さらに、日本の伝統食品を使用した
献立組による実習、
京野菜、
江戸東京野菜などを用いた実習を通して、地域の伝統的な料理法と食事文化を学ぶ。また、基礎専門科目の「食と語学 A、B」と連動させ、諸外国の料理書の翻訳・実習を行い、材料・分量・調理法など特徴を見出し、日本の伝統的調理法の実践を通してその特徴につていて比較を行う。日本料理では会席料理、西洋料
理ではフランス式料理の校外授業を実施し、プロの料理人による調理法の解説を得ながら、食事マナーの実際も修得する。
栄養士総合演習
食育、健やかな食生活形成として栄養と健康に携わるエキスパート
としての栄養士としてのキャリアデザインを総合的に学習し、栄養士という有資格者としての礎を学ぶ。
食物総合演習 A
3 年までに学修した知識・技術を総合的に判断する能力を養うことを目的とし、栄養士や食のスペシャリストとして、社会で活動する多様な分野について最新の情報をもとにした演習を行う。
食物総合演習 B
卒業研究時には研究の遂行、論文作成時、卒業後にも社会や進学により研究や調査を行うような現場では、他の研究者が行っている研究内容を参考に、利用する必要性がある。そのためには学術論文等を読み、理解できることが必要となる。本演習では食科学、栄養学分野における学術論文を読みこなせる能力を養う。また、併せて栄養士という資格を実践的・包括的に捉えることができる能力も養う。
卒業研究 A
卒業研究Ｂと連動し、大学での学びの集大成として、
主に栄養･食品･教育を専門領域とした研究テーマを設定し、各担当教員とのディスカッションを行いながら先行研究調査、研究手法の検討、結果･結論を見出し考察をおこなう。また、それらの経過･結果について、口頭発表、論文の作成の指導を受ける。これにより研究を進めるための基本となる様々な要素を習得し、卒業論文作成を進める。
卒業研究 B
卒業研究Ａと連動し、大学での学びの集大成として、
主に栄養･食品･教育を専門領域とした研究テーマを設定し、各担当教員とのディスカッションを行いながら先行研究調査、研究手法の検討、結果･結論を見出し考察をおこなう。また、それらの経過･結果について、口頭発表、論文の作成の指導を受ける。これにより研究を進めるための基本となる様々な要素を習得し、卒業論文作成を行う。
フードスペシャリスト論「食」は心豊かに健康な日常生活を送る上で重要な要素である。
「食」
を取り巻く環境や現状、変遷を踏まえ、日本国内に限らず、大きくな
視野で「食」を捉え、食文化、食生活、食品産業、食情報、加工・貯蔵性など幅広く最新の話題も交えながら総合的に学ぶ。フードスペシ
ャリストの意義とその概要、活用等の基本知識を習得する。
フードコーディネート論
食の様々な場面において、多様な条件や要求を満足させるための演出をすることが、フードコーディネートである。即ち、食卓、食品販

売、食情報を発信するイベントやマスメディアや広告企画、ライフス
テージに合わせた食育、店舗経営などで、食空間のコーディネートや
サービスマナー、メニュープランニング、フードマネージメントなどを可能にすることを目標とする。
食品流通経済食品流通産業の構造・歴史・業種別特徴・ビジネス戦略等を学び、会計と経営の基礎を理解した後、成功している企業の具体例を学習する。本講義を通して、食品企業の強み・弱みを分析する力を養う。
バイオサイエンス演習
バイオサイエンスの技術は、食に関わる学問分野においても重要性を増している。そこで、本演習では、動物・植物・微生物の細胞や、遺伝子・タンパク質等を扱う技術・解析方法を修得することを目的に、組織切片法、PCR 法、細胞培養等の実験技術を学ぶとともに、これらの技術を応用して、食品同定試験や遺伝子組換え等の演習を行う。
フードビジネス演習
グループワーク形式で、食品産業が抱える問題を産業構造、経済、
科学技術、倫理など多面的な観点から討議する。本演習を通して、食に関する知識と考えを幅広く深く醸成し、ビジネスに必要な対話力を養う。
食企画・開発演習Ⅰ
食品の企画開発を担うための基礎力を養う。グループ形式で、過去の商品開発事例を研究し、背景にある企業文化、開発思想、マーケテ
ィングやプロジェクトマネジメントの手法を学ぶ。また、安心安全と
CSR や知的財産など、企画開発を担う上で必要な法や制度のシステムを学ぶ。
食企画・開発演習Ⅱ
食品の企画開発を担うための応用力を養う。食企画・開発演習 I で学んだ知識と手法を応用して、地域連携企業にサービスや商品アイテ
ム案を提案する。具体的事例を実践的に学ぶことにより、マーケティ
ングやプロジェクトマネジメントの知識を生きた技術に定着させる。
食企画・開発演習Ⅲ
食企画・開発演習 I、II で学んだ知識・手法・経験を生かして、ビ
ジネスの場で実践できる企画開発力を養う。地域連携企業へのマーケ
ティング提案やコンサルティングの実践や、エクセレントカンパニーの見学・ヒアリングを通して、社会で活躍するための企画開発力を醸
成する。
病態生理学
主要疾患の成因、病態、診断、治療等を食事との関連を含め理解するために、病気になる理由とそのプロセスを学び、予防医学の観点か
ら栄養士として必要な知識を学ぶ。
子どもの食とアレルギー「食べる喜び」は、年齢を問わず与えられるべきものであるが、特定の食品に触れたり、吸い込んだり、摂取することにより心身に様々なアレルギー症状が起こる「食物アレルギー」について、その原因やメカニズム、対処方法を専門的に解説する。また、子どもが、食物アレルギーと正しく向き合い、自己管理能力の向上や周囲の子供たちからの理解を得るために、教員や栄養教諭として適切なサポートができる力を養う。さらに食物アレルギー代用食・代用食品、アレルギー治療の最前線についても解説する。
調理と素材
基礎調理学実習や応用調理学実習では、理想的な食材の組み合わせによる献立で実習を行うが、ここでは、一食材を献立上のすべての料理に使用し、食材の持つ調理特性や食味の多様性をより実際的に理解することを目的とした実習内容とする。具体的には、主食、汁物、主菜、副菜、菓子すべてに一食材を使用した、即ち、米、いも類、豆類、小麦粉、肉類、鯛づくしとした献立構成とする。また、地域の食材に着目した新しい料理の考案などをテーマとし、学生自身の自由な発想－ 71 －

とそれを具現化し評価し合うことで、発想力、技術力、応用力を養いたい。

また、「一日保育体験（自主実習）により、実際の子どもの発達や遊びの実態を体験的に理解する。

食事計画論
ライフステージや運動強度に適応した食事計画を立てるための、基礎的な要素・条件を学ぶ。食卓構成等の項目とあわせて、食品成分表の成り立ちや使用法についても解説する。それらを基に、様々な条件の食事計画を立案することを可能にする。

食科学概論「食」は心豊かに健康な日常生活を送る上で重要な要素であり、QOL
向上のための重要なツールである。自身を取り巻く社会や教育の現場
で正しく食情報を発信する能力を養うことを学びの目的とする。
「食」に関わることがらを日本のみならず、世界の食にも目を向け、現代が抱える食の問題を捉え、考える力を習得する。

食教育研究
保育所・学校給食・企業における食育の実例、国や市町村の取り組
み事例を通して、食生活の課題と解決への過程実際を学ぶ。また、学生自身によるフィールド調査を基に新たな食生活の課題を見出し、改善へのプロセスを組みたて、解決へと導く手法の検討と考察を行う。
被服学概論
被服に求められる機能は、社会・心理的快適性に関わる機能と、身体・生理的快適性に関わる機能とから成る。したがって、被服について学ぶには、被服材料学、被服管理学、被服衛生学、服飾デザイン、
被服構成学、服装史等、多角的に学ぶことが必要となる。本講では、教育の現場で求められる知識・能力を身につけることを目的として、被服領域全般における基礎的事項を概括的に学ぶ。さらに、現代そして今後の被服に求められている課題について考える力を育成する。

家庭看護（学校安全・救急看護法）
家庭とは、生活を共にする家族の集まりである。家族が健康で日常生活を営むために年代別による健康管理が求めらる。また加齢、病気などで障がいがあってもその人らしく生活を過ごすための知識・技術も必要である。本授業では、健康や疾患、加齢についての基礎知識とともに、生活を支援するための技術についても学ぶ。

服飾造形実習 A
基本的な下衣のショートパンツとスカートの各構成を把握し、デザイン（スタイル、素材、色彩など）、人体の構造とパターン設計（製図）との関係、素材の選定と扱い方、裁断と縫製準備（印つけ）、ミシン縫製の基礎技術、仕上げ（アイロンの扱い）など、衣服製作の基礎的な流れを習得する。
消費者として日常着用している既製服の素材、縫製、着心地（サイズ感）などの品質を見分けられることを目的とする。
住居学概論（製図を含む）
住居は個人や家族の生活の拠点であり、人間生活の最も基本的な場である。人間にとって住まいとは何かを考え、人間らしい生活を送るための空間としての住居のあり方について理解する。建築製図の基本的な技術を習得する。
家庭経営学概論
人間が人間らしく生きる拠点が家庭であり、家庭生活を中心とした家族・コミュニティの営みが家政＝家庭経営である。現代社会における家庭経営の課題を、
「家族」
、
「消費者」
「ジェンダー」をキーワードに概説する。特に、親と子、夫と妻など、家族を核とする人と人の関係や、仕事や消費といった日々の生活と生命の再生産の営みを中心に現代社会の危機的状況を生活者の視点から見直し、誰もが安心してくらせる、持続可能性のある消費者市民社会につくりかえる方法を自分の生活設計と重ねながら考える。今年度は、近世女性史研究家柴桂子
先生をお招きし、江戸時代に遡って女性の生き方を知り、現代との相違を考える機会を設けている。
家庭電気・機械・情報処理
私たちの生活は家電機器や給湯機器などのエネルギー消費をともなって成り立っている。機器の仕組みや使用方法などを知ることによって、環境負荷の小さな生活を営むことが可能になる。本授業では、家庭で使用されるエネルギー（電気・ガス・石油・再生可能エネルギー・水）および情報の供給システムを学ぶとともに、家電機器、ガス石油機器および情報機器の仕組み、望ましい使用方法、性能表示の見方を知り、その省エネルギー性能、環境負荷、経済性について適切に評価できる能力を身につける。
保育学
子どもにとって大人と一緒にいることは、また、大人にとって子ど
もと一緒にいることにはどのような意味があるのだろうか。子どもと大人が共に豊かな成長を続けていくことのできる社会を目指し、家庭保育及び保育所・幼稚園保育のもつ今日的課題、大人の果たすべき役割について考究するとともに、共に育つ保育実践について学んでいく。

－ 72 －

現代生活学部 児童学科
児童学概論
子どもとは何かについて探究する。私たちは子どもについてどのよ
うに考え、関わっていったらよいのだろうか。児童学の各領域(心理、保育・教育、健康、文化、環境、福祉等)を全体的に概観しながら、児童学における基礎的課題(子ども観、現代社会における子どもの問題、
子どもの発達、子どもと環境、子どもへのかかわり方等)の理解を進める。現実の生活と関連して捉え、子どもの問題の解明への実践変革的知識が深まるようにする。
発達心理学
人は生涯を通じて発達的に変化していく。その発達の過程を、特に心的活動の変化に焦点を当てて学習する。まず、発達心理学の考え方や研究法の基本、発達の諸理論を学ぶ。その上で、胎児期から老年期に至るまでの各時期の発達課題や発達的特徴について、具体的事例や視聴覚教材も参照しながら基本的知識を身に付ける。人の発達に関する知見を、保育・教育実践に結び付けることができるよう、事例や自分自身の体験とも関連させながら具体的に理解し、考えを深める。
保育原理
保育の基本的概念、理念にはどのようなものがあるのか理解し、保育の歴史や思想についてどのような歴史的変遷があったかを学ぶ。さらに、保育の環境、内容、方法や形態、計画や記録などについて学ぶ。
現代の多様な保育ニーズやこれからの保育課題についても理解する。
障害の基礎的理解
様々な障害に関する基本的な知識を学び、障害の多様性を知る。また、障害のある人における教育や生活上の困難について主体的に考える。さらに、障害のある人とない人が共に生きる社会を築く上で重要となる考え方や合理的配慮について考える。授業全体を通して、自身の障害者観を差別や偏見の観点から見直すことを目標とする。
教育原理
教育原理とは、教育を理論的に解明する根底となる原理、または教育実践の指標となる原則のことである。教育学という学問への誘いでもある。教育を歴史的な面から学び、現代の教育へといかにつながっているかを学ぶ。また、教育の意義と目的、学校の意義と目的等を学ぶことを通して、教育の基本や本質を考える。教師に求められる識見を養い、学生自身の教育観の醸成に役立てる。
子どもの保健保育は子どもの命を守り、子どもの健やかな育ちを支えることにある。子どもの身体的な発育・発達と保健について理解するために、具体的な心身の健康状態の把握の方法や疾病とその予防法を具体的に学びことにより、保健的支援を考えることを目標とする。
児童学研究ゼミ A
卒業研究に向けて、児童学研究の基本的方法（文献研究の方法、データ収集の方法、統計的処理など）について学ぶ。
児童学研究ゼミ B
4 年次に開講される卒業研究 A・B 履修に先立ち、児童学研究ゼミ
A を基礎として研究課題を設定し、各自が主体的に取り組む。ゼミでは資料の収集、講読及び討議を通して仮説や探究したい点を絞り込み、論文の構成や書き方について理解を深める。

クラス集団を理解し指導する方法、教育的指導の理論と実際の方法、発達障害児を理解し指導するための基礎的概念、及び教育評価の理論と実際等である。できる限り具体的な事例を提示し、視聴覚的方法を使用したり、課題への解答を求めたりするなど、積極的な関与と深い理解が得られることをめざす。
子どもの理解と援助
子ども理解が「保育の出発点」であることを理解する。幼稚園，子ども園，保育所における乳幼児の生活や遊びの実態に即して，乳幼児の発達及びその過程で生じるつまずき，その要因を把握するための原理を理解し，対応の方法を考える。幼児理解が幼児教育のあらゆる営
みの基本となることを理解する。
青年心理学
青年期は心理的変化、身体的変化、社会的変化等があり、人生における一つの危機であることもいわれる。青年期のこうした状態について、自我同一性の確立を中心として、心理的特質や発達課題等を理解する。また、受講生自らが青年期にあることから、自らの問題を解決する手段として、本科目での学びを応用できるよう、現代の青年を取り巻く問題や状況についても考絵を深めることを目指す。
発達臨床心理学
人間の心理的発達を連続性のなかで捉え、乳幼児期、児童期、青年期の各時期に生ずる様々な悩みや問題に関する臨床心理的な活動、及び学習、援助についての理論、技法、実践を学ぶ。アセスメント即治療・教育の立場から、基礎理論、方法(遊戯療法、集団心理療法、三者
面談法、心理テスト)を体験しながら学び、子どもや子どもにかかわる
大人への対応も可能な心理臨床者としての資質を養う。発達臨床心理学の意義と課題、子どもの問題のとらえ方、臨床心理学の基礎理論、
発達と学習、心理的アセスメントと援助の方法、事例研究、等から理解し学ぶ。
対人関係の発達
乳幼児期から老年期に至るまでの、生涯にわたる対人関係の発達の過程を概観する。社会の変化を背景として対人関係のあり方も変化してきていることを理解する。現代に生きる子どもたちの対人関係の課
題について取り上げ、ソーシャルスキルトレーニングなどの支援について学ぶ。大人の対人関係の課題については、学生自身の対人関係について振り返りつつ考えていく。また、複数の人間が集まる集団について、集団の機能、グループダイナミクス、リーダーの役割など、社
会心理学領域からの知見を学ぶ。
人格心理学
人格心理学の研究対象は、人格や性格で、他の心理学の領域と比べると、個人差に注目しながら展開するが、人格も性格も｢個人を特徴づける持続的で一貫した行動様式｣である。だが、習慣的には、人格は｢個人が保っている統一性｣に焦点を、性格は｢他者との違い｣に焦点を置く
ものとして、使われることが多い。人格心理学における｢万人に共通する人格の特徴｣の解明と、｢各人の個々のユニークさ｣の解明という 2
つの課題を両立させるのは容易ではないが、その過程からも多くを学べることが実感できる授業をする。

卒業研究 A・B
各自でテーマを決め、様々な研究方法により論文を作成する。論文
は科学的かつ論理的であると同時に、研究対象への人権的配慮や先行研究の位置づけ等、十分な倫理性も求められる。

児童とカウンセリング
現代社会における児童に関する諸問題を事例として取り上げながら、基本的なカウンセリングの理論・技法と実践を学び、統合的に理解するとともに、こころをめぐる諸問題について、生きていく上で困難に遭遇した時、
問題解決に向けて必要となる｢自分自身と向き合う｣｢自分自身を理解し、受けとめる｣ ための基礎的な力を体験的に身につける。
これらの過程を通し、自分に寄り添ってくれる人(援助者・支援者)の存在の大きさを感じ、保育・教育等の現場において、子どもや家族に寄り添うことのできる人となれるような力を養う。

教育心理学
発達段階に即応した教育を行うために必要な教育心理学の基礎的事
項を学ぶことを目的とする。取り上げる主な内容は、子どもの発達を理解するために必要な基礎的概念、学習を理解するための基礎的概念、

児童臨床実習 AⅠ
学内で実施している近隣在住の 0 歳～2 歳の乳幼児とその保護者を対象とした親子参加型のグループ活動実習。乳児の発達について実践
を通して学ぶとともに、保護者との交流を通し、現代日本の子育て支－ 73 －

援の現状についてその実際を知る。また、個と集団の相即的発展を意識し、保育者としての役割について体験的に学び、保育者としての実
践力、児童臨床者としての資質を養成する。なお、本実習授業は原則として、前期・後期通しての履修とする。
児童臨床実習 AⅡ
学内で実施している近隣在住の 0 歳～2 歳の乳幼児とその保護者を対象とした親子参加型のグループ活動実習。前期活動（AⅠ）を踏まえ、個々の課題との取り組みを通じ、保育者としての実践力や省察力の向上をはかっていく。また、参加者一人ひとりを尊重し、子育て支援のあり方について理解を深める。この他、児童臨床実習の活動体験にもとづく集団討議をおこない、児童学研究の方法、論文作成上の諸問題などについても考究する。
児童臨床実習 BⅠ
近隣地域に在住の就園前幼児とその親と出会い、保育・臨床の集団
活動(幼児グループ活動)を共に担い、育ちあう活動を行う。集団活動の指導者、保育者、児童臨床者として、主として、補助自我、監督的役割について学ぶ。集団活動の導入期・展開期における、子ども、親、の理解を通して、個と集団の相即的発展を促す理論、方法を学ぶ。保
育内容、環境構成について企画し、実践する。活動について、振り返
り、省察、研究を行う。
児童臨床実習 BⅡ
BⅠに続き、幼児グループ活動の発展、統合期の活動を、共に担いながら学ぶ。リーダーチームワークの理論を基に、方法を実践する。
個と集団の相即的発展、発達を促す方法を理解し、実践する。指導者の役割としては、全体を捉え、監督的な役割が取れるよう養成される。
保育内容、環境構成を企画し、活動のなかで、指導者として、臨機応変に実践できるようにする。活動についての振り返り、省察、研究を
行う。
乳児保育Ⅰ
乳児保育の意義・目的と歴史的変遷及び役割等について理解するとともに、保育所、乳児院等多様な保育の場における乳児保育の現状と課題について理解する。
３歳未満児の発育･発達を踏まえた保育の内容と運営体制について理解するとともに、乳児保育における職員間の連携･協働及び保護者や地域の関係機関との連携について理解し、豊かな保育内容を探求するための基盤づくりをする。
乳児保育Ⅱ
乳児保育の基本やその実際について理解する。子どもの発育発達を踏まえた生活と遊び、保育の方法と環境について、園見学やグループワークなどを取り入れながら、具体的に理解していく。最終的には、保育の計画についても作成できるようにする。
教師・保育者論
教師・保育者は、どのような仕事をしているかについて具体的に学ぶ。教師・保育者の指導観・保育観の基本は、「子どものためになるかどうか」である。優れた教師・保育者の実践を振り返り、教職とは何か、教職の意義とは何かを学び、理想の教師・保育者像を議論する。
教師・保育者の１日や１年の仕事の具体的な内容について、教師・保育者の仕事の実態を理解させたい。反省的実践家としての教師・保育者は、日々の授業や保育を振り返り、常に改善を図っている。職場において、若手の教師・保育者が抱える悩みや不安についてアクティブ
ラーニングを通して、理解を深めたり改善策を考えたりして、教育実
習・保育実習や教職への意欲の向上を図る。
保育内容総論 A
幼稚園教育要領や保育所保育指針、幼保連携型認定こども園教育・保育要領が示す内容を踏まえ、乳幼児期の発達を理解しながら、保育現場で展開されている保育の内容について総体的に学ぶ。また、わが国の保育の基本である「一人ひとりの特性に応じた援助」
、
「環境を通
した教育」
、
「遊びを通した総合的な指導」について、具体的な事例を持ち寄り、討議を通して理解を深める。

保育内容総論 B「保育内容総論 A」で学習した内容を踏まえ、現行の幼稚園教育要
領及び幼保連携型認定こども園教育・保育要領の 5 領域にそれぞれ示されているねらい、内容、内容の取扱いについての理解を深める。さらに、年齢に応じた保育の計画と実践に関する今日的課題に視点を広げ、発達段階に応じた保育の計画と指導法のあり方について演習を通して検討し、学生自らの発見をもとに理解を深める。
健康の指導法幼稚園教育要領の領域「健康」のねらいと内容及び内容の取り扱いについて理解し、健康な心と体を育て、自ら健康で安全な生活を作り出す力を養うために必要な知識・技術を身につける。特に乳幼児期の健康に関わる生活習慣や心身の発育・発達、運動発達の特徴の理解を深め、適切な指導を身につける。
子どもと健康乳幼児を全体的に捉えること。大人との比較でなく、個々の子どもとして総合的な視点から理解していく力を習得していく。知識とその応用能力が実践の場で活かされるような力を習得する。5 領域の関連性の中において、子どもの健康について理解すること。子どもを総合的な視点から捉えられるようになること。
言葉の指導法
養護及び教育に関わる保育の内容を総合的に領域言葉の視点から理解し、技術と判断力を習得する。保育所保育指針等において育みたい
資質能力を理解する。さらに領域言葉のねらい及び内容について理解を深める。乳幼児の発達に合わせた具体的な指導場面を想定して模擬保育などを行い、保育を展開する方法を身につける。その際、主体的・対話的で深い学びが実現するよう心掛ける。
子どもと言葉
領域「言葉」の基礎となる考え方を理解し、「言葉のもつ意義と機能」「言葉の感覚を豊かにする実践」「児童文化財の活用」の視点から、どのようにしたら乳幼児が豊かな言葉や表現を育むことができるかを考える。
人間関係の指導法
幼稚園教育要領等に示された領域「人間関係」のねらい及び内容について、幼児の姿と保育実践とを関連させて理解を深める。
その上で、幼児の発達にふさわしい主体的・対話的で深い学びを実現する保育を具体的に構想し、実践する方法を身につける。
子どもと人間関係
現代の乳幼児を取り巻く人間関係をめぐる課題を理解し，幼児教育に求められる教育内容について理解する。
乳幼児期の人と関わる力は，
大人や仲間など他者との関係や集団における経験の中で育つことを理解する。
環境の指導法乳幼児が様々な環境と関わる姿から、深い学びが実現する過程に目を向け、幼児の環境を通した学びの特性について演習を交えながら具体的に学ぶ。このような乳幼児の発達の特性や環境を通した教育の重要性を踏まえた、乳児保育における三つの視点、及び領域「環境」の示すねらいや内容、内容の取扱いに関する指導法について、PDCA サイ
クルを意識しながら演習を通して理解し、修得する。
子どもと環境子どもを取り巻く環境は、保育者、保護者、友達等の人的環境及び玩具等の物的環境、自然環境や社会環境等子どもを取り巻くすべてが相互に関連しながら構成されている。子どもを取り巻く環境の現状を踏まえ、幼稚園教育要領、保育所保育指針、幼保連携型認定こども園
教育・保育要領に示す領域「環境」及び乳児保育における三つの視点に示すねらい及び内容、内容の取扱いについての理解を深める。
また、その指導のもととなる環境に対する感性を養い、必要な知識・技能を身に付ける。

－ 74 －

表現の指導法
乳幼児期に育みたい資質・能力を理解し、領域「表現」のねらい・
内容について具体的な子どもの姿と関連させながら理解を深め、乳幼児の発達や実態に即した保育内容の展開や指導法について考究し、さまざまな表現活動を構想、計画、指導、実践する力を身に付ける。
子どもと表現幼児の表現の姿やその発達および添えれを促す要因、幼女の感性や創造性を豊かにする様々な表現遊びや環境の構成について実践的に学ぶ。様々な表現を感じる・みる・聴く・楽しむことを通し、幼児の表現を支える保育者として感性や表現力・創造性を養う。
保育の計画と評価
保育所及び幼保連携型認定こども園における指導計画及び全体的な計画の意義やその種類と役割を理解しつつ、保育内容の充実に資する計画と評価の在り方を具体的に学ぶ。乳幼児の育ちを支えるための記
録・計画・実践の関連性について理解しながら、よりよい保育のあり方を探ることが目的である。具体的な事例を通した演習や計画の作成を行うが、これらは３年次より開始する保育所での実習と関連する授業であることを踏まえて受講されたい。
保育方法論
従来の保育思想を基本に踏まえながら、現代社会とのかかわりの中で改めて保育理論を構造的に解明し、保育方法の内容を検討し、保育実践を整理・再考する。乳幼児が主体的、自発的に遊び、活動する中で、価値のある学習が生まれ、心身のすこやかな成長と発達が助成される、そのような環境を構成し、価値のある取り組みができるように援助する方法を研究する。幼稚園・保育所における保育の計画や指導方法、ならびに幼稚園教諭・保育士としての役割について学習する。
障がい児保育 A
障害についての基本的考え方としては、障害を持つ子どもを「要助児」と捉える。そして保育者としての役割は「助けることを必要としている子ども（self-help needed person）であることに気づいて、保育者として自分が何をしたらいいか、
役割の可能性を探ることにある。
このように「障害児保育」をとらえ、福祉・保育・心理なども知見を総合的に学ぶ。
障がい児保育 B
保育者として必要である様々な障害の正しい知識と保育における発達の支援や実際、家族支援、専門機関等の連携などを幅広く学び理解を深め、多様な子どもたちをひとしく大切にし、個々に合わせた配慮がおこなえるよう、基本的態度や技術も含めて学ぶ授業である。
保育・教職実践演習
幼稚園教諭及び保育士に必要な資質能力の形成について最終的に確認するものである。
学生が保育者としての自分の在り方について考え、不足する部分を補い、課題を見出し、保育者としての資質を高める。
そのため、本授業では、複数の教員がかかわり、模擬保育やグループ討議を積極的に取り入れる。これらを通して、保育者として求められる①使命感や責任感、教育的愛情、②社会性や対人関係能力、③幼児
理解や学級経営、教職員間の連携及び外部機関との連携、④子どもや家庭への援助方法について、学ぶ。その際には、それまで身につけた知識や技術を省察し、あるいは活用しながら課題を見出し、問いを立て、解決・改善方法を見出す力を養う。
生活科教育
小学校教育課程の生活科で取り扱われている基本的事項について理解を深める。身近な生活に関する見方・考え方を生かし、自立し、生活を豊かにしていく資質・能力を育成することを目標にした生活科教
育の特性を理解し、幼保小の接続のあり方を視野に入れながら学ぶ。
そのため、可能な限り、学内や学外での踏査を通した演習を取り入れ、体験を通して小学校低学年の児童を対象とした生活科教育に役立つ知
識、概念、技能を習得する。

図画工作科教育
小学校図画工作科の特性を理解し、学習指導要領の目標と内容に準じた指導方法について学ぶ。Ａ表現「造形遊びをする活動」、「絵や立体・工作に表す活動」においては、「思考・判断・表現」の力としての発想や構想に関する事項、「技能」に関する事項としての材料・用具の特徴、表し方を工夫する力の指導について体験的に理解する。
｢B 鑑賞｣
においては、実践教材を用いた様々な展開方法や見方・感じ方を生活の中の造形に広げる指導や表現活動との連携などを考察する。こうした演習を通して「形や色、イメージ」など、造形的な特徴への視点及び「内容の取り扱い」に必要な実践的知識と技能の修得を目指す。
国語科教育(書写を含む)
小学校における国語科教育の位置づけと役割とを、法制度もかかわらせて考察する。国語科の目標と内容を学び、これらを指導するに当たって必要な基本的事項について実践的に学習する。
小学校の低学年、中学年、高学年の各々の発達にふさわしい国語力を身につけるようにする。具体的なテーマは、文化としての言語、学習指導要領と国語科教材の研究、書写の基本、朗読の実際、学習指導案の基礎であり、各々についてプレゼンテーション力や鑑賞する力を養い、理解を深める。
家庭科教育
学校における教科の一つである「家庭科」について、その教育課程における位置付けや意義、目標等について学ぶとともに、実際の指導内容等について歴史的な側面から学ぶ。また、現在の学習指導要領を通して、現在、小学校で進められている家庭科教育の現状を理解するとともに、これからの家庭科教育の在り方等についても視野に入れながら研究する。実際の講義に当たっては、①家庭科教育の変遷と今日的意義、②小学校家庭科における目標と内容、③家庭科における教材
研究と授業展開、④家庭科教育における評価基準の活用等について、可能な限り理論と実践を結びつけて学べるよう留意する。
社会科教育
小学校社会科の目標及び｢地域社会｣｢産業と国土｣｢歴史と政治、
国際理解｣についての基礎的な内容を修得する。また、これらを指導するに当たって必要とされる基本的な視点と背景となる諸事項を学習する。
算数科教育
学習指導要領における小学校算数科の目標と内容（「数と計算」「図形」「測定」「変化と関係」「データの活用」および「数学的活動」）について教える側の視点で学ぶ。学びの連続性の観点から、小学校から高校までに学習する算数・数学を系統別に概観し、特に躓きやすい分
野について再考するとともに、これらを分かりやすく指導するにあたって教師に必要とされるより深い数学的内容も学習する。また、幼小連携・接続、保小連携・接続等の観点から、インフォーマル算数についても考える。
理科教育
改訂された学習指導要領に基づき、理科教育法を学ぶ。4 年次に実施される教育実習や実際の学校における理科教育の実践ができるよう具体的に学ばせたい。授業づくりに当たって、教材研究、指導計画・指導案の作成、教材・教具について学び、実践力を育てる。そのために、児童の発達段階に即した課題解決学習について理解を深めるとともに、各分野における観察・実験等安全指導を含めその指導法を学ぶ。
理科教育の目指すところを理解し、自然に親しみ関心をもつ児童を育てられるような指導者の育成を目指す。
体育科教育
子どもたちの健康の維持・増進、体力の向上及び健康な生活を維持するための基本の習得は小学校体育の目標である。体育科教育の各運動領域の特性・効果について理解を深め、それぞれの領域の指導方法
や展開について実践を通して学ぶ。学習指導案の作成と模擬授業の展
開を通して、小学校体育科教育の実践力を養う。さらに小学校体育の領域で扱う各種運動やスポーツ関連領域についても理解を深めていき、
子どもと運動・スポーツの関わりについても学んでいく。

－ 75 －

音楽科教育小学校における音楽教育の意義、カリキュラム及び指導方法等について学ぶ。学習指導要領を中心に、音楽科教育の枠組みを理解する。
具体的には、教材研究、指導方法研究などについて学生自身が主体的に活動することで、小学校における音楽教育の目的論、教材論、方法論、授業論を概観する。また、小学校における音楽指導に必要な音楽
理論や音楽史の基礎的事項を学ぶとともに、小学校音楽科の教材をとりあげ、発声法や歌唱・合唱、リコーダー演奏や合奏、指揮等の基礎的技能の習得を目指す。
外国語科教育小学校の外国語活動・外国語科の指導に必要な実践的英語運用力、
第二言語習得理論、英米の児童文化（絵本、歌、ゲーム）、異文化理解など、外国語教育に必要な知識を学ぶ。
特別支援教育総論
新特別支援学校学習指導要領に基づき、インクルーシブ教育システ
ムの構築に向けて、全ての幼稚園や学校において実施されている特別支援教育について概説する。幼稚園、小学校等に在籍する発達障害児等も含めて、一人一人の障害の状態や学習特性等に応じた教育内容・方法について概説する。インクルーシブ教育、特別支援学校におけるカリキュラムマネジメント、教育課程編成、教育内容・方法、各種障害に関する指導内容・方法について学ぶ。
インターンシップ
小学校・特別支援学校等の教育現場において、教師としての経験を積むために、インターンとして仕事の一部を体験する。教育現場でのインターンとしての活動では、学生ではなく教師としての言動が望まれる。体験後、学んだことをレポートにまとめるとともに、成果報告
会でのプレゼンテーションなどの振り返り（リフレクション）を通して、教育実習に生かすことはもとより、将来の職業選択・キャリア形成に資する力の育成を目指す。
生活科教育法
生活科が設定されるようになった背景及び生活科がめざすものを十分理解することが、有効な生活科指導のための前提である。また、学校や教師の裁量の余地が大きいので、優れた実践例に豊富に触れることが有効である。これらの学習の上に、学生自身が関心を持つ題材をとりあげ、教材製作や指導計画案つくり、指導案つくりおよび模擬授業により、生活科の指導力を身につける。
図画工作科教育法
小学校図画工作科の目標と内容、
その指導と評価の実践方法を学ぶ。
子どもと図画工作科をとりまく今日的な課題や教育観の変遷を知り、「表現と鑑賞」の題材や評価の事例から教師の役割を考える。そのう
えで、「造形遊び」
・「絵や立体・工作」などの表現と鑑賞の内容領域を結ぶ指導及び評価活動について協議し、基礎的な理解を深める。また、「材料・用具」の特徴や「学年目標と内容」に配慮する教材研究や題材開発を行い、学習指導案の作成と模擬授業を通して実践的な指導方
法の習得と展開・活用力の修得を目指す。
国語科教育法(書写を含む)
小学校の国語科教育の目標・内容を確認し、子ども達に授業するための要点を述べる。これらを実践的な指導力量に結びつけるために、小学校で実際に使用されている教科書教材を分析したり、優れた授業
記録を参照したりする。また、実際に指導案を作成し、模擬的授業を体験する。具体的には、小学校国語科教育の目標と内容、｢話すこと・聞くこと｣｢書くこと・読むこと｣の教材研究の実際、国語科授業展開の方法、硬筆・毛筆指導の方法、学習評価のあり方、模擬授業と討論などにより進める。
家庭科教育法小学校における家庭科教育の教科としての位置づけ、目標、指導内
容について、現状および歴史的経過を学び、これからの家庭科教育のあり方を検討する。また、教材研究、学習指導案の作成、模擬授業などを通して、家庭科教師としての実践力を養う。

社会科教育法小学校の社会科の目標・内容(学習指導要領)を確認し、子どもたちにいかに授業を行うか、その要点をのべる。すなわち、社会生活の理
解、歴史と国土への理解と愛情、国際社会に生きる公民的資質の形成などである。つぎに、社会科の誕生(戦後に誕生した新しい科目である)から現在に至る、すぐれた社会科授業を分析し、遺産を紹介する。たとえば、戦後初期の日本国憲法の意義を記述した社会科の授業、1950
年代の地域産業発展計画構想を子どもたちと作り上げた社会科の授業、
1960 年代の高度経済成長を問う(近代化と公害問題など)社会科の授業、1980 年以降の平和と社会科、環境問題と社会科、福祉・人権問題と社会科の授業、等などである。
算数科教育法
学習指導要領における小学校算数科の目標と内容（「数と計算」「図形」「測定」「変化と関係」「データの活用」および「数学的活動」）を読み解き、各領域の指導内容や指導方法そして評価方法について理解する。教材研究、指導案の作成、模擬授業、協議会を通して実践的な授業力や指導力を養う。関連して、授業における教材・教具（ICT を含む）の重要な役割を理解し積極的に活用できるようにする。
現場の小学校教員による特別講義を通して、算数科をとりまく今日的な課題や子どもの実態に即した教育法について知り、授業における教師の役割についての認識を深める。
理科教育法
小学校理科教育の目標および｢生物とその環境｣｢物質とエネルギー｢地球と宇宙｣で教えるべき内容を確認する。そのうえで、子どもの自然現象への好奇心をどのようにして刺激し、それをどのようにして科学的な本質理解に発展させるかに重点を置いて教育方法を考える。
体育科教育法小学校における生きる力を育成する体育を中心として、体育科の教科目標を中心に取り扱う。児童の発育・発達に応じた教材の適切な取り上げ方、指導法について代表的な教材を基に小学校体育科の目的・目標、学習内容、方法、評価等についての基本的理論を学ぶ。さらに
学習指導要領と指導書の内容について取り上げ、小学校における体育科の意義を考える。また、小学校体育の各領域の内容を指導できることを目指し、指導計画及び指導方法についても学ぶ。
音楽科教育法小学校音楽科の目標や指導内容に基づき、その指導計画、指導方法、および評価方法を、実践に即して学ぶ。表現(歌唱・器楽・音楽づくり)と鑑賞の指導に必要な基礎的技能の習得を目指す。また学生自らが教師として模擬授業を行うことで、指導案の書き方や、題材設定、教材
選択、教材解釈、および授業展開の基礎、評価の観点について学ぶ。
さらにディスカッションを通して、模擬授業の良かった点や反省点などを振り返り、指導法の工夫について再考するとともに知識の定着を図る。
外国語科教育法
小学校外国語教育の変遷を理解し、外国語活動及び外国語科の教育
目標と学習内容、第二言語習得理論、英語の音声、英語の指導法、指導案の作成及び模擬授業等、児童に英語を教える上で必要な知識につ
いて学ぶ。
家庭教育論
現代社会の変容の中、近年、家庭が果たす役割や機能もまた変化してきている。養育者と子どものかかわり方の基本原理を主軸とし、家庭と家庭をめぐるさまざまな問題を題材として取り上げながら、人が成長していく上で家庭が果たす役割や機能について統合的・発展的に理解を深める。また、保育園・幼稚園・学校・地域社会等、社会全体と家庭とのかかわりについても目を向け、｢家庭｣とは何か、今後の家
庭教育のあり方について探求する。
カリキュラム論
カリキュラムとは、教育課程のことであり、子どもの学びの経験の総体のことである。カリキュラムは、計画のみにとどまらず、実践、－ 76 －

評価、改善まで含まれる。つまり、カリキュラム・マネジメント（教育課程経営）のＰＤＣＡマネジメントサイクルの視点が重要となる。
まず、海外のカリキュラムの理論や実践について学び、わが国のカリキュラムにどのように影響を与えたかという視点から学ぶ。次に、わが国のカリキュラムに関して歴史的な経緯を学ぶとともに、現代の教育へとどのようにつながっているかを学ぶ。これら一連の学びを通して、小学校学習指導要領や幼稚園教育要領への理解を深めるとともに、今日的な課題に関してアクティブラーニングを通して考察する。
初等教育演習 A
小学校・特別支援学校教員採用試験に合格するために必要な様々な準備を行う。初等教育演習Ａでは、小学校・特別支援学校でのボラン
ティアや授業見学を通じて教師とはどのような職業か理解する他、教員採用試験に合格するために必要な基礎学力の向上を図る。
初等教育演習 B
小学校・特別支援学校教員採用試験に合格するために必要な様々な準備を行う。
初等教育演習Ｂでは、初等教育演習Ａでの学びを基礎に、教員採用試験の過去問題の演習を通して教員採用試験に合格するために必要な基礎学力の定着を図る。
初等教育演習 C
小学校・特別支援学校教員採用試験に合格するために必要な様々な準備を行う。初等教育演習Ｃでは、初等教育演習 B までの学びを基礎に、教員採用試験の過去問題や予想問題の演習を通して教員採用試験に合格するために必要な一般・教職教養の学力の向上を図る。また、面接や小論文および模擬授業の対策も行う。
初等教育演習 D
小学校・特別支援学校教員採用試験に合格するために必要な様々な準備を行う。初等教育演習Ｄでは、初等教育演習Ｃまでの学びを基礎に、教員採用試験の過去問題や予想問題の演習を通して教員採用試験に合格するために必要な一般・教職教養の学力の定着を図る。また、面接や小論文及び模擬授業の対策も行い、教師への志望動機や理想とする教師像等について適切に表現できるかを再確認するとともに、自己理解を深め、自己に関するプレゼンテーション能力の向上を図る。
特別支援学校教育課程論
新特別支援学校学習指導要領に基づき、知的障害特別支援学校の教育課程編成に関する法令や教育課程編成・実施・評価・改善について概説する。知的障害教育における教育課程を理解するために、知的障害児の障害特性や状況、生活に基づいた各教科の指導内容・方法、個別の教育支援計画や個別の指導計画、年間指導計画、週時程、学習指導案などを学ぶ。
知的障害者の教育
新特別支援学校学習指導要領に基づき、知的障害児の状況や特性等に応じた教科別の指導内容・方法の充実について概説する。知的障害児の障害の状況や学習特性の理解、知的障害教育の教育内容・方法、
実態把握から指導目標の設定や指導内容・方法及び学習評価の理解、個別の教育支援計画や個別の指導計画及び指導案の作成、教材・教具について学ぶ。
肢体不自由者の教育
肢体不自由のある子どもが抱える困難と障害状況について心理的あ
るいは生理・病理的な観点からの理解を深めるとともに、肢体不自由がある子どもとの教育的係わり合いの実際について具体的に検討することをとおして、肢体不自由がある子どもの行動の意味を捉えるための基本的な観点について学ぶ。
病弱者の教育病弱教育における実践力を高めるために、①病弱･身体虚弱児の実態を整理した上で、②その実態を踏まえた教育課程編成や個別の指導計
画作成・活用のあり方について理解を深める。③ 病弱･身体虚弱児の生活と学習を見すえた指導･支援のあり方について理解を深める。
あわせて、病弱・身体虚弱を理解する上で関連の深い、肢体不自由、知的障害、重複障害等の領域についても考察を深める。

社会福祉
社会福祉は、従来のような限定された福祉から普遍化された福祉へと変化し、とくにその傾向は高齢者福祉領域において顕著となっている。また、近年では高齢者福祉領域において、他の多くの分野との連携の必要性が強調されている状況でもある。このため、授業では、社会福祉全般の制度概要とそれら制度の近年の動向および課題を提示することで、基礎的知識を習得するとともに、今後の社会福祉のあり方についても考えていく機会を提供していく。
児童福祉論
すべて児童は等しくその生活が保障され、愛護されるべきという児童福祉法の理念と意義を理解する。家庭内の問題・子どもの発達上の問題・生活上の問題など多様な問題から家庭で暮らすことができない児童への施設サービス(児童養護施設、乳児院、母子生活支援施設等)や障害児に対する在宅・施設サービスへの理解を深める。また、すべての児童が健全な発達をするために実施されている子育て支援サービ
スや、少子化や児童虐待といった課題に対応するための施策について学習する。
社会的養護Ⅰ
社会的養護について、原理、理論、援助方法、課題などの視点から、実践例を通して総合的に学ぶ。
社会的養護についての知識、現状や課題について理解し、保育士として児童福祉施設などで働くための基礎を身につける。
社会的養護Ⅱ
社会的養護を必要とする子どもの状況、生活、治療、自立に向けた様々な支援内容・方法の理解、施設養護や家庭養護の実際、個別支援計画の作成と記録及び自己評価、保育や相談援助に関する実践的な専門的技術の修得、虐待等の防止と対応、今後の社会的養護の課題と展望について実践的な理解を深める。
発達障害の理解と支援
自閉症、高機能自閉症、アスペルガー症候群、学習障害（LD）、注
意欠陥多動性障害（ADHD）等についての理解と指導や支援方法について理解する。具体的には、幼稚園・小学校（通常の学級・通級による指導・特別支援学級）
・特別支援学校における指導事例を取り上げ、障害が及ぼす学習面・行動面・コミュニケーション面等への影響と二次障害について理解し、具体的な指導や支援の在り方について学ぶ。
また、個別指導、集団指導、校内支援、保護者・地域関係機関との連携について、発達障害等のある幼児児童やその家族にとって望ましい支援の在り方について考える。
重複障害の理解と支援
重複障害の概念と多様な重複障害の実態について整理する。次に、重複障害教育の歴史と学校教育の現状について概括する。その上で、重複障害の子どもの生活及び学習における困難を整理し、ここの困難に関する指導法及び指導の実際に関してビデオ資料を活用して実際的に検討する。併せて、重複障害教育における課題と展望について欧米の動向を踏まえて整理する。
子育て支援
保育者として、保護者や地域の子育て力を高めることが社会的に求められている。そのため、保育者は専門職として、保護者・家族支援の中核となる子育て支援の意義と必要性について理解を深め、子育ての方法を保護者に伝え、子どもの育ちを共によろこびあうことができるように、講義・演習を通して理論と技術を修得する。事例分析、ロールプレイなどによるグループワーク演習を通して、保育者に必要な子育て支援の基本的態度・技術を学ぶ。
子ども家庭支援の心理学
生涯発達に関する心理学の基礎的な知識を習得し、初期経験の重要
性、発達課題について理解する。また、家族・家庭の意義や機能を理解するとともに、親子関係や家族関係等について発達的な観点から理解し、子どもとその家庭を包括的に捉える視点を習得する。その他、子育て家庭を巡る現代の社会的状況と課題について理解し、子どもの精神保健とその課題について理解する。

－ 77 －

子ども家庭支援論
現代において社会的な子育て支援が必要となった背景、子育て家庭
を取りまく社会状況、子育て支援体制の現状をふまえ、保育者としての家庭支援の実際や関係機関との連携のあり方について事例を通して学び、考えていく。後半は、障害のある子どもをもつ家庭が子どもの成長とともに直面する生活課題について考え、その支援のあり方について具体的に学ぶ。

潔を維持するための養育技術の方法と実技・事故防止の方法を学ぶ。
乳幼児保育者の中心課題たる子どもの安全、身体の変調に対して的確な状況判断と対応できるようにする。疾病の早期発見は早期治療に結びつき、また、事故の場合も適切な応急処置によって、傷害を最小限
度にくいとめられることもあり、最初にとられた看護処置の良否が重要な意味を持つので保健の知識をもとに看護法や救急処置にたいする
実際の指導と訓練を行う。

視覚障害の理解と支援
視覚障害者における特性を盲と弱視に分けて理解し、その困難と支援の方法を学ぶ。困難さの理解においては疑似体験を行い、感じたことを整理する。特に、環境の把握の困難さの体験的理解を目指す。また、学校教育における教材の工夫や教育課程の特徴について、具体例をもとに理解する。

知的障害者の心理・生理・病理
知的障害者の発生要因や病理的特徴、学習、記憶、認知、思考等の心理的特徴から障害特性等の基礎的な知識を学び、
知的障害児の定義、評価法、障害診断、病理、知的障害児・者の生活課題等について事例を取り上げながら、知的障害者の生物医学的発生要因や疫学、診断医
学的側面からの病理的特徴の理解および心理的側面から障害特性の理解を深める。

聴覚障害の理解と支援「聴覚障害とはどのような障害か」という点について，聞こえの状
態，発達上の特徴や課題について学ぶと共に，特別支援学校（聾学校）
や特別支援学級（難 聴学級）
，通級指導教室（聞こえの教室）といった各教育機関の役割や教育・指導上の特徴について講義を通じて学習する。また，学習指導要領の内容を踏まえ、自立活動および教科指導の側面を中心に教育・指導の理念や方法を巡る今日的課題について学習する。
自然体験活動演習Ⅰ
小学校における自然体験活動の高い教育的効果が叫ばれる中、自然体験の機会を提供するために、プログラム計画立案の助言、活動時の全体指導や活動の様子の把握と助言、事業評価の助言を行うことができる指導者の養成を行う。自然体験活動の実践のための基本的な技術や知識を得ることを目標とする。また、児童の発育や発達の特徴について生理学的、心理学的にも学ぶ。さらに、子ども達とのコミュニケーションの方法についても学習する。
子どもの食と栄養
小児の健全な発育には、適切な栄養摂取と正しい食生活が不可欠である。この趣旨にしたがって、講義と実習・演習を通じて小児期の正しい食生活について学ぶ。小児期の栄養の過誤は、容易に疾病異常の発生につながる。また、食生活は、心の健全な発達とも密接な関係がある。食品の基礎知識として栄養素と体内作用、食品の種類と成分、
健康な食生活における食事のとり方を学ぶ。特に乳児期、幼児期、学童期、思春期の発達段階に応じた栄養と食物摂取に伴う方法、栄養的な問題とその対応について検討する。さらに児童福祉施設における給食、栄養教育について習得する。
児童体育演習
人間の発育・発達と運動との関連について幼児期・児童期を中心に考察していく。指導者は、子どもが自発的にからだを使ってする遊びに気づき、子どもの遊びの充実と展開について学ぶ。子どものからだを使った遊びを尊重し、それが豊かに展開するように関わるだけでな
く、新たな場面で新たな教材を提供するなど、子どもの身体能力や運動技能を高める道筋をさまざまに工夫する。子どもが自由にのびのびと活動する身体表現の楽しさを共有しつつ、指導者としての技術も習得する。
自然体験活動演習Ⅱ
自然体験活動演習Ⅰで学んだ事柄を基礎として、様々な実践能力を身につけていくことを目的とする。長期自然体験活動のプログラムの立案から実践までを、子どもと指導者の役割に応じて演習し、さらに応用的能力を身につける。また、プログラムの運営や安全・危機管理能力を修得するとともに、プログラム実施後の評価についても効果の測定方法や測定処理、報告や発表の方法についても学ぶ。子どもの生きる力を自然体験活動を通して養うことの重要性について再確認する。
小児保健演習
小児保健Ⅰ、Ⅱで小児の心身を事故や疾患から守り、健全に発育させるための知識を習得した上で行う演習である。保健現場で保育士として、保健衛生に関する小児との実践が行えるようにする。健康や清肢体不自由者の心理・生理・病理
肢体不自由の定義、運動･動作にかかわる器官等の発達、起因疾患、肢体不自由児の心理的特性について学び、具体的な発達の支援について事例を取り上げながら、肢体不自由者の運動･動作の発達、起因疾患の種類や病態、心理的特性、動作の心理学的な考え方、実際に支援を展開する際の基本的な方法等について理解を深める。実際的、具体的な理解を促進するために、肢体不自由がある子どもとの教育的係わり合いに関する映像資料を多用する。
病弱者の心理・生理・病理
病弱児の人体の生理、各種疾患や障害の病理、心理的特性について学び、病弱児への適切な配慮、具体的な発達の支援について事例を取り上げながら理解を図り、小児慢性疾患を抱える病弱児の人体の特徴
等の生理、小児慢性疾患等の病理、心理特性等を理解し、必要な配慮
や発達支援の方法について基本的な知識の理解を深める。
野外活動論(児童と野外環境)
子どもの成長にとって自然環境の果たす役割は極めて重要である。
自然の中で子どもたちは他者との関わり、自己への認識、自然との関わりをそれぞれの発育・発達段階のちょうど良いペースで学んでいく。
さらに、子ども達は自然の中で生きる力を身につけ、様々な環境に対応した力を修得していくことができる。
自然環境がもつ多くの魅力と、子どもの成長にとって重要な要素となる野外環境について内外の知見や身近な実践例から学んでいく。
自然体験活動実習
自然体験活動演習Ⅰと自然体験活動演習Ⅱで学んだ知識と実践的能力を基に、4 泊 5 日の自然体験活動の実習を行う。子ども達が自然の中で生活することが、子ども達にどのような効果を及ぼすのかについて実際の経験を通じて考える。
本実習を履修した後に｢長期自然体験活動指導者｣として登録し、全国の小学校で実施される自然体験活動へプ
ログラムや事業評価の助言者として参加できる能力を身につけることを目的とする。さらに、子どもの発育・発達を理解した自然体験活動
指導者の育成を目指す。
子どもと音楽様々な音楽表現の実践を通し、乳幼児の表現の発達を踏まえた音楽
表現のあり方について理解する。具体的には、わらべうたあそび、サ
ウンドエデュケーション、リズム表現、手作り楽器の製作、音楽づく
り、歌唱表現や器楽表現等の実践から、音楽の知識や技能を身につけるとともに、乳幼児期の感性と音楽表現の発達についての理解を深める。
音楽実技 A
歌唱および弾き歌い（ピアノ）の実技レッスン（主に個人レッスン）
を通して、保育者に求められる音楽的知識や技能の基礎を身につけるとともに、自らの感性を豊かにする。童謡や唱歌のレパートリーを増やしながら、発声や歌唱表現、ピアノの演奏技術の向上を目指し、実践を通して楽譜の読み方や音楽の基礎理論を習得していく。

－ 78 －

音楽実技 B
「音楽実技 A」をより発展させ、保育実践や小学校音楽科において、子どもとともに音楽表現を楽しむための応用力を身に付けることを目標とする。歌唱や弾き歌い（ピアノ）の実技レッスン（主に個人レッ
スン）を通し、表現技術の向上を目指すとともに、レパートリーの充実と拡大を目指す。
児童文化
わが国独自の概念として成立した児童文化とは、何だろうか。時代と共に変化する児童文化の歴史をたどり、その重要性を問い直す。そして、子どもとおとなが共につくり、共に遊び、共に楽しみ、伝え合っていく文化を創造するにはどうしたらよいかを考える。
具体的には、
児童文化の歩み、子どもの遊び・遊具・玩具、子どもと表現活動・造る・描く、子どもと文学・絵本、現代の子どもの生活と文化、児童文
化を支え・育む活動について考察する。
保育表現技術
本講では、「伝わるように伝える」ための表現技術を基礎から学び、応用できるまでを目標とする。誰でも日々行っている情報の伝達、つまり<話す・聞く・書く・読む>だが、幼児たちに言葉への関心を抱かせ「話すことの楽しさ」「聞いて想像する喜び」等を理解させるには、保育者の高い言語表現能力やコミュニケーション能力が不可欠である。
したがって本義では発声・滑舌・朗読練習はもちろん、聞く人の心に残るスピーチ訓練、インタビュー実習、グループでの朗読劇発表等を通じて、表現すること伝えることを徹底的に学ぶ。また、発表に際してはより効果的な演出技法についても学習する。
英語アクティビティ
この授業では、英語圏の伝統的児童文化である伝承童謡（ナーサリーライムまたはマザーグース）について学び、遊びを通じてことばや文化がどのように子どもたちに伝えられているか考える。授業で取り上げたナーサリーライムは暗唱し、実際に子どもたちに歌と遊びを教えられるレベルをめざす。

ような実践をしていくとよいか考える。外側から見える「話す・聞く・
読む・書く」という身体的活動と、その内側で行われている「思考・判断」という知的活動の 2 つの側面を常に意識しながら、児童と言葉の関係を捉えていく。
児童と外国語 A
児童期は、外国語習得だけでなく異文化に対する柔軟な態度を養成する重要な時期である。この授業では、第二言語習得理論を理解し、小学校での「外国語活動」や「外国語科」における教育の内容、具体的指導方法などについて学ぶ。児童を外国語に慣れ親しませ、言語や文化について理解させるための効果的な方法について考える。
児童と外国語 B
この授業では、｢児童と外国語 A｣での学びを発展させ、小学校で外国語を指導する上で必要な「英語」について実践的に学ぶ。具体的には、教室で使う英語、基本的な英語活動や指導法、日本文化を英語で紹介する活動等、小学校で英語を教える上で必要な英語力を身につけることを目指す。
児童と文学
近現代文学の児童文学の名作を読み味わいながら、文学がいかに〈子ども〉を描いてきたか、大人の目から〈子ども〉がいかに眺められてきていたか、という描かれる対象としての〈子ども〉の意味を明らかにしつつ、読者対象として想定された幼児期から学童期にある〈子ども〉に相応しい文学とは何かを、絵本(ファーストブックから物語絵本まで)、童話作品、童謡などをとりあげることで考えたい。そのことをとおして、初等教育・幼児教育に関わる者としての選書能力を高めていきたい。

児童と身体表現
子どもが身体やその動きを通して表現する活動に気づき、その指導方法について学ぶ。子どものイメージ・感性・意欲を育てる為の運動
遊びや身体表現を楽しむ為の技術・環境づくりの方法について、また児童の福祉促進を目的としたゲームや運動遊び等の展開方法、野外活動を広く展開する為の指導の基本・要点を理解する。子どもたちが生き生きとした生活を送れるよう、運動遊びの教育的価値を語れるよう、自らの身体表現力向上にむけても十分動きを楽しむことができるようになることが期待できる。
子どもと造形
子どもの心身の発達に伴う造形表現の変容を知り、指導の内容と方法について体験的に学ぶ。
「生活や遊び」から表したいことを見付ける
題材、「形や色」を言葉のように使って表し伝える喜びを味わう活動、
子どもの「感覚や感性」を生かす環境や言葉掛けなど、実践的な事例を体験しながら理解を深める。また、さまざまな造形表現の演習を通して、素材の具体的な特徴や出会い方、子どもの表現に適した「材料・用具」に関する知識と技能を身につけ、今日の教育的課題を解決する
応用力・指導力を培う。
造形表現基礎
子どもが造形文化に親しみ、美的な生活づくりに向かう態度や感性を育む意味を造形体験から考える。さまざまな実技体験を通して子どもの造形活動に立ち合うための基礎的な知識と基本的な技能に関する知見を広げる。また、各種の画材や素材の特徴や可能性、さまざまな材料や用具の適切な扱い方を知る。それにより、子どもの造形体験と文化的な生活との親和的な関係、教材化に向けた開発・応用についての討論を深め、造形感覚に基づく視点を子どもの生活や遊びに活かす
視点と力を培う。
児童とことば
児童期の言葉の発達を理解し、児童の言葉をはぐくむために、どの－ 79 －

いて学習する。プライマリー・ヘルスケアやヘルスプロモーション等の理念、統計・指標、人々を取り巻く環境と健康、フィットネスと健康などの動向を理解する。

人間栄養学部 人間栄養学科
人間栄養学原論
食生活は個々人の栄養や嗜好に基づくだけではなく、個々人を取り巻く地域の自然・社会・経済・文化などの条件や歴史的変遷と密接に関わって形成される。本講義では、現在の社会環境の変化と、食を取り巻く課題について理解するために、人文科学、社会科学、自然科学
どの学問領域との関連性を踏まえながら、「人間栄養学」の概要をわか
りやすく解説する。
管理栄養士基礎演習「食」と「栄養」に関わりについて一層関心を高め、意欲を持って学びを進めていけるように、
管理栄養士の職務や事例を紹介しながら、職業倫理を培う。また、「臨床栄養」、「食育・地域栄養ケア」
、
「スポー
ツ栄養」
、
「フードサービス」の領域における管理栄養士の役割を理解し、さらには病院、保育園、高齢者福祉施設、食品製造工場などに出
向き、実際に現場で活躍する管理栄養士の姿を見学する。見学報告会を実施し、見学によって得た内容を発表する。
有機化学
有機化合物の多くが私たちの生活に深くかかわっており、有機化学を学ぶことは食品学・生化学・栄養学を理解する上でも必要不可欠である。本講義では化学の基礎知識をもとに、有機化合物を原子・分子の視点から捉え、有機化合物の構造と諸性質の基本的な関係を学ぶ。
さらに、立体化学を理解し、生体分子を構成するタンパク質、糖質、脂質の性質を学ぶ。
基礎サイエンス実験
化学領域および生物学領域における基礎的な実験技術を修得し、自然科学的思考を身につける。実験によって得られた結果の取り扱い方についても学ぶ。化学領域では容量分析（定量分析）、無機イオン・有機化合物の性質（定性分析）などを行う。生物学領域では、顕微鏡による細胞の観察、酵素実験などを行う。これらの実験を通して、食品学・生化学・栄養学などの専門科目で行われる実験の基礎力を養う。
栄養情報統計演習
Evidence Based Nutrition（根拠に基づく栄養学）を実践するためには、まずは各種文献等の情報を有効に活用する必要がある。そのためには情報の取得方法や、統計学の理論に基づいたデータの扱いが必須である。本演習では、インターネットを用いた各種栄養情報の収集
方法、さらには統計学の基礎知識を学びながら、統計処理アプリケー
ションソフトを用いてデータ解析の方法を習得する。特に管理栄養士として扱うことが多い疫学データについて、数値を扱いながら理解を深める。
健康・食発達心理学
胎児期から老年期に至るまでの生涯発達の視点から、健康及び食に関する心理的側面を学ぶ。それぞれの時期での心身の発達過程とその特徴と「食の営み」の関係を考察することができるように、実際の事
例やエピソード（食に関するものなど）を交えて解説する。特に、健康な食事が発達過程の人間形成にどのように関与し、心や身体に影響を与えるのかを考察できる能力を養う。
社会福祉学概論
この講義では、社会福祉の基礎理論と実際について学ぶ。特に、福祉六法をもとに、健康に老いること、暮らすことが出来るための社会福祉制度を理解する。さらに、それをどのように実際の生活に生かしてゆくか、ケースワーク、グループワークやコミュニティワークのを踏まえながら理解を深める。
公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生は疾病を予防し、寿命を延長させ身体的、精神的、社会的に健康の増進を図る科学（science）と技術（art）である。19 世紀英国を起源として、地域社会や国、世界の人口集団における健康問題を把握・改善する方法として発展してきた公衆衛生学の歴史と方法につ

公衆衛生学Ⅱ
公衆衛生学Ⅰで学習した事を基礎に、グロ－バルな感染症対策や現在国が進めている健康づくり施策について政策・指標レベル（健康日本 21）の公衆衛生学を統合的に学ぶ。また、保健医療福祉介護の対応
策、ケアシステム、及び、わが国における労働と健康問題等、社会保
障・社会保険制度、対象別の公衆衛生・保健活動を理解する。健康福祉に関する自己学習能力を高め、ヘルス・リタラシーを向上させる方法を学ぶ。
公衆衛生学実習
公衆衛生学Ⅰ、Ⅱで学習した事を基礎に、様々な対象(エイズ、高齢者、精神障害者、災害、生と死、難病、哲学、看護)の持つ課題と夢を理解し、それら対象別の保健活動の要点をグル－プ・ワ－クで検討し、発表するプロセスを学ぶ。その過程で、保健医療福祉介護のケアシス
テムや、公衆衛生に関する数値目標や統計データの読み方を理解する。
また、自分の生活プラン、将来設計を公衆衛生の統計データと結びつけて、作成する。
疫学・社会調査法「疫学（epidemiology）」は、人口集団における疾病の発生を含めた動態を分析するための方法論である。健康科学にとって、疾病が集団の中でどのように影響を与えるのかを分析することは重要なことである。そのための一つの手段として、社会調査法を理解し、管理栄養士
として栄養アセスメントに活用できる基礎的な力を養う。実際場面における具体的な事例をもとに、解りやすく解説することで理解を深める。
解剖生理学Ⅰ
管理栄養士が臨床栄養の現場で基礎知識として持つべき人体の正常な解剖学を主に器官系別に学習する。2 年次の解剖生理学Ⅱで学ぶ正常機能（生理学）を理解するための基盤を習得する。
解剖生理学Ⅱ
解剖生理学Ⅱでは、すでに解剖生理学Ⅰで習得した解剖学の基礎的な知識に基づいて、
管理栄養士にとって重要な領域である正常機能（生理学）について理解を深め、2 年次後期より始まる応用栄養学、臨床栄養学などの基礎となる知識を網羅する。
解剖生理学実習
解剖生理学Ⅰ・Ⅱで学ぶ「人体の構造と機能」を、器官系別に可能な限り実体験することで理解を深める。さらに、臨床栄養の現場で、医療チームの一員として栄養サポートを実施するために必要な臨床医学の基礎を体験的に習得する。
運動生理学
身体運動を行なったときには、その運動を遂行するのに最も適した状態となるように身体が変化する。また、ある種のトレーニングを長期間継続すると、その運動を行うのに適した身体に変化する。このよ
うな、一過性または継続的な運動の身体に対する影響を、生理学的観
点から捉えていく。前半は筋力、持久力、調整力の基本的な話しをする。後半は、これらのことを踏まえて、エネルギー、環境、発達、老化などについて話を進める。一般人については健康に関わる話が中心
で、スポーツ選手については競技力向上に関する話が中心となる。
微生物学
微生物の種類は多く、広く自然界に分布している。微生物は人間の生活の中で有害（感染症の病原体）、有益（食品の発酵や醸造）、また食品の腐敗や変敗に関与している。本講義では、食品衛生、感染症の予防などの基礎的知識として、微生物の一般概念、微生物の利用価値などについて理解を深める。主に、微生物の分類と形態や生育条件及び物理的・化学的な滅菌方法と消毒方法、感染と発症機構及び主な感染症の病原体について講義を行う。

－ 80 －

臨床病態栄養学
臨床栄養の現場にて管理栄養士が遭遇する疾患について、その発症機序や重症化への進展を学ぶ。特に、栄養障害が、生活習慣病、代謝疾患、消化器疾患、循環器疾患、免疫・アレルギー疾患、腎疾患等にどのように関連しているかについて概要を理解する。さらに、治療に向けた基本的な考え方を講義する。
分子栄養学
栄養素の代謝は、生体が持つ巧みな分子機構により調節されている。
この調節には、ホルモン、酵素タンパク質、ビタミン、微量金属などが重要な役割を担っている。本講義では、人間の健康あるいは疾病に関連する生体の代謝調節機序について分かりやすく概説し、栄養学を
細胞生物学あるいは遺伝子生物学と関連させながら、分子レベルの視点から捉えていく。
生化学
生体は化学物質から成ることを認識するとともに、生体を構成するたんぱく質、脂質、糖質および核酸などの構造と機能を概説する。さらに、栄養素の相互変換、遺伝情報の伝達の仕組み・発現、ホルモンによる代謝調節について、生体の各種機能に関わる物質代謝を理解する。
生化学実験
生体成分の性質やそれらが示す化学反応と生命機序への関わりについて、実験を通して理解を深める。具体的には、糖質の定性、脂質（コレステロール）の定量を行い、得られた結果からどのような結論が導けるのかを学ぶ。また、酵素実験を通して、いわゆる栄養素の代謝調
節、栄養素間の相互作用の原理についても理解する。さらに、核酸の抽出・定性反応を通して、核酸の生化学的性状について確認する。
基礎食品学
食品成分（水、炭水化物、タンパク質、脂質、ミネラル、ビタミン、嗜好成分など）の物理的・化学的性質について学ぶ。また、食品の生育・生産から、加工調理を経て、ヒトに摂取されるまでの過程で、その食品の持つ栄養特性と物性がどのように変化するかを総合的に理解する。地産地消の観点からフードマイレージの低減や、食料廃棄など
社会生活との関わりについても学ぶ。さらに、食品成分が健康に与える影響と疾病予防に対する役割を理解し、いわゆる健康食品に対する法制度についても概説する。
基礎食品学実験
基礎食品学で学んだ知識を確実に修得するために、実際の食品試料の定性分析および定量分析を行う。具体的には、日常の食生活において摂取されている食品を検体とし、滴定法、クロマトグラフィー法、
原子吸光法などを駆使して炭水化物、脂質、タンパク質（アミノ酸）、
無磯質（ナトリウム、カルシウム）、ビタミン、嗜好成分などを測定する。
応用食品学
日常の食生活における食品の利用として、食品の利用・加工・貯蔵の観点から食品成分の特性を学び，個々の食品についての理解を深める。具休的には農産物、畜産物、水産物などについてその特徴と性質，
加工方法とその利用に関する知識を習得し、様々な加工・保存条件による食品成分の変化や栄養成分の変化についても学ぶ。さらに食品鑑
別や官能評価についても理解を深める。
応用食品学実験（食品の鑑別を含む）
応用食品学実験を通して、食品の持つ成分(色，味，匂いなど）や感覚（形態，食感など)などが食品加工時にどう変化するのか、さらには安全性を高める貯蔵・加工法とその原理を学ぶ。特に伝統的な食品加工方法に加え、新しい食品加工技術や手法を取り入れ、食品の加工過程で起きる様々な変化（栄養価の向上、おいしさ、外観、簡便性など）について理解をし，食品の加工の原理，食品加工の意義についても理解を深める。

調理学
調理は、食品をより安全に、
おいしくなるよう制御することである。
おいしさの要因と調理過程における食品の物性、栄養成分および機能性の変化を学び、安全面、栄養面、嗜好面の各特性を高める調理法とそれを裏づける理論を理解する。実際には、人間と食べ物の歴史的変
遷、食糧と環境問題、嗜好の形成要因、非加熱・加熱調理操作と栄養について、また調理操作による物性・栄養成分および機能性の変化については、米や野菜、肉、魚、卵、ゼラチン、砂糖等に関して理解を深める。
調理学実験（官能評価を含む）
調理操作上でおこる様々な現象について、その諸条件と食品の物性や化学性の変化および食感、食味との関連を学び、嗜好性の向上と食品の調理特性について理解する。また、調理学の講義と結び付け、調理の実際において、実践・展開できる応用力をつける。実際には、砂糖の過熱変化、野菜・果実の色に及ぼす pH と塩類の影響、米の吸水と炊飯、小麦粉のグルテン形成要因と添加物の影響、でんぷんの種類とゾル・ゲルの特性、卵液の希釈性・熱凝固性等について実験を行う。
基礎調理学実習
非加熱調理操作、加熱調理操作、調味操作において、食品の扱い方、
適切な分量、調味、標準的な配合等を学習し、基礎的な調理操作と技術を修得する。実習献立は一汁三菜を基本とした主に和食献立とし、その栄養価の評価を行う。また、実習をとおして、安全・衛生的な食品の取り扱い方、食品の栄養価、食品に適した調理道具や食器の選び方、食卓の演出、食事のマナーなどの知識を深める。
応用調理学実習
基礎調理学実習で学んだことをふまえ、諸外国の料理や行事食、郷土食の調理を通し、調理技術の向上を図る。具体的には、調理法を実践して調理操作中の現象を確認すると同時に、季節や行事を取り入れた献立や食文化についての理解を深め、食生活の担い手としての応用力、創造力、実践力を養う。
食事計画論実習
管理栄養士として理論的に系統立てた食事計画が実践できるように、
食品分類表や日本食品標準成分表を活用しながら食品構成表を設定し、献立表を作成する。栄養教育に活かせる 3 つの食品グループや 6 つの基礎食品群に関する理解を確実なものとするとともに、栄養価計算等に関する基本的な理論を実習する。
食品衛生学
食品衛生の目的は飲食に起因する衛生上の危害を未然に防止し、公衆衛生の向上や増進に寄与することである。従ってその対象は食品だ
けでなく食品添加物、器具、容器包装、おもちゃ、洗剤なども含まれる。最近の食中毒の発生に関して事件数・患者数・死亡者数、原因食品、病因物質、原因施設などの状況からみた傾向について理解する。
また、細菌性食中毒および自然毒による食中毒や、食品添加物，食品で起きる危害物質などについての理解を深める。また，食品での危害発生防止のための保存法や食品表示等の規格基準などについても理解する。
食品衛生学実験
食品衛生の立場から、食品の安全性を確かめる物理的、化学的並びに微生物学的諸検査を、身近な食品を対象にして行う。微生物の取り扱いについて滅菌と無菌操作、培地調製法を習得し、紫外線の殺菌効
果、調理環境と調理器具の微生物汚染度の測定（IMVic 法による大腸菌群の鑑別試験、食品の生菌数の測定、グラム染色と最近の顕微鏡観察を行う。食品添加物としては、合成着色料および発色剤の検出、定性・定量を行い、GS-MS による各種市販食品中の残留農薬の検出・同定を行う。
基礎栄養学Ⅰ
基礎栄養学Ⅰでは、栄養とはなにか、その意義について理解するとともに、栄養素の消化・吸収の基本概念を修得する。人間の個体レベ
ルでの栄養現象を、摂取した食品に含まれる栄養素の面から捉え、生－ 81 －

体内に吸収された後、生体の構成成分として代謝変換される一連の代謝過程について体系的に講義する。また、エネルギーの消費と供給のバランスを保つ摂食行動およびそれに係る代謝調節の全体像についても概説する。
基礎栄養学Ⅱ
基礎栄養学Ⅱでは、健康の保持・増進疾病の予防・治療における栄養の役割を総合的に理解する。特に、ビタミン、無機質（ミネラル）、
電解質、水分については、それぞれの栄養学的役割を概説し、欠乏または過剰摂取の危険性を知る。また、基礎代謝や臓器別エネルギー代謝などエネルギー代謝の基本的概念について、その測定法を含めて学ぶ。
基礎栄養学実験
栄養素が生体にとってどのような吸収・代謝経路をたどり、生理的役割を果たしているか、またそれらが体内で利用された後、どのように排泄されているかなどについて、実験的手法を通して理解する。具
体的には、糖質、タンパク質の消化作用について生体サンプルを用いることによってそのメカニズムを理解し、栄養素の質と量の関係について、実験動物を用いてその重要性を理解する。また、統計的手法を用いて、得られたデータの解釈について学ぶ。
食事摂取基準論
食事摂取基準の概念や、エネルギーおよび各栄養素の基準値設定とその根拠について学ぶ。特に国内外における基礎的研究・疫学的研究などの結果の意義や解釈をよく理解できるようにする。さらに食事摂取基準値と疾病リスクとの関連、また、ライフステージ別の特徴に対して理解を深め、種々の対象者における栄養教育・栄養管理上での活用に関する考え方、個人および集団を対象とした場合の具体的な用い方の知識・技術を深める。
ライフステージ別栄養学Ⅰ
ライフステージ別の栄養学とそれに関連した病態生理についての学習にあたる。ライフステージ別栄養学Ⅰにおいてはライフステージの概論にはじまり、妊娠期（児の側からみれば胎児期）、授乳期および、
出生後の乳幼児期から、思春期にいたる成長期における各段階の身体的特徴と栄養との関連を学ぶ。また、実際の食事摂取との関わりを検討・考察できるようにさらに、具体的な食品・食事摂取方法を示すことが出来るよう深く学ぶ。
ライフステージ別栄養学Ⅱ
本講義では、ライフステージ別の栄養学とそれに関連した病態生理についての学習にあたる。ライフステージ別栄養学Ⅱにおいては、成人期、更年期、高齢者などの各ライフステージの栄養学とそれに関連した病態生理についての学習とともに、栄養とエネルギー代謝、スポーツと栄養、環境ストレス（疾患、生体リズム、温度環境、高所、高圧、低圧、無重力など）といった特殊な環境の条件下における生体の反応と特殊な栄養状態、そして、栄養的要求について事例を基に理解する。
応用栄養学実習
ライフステージ別栄養学Ⅰ・Ⅱで学んだ理論を基に、乳児から高齢期に至るまでの各ライフステージの身体状況や栄養状態等を踏まえ、各ライフステージに適した献立の作成および調理を行い、具体的な食事による栄養ケアの実習を通して、栄養管理（マネージメント）の方法を学ぶ。妊娠や発育、加齢などによる人体の構造や機能の変化の特徴を十分に理解し、栄養状態の評価・判定（栄養アセスメント）に対応したケアプランニングとその評価を行う実践力を養う。
栄養教育総論
栄養教育の概念・用語・歴史を学ぶとともに、現代の健康や栄養・食生活上の問題点を明らかにして、栄養教育の必要性・意義を理解する。さらに栄養教育者としての社会的役割を理解し、教育の心構えをはじめ、具体的な教育の対象者・教育の場についても学ぶ。また、近年、食行動をより良い方向へと変容させるために、行動科学の理論や技術を用いる場合が多いため、行動科学の基礎を学び食行動変容への応用に必要な知識を習得する。
栄養教育方法論
栄養教育の方法について学ぶ。対象者の特性を把握するためのアセ
スメント方法、各種調査方法と結果の解析方法、教育の目標設定、教育方法の選択・カリキュラムの立て方、実施に必要な教育方法、教育の評価方法など教育に必要な手法を理論的に学ぶ。また、近年、個人教育に頻繁に用いられているカウンセリングについては、基本と栄養
教育への応用方法を学ぶ。栄養教育を効果的に展開するための教材についても理論的に学ぶ。
実践栄養教育論
栄養教育総論および栄養教育方法論で学んだ基礎的知識を基に、乳児期から高齢期にいたるまで、また、妊婦授乳婦の各ライフステージ
別に、特性に対応した栄養教育の方法を学ぶ。また、複雑化する現代社会の中で、どのようにすれば陸康の維持増進を達成することができるかを、食を取り巻く環境との関係から知る。また、先進国・発展途
上国の栄養や食生活の状況から国際的動向をも学び、今後の栄養教育のあり方をグローバルな視点から考え、的確な判断ができることを目的とする。
栄養教育実習Ⅰ
栄養教育を効果的に行うには、専門知識を教育的理論に基づいて応用できなければならない。本実習では、対象の把握から実施およびその評価にいたる教育の一連のプロセスを理解し、方法が身につくよう学習する。対象者から得られたさまざまな情報を整理し、対象者の特性を的確に把握して、問題点を見いだし、栄養教育の目標を設定し、教育実施に向けた計画が立てられ、適正な栄養教育を実践することができるような基礎知識・方法について学ぶ。
栄養教育実習Ⅱ
栄養教育実習Ⅱでは、特殊な条件下にある者や、難問を抱えている者などの対象者に対する教育方法について学ぶ。対象者に関する資料収集の方法や、対象者特有の課題解決に必要な資料を収集できるように実習する。何らかの問題を持つ対象者の教育は、特に、個人を対象とする場合が多く、また、教育方法も課題毎に異なるため、困難である場合が多い。本授業では、種々の条件設定を試みて、それぞれの場
合の教育目標の設定方法、教育方法を検討して、ロールプレイングによる実施を試みる。
臨床栄養学基礎
臨床病態における栄養マネジメントは、各方面の医療スタッフとともにチームを組んで行われる。その中で管理栄養士は多岐にわたる医学的素養を要求される。臨床栄養学基礎では、病理学で学んだ総論的知識を臓器系別の疾患ごとに整理し、各疾患の病態・症状・診断・治療の基礎を網羅的に学ぶ。
臨床栄養学応用臨床の場において適切な栄養管理を行うためには、傷病者の病態とその栄養状態の特徴を把握することが重要である。入院患者の臨床病態における栄養マネジメントは、各方面の医療スタッフが協力してディスカッションしながら施行される。このため、確かな医学的知識を養うために、多岐にわたる疾患群について疾病・病態別に生理的特徴
や栄養代謝・栄養補給・給食実施について理解する。
臨床栄養アセスメント論
傷病者の病態や栄養状態に基づいて適切な栄養管理を行うために、
疾病治療のための栄養管理法について学ぶ。消化器系疾患・内分泌系疾患・循環器系疾患・腎疾患・血液疾患・感染症・骨代謝疾患など栄養状態・栄養補給方法との関連が深い疾患、あるいは、外科的疾患のアセスメントの方法とその結果評価の方法などについて、医学的・理論的に解析できるよう学ぶ。これらの評価結果を基に栄養マネジメン
ト・栄養サポートの立案ができるように学ぶ。
臨床栄養ケアマネジメント論
臨床栄養分野で、コメディカルスタッフの一員として、様々な形で－ 82 －

人々の健康の保持・増進、および疾患の治療・予防に携わっている管理栄養士の仕事を理解するとともに、医療人としてのあり方、また、病態栄養士としての資質を養うことを目的とする。栄養アセスメント
から栄養ケアプランを立て栄養療法を実施し、評価するための栄養ケ
アマネジメントの一連の流れを理解する。栄養療法では病態治療食と経口栄養管理及び、栄養剤の選択、経腸栄養療法について学ぶ。
臨床栄養アセスメント実習
傷病者の病態や栄養状態に基づいて適切な栄養管理を行うために、
疾病治療上、特に患者の病態に適した栄養管理について実習を通して方法を学ぶ。アセスメントによる各種検査・診査・計測などによる栄養状態の評価・判定の方法を、事例を解析するなどの実技を通して詳細に学ぶ。特に各種生化学的検査値に基づく栄養状態判定には、測定
値と病態との関係の知識が確かなものであることが要求されるため、実習により学ぶ。
臨床栄養ケアマネジメント実習
臨床栄養ケアマネジ論で学んだ理論を、いかに実践に応用・活用す
るか、についての一連の方法を学ぶ。具体的には、病院給食における栄養管理、NST における管理栄養士の役割、栄養士活動、在宅訪問栄養指導、検診センターや人間ドックにおける役割、さらに、ターミナ
ルケアに至るまでの栄養ケアプランの立て方、実施方法、評価方法を学ぶ。献立や治療食を作成など、疾患の状態に応じた栄養管理を調理
実習を含めて修得する。また、各種治療用特殊食品を用いた実習も実
施する。
公衆栄養学
住民の QOL の向上と、健康の保持・増進のために、地域・国家のような集団・社会レベルにおける栄養問題と、それを取り巻く自然や文化、経済的要因等との関連を分析し、あるいはニーズを把握すること
により、適切な公衆栄養プログラムを計画・実施・モニタリング・評
価・フィードバックするための知識と技能を養う。特に、わが国および諸外国の健康・栄養問題の現状、課題及びそれらに対応した公衆栄
養政策についての理解を深めることを目的とする。
地域栄養活動論
地域で展開される栄養活動の実例を示し、それを通して、地域栄養
マネジメントの意義、既存の理論的な枠組みを分かり易く説明することにより理解を深める。また、実際の公衆栄養プログラムの計画策定の方法や、その計画を実施する手法や技能の修得を目的とする。
また、地域住民を主体とした、住民・地域社会・行政というネットワークづ
くりや、食環境整備などを含めた地域での公衆栄養活動の進め方について理解することを目的とする。
公衆栄養学実習
公衆栄養学で学んだ理論を基に、地域栄養活動をすすめるため、地域の栄養課題、社会ニーズを把握するための社会調査法を用いた地域診断、疫学診断、行動・環境診断、教育・生態学的診断など、対象地域・者にあわせて目的を設定して、調査設計を行い、実際に調査を実施、解析、結論を導き出すプロセスを習得する。また、グループで設定した対象地域や対象者にあわせてディスカッションを行うことにより、
自分の意見を表現する力、意見をまとめる力も合わせて習得する。
給食経営管理論
特定給食施設における給食運営の理論を学ぶ。さらに食品流通や給食に関わる経営全般を総合的に判断し、栄養面、安全面、経営面全般のマネジメントを行うための基礎理論について理解する。
具体的には、
特定給食施設の目的・役割と管理栄養士・栄養士の位置付け、給食業
務の流れ、栄養管理・栄養教育、食事計画・献立作成、食材管理、生産管理、HACCP と衛生・安全管理、人事・労務管理、原価管理などについて学ぶ。
給食経営管理実習
給食経営管理論の理論を実践する。特にこの実習では大量調理における生産管理を中心に学ぶ。給食経営の理念や目標を明確にし、対象者のニーズを捉え、栄養給与目標に従った「食事」を作り実際に対象者に提供する。HACCP の概念に基づいた作業工程表を作成し、品質管
理、経営管理（コスト、労務、食材、施設・設備、時間、顧客、危機、情報）及び評価・改善活動を行う。具体的に PDCA サイクルを実践する
ことで給食運営の理解を深める。
健康フードマネジメント論
食生活は食糧確保のあり方、生活のあり方などが極めて多様化し、要求される内容・方法などが変化しつつある。ライフステージ別に求められるニーズを的確に把握し、マネジメントが出来るよう学習する。
対象者に応じたフードサービスという視点から、
栄養管理（栄養計画、
食事計画）と給食の経営・生産（会計・財務、品質評価等）における理論を学ぶ。また各種給食施設の特徴を学び、具体的に献立管理や生産に関する理解を深める。
健康フードマネジメント実習
健康フードマネジメント論を発展させ、対象者の栄養アセスメントや食行動スタイルを踏まえた上で、栄養・食事計画を立案し給食運営
をマネジメントする。具体的には、アセスメントの調査、解析、評価など一連の基本的方法を学び、それらを基に栄養・経営に関するプラン作成方法を実習する。また食事の提供とともに、給食を「好ましい食べ方」の栄養教育の媒体と捉え、モデルとしての食事提案とその食事のテーマに沿った栄養情報の提供を行う。
総合演習Ⅰ
専門分野を横断して、栄養評価や管理が行える総合的な能力を養う。
病院、小学校、児童福祉施設、高齢者福祉施設、事業所、保健所等各分野で活躍している講師を招き、社会に求められる管理栄養士の役割や業務、実践している栄養評価の手法等について学ぶ。また、臨地実
習前の事前準備として、給食運営臨地実習では給食の運営に係わる準備、臨床栄養 1・Ⅱ臨地実習では臨床栄養に関わる準備、公衆栄養臨
地実習では公衆栄養等に関わる準備を行なう。
総合演習Ⅱ
臨床栄養Ⅰ・Ⅱ、公衆栄養、給食運営について臨地実習で体験した内容について情報交換を行い、テーマ別に学習する。実習先の指導者からの講義を通して管理栄養士の専門性についてさらに理解を深める。
臨地実習の総まとめであり、実習中のまとめとして、実習記録や体験を基に報告会を開く。学生は、個人あるいはグループ毎に発表の準備をする。報告会を通して、実習先として選択しなかった施設での実習報告をきき、相互に学習が出来る。また、後輩の学生には、臨地実習の予備的知識として役立てる。
給食運営臨地実習
特定給食施設における給食の運営を学ぶとともに、施設における管理栄養士の位置づけや組織について学ぶ。また、給食業務を行うために必要な食事の計画や、調理を含めた給食サービスの提供に関する技術を修得する。具体的には、保育所・小学校・事業所・高齢者福祉施設・病院のいずれかにおける実践活動の場で、課題発見・解決を通して、給食の運営に関する管理技術及び栄養・食事計画の立案能力、給食業務に関する情報処理能力等を修得する。
臨床栄養Ⅰ臨地実習
病院においてベットサイド、個別指導や集団指導を通して、栄養ア
セスメントや栄養ケアプランの作成・実施・評価を学ぶ。学内における講義や実習では学ぶことのできない病院のシステム、医療スタッフとの関わり、ベッドサイドへの訪問、実際の個別の栄養指導、集団栄養指導を通して、病態治療が臨床の場でどのように行われているのか、その実際を 2 週間の医療現場での実習を通して学び、実践力を養うことを目的とする。また、実習施設における事前集中講義、特別講義、直前指導、事後の報告会等も行う。
臨床栄養Ⅱ臨地実習
給食の運営臨地実習・臨床栄養Ⅰ臨地実習を終えた後に本実習を行う。栄養治療など疾病に関わる医療行為の具体的な実施の現場での実習である。先の臨床栄養Ⅰ臨地実習と異なる点は、医療チームの一環として加わり、患者の栄養状態のアセスメントとその判定、それに応－ 83 －

じた栄養ケアプランの作成、治療の実施と評価に至るまでのプロセスの詳細を学ぶことにある。実習生として、現場で具体的な課題を発見
し、解決方法を検討する。
公衆栄養臨地実習
保健所・保健センターにおいて、地域診断を基に、地域住民と行政における健康サービスのあり方を理解し、地域における公衆栄養プログラムの計画やその実践・評価方法を学ぶ。実習内容としては、保健センターにおける地域住民への対人サービスのあり方を学んだり、実際に保育所などで食育を行なったりする。また、保健所での事業へ参加し、実際の公衆栄養プログラムを学ぶ。
実習終了後は報告会を行い、各施設で学んできた知識についてディスカッションを行い、さらに理解を深める。
栄養治療学
医療の場において、コメディカルスタッフの一員として、医療の一翼を担える管理栄養士の養成を目的とする。ライフステージ別、各種疾患別の症例に基づき、栄養アセスメントを実施し傷病者の栄養状態を把握し、栄養管理のあり方を習得する。さらに口腔状態や咀嚼・嚥
下機能及び栄養状態に応じた具体的栄養管理方法を修得する。栄養指
導媒体の作成や模擬栄養指導など実践力が備わるよう学習する。医の倫理、患者の権利の問題など、医療人としてのあり方についても学ぶ。
臨床栄養カンファレンス演習
臨床現場において、栄養サポートチーム（NST）の管理栄養士の役割は大きい。様々な栄養状態の患者に対する栄養管理およびアプローチを実施するには、多職種との連携によるケアが必要である。そこで、医師、管理栄養士により症例検討を行い、病態の捉え方、臨床検査値の読み方、治療方針の決定、栄養評価、栄養管理方法、栄養管理実施
後の評価など系統的にカンファレンス形式で実践力を養う。
カウンセリング論
カウンセリングの基本である「人が人を理解し、寄り添う」とはどういうことか、基本的なカウンセリングの理論・技法と実践を、様々な事例を通して総合的に理解していく。さらに、こころをめぐる諸問
題を自分のこととして捉え、人が困難に遭遇した時、問題解決に向けて必要となるための基礎的な力を体験的に身につけていく。また、その過程で、自分に寄り添ってくれる人（援助者・支援者）の存在の大きさを感じ、
他者に寄り添うことのできる人となれるような力を養う。
児童福祉・食育演習
児童福祉法改正、次世代育成支援対策、認定こども園、障害者自立支援法などの新しい施策が、子どもの福祉の現場にどういう影響をもたらしているのか。子どもを主人公にした児童福祉サービスの全体像を概観する。母子保健、子育て支援、児童虐待、一人親家庭と貧困、
児童養護などの視点ともとに、管理栄養士として、児童の栄養管理は
もとより、子どもの「食を営む力」の育成に向けた支援に向けた実践力を養う。
在宅地域栄養ケア演習
管理栄養士が在宅を訪問し栄養指導を行う場合、介護保険による「居
宅療養管理指導」と医療保険による「在宅患者訪問栄養指導」がある。
これら在宅における管理栄養士の役割と在宅チーム医療に関わる他職
種の専門性を学ぶとともに協働の重要性を理解する。症例検討により
訪問栄養指導の実践力を養い、在宅の栄養ケアにおける現状と問題点
を社会的要因も踏まえ把握し、今後の課題と可能性について学ぶ。
地域栄養活動演習
地域栄養活動論で学んだ、地域栄養活動をすすめるための理論や方法を基に、集団における栄養問題や、社会ニーズを把握するために社会調査法を用いて地域診断を行い、それに基づいて地域栄養計画策定のための方法論を学ぶ。また、その知識を活かすべく、地域での健康課題に対応した地域栄養活動に学生が実際に参画し、保健所などの実務者（管理栄養士など）とともに学ぶ中で、自らが計画を提案し、実践・評価するまで実践力を養うことを目的とする。

特定健診・保健指導論
メタボリックシンドロームの早期発見・早期改善を目指すべき導入された特定健診・保険指導は、内臓脂肪の蓄積に注目した生活習慣病予防のためのアプローチである。しかし、生活習慣の発症を未然に防ぐ取り組みとはいえ、慣れ親しんだ習慣を変えることは容易ではあに。
この講義では、健康づくり支援のハイリスクアプローチである特定健診・保健指導を中心に、成果につなげる健康づくり（行動変容）支援
プログラムに関する理解だけでなく、支援者としての心構え、健康づ
くり支援プログラムの開発に必要な考え方を通して、実践の場で役立
つ知識・技術の習得を目指す。
国際栄養活動論
世界の健康問題は、栄養不良に関連し死亡する事態は紛争地域を除けば、減少しつつあり、
生活習慣病(NCD)が、主要課題となりつつある。
課題解決に向け、世界保健機構（WHO）やユニセフ等の国連専門機関による活動や、日本政府の ODA 事業（含む青年海外協力隊）、NPO による活動等を取り上げる。
栄養問題の多くは貧困層、女性や子どもであり、文化やジェンダー、国際政治の視点から多面的に分析し、今後の課題と展望を考察する。
スポーツ選手の栄養学
一般的にスポーツ選手は一般人よりも摂取エネルギー量を多くしなければならない。エネルギー量だけでなく適切な栄養素のバランスも一般人と異なることが多くある。さらにスポーツ種目によっても必要なエネルギー量や栄養素は大きく異なる。本授業では，スポーツ選手
一般に共通する栄養に関する基礎知識および特定のスポーツ選手における特殊な栄養学的知識について講義する。
発育期の運動と栄養
本講義では、発育発達の概念、発育発達研究の方法論、正常小児の発育発達の経過、発育発達の評価法、各発育段階における身体発達の特徴について学習し、栄養や身体活動、社会環境などが発育発達及ぼす影響について理解を深める。更に、肥満やメタボリックシンドロー
ム、脂質異常症、高血圧、2 型糖尿病などの生活習慣病を有する小児や、ジュニアアスリートに対する適切な運動や栄養について学習する。
スポーツ栄養学実習
運動生理学やスポーツ選手の栄養学で学習した内容をふまえ、アス
リートや健康づくりを目的としたスポーツを行う人を対象とした栄養管理の知識と技術を修得する。具体的には、スポーツ・身体活動に応じた栄養・食事の管理計画の立案、運動プログラムの作成と体験を通し、スポーツ・身体活動と栄養・食事をトータルにプロデュースする能力、管理運営する能力を養う。
江戸・東京の食と文化
200 年以上におよぶ徳川政権下の時代は、現代につながる伝統的な食文化が完成した時代でもある。本科目では、前半は江戸時代以前の
日本の食文化の形成・発展を、後半は江戸時代からそれ以降の食に関わる事象を取り上げ解説する。
日本の食文化の形成要因を、
自然環境、社会環境の両面から考え、食文化が現代の私たちの食生活にどのようにつながっているのか、さらにはどのように活かしていけるのかについて考える。
マーケティングと商品・メニュー開発
社会構造の変化を的確に捉え、マーケティング理論に基いた新商品・メニューを開発することは、企業の経営的発展においても不可欠
である。
まずは、
開発プロセスにおける諸問題を明確化するとともに、そのうえで、成功・失敗要因の分析と考察に焦点を当てながら、実証的なアプローチを試みる。また、生体への機能に優位性をもった商品開発や、「健康な食事」の推進のためメニュー開発について理論と実践
事例をつなぎながら考え、実現できる力を養う。
フードシステム論
本講義では、食品の生産から消費までの流れを、川上の農株水産業
および川中の食品製造業・食品卸売業、川下の食品小売業・外食産業
を経て、最終の消費者である我々の食生活に至る、総合的なシステム－ 84 －

として把握する力を養うことを目的とする。消費者の健康・栄養を考える上で、グローバルという視点に立ちながら、第一次産業での食糧
収穫から食卓までのフードチェーンとして捉えることの意義、また、そこでの管理栄養士の役割を考える。
食・空間プロデュース論
食や食卓、食空間の役割や演出方法を学び、より豊かで生命力ある
食生活をコーディネートするための知識や技術を修得する。具体的には、日本や諸外国における食文化の成り立ちや特徴を理解し、生活における食、食卓、食空間の演出がもたらす役割について理解する。また、食卓演出にかかわるテーブルウエアやテーブルセッティング、テーブルマナー、食空間の演出にかかわるフードサービスマネジメントについての知識を得る。あわせて、これらの知識をもとに食卓演出を体験し、応用力、創造力の基礎を養う。
栄養プロデュース実習
臨地実習前に、保育園、小学校、医療施設、介護保険施設などの組織における管理栄養士あるいは栄養士の役割を学び、人をとりまく社
会構造への認識を深め、管理栄養士の立場からヒューマンサービスの意義を理解する。臨床栄養系、食育・地域栄養ケア系、スポーツ栄養系、フードサービス系での実習先を用意し、3 日間以上 1 週間以内程
度の学外実習を行い、管理栄養士としての職業倫理の形成に役立てる。
実践栄養プロデュース実習
管理栄養士として必要な知識・技術・姿勢などをもとに、社会ニーズの把握、実践力向上を目標に、学内外の実験や実習を通して研究レベルまで発展させる。各研究室への配属をもって、個々あるいはグループで実習テーマを設定し、実習成果に関する発表会を行う。
栄養・医学英語
国際化が進む中、管理栄養士として仕事をしていく上で、栄養について英語で説明したり、また栄養指導を英語で行うことが今後ますます求められる。栄養・医学英語では、栄養指導を行う場合や医療現場でよく使われる英語の用語や表現について学ぶ。
実践栄養英会話
国際的視野をもった管理栄養士になるために、さまざまな場面で用いられる基礎的及び実践的な英会話表現について学ぶ。キッチンや飲食店における食材をめぐる話題から、英語による栄養指導や国際会議
でコミュニケーションを取るまでに必要となる基本的な表現を習得する。
また、さらに様々な場面を想定して応用的会話力の向上も目指す。

食物・栄養演習 D
管理栄養士国家試験の専門基礎科目である社会・環境と健康、人体の構造と機能および疾病の成り立ち、食べ物と健康、基礎栄養学、応用栄養学を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。同演習の A・B を基に総復習することを目的とする。
同演習 B に引き続いて、科目の相互の関わりについて学び、知識をより確実なものにする。また、国家試験の応用力問題に対応できるように知識を深める。さらに、この分野における自己の学習方法が確立できるように学習をすすめる。
食物・栄養演習 E
管理栄養士国家試験の専門科目である栄養教育論、臨床栄養学、公衆栄養学、給食経営管理論を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。管理栄養士としての心構え、国が期待する管理栄養士像と学生個人の像とのすり合わせを行い、国家試験を受ける心構えを整える。特に、本演習での科目は、専門職実践の上で極めて特徴的かつ即戦力につながるため、価値観や考え方に振れがないことが望まれる。
海外専門研修（栄養学）
海外の病院、福祉施設、給食施設を見学し、現地の栄養士による講義を聴講することで、先進的でかつ実践的な栄養活動の内容を理解する。ホームステイを通して異文化交流を深めるとともに、現地の食文化の実際を体得する。
キャリアデザイン活動
一人ひとりにとってかけがえのない人生＝キャリアを主体的に「デザイン」（設計・再設計）していくこと―これが「キャリアデザイン」
である。今、人々の暮らし方、育ち方、学び方、働き方、等々－に関
わる場は多様なかたちで存在する。
“人間の栄養”を多面的に捉え、支える専門性を高めるとともに、社会のしくみや変化をしっかりと理解
し、自己のキャリアを豊かに主体的にデザインしていくとともに、他者のキャリアデザインの支援ができる知識やスキルを兼ね備えることが、多職種と連携し、未来を切り開くために大切なことであると考える。この講義では受講生が管理栄養士としてのキャリアプランを描く
ことを目的とし、実社会での様々な活動に触れながら、受講生間で課題を見つけ、その解決方法を一緒に探っていく力を養う。

食物・栄養演習 A
管理栄養士国家試験に向けて、専門基礎科目と専門基幹科目をを有機的に結びつけることにより全体にわたる知識を得る。食物・栄養演
習 B・C につなげる科目として実施する。
食物・栄養演習 B
管理栄養士国家試験の専門基礎科目である社会・環境と健康、人体の構造と機能および疾病の成り立ち、食べ物と健康、基礎栄養学、応用栄養学を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。食物・栄養演習 A で学んだ基礎的知識の上に、科目の相互の関わりについて学び、知識をより確実なものにする。また、国家試験の応用力問題に対応できるように知識を深める。国家試験で用いられる独特の文章表現になれるよう数多くの問題にあたる。
食物・栄養演習 C
管理栄養士国家試験の専門科目である栄養教育論、臨床栄養学、公衆栄養学、給食経営管理論を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。食物・栄養演習 A で学んだ基礎的知識の上に、科目の相互の関わりについて学び、知識をより確実なものにする。また、国家試験の応用力問題に対応できるように知識を深める。国家試験で用いられる独特の文章表現になれるよう数多くの問題にあたる。

－ 85 －

るいは衣食住などの生活文化や大衆文化と、広く及ぶ。時間的にも、はるか有史以前から現在の世界までを射程におさめる。

共通教育科目
リテラシー演習
レポート・論文を作成する技術を習得させ、大学教育に対応していくための基礎力を育成することをめざす。具体的には、課題に適したテーマを設定し、必要な情報やデータを収集・整理して分析する能力
および情報や意見を分かりやすく正確に伝えられる日本語能力の養成を目的とする。演習形式で具体的な作業を経験しながら実践的に学ぶ
ことを通じて、主体的な学びの姿勢を身につけさせるとともに、高校までとは質の異なる大学での教育へとスムーズに移行させる橋渡しの役目を担うこともはかる。

異文化コミュニケーション
グローバル化が進んだ現代において、情報・人・物が国境を越えて交じりあう現象は日常茶飯事の出来事である。文化に対する理解が不足していれば、異文化間における不用意な接触は緊張や摩擦を生み出すきっかけにもなる。では、文化背景の異なる人々と好ましい人間関係を維持するためには、どのようなテクニックが必要だろうか。この授業では異文化の諸現象に直面したとき我々はどのように考え行動すべきか、また文化の違いをどのように調整したらよいか、異文化コミュニケーションの視点から学ぶ。

コンピュータ演習ａ
コンピュータにおける情報の取り扱いや身近な情報環境である学内ネットワークの利用から学び始める。そして、インターネットでの情報検索やコミュニケーションの基礎を学ぶ。また、コンピュータを利用して文書やスライドを作成する演習を通して、大学での学習や研究に活かせる情報リテラシーを育成することを目的とする。これらの基礎的な学びやリテラシーは現代の情報化社会では必須であり、コンピ
ュータを利用した演習は社会への適応力を養うことにつながる。

民俗学
民俗学は、衣食住をはじめ、信仰儀礼、伝説、妖怪、生業、社会構造などに関する有形、無形の資料を利用して、過去の暮らしを考えると同時に、これからの暮らしの行く末を見定め、また実践していく学問である。西洋からの受け売りではない、日本独自の学問である民俗学の成り立ちを、多くの事例を用いつつ丁寧にみていくことで、単なるオカルト趣味ではない民俗学の思想・理念を学ぶ。

コンピュータ演習ｂ
コンピュータを利用した表計算の演習を通して、情報リテラシーの中でも特に情報処理能力を育成することを目的とする。また、多様な図表やグラフの特性を理解し、情報やその処理結果を適切に視覚化できる技法の基礎を学ぶ。そして、コンピュータが計算する道具である
ことや情報を表現する道具であることの深い理解を促す。コンピュータ演習ａで身につけたリテラシーとあわせて、総合的な情報リテラシ
ーを向上させる。

考古学
考古学とは、過去の人類が残した遺物、遺構などを研究することによって、当時の生活や文化を明らかにする学問である。そのために本
授業では、何をどのように研究するのか、考古学研究の理論と実践の基礎を体系的に学ぶ。通史的な概説をおこなうとともに、日本と世界の考古学に見られる研究方法と研究成果を紹介しながら授業をすすめていく。この授業を履修することで、考古学研究に必要となる基礎的な知識を習得することを目標とする。

日本の文学
古典文学から現代文学までの日本の文学を味読する。対象となるのは、詩歌、物語、近現代の小説と様々なジャンルにわたるが、言語芸術として作品を深く理解し味わうことを目的としている。
作品の読解、
および主題や構成などの解明を通して、作品の基本を押さえ、理解するだけではなく、作品を取り巻く時代背景や、他作品との関連などについて学ぶことによって、作品が、ひとりの作家の個人的な表現に止
まらず、時代の無意識を映すものであることを実感できるようにして
いきたい。

音楽
音楽の良さや楽しさを感じるとともに、音楽文化に親しむことのできる教養を身につけることを目標とする。本授業では、ジャンル・時
代を問わず、私たちに身近な音楽を取り上げ、成立の背景を探っていく。また、音楽と文学や美術、映像等の関連にも触れ、音楽の様々な機能についても考えていく。授業形態は、音楽鑑賞・映像鑑賞を中心に行いながら、歌唱活動や合唱も行う。また、プロの演奏家によるミ
ニコンサートも予定している。音楽の普遍性と多様性を理解することにより、自分にとって真に価値のある音楽を見いだすきっかけとしたい。

日本の言語と文化
言語には、それを使って生活する人々の文化や思考の枠組みが反映していると捉えられる面がある一方で、反対に、使用する言語が人の認識やものの見方に影響を与えるという側面も認められる。この授業
では、そのように密接に結びついている言語と文化との関係の問題について、日本語を対象として考察を行っていく。日本語の構造やしくみ、歴史、表現などについて分析を行い、そこから見出される日本の文化の特質を読み解くことを通じて、日本語や日本文化に対する理解
および興味・関心を深めていくことをめざす。

美学・美術史この授業では古代ギリシア・ローマから現代までの西洋美術史を主に学ぶ。初期キリスト教・ロマネスク・ゴシック・ルネサンス・バロ
ック・ロココ等、歴史的展開にそって進めていく。各時代・様式を代表するたくさんの作品をスライドで鑑賞することによって、具体的に眼から各時代のイメージを掴むことができるようにする。同時に作品が生まれた歴史的・社会的背景を考える。各時代を代表する作品や作家について、美学理論を参考にしながら技法の解説や主題の分析をす
る。

文章表現法
ことばを用いて自分の考えや感情を表現し、相手に伝えるという技
術は、人間が社会の中で他者と関わりながら生活していく中で欠くことのできない必須のものである。この授業では、文章表現に関する理論的な面からの考察と、実際に文章を書く課題への取り組みとをあわせ行うことを通じて、日本語による表現力を向上させることをめざす。
表現活動のさまざまな具体的な場に応じた、効果的な文章表現のありようを理解するとともに、その知識を自らの文章表現の上に応用し、実践できる力を養う。

色彩論
色彩に関する科学的な基礎知識について学ぶとともに、デザインや美術の分野における色彩の扱い方に関して考察を行う。色彩について
感覚的に認識するだけでなく、色が見える仕組みや色の知覚についての考察を通じて、色とは何なのかという問題を論理的に分析し、理解することを目的とする。あわせて、インテリアやファッション、食品など、生活の中のさまざまな場面で色彩を効果的に活用する力を養い、色彩に対する感性を磨きあげていくこともめざす。

外国の言語と文化ある国の文化を知るにはその言語を学ばなければならないし、外国語を身につけるためにはその国の文化を知らなければならない。本講義ではその二者を往復しつつ考えるという知の訓練を行う。それによって、国際理解のみならず、わが日本の文化に対する理解もはぐくむことになるであろう。具体的な話題は、宗教、芸術、文学、科学、あ

基礎数学ａ
高校までの数学は、どの分野も生きる上で役に立つ重要なものばかりである。授業では、高校までに学習した数学Ⅰ・数学 A・数学Ⅱ・
数学 B・数学Ⅲの中から特に重要な項目を選び出して復習し発展させることで、知識・技術・思考を確実なものとし、それらを自然科学や社会科学のみならず日常の様々な事象に応用することで、数学の大切－ 86 －

さを学ぶ。基礎数学 a と基礎数学 b を履修することで、公務員試験やSPI 試験で出題されるテーマを大まかにフォローすることができる。
基礎数学ｂ
高校までの数学は、どの分野も生きる上で役に立つ重要なものばかりである。授業では、基礎数学 a で扱ったテーマ以外で、高校までに学習した数学Ⅰ・数学 A・数学Ⅱ・数学 B・数学Ⅲの中から特に重要な項目を選び出して復習し発展させることで、知識・技術・思考を確実なものとし、それらを自然科学や社会科学のみならず日常の様々な事象に応用することで、数学の大切さを学ぶ。基礎数学 a と基礎数学
b を履修することで、公務員試験や SPI 試験で出題されるテーマを大まかにフォローすることができる。
数学トピックス
身の回りにはたくさんの「不思議」がある。A4 サイズの紙の縦と横の長さの関係は？ゲームの背景に数学が存在するものがあるって本当？複利の借金ってなぜ恐い？GPS はなぜ現在の位置情報を把握できるのか？いくつかの神社に数学の問題と解答が奉納されているけどあれって何？ などである。高校までで学んだ数学を、有機的に結合させることで「身の回りの不思議」のいくつかを解決することができる。
トピック的に取り上げて「先人たちのアイディアや知恵」について解説しながら、数学のおもしろさを味わう。
＊毎回の授業では、はさみ、のり、定規、コンパスを持参すること。
基礎統計学ａ
授業では、統計の基礎を学び、データを適切に処理でき、かつ得られた結果を正しく理解、解釈するために必要な知識・技術を学ぶ。
まずは、記述統計学としての 1 変量の標本データの要約ができるように平均値、分散、標準偏差に代表される基本統計量を学ぶ。次に、2変量のデータ解析の基本として相関分析、回帰分析を学ぶ。最後に、離散型確率分布や連続型確率分布などにおける確率計算および中心極
限定理を理解し、推定、検定の考え方につながる推測統計学の基本的考え方を学ぶ。毎回の講義では、事例を複数提示し、様々な事象への応用に触れる。
基礎統計学ｂ
最初に基礎統計学 a で学習した項目のうち、確率分布と確率計算、
標本分布、中心極限定理を中心に復習する。その後、推測統計学の中で実際のデータ処理・分析で必要となる可能性が高い「統計的推定」
および「統計的仮説検定」の基本的考え方を学び、多数の事例を通して理解を深める。具体的には、点推定、区間推定、母平均の差の検定、母分散の検定、適合度の検定などである。また、統計ソフトを用いたデータ処理（調査の企画設計、調査の実施、統計を用いた評価）も積極的に行う。

る。具体的には骨格系、筋肉系、神経系、感覚器・ヒフ、循環器系、血液、消化器系、呼吸器系、泌尿器系、内分泌系、生殖器系などに焦点をあてる。同時に、健康と心との関係についても学び、心と身体の相関についても考える。
ダイエットとフィットネス
ダイエットは女子大生のみならず今日では多くの人々の永遠のテー
マになりつつある。ダイエットをしてはリバウンドをしてという繰り返しは、結局のところ正しい運動や栄養の知識不足によるところが大きい。無理な運動やスポーツは、一瞬私たちの身体を痩せたように思わせてしまう。しかし、それは長続きせず身体へのストレスをまねく
要因にもなっている。自分の身体を知り運動の原則を知り、適切な食事と運動を処方することは大学卒業後の健康な身体の方向付けとなる。
運動療法を中心にダイエットについて様々な知識を学ぶ。
レクリエーション概論
レクリエーションの歴史を概説し、その現状を把握する。また、レクリエーションとその関連領域について概観する。内容は、福祉施設のレクリエーション、地域の現状、市町村レクリエーション協会の役
割と経営など、現場の状況を把握し、レクリエーションを支える組織とその役割を把握する。また、さまざまなレクリエーションの組織、クラブの運営、事業評価の実際を確かめ、最後に、生きがいや、楽しみとして、自己とどうかかわるかを具体的に考える。
健康スポーツ演習ａ・ｂ
運動習慣は大人になってから形成することは大変難しいと言われている。小さい時の運動習慣はいつまでも続くと言われている。運動の科学的理論にも触れ、恒常的に運動やスポーツを実施することの重要性について考え、運動習慣形成のための様々な方法を実践的に探る。
また、運動やスポーツの楽しみ方について、運動後の心地良い筋肉の疲労についても様々な運動種目の実践を通して学ぶ。習慣的な運動実
践が生活リズムの形成に大きな存在となっていることに気づくチャン
スでもある。
健康スポーツ演習ｃ
本授業では集中授業として 4 泊 5 日間のキャンプとトレッキングを行う。野外での生活は我々に自然と向き合う機会を与えている。キャンプ生活やトレッキングでは、どのように自然を理解し知恵を使うかが試される。キャンプ生活やトレッキングは、自身の生活力が試されると同時に勝敗にこだわらない結果が出る。また、それぞれの種目の計画から実践、評価を行うことによって自身の企画力や行動のための判断力、さらに自然への理解、仲間との連携を身につけることができる。

情報論
情報を処理する機械としてのコンピュータを対象にして、情報に関する基礎的なことを学ぶ。そして、情報の表現方法や問題を解決するためのモデル化について考える。また、コンピュータで情報を処理す
る上での考え方を学び、情報を処理する方法の基礎を理解する。それは明確な手続きであるアルゴリズムを理解することにつながり、アルゴリズムを評価することによって情報を処理する効率について考えることができる。コンピュータの利用技術であるソフトウェアの基礎についても学ぶ。

健康スポーツ演習ｄ
本授業では集中授業として 4 泊 5 日間のテニスとスキー・スノーボ
ードを取り上げる。テニスやスキー、スノーボードは生涯スポーツとしても楽しめる。屋外で実施するスポーツを習得することによって、気候や自身を取り巻く運動環境に注意を払うようになる。スキーやス
ノーボードは冬の到来を待ち望むようになり、テニスは技術の習得と共に仲間との試合運びについても学ぶ機会となる。これらのスポーツ
種目は、技術の習得以上に運動そのものを楽しみ、自己の技術の上達と共に自然を克服する楽しみや、相手との試合運びを考えるという奥深さもある。

コンピュータ概論
コンピュータについてハードウェアの構成を学び、コンピュータの特徴を理解する。そして、その構成と特徴に基づいてコンピュータが計算する仕組みを考えていく。また、コンピュータを動かす基本的なソフトウェアであるオペレーティングシステムについても学ぶ。オペ
レーティングシステムが、ハードウェアを有効に使って複数の処理を行い、情報をファイルとして管理し、また利用しやすい見た目と操作感を提供していることを理解する。

体育講義
子どものからだと運動能力について理解していく上での基礎的な知識を学ぶ。子どもの発育発達にともなう、遊びからルールをともなったスポーツへの参加がどのように身体的・精神的に影響を及ぼしていくのかについて考えていく。運動の効果や評価の方法についても具体的な事例を取り上げながら学んでいく。また、小さい頃からのエリー
ト教育・才能教育について運動環境、指導者、プログラムやスポーツ
障害といった観点から考えていく。

人間の体
正常の人体について、器官別に構造と機能について系統的に解説す

体育実技
幼児と一緒に運動やスポーツを行うためには、自身が運動やスポー－ 87 －

ツの楽しさを知り実践しなくてはならない。子どもたちは勝ち負けよ
りも運動そのものを楽しんでいる。運動やスポーツがコミュニケーシ
ョンの形成や自己効力の向上に大きな効果を上げていることも明らかである。子どもと一緒に遊べる運動やスポーツを実践していく。室内
運動や屋外での運動についても取り上げ、環境に応じた運動やスポー
ツ種目を実施していく。さらに伝承的運動遊びも実施していく。
教養の物理学
毎回、物理学に関する異なるテーマを選び、オムニバス形式で解説する。そして、物理で用いる言葉の定義、概念を説明し、｢音｣、｢光｣、｢熱｣、｢エネルギー｣といった日常何気なく使っている物理用語の意味を理解させることを目的とする。各テーマ間の有機的なつながりを、
物理量の持つ次元から捉えられる力を養う。また自然の不思議な現象を、どのような筋道で明らかにしていったか、その思考方法(論理の展開)に慣れることも目的とする。数式は極力使わない。
教養の化学
生活の中で出会う現象をとりあげ、現象の背景にある化学の基本的な原理を学ぶとともに、現代生活を支える様々な材料について理解を深める。また、地球環境と人間活動の関わり、直面している地球環境問題について学ぶ。授業終了時、本講義が、科学、科学技術に目を向け、地球環境問題を身近に捉えるきっかけとなることを願う。
化学入門
化学は、物質を扱う学問であり、自然科学分野における中心的役割を果たしている。また、私たちの生活は化学に支えられているといっても過言ではない。
「物質とは何か」、「物質の性質を決めているのは何か」、「なぜ物質は変化するのか」等、物質を分子の目から捉え、物質の変化におけるエネルギーの役割を学ぶ。本講義は、科学的に物質を捉える力を養うとともに、有機化学など化学的素養が必要な専門科目を理解するための入門科目である。
教養の生物学
「遺伝子」
、
「生態系」
、
「ウイルス」、「地球温暖化」など、生物に関係する話題は毎日のように新聞記事やニュースでとりあげられている。
この授業では、
「進化」
、
「DNA」
、
「生物多様性」、「生態系と環境」な
どをキーワードに、生命の誕生や生物の進化から地球温暖化などの生物と環境の関わり合いまで、さまざまな生物学的な現象について理解
を深める。
生物学入門
生命の基本単位は細胞で、細胞自体の基本構造は生物によってほとんど差が見られない。そこで、この授業ではまず細胞について学び、次いで、細胞が集まって作り上げる組織やいろいろな組織が集まって作り上げる器官などの構造や機能を学ぶ。その中で、私たちの生活、生命を支えるしくみについて理解を深める。
自然史
自然史とは自然現象の時間的変遷である。生命誕生からヒトが出現
し現在に至るまでの生物進化史のみならず、地球誕生からさまざまな岩石鉱物を生み出し大陸を形成した歴史や、さらに膨大な時間軸を要する宇宙誕生から星の進化に至る歴史まで、
すべて自然史に含まれる。
本講義では、この中でも地球誕生以来の地球環境の変化とその変化に反応し進化した生物の変化の歴史を中心に解説し、この長い時間が生
み出した生命の多様性の理解を目指す。
環境と資源
毎日のように、新聞記事やニュースで環境や生態系に関する話題が取り上げられている。その多くは地球温暖化やオゾンホール、野生生物の絶滅など好ましくない話題ばかりで、環境問題は日ごとに深刻化している。この授業では、地球環境とそこに生活する生物の関係、生物同士が与え合う関係、人類を含む生物が環境に与える影響などについてわかりやすく解説し、環境・資源の利用・保全の実態と問題点について理解を深めることを目的とする。

地球の科学
もともと人類が生活の場としている地球も地球を含む宇宙も存在していなかった。この授業では、宇宙の誕生から地球が形作られるまでの歴史を知ることにより、現在の地球環境がどのように創られてきたのかを理解する。さらに大気組成や地球内部の構造、地球と他の天体との関係などについてわかりやすく解説し、身近な気象現象や地震などの発生メカニズム、人間と地球の関係、｢環境問題｣がどうして生じてしまったのか等について学ぶ。
法学入門（日本国憲法）
はじめに、法の基礎を概観し、私たちの生活の中で法をどのように活用すればよいのか、法の作用や役割を考えてみる。次に、日本国憲
法の理念から現実の憲法政治の問題状況を分析する。とりわけ、国民主権のもとにおける国会の機能、行政の肥大化現象と地方行政、裁判所の人権保障機関としての役割などについて考察する。後半は、憲法訴訟における人権の憲法判例のリーディング・ケースを考察し、今日の基本権をめぐる問題状況を明らかにする。
市民と法
現代社会における法の意義と機能を明らかにし、法的なものの見方・考え方(legal mind)が身につけられるよう努める。従来の体系にとらわれず、現実の日本の法と社会を直視して、その構造的な特徴を明らかにし、そこから法理論を帰納的に形成し、今日の社会に存する法律問題を解明する契機を見出したい。主として女性のあらゆるライ
フステージ(就職、結婚、子育て、離婚、介護、相続など)における権利・法律問題を考察する。
社会学入門
社会学とは人と人との関係をとらえる学問である。人と人とが創り出す社会とはいったいどのような仕組みで成り立ち、目に見えない、
どのような力が働いているのだろうか。この授業では、社会学の歴史から始まり、社会学が取り上げてきたさまざまな課題から主要なテーマを選んで講義する。各テーマにおいては、分かりやすく現代的なケーススタディをもとに詳述する。情報・国際・福祉・環境・文化・家族・企業といった現代社会のキーワードを切り口とし、私たちが抱える社会病理現象も考えていきたい。
経済学入門
人間が現代社会で生きている長い年月の間、経済と関わらない一日はない。人が生きていくためには、何らかの経済取引を重ねていかな
くてはならない。言い換えれば、経済と生活は、表裏一体で営まれ、社会をつなぎ、命をはぐくんでいくのである。このことを、国の経済・政府の機能・私たちの納める税を通して学んでいく。自分の財布と経済と社会が敏感に関わりあい循環していることを学ぶ。生活理解→人間理解→社会理解へと、思考が展開し多角的な思考をもつことを狙い
とする。
経営学入門
この科目では、企業を研究対象として、企業経営全般についての基
礎的な知識を学ぶ。とくに、現代的な企業課題を素材にして企業の意
思決定と行動に関する本質的な理解を深め、経営を見る眼を養うことを狙いとする。我々の生活は企業活動と深いつながりの中で営まれており、消費者あるいは生活者としての関わりとともに、将来のキャリアを形成する場としての重要な意味を持っている。消費者・生活者・組織人として主体的に関わるための枠組みあるいは判断基準を得ることも視野に入れて展開する。
日本の歴史
日本の歴史について、原始から古代・中世・近世・近代まで概観する。具体的な地域としては東京都の変遷について述べるが、なかでも百万都市江戸の成立、江戸っ子の登場、東京の成立、近代都市の建設などについて言及する。また、西と東の文化の差、日本の社会は農業
社会が単線的に発展してきたものであることについての疑問、宣教師をはじめとする外国人が日本人をどのように記述しているのか、などの点についても史料によって確認していきたい。

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世界の歴史多数の国家・地域や民族がどう関係し合いながら人類の歴史をつくってきたかを学ぶ。世界の歴史の大きな枠組みと流れを、日本の歴史とも関連づけながら理解し、文化の多様性と現代世界の特質を広い視野から考察することによって、歴史的思考力を培う。ヨーロッパやアメリカ、中国の歴史に片寄らず、イスラーム、アフリカ、ラテンアメ
リカ、東欧諸国にも触れ、横断的な広い視野から世界史が本来もっている面白さを理解できるよう努める。
世界の地理
私たちが小・中・高校の社会科・地理で学んだのは地理学研究の結果である。この講義では、そのような結果がどのようにして得られたのか、という研究のプロセスやフィールドワークの成果を通して、地球上に存在するさまざまな｢もの｣や｢事象｣が場所(地理的空間)とどのような関係があるかについて考える。同時に、世界各地の新しい動き
や課題を考察することにより、地理的見方や考え方が身につけられるように努める。また、地形図の読図、テキストや地図帳にある分布図やグラフや表の読み取り方法なども解説する。
国際関係論
最近の私たちの生活を見ると、世界との結びつきが次第に密接になってきていることがわかる。国際関係は国家と国家の関係にとどまらず、国家を超えた組織(国際連合やヨーロッパ連合など)や、多国籍企
業、NGO(非政府組織)、さらには個人をも含む多面的な営みになっている。このような現実を踏まえて、この講義では、平和な世界の実現を希求しつつ、各地域の文化の相違にも言及しながら、歴史を縦軸に、現状を横軸に取って国際関係の諸相を考察する。
哲学入門
ひとは生まれつき｢知る｣ことを欲する。生活のためでもなく、娯楽のためでもなく、｢ただ知るために知る｣ところに｢知る｣ことの真の意
味がある、と人は言う。そこで自己自身や、そして自己を取り囲む自然・世界に心の眼を向けるとき、さまざまな疑問や問題が生まれる。
この授業では、哲学についての知識を深める中で、｢何故？｣、｢どうして？｣、｢何のために？｣などの問いを自分自身に発する姿勢を養う。ここから｢哲学｣が始まる。忙しい現代社会の中で、私たちは自らに問い掛けることを忘れがちである。｢知る｣ことを恋い求めることこそ、｢哲学｣であるといえよう。
生命倫理
今日、伝統的な倫理学では解決し得ない生命や環境にかかわるさま
ざまな問題が提起され、今日の状況に対応する倫理が要求されている。
現代社会において、生命と科学・技術・医学など、そのかかわり合い
は、その複雑さと緊密さの度合いを増している。私たちの生活は豊かになり、自由に生きることができる。しかしその反面、私たちは生命に関わる問題を自己の責任において自ら判断し、決定することが求められている。そこで生命にかかわる諸問題の本質を明らかにし、その手掛かりを模索しよう。
心理学ａ
心理学は実に幅広い分野で活用されている。心理学の起源は古代ギ
リシアの哲学にさかのぼるが、中世暗黒時代、近代合理主義を経て 20
世紀に｢行動の科学｣として自立した学問となりさらに発展しようとしている。この講義では、心理学の歴史、行動の生理・生物的基礎、知覚、認知、学習と記憶、思考、動機付けなどのテーマを取り上げ、｢心と行動の謎｣についてその基礎的知識を学習する。また、現代社会で起こっている様々な話題を｢ニュースヘッドライン｣として心理学との関連で考えていきたい。
心理学ｂ
心理学の発展は科学技術の進歩と密接な関係がある。行動科学は客観的な立場から｢心｣に関する様々な問題を研究する学問である。現代
社会は従来の｢常識｣を超えたきわめて複雑なものとなっている。我々はそのような状況とどうつきあえばよいのか？｢行動科学｣の知識はヒントになりうるのか？この講義ではストレス、情動、不安、社会行動、
パーソナリティ、発達と知能、心理テスト・カウンセリングなどの心理臨床等についての基礎知識を学習する。現代社会で起こっている
様々な話題を心理学との関連で考えていきたい。
ジェンダー論
ジェンダーの基礎を学ぶことから、男らしさや女らしさにしばられず、個人の能力を伸ばし生きていくことの大切さを学ぶ。ジェンダーの問題は女性だけの問題ではなく、男性にも大きく関わっている。女
性も男性も、またセクシュアル・マイノリティの人々も自分らしく生きることの大切さについて考える。また、ジェンダー問題と深く関わるリプロダクティブ・ヘルス/ライツ(性と生殖の健康と権利)について
歴史的経緯や制度・政策面も含め学ぶ。以上のことから、人は一人ず
つ異なる存在であり、尊厳をもって生きることの大切さを考える。
東京家政学院を学ぶ「東京家政学院を学ぶ」は、受講生が本学の理念を、創設者である
大江スミの想いと行動に即してその時代の中で理解することを主眼とする。また、現代における本学理念の再評価を受講生一人ひとりが行い、講義を通して自分の生き方と重ねあわせるために必要な情報と動機とを体得する機会にする。さらに、大江スミがイギリス留学から帰国後、日本で本格的に実践した家政学とは何かを知り、家政学を構成する個々の専門領域を受講生が在学中に学ぶ意義を理解する。全体を通じて、大江スミが大きな影響を受けたイギリスという国家と国民、
イギリスの教育についても知見を得たい。
Basic English 1・2
Basic English1、2 は、発信型英語能力獲得のため高校までに学んだ英語の復習と定着をはかり、大学で幅広く専門知識を獲得するために必要な英語基礎力を身につけることを目標とする。文法、語彙、発音、語法などの理解と習得を軸として、英語の四技能(読む、書く、話す、聞く)の言語活動を有機的に連携させる。授業では平易な英語から始め英語に対する心理的抵抗を取り除いた上で、英文内容把握のテクニックと基礎的な英語表現力を学習する。
Listening & Speaking 1・2
Listening & Speaking1、2 は、国際社会における円滑な英語コミュ
ニケーション活動を可能にするために必要な英語基礎力を身につけることを目標とする。英語を使って異文化の人々と接触することが増えている現代の日常生活において、様々な場面・状況・話題に適切に対応できるような英語聴解力と英語表現法について重点的に学習する。
主として音声英語を通して授業を進行するが、文字英語によるコミュ
ニケーション活動も含まれる。
Reading & Writing 1・2
Reading & Writing1、2 は、基本的な英語読解力と英語表現力の養成に重点を置き授業を行う。英語による文学作品、論説文、随筆、ノンフィクションなど様々な読解資料を通じて書き手の思想や意図などを正しく読み取る読解力だけでなく、事実を描写し自分の意見や考えを論理的かつ的確に表現できるような英語表現力を身につける。この科目を土台として、英語による専門分野の文献読解や英語論文作成につなげていく。
Communication English 1・2
Communication English1、2 は、英語圏の人々の考え方に対する理解を深め、英語によるコミュニケーションを積極的に行おうとする態度を身につけることを目標とする。同時に、英語を使って情報や考えなどを的確に理解するだけでなく、自分からも適切に伝えることのできるコミュニケーション能力を養う。身近な場面や題材、日常的な事柄についてのコミュニケーション活動等を通して「聞く・話す・読
む・書く」の 4 技能を総合的にレベルアップさせる。
英語検定対策講座
現代は｢資格社会｣といわれている。このような社会では、具体的にどの程度英語が使えるのか、英語の客観的実力を自分から示さねばならない。英語の資格や実力を示す試験(実用英語検定、TOEIC、TOEFL、
国連英検、通訳・翻訳技能検定、国際秘書検定など)はそのために存在する。この授業では、各種英語資格試験の問題集を教材として実践的－ 89 －

な訓練を行い、試験で得点を伸ばすと同時に社会のニーズに応えられるような英語運用能力を養成する。
フランス語入門 1・2
フランス語は料理、服飾、美術、郵便など、現在でも広い分野で国際的に使われているため、我々にとって比較的身近な言語である。同時に哲学、思想、文学、情報、科学技術の分野を通じて大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。フ
ランス語入門 1、2 ではフランス語を初めて学ぶ学生を対象とし、発音、初級文法、基礎的な会話表現を学習する。さらに授業の進度によっては長文読解にも挑戦し、総合的フランス語運用能力の基礎を養成する。
フランス語初級 1・2
フランス語は料理、服飾、美術、郵便など、現在でも広い分野で国際的に使われているため、我々にとって比較的身近な言語である。同時に哲学、思想、文学、情報、科学技術の分野を通じて大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。フランス語初級 1、2 では入門レベルのフランス語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内容を復習しつつ文法、初級会
話、初級講読などを学習し、フランス語検定 4 級または 5 級に合格するレベルをめざす。
ドイツ語入門 1・2
ドイツは、過去も現在もヨーロッパにおける経済、文化、学問の中心のひとつとして発展を続けている。
ドイツ語を学ぶことにより芸術、思想、哲学、文学、科学技術の分野における様々な知見を広めることが可能となる。ドイツ語は大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。ドイツ語入門 1、2 はドイツ語を初めて学ぶ学生を対象とし、発音、初級文法、基礎的な会話表現を学習する。授業の進度によっては長文読解にも挑戦し、ドイツ語圏における生活、社会、文化についても学ぶ。
ドイツ語初級 1・2
ドイツは、過去も現在もヨーロッパにおける経済、文化、学問の中心である。ドイツ語を学ぶことにより芸術、思想、哲学、文学、科学技術の分野における様々な知見を広めることが可能となる。
そのため、ドイツ語は大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。ドイツ語初級 1、2 は入門レベルのドイツ語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内容を復習しつつ文法、初級会話、初級講読などを学ぶ。ドイツ語検定 3 級または4 級に合格するレベルをめざす。
中国語入門 1・2
日本と中国の関わりの歴史は長い。現代では、日本との経済的な結
びつきもますます深まってきているため、日本国内における中国語学習の必要性も高まってきている。中国語入門 1、2 は中国語を初めて学ぶ学生を対象とし、｢現代漢語標準語｣を初歩から学ぶ。まずは発音の練習を重点的に行い、正しく発音できるようになることをめざす。
基本文型・文法も確実に身につくよう反復的に学習し、中国語学習の基礎固めをする。

礎会話などを学ぶ。
授業では発音や聞き取りの確認テストを繰り返し、韓国語の基礎を一つ一つ確実にマスターすることをめざす。あいさつなどの基礎的な文章を勉強するうちに、日本語と韓国語がよく似ていることに気づき、韓国語に親しみがわくことを期待したい。
韓国語初級 1・2
日本と韓国は政治、経済、文化などあらゆる分野できわめて密接な関係にある。そのため人の往来も活発であり、日本国内における韓国語学習の必要性は高まってきている。韓国語初級 1、2 は入門レベルの韓国語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内
容を復習しつつ確実に基本文法を身につけ、さらには韓国語四技能(読む、書く、話す、聴く)のブラッシュアップをはかり、ハングル検定 4級または 5 級に合格するレベルをめざす。
海外研修（英語研修）
オーセンティックな英語に触れるため、英語圏の大学またはそれに準ずる英語教育機関で 2 週間程度の短期英語研修を行う。研修では英語運用能力を高めるだけでなく、研修地での人々の生活様式や考え方などを体験的に学び、異文化理解を深める。研修出発前には学内で研修準備のための事前授業が行われ、サバイバル・イングリッシュや研修地の文化などを学ぶ。
海外研修（異文化理解）
海外異文化圏における現状を視察し、文献だけでは得られない生きた知識を体験的に学ぶため、1 週間程度の研修を行う。研修では異文化における生活様式、考え方、制度、芸術、建築など、様々な分野における事象に直接触れ、異文化理解を深める。研修前には学内で研修準備のための事前授業が行われ、研修テーマに関する知識や研修地で最低限度必要な会話表現などを学ぶ。
英会話集中講座
実践的英語コミュニケーション力を身につけることを目的とし、外国人教員との 2 泊 3 日程度の合宿生活または合宿に相当する集中講義
を通じて｢生きた英語｣を学ぶ。授業では、英語の発音や基本文法などをおろそかにすることなく、日常生活に必要な英会話表現を集中的に学習する。また、ゲームや映画鑑賞なども取り入れ、楽しみながら学習を進める。この講座では日本語を使わずにコミュニケーションを取ることに慣れ、積極的に英語を話す態度が求められる。
地域貢献活動
本授業は、国内外の団体が主催する実習、ボランティア活動、介護等の活動に参加することで、所定の単位を取得できる｢集中授業｣である。単位は当該地域に貢献した活動について実習証明書等所定の書類を提出し、審査に合格することで認定される。活動分野は、1．福祉
行政(社会福祉協議会)、2．児童福祉(小学校・児童館・児童福祉施設)、3．高齢者福祉(老人ホーム・デイサービスセンター)、4．障がい者福祉(作業所・授産施設)、5．海外青年協力機構などから選ぶものとする。

中国語初級 1・2
日本と中国の関わりの歴史は長い。現代では、日本との経済的な結
びつきもますます深まってきているため、日本国内における中国語学習の必要性も高まってきている。中国語初級 1、2 は入門レベルの中国語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内容を復習しつつ発音、基本文型、基礎文法を繰り返し学習し、語彙も増やしていく。平易な中国語の文章を読み、簡単な日常会話ができるレベルをめざす。
韓国語入門 1・2
日本と韓国は政治、経済、文化などあらゆる分野できわめて密接な関係にある。そのため人の往来も活発であり、日本国内における韓国語学習の必要性は高まってきている。韓国語入門 1、2 は韓国語・ハングルを初めて学習する学生を対象とし、文字、発音、初級文法、基－ 90 －

日本語・日本事情科目（学則第 54 条に定める外国人留学生のみ履修できる科目）
アカデミック・ジャパニーズ 1・2
留学生が大学での勉強を全うするために必要な日本語能力は、日常生活で体験的に身につくものではない。
「アカデミック・ジャパニーズ」
では、「ノートを取る」「文献を調べる」「文献を読む」「レポートを作成する」「口頭発表をする」等のタスクを総合的に学ぶことで、単位取得に必要な日本語能力およびスキルを高めていくことを目的としている。アカデミック・ジャパニーズ 1 およびアカデミック・ジャパニーズ 2 では、いずれも課題をこなすことで実践力を身につけていく。
日本の歴史と文化
日本の歴史や文化についての知識は、大学における様々な勉強を理解するための背景として必要であり、また留学生自身の日本社会への適応にも重要な要素となる。しかし日本文化に育った者が大学入学時までに身につけているこれらの知識を、留学生は意識的に学ぶことで蓄積していかなければならない。
「日本の歴史と文化」では、日本の歴史を学ぶことで、日本の政治的、文化的変遷を学び、更にそこから読み取れる日本文化の特徴および日本人の思考形式について理解を深めていく。

キャリアデザイン概論
自らの力で生き方を選択し、自立した社会人として生きていくための基盤となる基本的な能力や態度を養うことをめざす。過去の自分自身を振り返り、現在の自分自身の姿を客観的に把握することによって自己理解を深め、めざすべき未来の自分自身のあり方を探っていく。
自分自身の経験や能力、特性を的確に認識した上で、こうありたいという将来像を描くとともに、あわせて、それを実現するためには大学
生活をどのように過ごすべきかについて考えようとする姿勢も身につけさせる。
キャリアデザイン a・b
キャリア(Career)という言葉には、①生涯・経歴、②出世・成功、③職業・生涯の仕事などの意味があり、キャリアを考えるということは、自分の人生をどのように生きるか、あるいは、職業としてどのよ
うな道を選択するか、という自分の将来に関わる意思決定問題である。
この授業では、経済と雇用の動向を概観しながら、わが国における労働環境とりわけ就業構造についての理解を深めるとともに、一人ひとりの職業生活の意味、働き方などについて考え、この将来問題に対するアプローチ・解決の方法論および意思決定基準について学ぶ。

日本語ラボ a・b・c・d
コミュニケーションに支障なく外国語を使えるレベルに達すると、それ以上の上達が困難になる「化石化」が起こるが、大学入学後の留学生はまさにその時期に当たる。日本語ラボでは、「真のコミュニケー
ションで日本語を使う」という体験を重ねることで、「化石化」を打破
し、より高度でより自然な日本語の習得を目指していく。
社会人としての日本語
留学生の中には、卒業後日本での就職や進学、母国での日本関連企
業等への就職を希望する者が多い。本科目は、卒業後、日本と海外との架け橋として活躍する可能性のある学生に対し、社会人として求められる日本語力を養成することを目的としている。授業では、敬語の文型および用法を理解した上で、実践を意識した練習を多く取り入れていく。また、日本語の言語表現を通して、日本人の思考形式への理解を深め、日本社会における円滑なコミュニケーションの方法を身につけていく。

－ 91 －

資格科目
教師論
教師とはどのような仕事をする職業なのか、を論じる。現代の教師にとってもっとも大切なことは、現代に生きる子ども・若者をどのようにとらえるのか、である。つまり、教師の子ども観をまず第一に取りあげて論じたい。教師は、子どもを理解したうえで、必要な教育的な働きかけを考え、教育的働きかけを通して子ども理解を深める、この点をしっかり講じたい。次に、教師の身分、権限、役割、養成と研修など、教師の現行法制上の地位を論じる。最後に、教師以外の教育職について(たとえば福祉関係職員など)紹介し、教育職に関する選択肢を提供したい。
教育原理
教育とは何か、の基本原理を論じる。たとえば、教育なくして人間の存在はあり得ない。
人間の本質と教育との深い関連をまずは論じる。
人間は｢発達｣する存在である点から、教育は｢発達すること｣を理解せずしては成立しない。教育の本質の難しさを論じたい。次に、学校とは何か、いつ、どのように成立したのか、を論じる。そして、とくに誰もが通う｢近代学校｣はどのような要因で成立したのか、を論じる。
近代学校の成立(19 世紀後半)は、まったく近年のことであることを強調したい。つぎに、授業とは何か、教育評価は何か、生活指導とは何か、社会教育・家庭教育の重要性、青年期教育の課題、そして、最後に、教育の自由と教育行政の関係を論じる。
教育心理学
教育心理学は、
歴史的には、心理学の教育への応用から始まったが、
近年では、｢人と環境の相互作用から人間形成を解明しつつ、教育における諸問題の解決に必要な知識や技術を体系化する目的を持つもの｣という捉え方をすることが多い。この過程で避けて通れないのは、人間形成はいかにあるべきかという問題である。教育心理学は、自らの教育観や人間観を見つめ直し、教育の目的や内容の妥当性を問い直し、
よりよい教育の実現に、教職志望者の立場から貢献できる人材を育む
ための授業を行い、特に、実践的能力の涵養をはかる。
特別支援教育論（中高）今日、発達障害等のある幼児児童が中学校や高等学校に在籍しており、個々に応じた合理的配慮や基礎的環境整備が求められている。全
ての学校において、インクルーシブ教育システムの構築に向けた特別支援教育の推進が重要である。特別支援教育については、各障害特性の理解、各教科で必要な指導と支援、個別の教育支援計画及び個別の指導計画の作成と活用、校内支援体制、特別支援教育コーディネータ
ーの役割、センター的機能の活用等について学ぶ。また、子どもの貧
困や日本語指導が必要な外国籍の子どもの教育について、社会的情勢と関連して学校教育の状況を学ぶ。
教育制度論
近代日本における教育制度の展開過程を中心に講ずる。
教育制度は、
教育政策と教育運動のダイナミズムによって、改編をくりかえしてきた。教育政策の本質と機能、教育運動のはたしてきた役割に焦点をあてて論じる。明治以降、近代学校はどのように発展してきたのか、資本主義の発展にとって、あるいは天皇制国家の形成に教育制度はどのようにかかわってきたのか、さらに、民衆の教育運動は教育制度形成にいかなる影響を与えたのか。こうした点を論じたい。現代の教育制度の改革にとってなにが重要なのか、どのように展望をもつことができるのか、歴史に学びながら未来の見通しを語りたい。
教育課程論
学校は児童・生徒を教育する公の機関であり、教育の目的や目標を達成するために適切な教育課程を編成し、実施することが求められる。
その場合、編成のすべてを各学校に委ねるのではなく、教育の水準の維持のために国がある限度において教育課程の基準を設けている。本
講座では、教育課程とは何か、国の教育課程の基準である学習指導要領の変遷等について法規的側面と歴史的側面から学ぶものである。さ
らに、その学習の基礎の上に、教育課程編成の実際や実施、評価についても学ぶものである。

道徳教育論
近代日本における道徳教育の歴史をまず論じる。近代教育の発展にとって、道徳教育が重要な役割を担ったことを論じたい。近代国家を形成する上で、なにゆえ道徳教育が必要であったのか、とくに、科学技術の展開と道徳教育の関係を論じたい。国民的統合の必要性、さらに帝国日本とアジアとの関係のなかでの道徳教育の役割を考えたい。
次に、現代における子ども・若者の現状を見すえながら、子どもの｢道徳性｣の発達について論じたい。携帯をどうもたせるか、いじめをどう考えるか、秋葉原事件などの若者の｢キレや荒れ｣等などである。最後に、学習指導要領を紹介し、実際の道徳教育実践を分析し、現代の課
題を探りたい。
特別活動論
教育における目的で大切なことの一つは人間関係を豊かにすることであるが、近年、家庭や地域社会における子どもたち同士の人間関係の希薄化が著しいことが指摘されている。そのような背景を踏まえ、本講座では、
集団活動を特質とする特別活動の意義や目標、学級活動、児童会活動、クラブ活動、学校行事等の各内容の特質、指導の方法などについて具体的な事例を取り上げながら学びを進める。これらの学習を通して、特別活動が教育課程に位置付けられている今日的意味を学習する。
総合的な学習の指導法（中高）中学校・高等学校における総合的な学習の時間は、
学習指導要領で、探究の時間としての位置づけの重要性が増している。変化の激しい社会に対応して、自ら課題をみつけ、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、よりよく問題を解決する資質や能力を育てることをねらいとしている。総合的な学習の時間の学習指導の基本的な考え方として、探究的な学習、協同的な学習、体験的な学習、言語活動の充実等の実践事例を広く学ぶ。学習指導案を作成し、プレゼンテーションを行い、アクティブラーニングを通して、改善点を議論する。
教育方法・技術論（中高）
教育方法とは、教育の目的である人間形成を図るための道を意味する。教育方法を歴史的な面から学び、現代の教育にどのようにつながっているかを学ぶ。それと同時に、海外の教育方法の理論や実践が、わが国の教育方法にどのように影響を与えたかという視点から学ぶ。
いま、学びから逃走する子どもたちが問題視されている。自己肯定感が低い生徒たちが、どうすれば自ら学ぶようになるかという実践的な課題に関してアクティブラーニングを通して考察する。
生徒指導論
子どもたちの、いじめや不登校等の問題行動を防止し、健全な育成を図るために生徒指導の一層の充実と徹底が今強く求められている。
こうした背景を踏まえるとともに生徒指導の本質を押さえながら、本講座では、生徒指導の今日的課題や方法などを身近な事例を取り上げながら、グループディスカッション等を通し、実践的な解決能力を身に付けることを学ぶものである。その学びの過程において、あらゆる教育活動において指導や配慮が必要とされる生徒指導の理論・方法等、知識や考え方の習得を図る。
教育相談論
学校における教育相談とは、子ども一人ひとりの教育上・発達上の諸問題について問題解決を目指して、子どもや保護者と教師をはじめとする学校関係者が共に考える方法のひとつである。その結果、子どもの発達が促されたり、子どもが充実した学校生活を送る可能性がひろげられる。本授業は、教育相談がどんなときに必要になるか、その内容は？どのように教育相談を進めていくのか、学校内部での連携と、学校外の教育相談機関との連携なども考慮に入れて、具体的に参加者とともに進めていく。
進路指導論（中高）
進路指導・キャリア教育の理論を学ぶとともに、カウンセリングのロールプレイなどを通して、実践力を培う。生徒が自ら、将来の進路を選択・計画し、その後の生活をよりよくおくれる資質を育てる過程であり、教育活動である。それを包含するキャリア教育は、一人ひとり－ 92 －

の社会的・職業的自立に向けて必要な基盤となる資質・能力を育む。
進路指導・キャリア教育の視点に立った授業改善や体験活動、評価改善の推進やガイダンスとカウンセリングの充実、それに向けた学校内
外の組織的体制に必要な知識や素養を身に付ける。
教職実践演習（中等）教職課程科目や教育課程外での様々な活動を通じて、学生が身につけてきた資質能力が、教員として最小限度必要な資質能力として有機的に統合され、形成されたかについて、最終的に確認する科目である。
全学年を通じての学びの軌跡の集大成として位置付く。学生はこの科目を通して、将来、教員になる上で、何が必要(使命感など)で、どんな課題が残されているのかを自覚し、不足している知識や技能や子ども観などを補うことが求められる。
教職実践演習（栄養）社会環境が大きく変化する中、学校における食教育の役割や重要性が増している。本授業を栄養教諭教育の集大成と位置づけ、教育現場が抱える教育の諸課題について、現状を正しく認識し、問題解決能力を育成し、教育者として自立できることを目的とし、教職課程の他の授業科目の履修や教職課程外での様々な活動とも統合し、栄養教諭として必要な資質の形成がなされたかについて、最終的に演習を通して確認していく。
教育実習指導本講座は、教育実習校における教育実習に先立って行う事前指導と、教育実習が終了してから行う事後指導が含まれるものである。教育実
習の意義や教育実習生としての立場と心得、
教育実習生としての勤務、
中学生の心理、学習指導要領と教育課程の編成、学習指導の進め方と評価方法、学級経営、生徒指導の方法、教材・教具の精選と利用などについての留意事項を学び、教育実習の成果を高めようとするものである。こうした学習を通して、教育実習のための基礎的な知識や技能を学び、教育実習生としての心構え等を身に付けるものである。
教育実習 A
実際に教育活動が展開されている学校の中で、校長を始め家庭科担
当の指導教諭等の指導の下で、授業観察、授業参加、授業の実習を 3週間にわたって実習するものである。この実習を通して、授業として行われる業務に全般的に携わることになる。大学での学習、中・高等学校における指導の実践等を対比して考察しながら、教育実習の意義はもとより、教師としての服務、学年・学級経営、学習指導、生徒指導などにおける指導方法や指導技術等について総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理、識見を豊かにする。
教育実習 B
実際に教育活動が展開されている学校の中で、校長を始め家庭科担
当の指導教諭等の指導の下で、授業観察、授業参加、授業の実習を 2週間にわたって実習するものである。この実習を通して、授業として行われる業務に全般的に携わることになる。大学での学習、中・高等学校における指導の実践等を対比して考察しながら、教育実習の意義はもとより、教師としての服務、学年・学級経営、学習指導、生徒指導などにおける指導方法や指導技術等について総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理、識見を豊かにする。
栄養教育実習指導
栄養教諭免許取得に関わる教育実習について、事前・事後指導を行う。食に関する専門的事項については、栄養士免許取得必須科目で習得済みであり、また、｢学校栄養教育実習｣など必須授業は履修済みである。したがって、本授業では、実習校との連絡、実習日誌の記録方
法、手続き方法、実習後の実習校への挨拶、事後の報告会についてな
ど、包括的な内容を学ぶ。
栄養教育実習教育実習校において実習を行う。｢食に関する指導｣と｢学校給食管理｣、および、教諭として、学校で行う全般的な児童生徒への指導、特別活動・学級活動・行事等への取り組みなど他教諭が担っている全ての業務に携わる。すなわち、栄養士実習とは異なり、他教科目の教育実習生と同様の実習を実習校に依頼する。大学ですでに学ぶ学校栄養
教育論・その実習と現場での実践とを関連づけつつ学ぶ。短期間ではあるが、栄養教諭になる自覚を高める。
家庭科教育法 A
小学校・中学校・高等学校での家庭科の教科としての位置づけ、学習指導要領における家庭科の目標と指導内容の現状および歴史的経緯を学ぶ。学習指導案の作成方法など、指導計画や指導方法の基本を習得し、先輩の教育実習経験などの話を聞き、多様な教材研究をもとに生活を工夫し創造する態度を育成する家庭科教育の意義を理解する。
家庭科教育法 B
体験的な学習活動を通して「家族・家庭」，「衣食住の生活」，「消費と環境」等の科学的な理解を図り「生活の営みに係る見方・考え方」
を養う家庭科教員に必要とされる資質を身につける。教科に関する学
びの内容を踏まえ、グループにより、テーマを定め、教材研究を行い、学習指導案を作成し可能な限り全員が模擬授業を行い、評価し合う。
家庭科教育法 C
家庭科の歴史的・学問的背景と現代で求められる社会的視座を理解し、持続可能な社会を創る家庭科教育のあり方を検討する。生徒が生活者の視点で課題発見、解決方法の検討と計画、実践活動、評価・改善プロセスに沿って生活を営む可能性を引き出す。教材研究、学習指導案の作成、教育実習報告会の運営により実践力を養う。
家庭科教育法 D
家庭科教育法 ABC や教科に関する学びを総括し、高等学校家庭ク
ラブやホームプロジェクトなどを含め、教育現場の現況を理解し、教壇に立つうえで不足している知識や技術を身につけ家庭科の授業能力を高めることを目標とする。学生は指導案をつくり、教育実習に向け具体的な目標・内容に即して模擬授業をすることが求められる。
教育・保育制度論
人間としての基礎を培う、幼児期及び児童期の子どもの保育・教育
は、幼稚園・小学校で行われている保育・教育がどのような社会背景や制度のもとに営まれているのかを考える。現代的な諸問題を取り上げながら、学校安全、地域との連携、クラス経営等について社会的な枠組みから考える。
特別支援教育論（幼小）今日、発達障害等のある幼児児童が幼稚園や小学校に在籍しており、個々に応じた合理的配慮や基礎的環境整備が求められている。全ての学校において、インクルーシブ教育システムの構築に向けた特別支援教育の推進が重要である。特別支援教育については、各障害特性の理解、各教科で必要な指導と支援、個別の教育支援計画及び個別の指導計画の作成と活用、校内支援体制、特別支援教育コーディネーターの役割、センター的機能の活用等について学ぶ。また、子どもの貧困や日本語指導が必要な外国籍の子どもの教育について、社会的情勢と関連して学校教育の状況を学ぶ。
道徳教育論
近代日本における道徳教育の歴史をまず論じる。近代教育の発展にとって、道徳教育が重要な役割を担ったことを論じたい。近代国家を形成する上で、なにゆえ道徳教育が必要であったのか、とくに、科学技術の展開と道徳教育の関係を論じたい。国民的統合の必要性、さらに帝国日本とアジアとの関係のなかでの道徳教育の役割を考えたい。
次に、現代における子ども・若者の現状を見すえながら、子どもの｢道徳性｣の発達について論じたい。携帯をどうもたせるか、いじめをどう考えるか、秋葉原事件などの若者の｢キレや荒れ｣等などである。最後に、学習指導要領を紹介し、実際の道徳教育実践を分析し、現代の課
題を探りたい。
特別活動論
教育における目的で大切なことの一つは人間関係を豊かにすることであるが、近年、家庭や地域社会における子どもたち同士の人間関係の希薄化が著しいことが指摘されている。そのような背景を踏まえ、－ 93 －

本講座では、集団活動を特質とする特別活動の意義や目標、学級活動、児童会活動、クラブ活動、学校行事等の各内容の特質、指導の方法などについて具体的な事例を取り上げながら学びを進める。これらの学習を通して、特別活動が教育課程に位置付けられている今日的意味を学習する。
総合的な学習の指導法（小）小学校における総合的な学習の時間は、学習指導要領で、探究の時間としての位置づけの重要性が増している。変化の激しい社会に対応して、自ら課題をみつけ、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、よりよく問題を解決する資質や能力を育てることをねらいとしている。
総合的な学習の時間の学習指導の基本的な考え方として、探究的な学
習、協同的な学習、体験的な学習、言語活動の充実等の実践事例を広く学ぶ。学習指導案を作成し、プレゼンテーションを行い、アクティ
ブラーニングを通して、改善点を議論する。
教育方法・技術論（小）教育方法とは、教育の目的である人間形成を図るための道を意味する。教育方法を歴史的な面から学び、現代の教育にどのようにつながっているかを学ぶ。それと同時に、海外の教育方法の理論や実践が、わが国の教育方法にどのように影響を与えたかという視点から学ぶ。
いま、「学び」から逃走する子どもたちが問題視されている。自己肯定感が低い子どもたちが、どうすれば自ら学ぶようになるかという実践的な課題に関してアクティブラーニングを通して考察する。
生徒指導論（小）学校における生徒指導は、問題行動等に対する対応にとどまる場合が少なくない。生徒指導の原点は、まず児童生徒理解であり、予防的指導が重要である。こうした生徒指導の本質を押さえながら、生徒指導の今日的な課題を考える。今日的な課題として、小 1 プロブレムや
中 1 ギャップ、ジェンダー、命の教育、児童虐待、いじめ、不登校等を取り上げ、理解を深め、実践的な解決能力の向上を図る。
教育相談論
学校における教育相談とは、子ども一人ひとりの教育上・発達上の諸問題について問題解決を目指して、子どもや保護者と教師をはじめとする学校関係者が共に考える方法のひとつである。その結果、子どもの発達が促されたり、子どもが充実した学校生活を送る可能性がひろげられる。本授業は、教育相談がどんなときに必要になるか、その内容は？どのように教育相談を進めていくのか、学校内部での連携と、学校外の教育相談機関との連携なども考慮に入れて、具体的に参加者とともに進めていく。
進路指導論（小）進路指導・キャリア教育の理論を学ぶとともに、カウンセリングのロールプレイなどを通して、実践力を培う。生徒が自ら、将来の進路を選択・計画し、その後の生活をよりよくおくれる資質を育てる過程であり、教育活動である。それを包含するキャリア教育は、一人ひとりの社会的・職業的自立に向けて必要な基盤となる資質・能力を育む。
進路指導・キャリア教育の視点に立った授業改善や体験活動、評価改善の推進やガイダンスとカウンセリングの充実、それに向けた学校内
外の組織的体制に必要な知識や素養を身に付ける。
小学校教職実践演習
小学校の教育実習の振り返り（リフレクション）を通して、成果を確認するとともに、課題を明らかにすることによって、小学校教諭として必要な資質の向上を目指す。教育実習の成果に関しては、グルー
プごとにプレゼンテーションを実施する。また、教育実習から見えてきた教育の諸課題に関しては、解決策をグループで話し合うなどのア
クティブラーニングを通して、模擬授業やプレゼンテーションを実施する。全体で成果と課題を共有するとともに、個人として成果と課題をまとめることによって、小学校教諭としての資質の向上を図る。
初等教育実習指導
本授業は、教育実習に先立って行う事前指導と、教育実習が終了してから行う事後指導が含まれるものである。教育実習の意義や教育実

習生としての立場と心構えはもとより、園児・児童の理解に基づく教育課程の編成と小学校学習指導要領、幼稚園教育要領、幼保連携型認
定こども園教育・保育要領との関連、保育・指導の進め方と評価方法、
学級経営、教材・教具の精選と利用などを学び、教育実習の成果を高めようとするものである。こうした学習を通して、教育実習のための基礎的な知識や技能を学び、教育実習生としての心構え等を身に付けるものである。
初等教育実習 A
日々子どもたちが生活する幼稚園において、子ども達の遊びや集団活動等の様子を観察することを中心にした実習である。また、初等教
育実習Ｂにつなげる実習でもあり、適宜、子ども達と実際に関わることを通した観察や、部分実習等を行う。こうした実習を通して、幼稚園教育の実際を体験し、幼稚園生活や子どもと保育の実態を理解するとともに、初等教育実習 B へ向けての課題の抽出と目標の設定へとつなぐ。
初等教育実習 B
実際に教育活動が展開されている幼稚園の中で、園長を始め指導教
諭等の指導の下で、観察、保育参加、部分実習、全日実習を 3 週間にわたって行うものである。この実習を通して、教育として行われる業
務に全般的に携わることになる。大学での学習と幼稚園における実践等を関連させて考察しながら、教師としての服務、学級経営、環境の構成や保育者の援助等、総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理観、識見を豊かにする。
初等教育実習 C
小学校において教育活動が日々展開されている中で、校長を始め指導教諭等の指導の下で、授業観察、授業参加、授業の実践を 4 週間にわたって実習する。この実習を通して、教育として行われている小学校の業務に携わることになる。大学での学習と小学校における指導の実践等を対比して考察する。教育実習の意義はもとより、教師としての服務、学級経営・学年経営、学習指導、児童指導等における指導方
法や指導技術ついて総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理観、識見を豊かにする。
特別支援教育実習・実習指導
特別支援教育は、特別支援学校だけでなく、幼稚園、小・中学校等においても推進することが重要となりました。幼稚園、小学校、中学校等に在籍する特別な教育的ニーズを要する幼児児童生徒も含めて、一人一人の障害の状態や学習特性等への理解を深め確かな知識や指導力を身に付ける必要があります。特別支援学校での教育実習に向けての事前指導、事後指導を行います。指導案の書き方、模擬授業、教材
教具の研究、指導技術の習得、学習評価の仕方などを通じて、特別支援教育を専門とする豊かな人間性と専門性の高い指導力のある教師となることを目指します。
学校栄養教育論Ⅰ
食生活の多様化の中、子どもを取りまく食に関する様々な課題・食
糧資源や食糧確保の問題などの社会的背景を踏まえ、栄養教諭養成の制度化が実現し、栄養教諭としての使命・職務内容について明確に把握し、理解を深める必要性は高い。学校での事例を基に担う職務について学ぶ。特に、学校給食を通した食に関する指導と共に、食の歴史
や文化的な背景、生産・流通・消費等を理解させる。また、担当関連
教科における指導方法を学ぶ。
学校栄養教育論Ⅱ
学校栄養教育論Ⅰに引き続き、食に関する指導の全体計画から、家庭や地域との連携システム作り、総合学習や各教科・特別活動等の指導方法を学ぶとともに栄養教諭としての担当項目を明確にする。
また、アレルギーなどの特殊条件下にある生徒児童に対処できるような、個別指導の具体的な実践方法を理解する。問題点抽出、指導案作成、指導の実施、相互評価等指導における一連の実践演習や模擬授業を通して指導の手法を取得する。

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学校栄養教育論
次世代を担う児童生徒が生涯に渡り、健康で豊かな生活を送れるよ
うに、学校や教育者としての栄養教諭の職責に対する認識を深め、学校給食等を生きた食育の場として活用し、健康についての自己管理能力を養うために必要な基礎知識と技術について学修する。また、栄養教諭の役割及び職務内容について理解するとともに、栄養教諭として必要な基礎的知識と技術を修得する。

博物館情報・メディア論
この講義では、博物館において情報がどのように取り出され、整理され、社会にどのように発信されていくのかを国内外の事例とともに紹介する。また、博物館において活用されている視聴覚メディアの解説と、博物館展示における解説コンテンツの制作事例の紹介も行う。
さらに、情報化社会と言われる今日、博物館の情報発信の抱える課題と将来像についても考える。

生涯学習概論生涯学習社会が唱えられるようになって久しいが、その内容については必ずしも具体的にイメージすることができているとは限らないのではないだろうか。そこで、この授業では教育・学習・「学び」など生涯学習をめぐる様々な概念を問い直し、その意味や意義について問い直していく。生涯学習を通じた「学び」とはどのようなもので、その背景にある理念はどのようなものなのかということを理解していくことを通じて、一生涯にわたってつづく「学び」の営みを生涯学習という視点から重層的にとらえていきたい。

博物館実習「学内実習」
・「見学実習」
・「館園実習」の面から博物館の実務に対する理解を図る。
「学内実習」では、資料の取り扱いと博物館運営の知識や実務についての習得をはかるために、博物館資料の収集、整理、保管、展示に関する理論や技術などを修得する。
「博物館見学」では、博物館の構造や施設、バックヤード(研究室、収蔵庫、作業室、燻蒸庫など)、展示技術などを見学して具体的に博物館施設と業務の多様性について理解する。また「館園実習」として、博物館所蔵の実物資料を用いての資料の取り扱い方法、整理方法、各種道具類などの習熟を踏まえたうえで、総括的な実習として博物館展示室において展示実習を行い一般公開する。

博物館概論
わが国の博物館総数は年々増加しており、現在ではおよそ 6,000 館あると言われている。博物館という社会教育施設を理解するために、
まず学芸員と博物館とのかかわりを明確にして、そのうえで博物館の基本的な性格を学ぶ。さらに今日の博物館が形成された基盤として歴史的な成立過程を概観し、加えて今日の諸問題について理解する。
博物館経営論博物館冬の時代といわれて久しい。年々下降する入館者の数がそれを物語っている。博物館には本来もつ使命があるが、かといって利用されない施設では何もならない。日本の博物館の 7 割近くが公立博物館である。ここは施設や職員構成に多くの問題を抱えている。また行
政の枠の中で新しい試みが出しにくい。これを一新する方法はあるのか。事例を集めて検討するとともに、公立博物館の役割分担にも踏み込んで展望を探る。
博物館資料論博物館において最も重視される業務のひとつが博物館資料の保存作業にあると言ってよい。
この業務が博物館の中で十分に機能しないと、博物館資料の有効な活用を期待することはできないばかりか、次世代への確実な受け渡しもできなくなる。講義に当たっては、具体的に資料の収集から資料の活用にいたるまでのプロセスを追って博物館資料の位置づけとその考え方について理解する。
博物館資料保存論
博物館において資料(コレクション)とは、博物館活動を支える重要な役割を果たすと同時に、後世に伝えるべき貴重な遺産である。このような資料は現代社会において、環境や二次適当な要因による物理的な劣化や、喪伝統による喪失といった人為的な理由により、常に滅失の危機にさらされている。本講義では、博物館が行っている資料保存のあり方を、多面的に解説していく。
博物館展示論博物館の展示は、調査研究の成果を公開する場であり、また展示する側と見る側のコミュニケーションの場であるという視点にたって展示の意義について理解する。実際の展示について、展示の分類を概観
するとともに、展示室内に備えられるさまざまな装置類、デザイン・
照明など展示技術、展示企画作成の実際、さらにギャラリートーク、
視聴覚機器、展示図録など解説活動について展示を総合的に理解する。
博物館教育論博物館教育の意義と理念を語る。生涯学習の場(人材養成の場として機能する博物館)の意義と理念を論じる。そのための博物館リテラシーの基礎を講じる。つぎに、博物館の利用の仕方について語る。利用の実態と利用者の体験を通じて、その学びの特性を語る。最後に、博物館教育活動の企画と実施に関する基本を論じ、博物館と学校教育活動との関連を講じる。

保育実習指導Ⅰ
保育所、児童福祉施設等の役割や機能を具体的に理解し、子どもとの実際の関わりを通して子どもへの理解を深める。
保育の計画、観察、記録、評価等について具体的に理解する。保育士の業務内容、職務倫
理について具体的に学ぶ。
保育実習ⅠB
保育所における保育に参加し、乳幼児の生活・遊び・発達等についての理解を深め、保育所の機能、保育士の職務について学ぶ。各科目で習得した知識と技能を保育所での実践や子どもとの関係を通して再構築する。
保育実習ⅠC
保育所以外の児童福祉施設の機能や役割を具体的に理解する。観察や利用者とのかかわりを通して，児童福祉施設で生活する子どもや大人一人ひとりへの理解を深める。児童福祉施設における保育士など職員の役割，職業倫理について理解する。
保育実習指導Ⅱ
保育実習Ⅱの意義や目的を明確化するとともに、指導案作成やもぐ授業などを通して実習を円滑に進めていくための知識･技術を習得する。実習後は、実習総括･自己評価･グループ指導・事例研究等によって実習体験を深化させつつ、新たな自己課題を明確化する。
保育実習Ⅱ
保育所の役割や機能について，
具体的な実践を通して理解を深める。
子どもの観察や関わりの視点を明確にすることを通して，保育の理解を深める。既習の教科目や保育実習Ⅰの経験を踏まえ，子どもの保育及び子育て支援について総合的に理解する。保育の計画・実践・観察及び自己評価等について，実際に取り組み，理解を深める。保育士の業務内容や職業倫理について，具体的な実践に結びつけて理解する。
実習における自己課題を明確化する。
保育実習指導Ⅲ
実習施設の社会的意義を理解し、児童を健全に育成する環境整備を総合的に考える。実習や既習の教科内容との関連性を洞察、保育技術の開発、実践力を培う。観察、記録及び自己評価等を踏まえた保育の改善について実践や事例を通して学ぶ。保育士としての専門性を身に
つける。
保育実習Ⅲ
保育実習Ⅰで習得した知識や理論を踏まえて、保育所以外の児童福祉施設、その他社会福祉施設の養護を実際に実践し、保育士として必要な資質・能力・技術を習得する。特に、社会における児童福祉施設の意義や現状、問題点、今後の方向性なども考える必要がある。利用
者の生活に直接触れることによって、利用者の福祉的ニーズに対する－ 95 －

理解力、判断力を養うとともに、援助のために必要とされる能力を養う。卒業後の進路も含めて学びながら考える。

－ 96 －

履修案内

履修案内

－ 97 －

－ 98 －

履修方法
授業科目の構成
授業科目は、次の３つの授業科目区分に分けられている。
専門科目：専攻分野の高度な専門的知識・技術を修得するために開設される科目
共通教育科目： 幅 広 く 深 い 教 養 ・ 総 合 的 な 判 断 力 を 培 い 、 豊 か な 人 間 性 を 涵 養 す る た め に 開 設 さ れ る 科 目
資格科目：特定の資格又はその受験資格を得るために開設される科目
学生は、授業科目区分ごとに定められた単位を修得しなければならない。
授業期間・授業時間（１）授業期間
授 業 期 間 は 、 １ 年 を ２ 期 （ 前 期 ・ 後 期 ） に 分 け 、 授 業 は 原 則 と し て 各 学 期 15 週 に わ た る 期 間 を 単 位として行う。
（２）授業時間
本学における授業時間は次のとおりである。
時

１時限

２時限

３時限

４時限

５時限

６時限

町 田

限

9:00～ 10:30

10:40～ 12:10

13:00～ 14:30

14:40～ 16:10

16:20～ 17:50－

千代田三番町

9:00～ 10:30

10:40～ 12:10

13:00～ 14:30

14:40～ 16:10

16:20～ 17:50

18:00～ 19:30

位単（１）単位計算基準
各 授 業 科 目 の 学 修 量 は 「 単 位 」 で 表 さ れ て お り 、 標 準 と し て 、 １ 単 位 は 45 時 間 の 学 修 を 必 要 と す る
内容で構成され、授業の形態により次の基準で単位数が決められている。
講 義 ： 授 業 時 間 15 時 間 で １ 単 位
演 習 ： 授 業 時 間 30 時 間 で １ 単 位 （ 特 別 に 授 業 時 間 15 時 間 で １ 単 位 の 科 目 も あ る ）実 験 ・ 実 習 ・ 実 技 ： 授 業 時 間 45 時 間 で １ 単 位 （ 特 別 に 授 業 時 間 30 時 間 で 1 単 位 の 科 目 も あ る ）※本 学 で は 、 90 分 を １ 授 業 単 位 （ １ コ マ ） と し て 授 業 を 行 っ て お り 、 45 分 を １ 時 間 と し て 計 算 す るの で 、 １ 授 業 単 位 90 分 （ １ コ マ ） は ２ 時 間 、 １ 学 期 （ 前 期 又 は 後 期 ） の 授 業 回 数 を 標 準 15 回 と す
る と ２ 時 間 ×15 回 ＝ 30 時 間 と な り 、 講 義 科 目 は ２ 単 位 、 演 習 科 目 は １ 単 位 と な る 。 実 験 ・ 実 習 ・ 実
技 科 目 は 、 90 分 ＋ 45 分 （ 1.5 コ マ ＝ ３ 時 間 ） の 授 業 が 15 回 で １ 単 位 と な る 。

（２）単位の授与
授業科目を履修し、試験に合格した者には、所定の単位を与える。
履 修 計 画
学生は、学年の始めに公示する授業時間割、授業計画及び履修計画に必要な履修モデルを参考にし て、各自の将来の進路を考えながら、自ら意欲的に履修計画をたてることが望ましい。その際次のことに注意すること。
①授業科目は学習効果を考えて各年次に配当されているので、原則として上級年次の授業科目は履修できない。
②各年次にわたって適切に授業科目を履修するため、１年間に履修科目として登録することができる
単位数の上限を定めているので、履修計画をたてるに当って十分留意すること。ただし、卒業要件
単位に含まない資格科目の履修単位はこれに含めない。
③履修に当っては、単に授業を聴くだけでなく所要の自習時間や自主的な探求をする必要もあるので、授業科目の選択については十分余裕をもった履修計画を立てること。
他学部・他学科の専門科目の履修について（ １ ） 他 学 部 ・ 他 学 科 の 専 門 科 目 は 、 30 単 位 を 限 度 と し て 履 修 す る こ と が で き る 。 履 修 方 法 に つ い て は 大
学事務局の指示に従うこと。
（２）他学部・他学科で修得した単位は、所属の学科で定められている授業科目区分別の必修・選択科目
単位数以外の自由に選択する科目の単位として卒業に必要な単位数に含むことができる。

－ 99 －

履 修 登 録
履修登録とは、履修する全ての授業科目を指定された方法により定められた期日に届け出る手続きのことである。履修登録をしなかった場合は受講を認めない。
学生は、次の事項に注意して履修登録を行うこと。
①履修登録は学期ごとに行う。学年の前期及び後期の始めに、その学期に履修しようとする全授業科
目を指定された方法により定められた期日に必ず本人が提出しなければならない。
②学年の前期及び後期を合わせた年間履修登録単位数の上限を定めているので、履修登録する授業科
目を決めるに当っては、授業時間割等を参考に十分な履修計画を立てる こと。ただし、卒業要件単位に含まない資格科目の履修単位はこれに含めない。
③授業科目の開設年次は教育課程の学習を最も効果的に行うように設定されているので、履修することができる授業科目は、原則として、その年次に配当されているもの及びそれ以下の年次のものとする。
④同一時限に２つ以上の科目を履修することはできない。
⑤単位を修得した科目は、再履修することはできない。
⑥教室の収容人員の都合などにより、科目によっては担当教員が受講制限をすることがある。
⑦一度届け出た科目は、特別の事情のない限り原則として変更することができない。
⑧届け出た科目以外は聴講することはできない。
⑨履修登録手続きについては、別に配付する「時間割表」に手続期間・注意事項等が掲載されている。
⑩手続きに当っては、随時、大学事務局掲示板に掲示されるので注意すること。
出 欠 席①授業に出席しなかった者は理由の如何にかかわらず欠席とする。ただし、授業担当教員の裁量により考慮される場合があるので、授業担当教員に連絡すること。
②疾病または事故等により３日以上欠席する場合は、「欠席届」を提出しなければならない。１週間以上病気欠席の場合は医師の診断書を添えなければならない。
③長期にわたり欠席をする場合は、クラス担任及び授業担当教員と緊密な連絡をとること。
④出席時間数が当該科目の授業時間数の３分の２に満たない場合は、当該科目の受験資格を失う。
試

験
試験には次のような種類がある。
定期試験：各学期の終りに実施する試験
追試験：病気・事故その他正当な理由でやむを得ず定期試験を受けられなかった者に対して願出により行う試験
再試験：必修科目の不合格者に対して願出により行う試験
その他：授業担当者が随時実施する試験（１）定期試験
試験期日：①当該科目の履修終了時の期末に実施する。
前期 … ７月下旬～８月上旬

後期 … １月下旬～２月上旬②試験は、原則として授業の実施時間帯で行うが、同一授業科目名で別々の曜・時限に授業を実施している場合は、授業時間帯以外で試験を実施することもあるので、掲示に注意すること。
受験資格：①履修登録した者②出席時間数が当該科目の授業時間数の３分の２以上の者③授業料完納の者
受験上の注意：①受験に当たっては、監督者の指示に従うこと。
② 試験室では、指定された席で受験すること。学生証を机上に呈示すること。
③教科書、ノート等の持込が許可されている科目を受験する時は、必ず自分のものを使用すること。
貸借した場合は、不正行為とみなす。

－ 100 －

④遅刻した場合は、当該科目の試験を受験できないことがある。
⑤試験開始後一定時間を経過するまでは、退室できないことがある。
⑥一旦退室した場合は、当該科目の試験が終了するまでは、再度入室はできない。
⑦病気等でやむを得ず退室したい場合は、監督者に申し出ること。
（２）追試験
試験期日：前期 … ９月中旬

後期 … ２月下旬～３月上旬

提出書類：①追試験願（所定用紙）②理由書（病気の場合は診断書、事故の場合は相当する証明書を添付）
手続方法：
理由書提出
(大 学 事 務 局 )→追試験願用紙受取(大 学 事 務 局 )必要事項記入→証 紙 購 入 ･貼 付→

願 用 紙 提 出領 収 書 受 取(大学事務局)→

受手続期限：定期試験成績発表後、指定された期日
成績評価：得点の９割（３）再試験
試験期日：前期 … ９月中旬

後期 … ２月下旬～３月上旬

提出書類：再試験願（所定用紙）
手続方法：
再試験願用紙受取(大 学 事 務 局 )必要事項記入→証 紙 購 入 ･貼 付→

願 用 紙 提 出領 収 書 受 取(大学事務局)→受験

手続期限：定期試験成績発表後、指定された期日
成 績 評 価 ： 合 格 の 場 合 60 点
（４）追試験・再試験についての注意事項①手続を期間内に完了しない場合は、受験できない。
②やむを得ない理由で本人が手続できない場合は、代理人でも受付けるが、その場合は記入事項に誤りのないように特に注意すること。
③受験する時は、学生証及び追・再試験料領収書を机上に呈示すること 。
④試験に欠席した場合は理由の如何にかかわらず再度試験を受けることはできない。
⑤試験で不合格になった場合の再試験は行わない。
⑥試験に欠席した場合でも、試験料は返戻しない。
⑦時間割その他注意事項を掲示するので注意すること。
成 績 評 価
成績の評価は、科目担当教員が、試験の成績及び平常の出席状況等を総合して行う。各科目担当教員の評価方法については「授業計画」を参照すること。
【成績評価の表記、評点、基準及びグレードポイント】
成績表記

評

点

評点基準

グレードポイント

Ｓ（秀）

９０点以上

特に優秀な成績４

Ａ（優）

８０～８９点

優れた成績

３

Ｂ（良）

７０～７９点要求を満たす成績２

Ｃ（可）６０～６９点

合格と認められる最低の成績

１

５９点以下

不合格

Ｄ（不合格）

実習、実験、演習のうち一部の科目における不合格

０

Ｐ（合格）

実習、実験、演習のうち一部の科目における合格

Ｎ（認定）

単位認定

算定対象外

Ｋ（欠席）

試験に欠席

０

Ⅹ（受験資格なし）

出席日数不足により受験資格がない場合

０

Ｆ（不正行為）試験において不正行為を行った場合

０－ 101 －２験

【 グ レ ー ド ポ イ ン ト ア ベ レ ー ジ （ GPA） 】
成績評価のグレードポイントを次の計算式により算出した値を学業成績の指標とする。
グ レ ー ド ポ イ ン ト ア ベ レ ー ジ （ GPA） ＝4.0×S の 修 得 単 位 数 ＋ 3.0×A の 修 得 単 位 数 ＋ 2.0×(B＋ P) の 修 得 単 位 数 ＋ 1.0×C の 修 得 単 位 数

総履修登録単位数
グ レ ー ド ポ イ ン ト ア ベ レ ー ジ （ GPA） 制 度 は 、 学 生 の 皆 さ ん が 主 体 的 な 学 修 を 促 進 す る た め の 指 標 とし て 活 用 す る こ と を 主 要 な 目 的 と し て 導 入 す る も の で あ る 。 な お 、 GPA 算 出 の 対 象 科 目 は 卒 業 要 件 科 目
のみとする。
成績の発表は、成績報告書の交付によって行う。交付の時期等については別途掲示する。
成績評価に関する問い合わせ制度
成績発表後、直前の学期の成績評価に問い合わせがある場合は、次の期間内に「成績評価質問票」を
大学事務局に提出する。
成績に関する質問受付期間：成績発表日を含む５日間（日曜・祝日を除く）
保証人への成績通知書の送付について
本 学 で は 、 10 月 と 5 月 に 成 績 通 知 書 を 保 証 人 宛 に 送 付 し ま す 。 こ れ は 、 保 証 人 が 学 費 負 担 者 で あ る ことを考慮し、学生の皆さんの大学での学修状況をお知らせすることが目的です。このことについて、不都合がある場合には、大学事務局までお問い合わせください。
卒 業 研 究卒業研究の履修に当っては、次に掲げるとおり各学科別に内規・履修条件等があるのでそれに従うこと。
①

現代生活学部現 代 家 政 学 科 卒 業 研 究 内 規
現 代 生 活 学 部 現 代 家 政 学 科 の 「 卒 業 研 究 A」 お よ び 「 卒 業 研 究 B」 （ 以 下 「 卒 業 研 究 」 と い第１条う。）の取り扱いについては、「東京家政学院大学学則」及び「東京家政学院大学教育 課程及び履修方法に関する規程」（以下「学則等」という。）に基づき、 この内規の定めるところによる。
第２条

卒業研究の内容は、家政学に関する分野とする。

第３条

卒業研究の形式は、論文、制作など、とする。共同研究、共同制作のいずれでも差し 支えない。

第４条

卒業研究を指導する教員（以下「指導教員」とする）は、本学科の専任教員とする。

２

前項以外の教員を指導教員とすることが必要な場合は、学科長に申し出、指示を受けなければならない。
卒 業 研 究 の 履 修 に は 、 ３ 年 次 終 了 時 点 で 、 卒 業 要 件 単 位 を 80 単 位 以 上 修 得 し て い る こ と を 条 件

第５条と す る 。 修 得 単 位 が 80 単 位 未 満 の 場 合 は 、 80 単 位 以 上 を 修 得 し た 次 の 学 期 よ り 卒 業 研 究 を 履 修 す る ことができる。
第６条

卒業研究の提出に関わる事項は、別途定める。

第７条

卒業研究の成績評価は、本学科専任教員の協議により行う。

附則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 28 年 1 月 21 日 か ら 施 行 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

１ こ の 内 規 は 、 平 成 30 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
２ 第 4 条第 1 項について、学部・学科の組織変更によって本学科から他学部・他学科に異動した教員を、
指 導 教 員 と す る こ と が で き る 。 た だ し 、 平 成 33 年 3 月 31 日 ま で と す る 。
②

現代生活学部生活デザイン学科卒業研究内規第１条

現 代 生 活 学 部 生 活 デ ザ イ ン 学 科 の 「 卒 業 研 究 A」 及 び 「 卒 業 研 究 B」 （ 以 下 「 卒 業 研 究 」 と い－ 102 －う。）の取り扱いについては、「東京家政学院大学学則」及び「東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規程」（以下「学則等」という。）に基づき、この内規の定めるところによる。
第２条

卒業研究の内容は、家政学及びそれに関連する分野とする。

第３条

卒業研究の形式は、論文、計画設計図書、制作等、いずれの形式でも差し支えないが、教員の指導によるものとする。共同研究の場合は、各自分担を明確にすることを条件とする。
第４条
２

卒業研究を指導する教員（以下「指導教員」という。）は、本学科の専任教員とする。

前項以外の教員を指導教員とすることが必要な場合は、本学科の専任教員の下に指導教員とすることができる。
卒 業 研 究 の 履 修 に は 、 ３ 年 次 終 了 時 点 で 、 卒 業 要 件 単 位 を 90 単 位 以 上 修 得 し て い る こ と を 条 件

第５条と す る 。 修 得 単 位 が 90 単 位 未 満 の 場 合 は 、 90 単 位 以 上 を 修 得 し た 次 の 学 期 よ り 卒 業 研 究 を 履 修 す る ことができる。
第６条

卒業研究履修願は、学科において定める書式により、学科長へ提出する。

第７条

卒業研究の提出に関わる事項は、別途定める。

第８条
附

卒業研究の成績評価は、本学科専任教員の協議により行う。
則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 28 年 1 月 21 日 か ら 施 行 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則１

こ の 内 規 は 、 平 成 30 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

２

第 4 条第 1 項について、学部・学科の組織変更によって本学科から他学部・他学科に異動した教員
を 、 指 導 教 員 に 含 め る こ と が で き る 。 た だ し 、 こ の 附 則 は 平 成 29 年 4 月 以 前 に 入 学 し た 学 年 に 在 籍 する、生活デザイン学科の学生について適用し、適用対象の学生が卒業研究 A と B の単位を修得するまでを適用の期間とする。
第 4 条と第 8 条に定める「専任教員」については、附則 2 の適用の期間中は、学部・学科の組織変

３

更によって本学科から他学部・他学科に異動 した教員を、専任教員に含めることができる。
平 成 30 年 4 月 1 日 以 降 は 、 卒 業 研 究 の 履 修 や 指 導 教 員 の 決 定 な ど の 卒 業 研 究 に 関 わ る 事 項 に つ い て

４は、この内規に定めのないことも含めて、本学科の専任教員と、学部・学科の組織変更によって本学科から他学部・他学科に異動した教員の協議により決定し、学生に周知する。
③

現代生活学部食物学科卒業研究内規
現 代 生 活 学 部 食 物 学 科 の 「 卒 業 研 究 A」 及 び 「 卒 業 研 究 B」 （ 以 下 「 卒 業 研 究 」 と い う 。 ） の 取

第１条

り扱いについては、「東京家政学院大学学則」及び「東京家政学院大学教育課程及び履 修方法に関する規程」（以下「学則等」という。）に基づき、この内規の定めるところによる。
第２条

卒業研究の題目は、家政学及びその関連する分野とする。

第３条

卒業研究の形式は、論文とする。

２

共同研究の場合は、各自分担を明確にすることを条件とする。

第４条
２

卒業研究を指導する教員（以下「指導教員」という。）は本学科の専任教員とする。

前項以外の教員を指導教員とすることが必要な場合、本学科の専任教員の下に指導教員とすること
ができる。

３

指導教員への配属に関わる事項は、別途定める。
卒 業 研 究 の 履 修 に は 、 3 年 次 終 了 時 点 で 、 卒 業 要 件 単 位 を 90 単 位 以 上 修 得 し て い る こ と を 条 件

第５条と す る 。 修 得 単 位 が 90 単 位 未 満 の 場 合 は 、 90 単 位 以 上 を 修 得 し た 次 の 学 期 よ り 卒 業 研 究 を 履 修 す る ことができる。
第６条

卒業研究履修願いは、学科において定める書式により、学科長へ提出する。但し、学科教員の協議により調整することがある。
第７条

卒業研究提出に関わる事項は、別途定める。

第８条

卒業研究の成績評価は、本学科専任教員の協議により行う。

附則

こ の 内 規 は 、 平 成 30 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

－ 103 －

現代生活学部児童学科卒業研究内規④

現 代 生 活 学 部 児 童 学 科 の 「 卒 業 研 究 A」 お よ び 「 卒 業 研 究 B」 （ 以 下 「 卒 業 研 究 」 と い う 。 ） の第１条

取り扱いについては、「東京家政学院大学学則」及び「東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規程」（以下「学則等」という。）に基づき、この内規の定めるところによる。
第２条

研究の単位は、計４単位とする。

第３条

研究の題目は、児童学または生活学に関連する領域とする。

第４条

研究の形式は論文、又は制作等とし、共同研究、又は共同制作の何れでも差し支えない。

第５条

研究を指導する教員（以下「指導教員」という。 ）は、原則として本学科の専任教員とする。

２

前項以外の教員に指導を受ける場合には、学科長に申し出、指示を受けなければならない。
研 究 の 履 修 に 際 し て は 、 ３ 年 次 終 了 ま で に 、 90 単 位 以 上 取 得 し て い る こ と 。 90 単 位 に 満 た な い

第６条

場 合 は 、 90 単 位 取 得 後 、 次 の 学 期 よ り 研 究 を 開 始 す る こ と が で き る 。
学 生 は ３ 年 次 後 期 に 、 研 究 の 題 目 及 び 指 導 教 員 を 決 め 、 ３ 月 卒 業 の 場 合 は 、 12 月 決 め ら れ た 期

第７条

日までに定められた様式に従って大学事務局に届け出ること。ただし、翌々年９月卒業の場合は、翌年５月末日までに届け出ること。
２

前項の届出は、学科教員の協議により調整することがある。

第８条

研究論文、又は制作の提出は、次のとおりとする。

（１）提出期限は、３月卒業の場合は、４年次の１月末日までとし、指導教員に提出すること。ただし、９月卒業の場合は、７月末日までとする。
（２）研究には、その要旨を別に定める形式により作成し、添付しなければならない。
第９条
附研究の評価は、指導教員がこれを行う。
則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 28 年 1 月 21 日 か ら 施 行 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
就 職 試 験 ･資 格 試 験 ･ 各 種 実 習 で 定 期 試 験 を 受 験 で き な い 場 合 及 び 平 常 授 業 を 欠 席 す る 場 合 の 取 り 扱 いⅠ．定期試験の受験延期の取り扱いについて[就 職 試 験 の 場 合 ]定期試験と就職試験が重なる場合の措置として、次のとおり取り扱う。
１．「定期試験受験延期願」を大学事務局窓口で受け取り、必要事項を記入の上、各授業科目の担当教員へ提出する。同時にそのコピーを大学事務局へも提出する。
※原則として、事前に提出することとするが、事情によっては事後の提出を認める場合もある。
２．各授業科目の担当教員から、別途の方法で試験を行うか追試験を受験するか等の指示があるので、その指示を確認する。
３．「来社証明」を大学事務局窓口で受け取り、就職試験を受験した会社で証明印を押してもらい、各授業科目の担当教員へ提出する。同時にそのコピーを 大学事務局へも提出する。
４．「定期試験受験延期願」及び「来社証明」を提出し、各授業科目の担当教員から追試験を受験す
るように指示された場合は、所定の追試験の受験手続きを行うこととする。ただし、この場合の追試験の手数料は徴収しない。
[資 格 試 験 ・ 各 種 実 習 の 場 合 ]資格試験・各種実習で、あらかじめ日程等が把握できる場合の措置として、次のとおり取り扱う。
１．資格試験及び各種実習の場合は、担当教員又は関連する教員が事前に参 加者を把握するための調査を行い、参加者名簿（日程を含む）を 全教員に対し報告するので、学生は、資格試験に関連のある教員又は各種実習の担当教員の指示に従い手続きを行う。
２．資格試験・各種実習の日程が定期試験日と重なる場合は、「定期試験受験延期願」を 大学事務局
窓口で受け取り、必要事項を記入の上、各授業科目の担当教員へ提出する。同時にそのコピーを 大学事務局へも提出する。
３．各授業科目の担当教員から、別途の方法で試験を行うか追試験を受験するか等の指示があるので、その指示を確認する。

－ 104 －

４．「定期試験受験延期願」を提出し、各授業科目の担当教員から追試験を受験するように指示された場合は、所定の追試験の受験手続きを行うこととする。ただし、この場合の追試験の手数料は徴収しない。
Ⅱ．平常授業の欠席の取り扱いについて[就 職 試 験 で 平 常 の 授 業 を 欠 席 す る 場 合 ]「授業欠席届」を大学事務局窓口で受け取り、必要事項を記入の上、各授業科目の担当教員へ提出する。ただし、授業の出欠の扱いについては、授業担当教員が判断して決めるので、提出する際に相談すること。
[資 格 試 験 ・ 各 種 実 習 で 平 常 の 授 業 を 欠 席 す る 場 合 ]担当教員又は関連する教員が事前に参加者を把握するための調査を行い、参加者名簿（日程を含む）を全教員に対し報告するので、学生は、資格試験に関連する教員又は各種実習の担当教員の指示に従い手続きを行う。
学生は、特に指示のない場合は、「授業欠席届」を提出する必要はない。
※

学 生 通 則 第 10 条 に 該 当 す る 病 気 又 は 事 故 に よ り ３ 日 以 上 欠 席 す る 場 合 は 、 「 欠 席 届 」 （ 所 定 用紙）を大学事務局に提出する。

公認課外活動団体の定期試験期間中の学外での活動についての取り扱い
公 認 課 外 活 動 団 体 が 公 式 大 会 及 び 発 表 会 (そ の 団 体 の 加 盟 競 技 団 体 等 が 主 催 ） が 、 定 期 試 験 期 間 中 に 重なった場合、「就職試験・資格試験・各種実習で定期試験を受験できない場合及び平常授業を欠席する
場合の取り扱い」に準じることとする。
－ 平 成 15 年 ７ 月 16 日 開 催

学生委員会了承－試験の不正行為者に対する取り扱い
不正行為を行った者には、次の措置を講ずる。
１．不正行為の疑義がある場合は、監督者及び監督補助者によりその事実を確認し、 大学事務局へ同行して、行為の態様、時間、措置等について報告を行う。
２．大学事務局は、監督者の報告に基づき、監督者立会いの上、当該学生に対して不正行為の事実を確認する。
３．当該学生が不正行為の事実を認めた場合は、「不正行為確認書」に署名させ、処分内容【当該学期の履修登録科目は全て『Ｆ』とする】を告げる。
４．大学事務局は、処分に基づき、成績通知書に該当科目を『Ｆ』と表示する。
交通機関が不通になった場合等の授業の取り扱い
交通機関がストライキ・台風・雪害・地震等により不通となるか又は不通となるこ とが予想され、授業を実施するのに支障があると判断される場合は、授業を臨時休講とする。原則として、各時限の授業開
始 の ２ 時 間 前 ま で に 、 学 内 掲 示 及 び 「 Ｋ .net」 で 通 知 す る 。
※

対象となる交通機関及び路線【両キャンパス】・ 首 都 圏 の JR 各 線 及 び 私 鉄 の 各 線【町田キャンパス】
・ 京 王 バ ス （ め じ ろ 台 駅 ⇔ 東 京 家 政 学 院 ） 及 び 神奈川中央交通バス（相原駅⇔東京家政学院）

大学から学生へのスピーディな情報伝達サービス

URL

http://wjwj.net/knet

学生が快適に大学生活を送れるよう、大学の様々な情報をよりスピーディに提供する環境を整備して
い ま す 。 そ れ が 「 K.net」 で す 。
こ の サ ー ビ ス は 、 台 風 や 雪 害 等 に よ る 休 講 や 授 業 ご と の 休 講 情 報 ・ 学 生 呼 び 出 し 等 を web 上 に 公 開 し 、
携帯電話を使用して閲覧できます。
誰でも簡単な操作で登録や情報をキャッチすることができ、休講情報のほか今後各種連絡事項の提供、
学生呼び出しなど活用範囲を広げ、より有意義な学生生活を送ってもらえるサービスへ発展させて行きま－ 105 －

す。
なお、休講情報等はあくまでも掲示板に掲示されている内容を第一優先とし、このサービスはその補助を行う手段であることを承知しておいてください。

－ 106 －

卒 業 要 件
卒業して学位を得るためには、修業年限及び卒業必要単位数の要件を満たしていなければならない。
①修業年限
修業年限は４年と定められている。従って、短期間に卒業に必要な単位を修得することができても４年間在学しなければ卒業はできない。
また、休学期間は在学期間に算入されないので、休学した場合、実際上卒業時期が遅れることになる。
なお、やむを得ない事情により４年間で卒業できない者に対しては、在学期間を８年間まで延ばすことができる。
②卒業必要最低単位数
卒業に必要な最低単位数は、東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する 規程第５条により次のように定められている。

別表Ⅱ
現代生活学部・人間栄養学部
学部・学科
専門科目

卒業必要単位数（数字は単位数を表す）
現代生活学部

人間栄養学部

現代家政学科

生活デザイン学 科

食物学科

児童学科

人間栄養学科

必修

10

10

62

18

98

選択

54

54

33

56

12

64

64

95

74

110

小計
共通教育

必修

1(7)

1(7)

1(7)

1(7)

1(7)

科目

選択

29(23)

29(23)

19(13)

19(13)

19(13)

30

30

20

20

20

30

30

9

30

0

124

124

124

124

130

小計
上記２科目区分の中から自由に選択する単位数【注】

卒業必要最低単位数合計（ ） 学 則 第 54 条 に 定 め る 外 国 人 留 学 生 (編 入 学 、 学 士 入 学 を 除 く )の 単 位 数【注】他学部他学科の専門科目で修得した単位数を含む。

別表Ⅱの１
現代生活学部・人間栄養学部

共通教育科目の履修条件
現代生活学部

学 部 ･学 科
アカデミックスキル領 域
文 化 と表 現

(

教
養
科
目
群
領
域
）

数 理 と情 報からだと健 康自 然 と環 境
社 会 と生 活
生 き方 の問 題
外国語
総合演習
日 本 語 ・日 本 事 情

キャリアデザイン領 域
共 通 教 育 科 目 の全 領 域 の中 から自 由 に選 択 する単
位数（数字は単位数を表す）
人間栄養学部

現代家政学科生 活 デ ザ イ ン学 科

食物学科

児童学科

人間栄養学科1(リテラシー演 習 ）1(リテラシー演 習 ）1(リテラシー演 習 ）1(リテラシー演 習 ）1(リテラシー演 習 ）

2
2
2
2
2
2
4
（注 3）
（注 4）
（注 5）

2
2
2
2
2
2
4
（注 3）
（注 4）
（注 5）

2
2
2
2
2
2
4
（注 3）
（注 4）
（注 5）

2
2
2
2
2
2
4
（注 3）
（注 4）
（注 5）

2
2
2
2
2
2
4
（注 3）
（注 4）
（注 5）

13

13

3

3

3

－ 107 －

（ 注 1） 表 中 の 単 位 数 は 、 共 通 教 育 科 目 の 各 領 域 か ら 修 得 し な け れ ば な ら な い 最 低 単 位 数 を 示 す 。
その単位数は、別表Ⅱの共通教育科目の選択の単位数に含まれる。
（ 注 2） 表 中 の 単 位 数 と 共 に 授 業 科 目 名 が 表 示 さ れ て い る も の は 、 必 修 単 位 数 及 び 授 業 科 目 を 示 す 。
その単位数は、別表Ⅱの共通教育科目の必修の単位数に含まれる。
（ 注 3） 表 中 の 「 総 合 演 習 」 領 域 の 単 位 数 は 、 共 通 教 育 科 目 の 全 領 域 の 中 か ら 自 由 に 選 択 す る 単 位 数 に 含まれる。
（ 注 4） 学 則 第 54 条 に 定 め る 外 国 人 留 学 生 が 履 修 し 修 得 し た 共 通 教 育 科 目 「 日 本 語 ・ 日 本 事 情 」 領 域 の 単
位は、共通教育科目「外国語」領域の修得単位とみなす。ただし、「日本の歴史と文化」について
は共通教育科目「文化と表現」領域の修得単位とみなす。
（ 注 5） 表 中 の キ ャ リ ア デ ザ イ ン 領 域 の 単 位 数 は 、 共 通 教 育 科 目 の 全 領 域 の 中 か ら 自 由 に 選 択 す る 単 位 数に含まれる。

－ 108 －

資格取得規程等

資格取得規程等－ 109 －

－ 110 －東京家政学院大学資格取得規程
（総

則）

第１条

東 京 家 政 学 院 大 学（ 以 下「 本 学 」と い う 。）学 則 第 25 条 第 ２ 項 の 規 定 に 基 づ き 本 学 で 取 得 で き る 資格及びその履修方法については、この規程の定めるところによる。
（教育職員免許状）
第２条

教 育 職 員 普 通 免 許 状 の 授 与 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、 教 育 職 員 免 許 法 （ 昭 和 24 年 法 律 第 147 号 ）及 び 教 育 職 員 免 許 法 施 行 規 則（ 昭 和 29 年 文 部 省 令 第 27 号 ）に 基 づ く 教 職 に 関 す る 科 目 及 び 教 科 に 関 す る
科目を修得しなければならない。
２

小学校教諭普通免許状並びに中学校教諭普通免許状の授与資格を 得ようとする者は、前項に定めるもののほか小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に関わる教育職員免許法の特例等に関する法律第 2 条第1 項及び同法施行規則第 2 条に定める学校又は施設において 7 日間の介護等の体験を行い、その証明を得なければならない。

3 本学の学部・学科において取得できる教員免許状の種類は、次表に掲げるとおりとする。
学

部

学

科

等

現代家政学科
生活デザイン学科

教 員 免 許 状 の 種 類
中学校教諭一種免許状（家庭）高等学校教諭一種免許状（家庭）中学校教諭一種免許状（家庭）高等学校教諭一種免許状（家庭）中学校教諭一種免許状（家庭）現代生活学部

食物学科

高等学校教諭一種免許状（家庭）栄養教諭二種免許状
幼稚園教諭一種免許状

児童学科

小学校教諭一種免許状
特別支援学校教諭一種免許状（知的障害者、肢体不自由者、病弱者）

人間栄養学部
４

人間栄養学科

栄養教諭一種免許状

教 職 に 関 す る 科 目 は 、 学 則 第 26 条 に 規 定 さ れ た 資 格 科 目 と し 、 東 京 家 政 学 院 大 学 教 育 課 程 及 び 履 修 方
法 に 関 す る 規 程 （ 以 下 「 履 修 規 程 」 と い う 。） 第 5 条 に 定 め ら れ た 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 の ほ か に 修 得 し なければならない。

５

教 科 に 関 す る 科 目 は 、履 修 規 程 第 2 条 第 1 項 に 規 定 す る 授 業 科 目 の う ち か ら 定 め ら れ た 単 位 数 を 修 得 しなければならない。

（学芸員）
第３条

学 芸 員 の 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、博 物 館 法（ 昭 和 26 年 法 律 第 285 号 ）及 び 博 物 館 法 施 行 規 則（ 平成 21 年 文 部 科 学 省 令 第 22 号 ） に 基 づ く 所 定 の 科 目 を 修 得 し な け れ ば な ら な い 。
２

前 項 の 科 目 は 、 学 則 第 26 条 及 び 履 修 規 程 第 2 条 第 1 項 に 規 定 さ れ た 資 格 科 目 の う ち か ら 定 め ら れ た 授
業科目及び単位数を修得しなければならない。

３

前 項 の 資 格 科 目 は 、履 修 規 程 第 5 条 に 定 め ら れ た 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 の ほ か に 修 得 し な け れ ば な ら な い 。

（建築士等試験受験資格）
第４条

一級建築士及び二級・木造建築士の受験資格を得ようとする者は、国土交通大臣の指定する建築に

関 す る 科 目 （ 平 成 20 年 国 土 交 通 省 告 示 第 740 号 ） を 修 め て 、 履 修 規 程 第 2 条 に 規 定 す る 授 業 科 目 並 び に
第 5 条に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
２

建築士試験を受けようとする者には、受験に必要な建築実務の経験年数を明記した「卒業証明書・一級／二級・木造建築士試験指定科目修得単位証明書」を申請により発行する。

（栄養士の免許）
第５条

現 代 生 活 学 部 食 物 学 科 及 び 人 間 栄 養 学 部 人 間 栄 養 学 科 の 課 程 に 在 籍 し 、履 修 規 程 第 2 条 に 規 定 す る

授 業 科 目 並 び に 第 5 条 に 規 定 す る 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 を 修 得 し た 者 に 対 し て は 、 栄 養 士 法 （ 昭 和 22 年 法－ 111 －

律 第 245 号 ） 及 び 栄 養 士 法 施 行 規 則 （ 昭 和 23 年 厚 生 省 令 第 2 号 ） に 基 づ き 、 栄 養 士 の 免 許 証 が 授 与 さ れる。
（食品衛生管理者及び食品衛生監視員）
第６条

食品衛生管理者及び食品衛生監視員の資格を得ようとする者は、現代生活学部食物学科及び人間栄

養 学 部 人 間 栄 養 学 科 の 課 程 に 在 籍 し 、履 修 規 程 第 2 条 に 規 定 す る 授 業 科 目 並 び に 第 5 条 に 規 定 す る 卒 業 に必要な単位数を修得しなければならない。
（保育士の資格）第７条

保 育 士 の 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、 現 代 生 活 学 部 児 童 学 科 の 課 程 に 在 籍 し 、 児 童 福 祉 法 （ 昭 和 22

年 法 律 第 164 号 ）及 び 児 童 福 祉 法 施 行 規 則（ 昭 和 23 年 厚 生 省 令 第 11 号 ）に 基 づ く 所 定 の 科 目 を 修 得 し なければならない。
２

前 項 の 科 目 は 、履 修 規 程 第 2 条 に 規 定 す る 授 業 科 目 並 び に 第 5 条 に 規 定 す る 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 を 修 得
し 、 学 則 第 26 条 及 び 履 修 規 程 第 2 条 第 1 項 に 規 定 す る 資 格 科 目 の う ち か ら 定 め ら れ た 授 業 科 目 及 び 単 位数を修得しなければならない。

３

前 項 の 資 格 科 目 は 、履 修 規 程 第 5 条 に 定 め ら れ た 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 の ほ か に 修 得 し な け れ ば な ら な い 。

４

前 3 項のほか保育士の資格取得に必要な事項は、別に定める。

（管理栄養士国家試験受験資格）
第８条

管 理 栄 養 士 の 国 家 試 験 の 受 験 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、人 間 栄 養 学 部 人 間 栄 養 学 科 の 課 程 に 在 籍 し 、履修規程第 2 条に規定する授業科目並びに第 5 条に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
（その他の資格）第９条

別 表 1 に 定 め る 資 格 を 取 得 し よ う と す る 者 は 、別 に 定 め ら れ た 授 業 科 目 及 び 単 位 数 を 修 得 し な け ればならない。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 10 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、第 ６ 条 第 ２ 項 の 規 定 は 、平 成 10 年 度 に 入 学 す る
者から適用する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、第 9 条 第 2 項 、第 3 項 及 び 第 11 条 の 規 定 は 平 成
17 年 度 に 入 学 す る 者 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 19 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 21 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 20 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 従 前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 21 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 従 前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 23 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 22 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 従 前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 24 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 23 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 従 前の例による。
附則－ 112 －

こ の 規 則 は 、平 成 25 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、別 表 １ の 規 定 は 平 成 22 年 度 か ら 入 学 す る 者 に 適
用する。
附
１

則

こ の 規 則 は 、 平 成 27 年 2 月 19 日 か ら 施 行 す る 。

２

改 正 後 の 別 表 1｢専 門 フ ー ド ス ペ シ ャ リ ス ト ｣の 規 定 は 平 成 22 年 度 入 学 者 か ら 遡 及 適 用 す る 。

３

改 正 後 の 別 表 1｢フ ー ド コ ー デ ィ ネ ー タ ー ｣の 規 定 は 平 成 26 年 度 入 学 者 か ら 遡 及 適 用 す る 。
附則

こ の 東 京 家 政 学 院 大 学 資 格 取 得 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 資 格 取 得 規 程 に 改 正 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 から施行する。
附則

１

こ の 規 程 は 、 平 成 28 年 3 月 9 日 か ら 施 行 す る 。

２

改 正 後 の 〔 精 神 保 健 福 祉 士 国 家 試 験 受 験 資 格 に 必 要 な 科 目 一 覧 〕 の 規 定 に つ い て は 、 平 成 25 年 度 入 学
者 か ら 適 用 す る 。 平 成 24 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、 な お 従 前 の 例 に よ る 。
附則

こ の 規 程 は 、平 成 28 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 27 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 従 前の例による。
附則

こ の 規 程 は 、平 成 30 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 29 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 従 前の例による。

－ 113 －

別表 1
学
部

学科

資格の名称
フードスペシャリスト
専門フードスペシャリスト

現代家政

インテリアプランナー[登 録 資 格 ]学科

資格取得の条件等

民間資格

所定単位を修得して認定試験に合格後資格が得られる

民間資格

験２年で登録資格が得られる

民間資格

所定単位を修得することにより資格が得られる

情報処理士

民間資格

所定単位を修得することにより資格が得られる[登 録 資 格 ]民間資格

所定単位を修得、資格試験に合格して、卒業後実務経験２年で登録資格が得られる

生活

商業施設士補

民間資格

所定単位を修得して卒業により資格が得られる

デザイン

2 級衣料管理士

民間資格

所定単位を修得して卒業により資格が得られる

学科

情報処理士

民間資格

所定単位を修得することにより資格が得られる

ウェブデザイン実務士

民間資格

所定単位を修得することにより資格が得られる

生活園芸士

民間資格

所定単位を修得することにより資格が得られる

民間資格

所定単位を修得して認定試験に合格後資格が得られる

フードスペシャリスト
専門フードスペシャリスト

食物学科

フードコーディネーター

民間資格

ＨＡＣＣＰ管理者資格

民間資格

ＦＢＡ
(ﾌｰﾄﾞﾋﾞｼﾞﾈｽｱﾄﾞﾐﾆｽﾄﾚｰﾀｰ）

民間資格[学 内 資 格 ]

人
間
栄
養
学
部

所定単位を修得、資格試験に合格して、卒業後実務経

上級情報処理士

インテリアプランナー

現
代
生
活
学
部

種類

全学科共通

児童指導員資格

人間栄養

フードスペシャリスト学科

専門フードスペシャリスト

全学部共通

社会福祉主事

所定単位を修得し、日本フードコーディネーター協会に認定登録することにより資格が得られる
所 定 単 位 を 修 得 し 、 日 本 食 品 保 蔵 科 学 会 HACCP 委 員 会に申請し、認定されることにより資格が得られる
所定単位を修得の上、指定試験に合格したものに授与
する

任用資格

所定単位を修得することにより任用資格が得られる

民間資格

所定単位を修得して認定試験に合格後資格が得られる

任用資格

所定単位を修得することにより任用資格が得られる－ 114 －

取得できる資格・受験資格一覧
学部

学科

資格の名称

資格取得の条件等

中学校・高等学校教諭一種免許(家庭)所定単位を修得することにより資格が得られる

学芸員[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる
所定単位を修得することにより受験資格が得られ、合格者は所定修得単位数に応じて卒業後実務経験 0～2 年で免許登録ができる※※
所定単位を修得することにより受験資格が得られ、合格者は所定修得単位数に応じて卒業後実務経験 0～2 年で免許登録ができる※※

二級建築士[受験資格]
木造建築士[受験資格]
現代家政学科

フードスペシャリスト
専門フードスペシャリスト

所定単位を修得して認定試験に合格後資格が得られる

インテリアプランナー[登録資格]

所定単位を修得したアソシエイト・インテリアプランナー（学科試験合格後登録が必要）は、設計製図試験に合格して卒業後実務経験なし
で登録資格が得られる

上級情報処理士

所定単位を修得することにより資格が得られる

情報処理士

所定単位を修得することにより資格が得られる

中学校・高等学校教諭一種免許(家庭)所定単位を修得することにより資格が得られる

学芸員[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる
所定単位を修得することにより受験資格が得られ、合格者は所定修得単位数に応じて卒業後実務経験 2～4 年で免許登録ができる※※
所定単位を修得することにより受験資格が得られ、合格者は所定修得単位数に応じて卒業後実務経験 0～2 年で免許登録ができる※※
所定単位を修得することにより受験資格が得られ、合格者は所定修得単位数に応じて卒業後実務経験 0～2 年で免許登録ができる※※
所定単位を修得したアソシエイト・インテリアプランナー（学科試験合格後登録が必要）は、設計製図試験に合格して卒業後実務経験なし
で登録資格が得られる

一級建築士[受験資格]
二級建築士[受験資格]
木造建築士[受験資格]
生活デザイン学科
インテリアプランナー[登録資格]

現
代
生
活
学
部

食物学科

商業施設士補所定単位を修得して特別講義受講後資格が得られる

2 級衣料管理士

所定単位を修得することにより資格が得られる

情報処理士

所定単位を修得することにより資格が得られる

ウェブデザイン実務士

所定単位を修得することにより資格が得られる

生活園芸士

所定単位を修得して卒業により資格が得られる

中学校・高等学校教諭一種免許(家庭)所定単位を修得することにより資格が得られる

栄養教諭二種免許

所定単位を修得することにより資格が得られる

栄養士免許

所定単位を修得して卒業により資格が得られる

食品衛生管理者[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる

食品衛生監視員[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる

フードスペシャリスト
専門フードスペシャリスト

所定単位を修得して認定試験に合格後資格が得られる

フードコーディネーター
ＨＡＣＣＰ管理者資格

児童学科

全学科共通

所定単位を修得し、日本フードコーディネーター協会に認定登録する
ことにより資格が得られる
所定単位を修得し、日本食品保蔵科学会 HACCP 委員会に申請し、認定されることにより資格が得られる

ＦＢＡ[学内資格]

所定単位を修得の上、指定試験に合格したものに授与する幼稚園教諭一種免許

所定単位を修得することにより資格が得られる

小学校教諭一種免許

所定単位を修得することにより資格が得られる

特別支援学校教諭一種免許

幼稚園または小学校教諭一種免許を基礎免許とした上で、所定単位を修得することにより資格が得られる

保育士

所定単位を修得して卒業により資格が得られる

児童指導員資格[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる－ 115 －

人
間
栄
養
学
部

人間栄養学科

全学部共通

管理栄養士免許[受験資格]

所定単位を修得して卒業により受験資格が得られる

栄養士免許

所定単位を修得して卒業により資格が得られる

食品衛生管理者[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる

食品衛生監視員[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる

栄養教諭一種免許

所定単位を修得することにより資格が得られる

フードスペシャリスト
専門フードスペシャリスト

所定単位を修得して認定試験に合格後資格が得られる

社会福祉主事[任用資格]

所定単位を修得することにより任用資格が得られる※ 任用資格とは、資格が必要な職に就くことによって取得できる資格※※「建築士法の一部を改正する法律」（2018 年 12 月 14 日公布）による－ 116 －

教育職員免許
教育職員免許の資格を得ようとする者は、その希望する免許の種類に応じて、教育職員免許法に定められている資格条件を取得する
よう履修計画をたてなければならない。

1．本学の学部・学科において取得できる教員免許状の種類は、次の表にあげるとおりである。
学 部

学

科

教員免許状の種類

現代家政学科
生活デザイン学科

中学校教諭一種免許状(家庭)高等学校教諭一種免許状(家庭)中学校教諭一種免許状(家庭)高等学校教諭一種免許状(家庭)栄養教諭二種免許状
幼稚園教諭一種免許状
小学校教諭一種免許状
特別支援学校教諭一種免許状(知的障害者、肢体不自由者、病弱者)

食物学科
現代生活学部
児童学科

人間栄養学部

人間栄養学科

栄養教諭一種免許状

2．教員免許状を取得するためには学士の学位を有していなければならない。
また、幼稚園、小学校、中学校及び高等学校教諭の資格を得ようとする者は、免許法施行規則に定められた次の表の最低修得
単位数を修得しなければならない。
最低修得単位数
教免許状の種類

66 条の 6 に定める科目

領域及び保育内 教科及び教科の教育の基礎的理解 大学が独自に設容の指導法に関 指導法に関するに関する科目等
定する科目
する科目
科目

幼稚園教諭一種免許状

8

21

14

小学校教諭一種免許状

8

16
30

27

2

中学校教諭一種免許状

8

28

27

4

高等学校教諭一種免許状

8

24

23

12

なお、特別支援学校教諭一種免許状を取得するには、幼稚園教諭または小学校教諭の普通免許状を有し、次の表に示す「特別支援教育に関する科目」の 26 単位を修得しなければならない。
免許法施行規則に定める科目区分免許取得に必要な最低修得単位

特別支援教育の基礎理論に関する科目

特別支援教育領域に関する科目免許状に定められることとなる特別支援教育
領域以外の領域に関する科目

2

心身に障害のある幼児、児童又は生徒の心理、生理及び病理に関する科目
心身に障害のある幼児、児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目

16

心身に障害のある幼児、児童又は生徒の心理、生理及び病理に関する科目

5

心身に障害のある幼児、児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目

心身に障害のある幼児、児童又は生徒についての教育実習

3

合計修得単位26

なお、上限の単位を修得すれば、所属学科に関わらず免許状の取得が可能である。
ただし、栄養教諭の資格を得ようとする者は、人間栄養学科及び食物学科に在籍し、免許法施行規則に定められた次の表の最低修得単位数を修得しなければならない。
最低修得単位教免許状の種類栄養教諭一種免許状
栄養教諭二種免許状

66 条の 6 に
定める科目
8
8

教職に関する科目
18
12

－117－

栄養に係る教育に関する科目
42

3．当該所要資格を取得するために本学において修得しなければならない科目等は、次のとおりである。
(1)66 条の 6 に定める科目
法規上、日本国憲法 2 単位、体育 2 単位、外国語コミュニケーション 2 単位及び情報機器の操作 2 単位を修得することが要求されており、本学で修得しなければならない科目は次の表のとおりである。

幼稚園教諭一種免許状、小学校教諭一種免許状、中学校教諭一種免許状、高等学校教諭一種免許状、栄養教諭一種免許状、栄養教諭二種免許状
免許法施行規則に定める科目及び単位数
科

目

日本国憲法

左記に対応する開設授業科目
単位数
2

体育

2

外国語コミュニケーション

2

情報機器の操作

2

授業科目

備 考
単位数

法学入門(日本国憲法)

2

健康スポーツ演習 a
健康スポーツ演習 b
健康スポーツ演習 c
健康スポーツ演習 d
体育講義
体育実技
Listening＆Speaking1
Listening＆Speaking2
Communication English1
Communication English2
フランス語入門 1
フランス語入門 2
ドイツ語入門 1
ドイツ語入門 2
中国語入門 1
中国語入門 2
韓国語入門 1
韓国語入門 2コンピュータ演習 a
コンピュータ演習 b

1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

－ 118 －

これら 6 科目より
2 単位選択必修

これら 12 科目より
2 単位選択必修(2) 教育の基礎的理解に関する科目等
法規上、幼稚園一種免許状 21 単位以上、小学校一種免許状 27 単位以上、中学校一種免許状 27 単位以上、高等学校一種免許状
23 単位以上、栄養教諭一種免許状 18 単位以上、栄養教諭二種免許状 12 単位以上を修得することが必要とされており、本学においては次の表のとおり修得しなければならない。
なお、教育の基礎的理解に関する科目等は、免許状取得に必要な単位であり、卒業に必要な単位に算入されないので、注意すること。
ただし、幼稚園・小学校一種免許状取得に必要な科目のうち、児童学科専門科目として開設する科目は、卒業に必要な単位に算入する。

幼稚園教諭一種免許状
施行規則に定める科目区分等

左記に対応する開設授業科目
単位数科目

各科目に含めることが必要な事項

授業科目

履修方法等
必修

教育の理念並びに教育に関する歴史及び思
想

教育の基礎
的理解に関
する科目

道徳、総合的
な学習の時
間等の指導
法及び生徒
指導、教育相談等に関する科目

教職の意義及び教員の役割・職務内容（チーム学校運営への対応を含む。）
教育に関する社会的、制度的又は経営的事項（学校と地域との連携及び学校安全への対応を含む。）
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程
特別の支援を必要とする幼児、児童及び生徒に対する理解教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラ
ム・マネジメントを含む。
教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）

教育原理※

2

保育原理※

2

教師・保育者論※2

教育・保育制度論

2

発達心理学※

2

発達臨床心理学※2

特別支援教育論1

カリキュラム論※2

教育方法・技術論

1

幼児理解の理論及び方法

子どもの理解と援助※

1

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法

教育相談論

2

初等教育実習指導（幼稚園）1

初等教育実習 A

1

初等教育実習 B

3

保育・教職実践演習※

2

教育実習
教育実践に
関する科目
学校体験活動
教職実践演習※卒業に必要な単位に算入される科目

－119－

選択

小学校教諭一種免許状
施行規則に定める科目区分等

左記に対応する開設授業科目
単位数科目

各科目に含めることが必要な事項

授業科目

履修方法等
必修

教育の理念並びに教育に関する歴史及び思
想

教育の基礎
的理解に関
する科目

教職の意義及び教員の役割・職務内容（チーム学校運営への対応を含む。）
教育に関する社会的、制度的又は経営的事項（学校と地域との連携及び学校安全への対応を含む。）

幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程

特別の支援を必要とする幼児、児童及び生徒に対する理解教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラ
ム・マネジメントを含む。

道徳、総合的
な学習の時
間等の指導
法及び生徒
指導、教育相
談等に関す
る科目

教育原理※

2

教師・保育者論※2

教育・保育制度論

2

教育心理学※

2

発達心理学※

2

発達臨床心理学※2

特別支援教育論1

カリキュラム論※

2

道徳の理論及び指導法

道徳教育論

2

総合的な学習の時間の指導法

総合的な学習の指導法

1

特別活動の指導法

特別活動論

2

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）

教育方法・技術論

1

生徒指導の理論及び方法

生徒指導論

1

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法

教育相談論

2

進路指導及びキャリア教育の理論及び方法

進路指導論

1

初等教育実習指導 (小学校)1

初等教育実習 C

4

小学校教職実践演習

2

教育実習
教育実践に
関する科目

学校体験活動
教職実践演習※選択

卒業に必要な単位に算入される科目－120－

中学校教諭一種免許状、高等学校教諭一種免許状
施行規則に定める科目区分等

左記に対応する開設授業科目
単位数科目

各科目に含めることが必要な事項

授業科目

履修方法等
必修

教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想

教育の基礎
的理解に関
する科目

教育原理

2

教師論

2

教育制度論

2

教育心理学

2

特別支援教育論

1

教育課程論

1

道徳の理論及び指導法

道徳教育論

2

総合的な学習の時間の指導法

総合的な学習の指導法

1

特別活動の指導法

特別活動論

2

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。
）

教育方法・技術論

1

生徒指導の理論及び方法

生徒指導論

1

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法

教育相談論

2

進路指導及びキャリア教育の理論及び方法

進路指導論

1

教育実習指導1

教職の意義及び教員の役割・職務内容（チーム学校運営への対応を含む。）
教育に関する社会的、制度的又は経営的事項（学校と地域との連携及び学校安全への対応を含む。）
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程
特別の支援を必要とする幼児、児童及び生徒に対する理解
教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・
マネジメントを含む。

道徳、総合的
な学習の時
間等の指導
法及び生徒
指導、教育相談等に関する科目

教育実習 A

選択

中免のみ

4

中免のみ必修2

高免は、教育実習 A または教育
実習 B のいずれ
か選択必修

教育実習
教育実践に
関する科目

教育実習 B

学校体験活動
教職実践演習教職実践演習（中等）－ 121 －

2

栄養教諭一種免許状、栄養教諭二種免許状
施行規則に定める科目区分等

左記に対応する開設授業科目
単位数科目

各科目に含めることが必要な事項

授業科目

教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想

教育の基礎
的理解に関
する科目

教育原理

2

教師論

2

教育制度論

2

教育心理学

2

特別支援教育論

1

教育課程論

1

道徳教育論

2

総合的な学習の指導法

1

特別活動論

2

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）

教育方法・技術論

1

生徒指導の理論及び方法

生徒指導論

1

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法

教育相談論

2

栄養教育実習指導

1

栄養教育実習1

教職実践演習（栄養）2

教職の意義及び教員の役割・職務内容（チーム学校
運営への対応を含む。）
教育に関する社会的、制度的又は経営的事項（学校と地域との連携及び学校安全への対応を含む。
）
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程
特別の支援を必要とする幼児、児童及び生徒に対する理解
教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・マ
ネジメントを含む。

道徳、総合的
な学習の時
間等の指導
法及び生徒
指導、教育相
談等に関す
る科目

教育実践に
関する科目

必修

道徳、総合的な学習の時間及び特別活動に関する内容

教育実習
教職実践演習選択

履修方法等(3)大学が独自に設定する科目
最低修得単位を超えて履修した「教科及び教科の指導法に関する科目」又は「教育の基礎的理解に関する科目」「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」「教育実践に関する科目」について、併せて以下の単位を修得しなければならない。
幼稚園教諭一種免許状 14 単位以上
小学校教諭一種免許状 2 単位以上
中学校一種免許状
4 単位以上高等学校一種免許状
12 単位以上(4)教科及び教科の指導法に関する科目
幼稚園教諭一種免許状の法規上の最低修得単位数 6 単位、小学校教諭一種免許状の法規上の最低修得単位数 8 単位、中学校一種免許状及び高等学校一種免許状の法規上の最低修得単位数 20 単位と本学の対応科目は、以下の表のとおりである。
・幼稚園一種免許状「領域及び保育内容の指導法に関する科目」の合計 16 単位以上修得しなければならない。ただし、「大学が独自に設定する科目」の 14 単位の中に含むことができる。
・小学校一種免許状「教科及び教科の指導法に関する科目」の合計 30 単位以上修得しなければならない。ただし、「大学が独自に設定する科目」の 2 単位の中に含むことができる。
・中学校一種免許状「大学が独自に設定るする科目(4 単位)」と「教科及び教科の指導法に関する科目(28 単位)」の合計 32 単位以上修得しなければならない。
ただし、「大学が独自に設定する関する科目」の 4 単位の中に「教育の基礎的理解に関する科目等」の最低修得単位数 27 単
位を超えた単位を含むことができる。
・高等学校一種免許状「大学が独自に設定する科目」(12 単位)｣と｢教科及び教科の指導法に関する科目(28 単位)｣の合計 40 単位以上修得しなければならない。
ただし、「大学が独自に設定する科目」の 12 単位の中に「教育の基礎的理解に関する科目」の最低修得単位数 23 単位を超えた単位を含むことができる。
なお、教科に関する専門的事項は、免許取得のための単位であると同時に卒業に必要な単位として数えることができる。

－122－

幼稚園教諭一種免許状※現代生活学部児童学科対応

免許法施行規則に定める科目区分
科目
健領域に関する専
門的事項

授業科目
康

単位数
必修

子どもと健康1

人間関係

子どもと人間関係

1

環

境

子どもと環境1言葉

子どもと言葉

1

子どもと表現1

子どもと音楽1

子どもと造形1

保育内容総論 A

1

表
領域及び保
育内容の指
導法に関す
る科目

左記に対応する開設授業科目

現領域及び保育内容の指導法に関する科目における複数の事項を合わせた内容に係る科目

保育内容の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。）

保育内容総論 B

2

健康の指導法2

人間関係の指導法

2

環境の指導法2

言葉の指導法2

表現の指導法2－ 123 －

選択

備
考

免許状取
得に必要
な最低修
得単位数

20 単位

小学校教諭一種免許状※現代生活学部児童学科対応

免許法施行規則に定める科目区分
科

目

授業科目

国語(書写を含む)
社会教科に関する専
門的事項

国語科教育

必修

算数科教育

2
2

生活

生活科教育

2

音楽科教育

2

子どもと音楽1

図画工作科教育2

子どもと造形

1

体育
外国語

家庭科教育

2

家庭教育論

2

体育科教育

2

外国語科教育2

国 語（書写を含む。）

国語科教育法2社会

社会科教育法2

算数

算数科教育法

2

理

科

理科教育法

2

生

活

生活科教育法2

音楽

音楽科教育法2

図画工作

図画工作科教育法

2

家庭

家庭科教育法2体育

体育科教育法2

外国語科教育法2

外国語－ 124 －

いずれか 2 単位選択必修

2

児童体育演習教科及び教科の指導法に関する科目における複数の事項を合わせた内容に係る科目

各教科の指法（情報機器及び教材の活用を含
む。）

得単位数

選択

2

理科教育

家庭

必要な最低修

2

理科

音楽

考

2

児童とことば
社会科教育免許状取得に

備

単位数

算数

図画工作

教科及び教科の指導法に関する科目

左記に対応する開設授業科目

42 単位

特別支援学校教諭一種免許状※現代生活学部児童学科対応

免許法施行規則に定める科目区分
科目

左記に対応する開設授業科目

単位数

特別支援教育の基礎理論に関する科目

2

特別支援教育領域に関する科目

心身に障害のある
幼児、児童又は生徒の心理、生理及び 病理に関する科目
16
心身に障害のある
幼児、児童又は生徒の教育課程及び指 導法に関する科目

免許状に定められることとなる特別支援教育
領域以外の領域に関する科目

・心身に障害のある
幼児、児童又は生徒
の心理、
生理及び病
理に関する科目

・心身に障害のある
幼児、児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目
心身に障害のある幼児、児童または生徒についての教育実習

5

3

授業科目

単位数
必修

特別支援教育総論※

2

障害の基礎的理解※

2

知的障害者の心理・生理・病理※

2

肢体不自由者の心理・生理・病理※

2

病弱者の心理・生理・病理※2

特別支援学校教育課程論※2

知的障害者の教育※

2

肢体不自由者の教育※

2

病弱者の教育※

2

視覚障害の理解と支援※

1

聴覚障害の理解と支援※

1

重複障害の理解と支援※

2

発達障害の理解と支援※2

特別支援教育実習・実習指導

3※卒業に必要な単位に算入される科目－ 125 －

備
選択

考

免許取得に
必要な最低
修得単位数

27 単位

中学校教諭一種免許状、高等学校教諭一種免許状(家庭)免許法施行規則に定める科目区分
科目区分

各科目に含めることが必要な事項家庭経営学(家 族 関 係 学 及 び 家庭
経済学を含む)

被服学(被服製作実習を含む)
教科に関す
る専門的事
項
教科及び教
科の指導法
に関する科
目

食物学
(栄養学，食品学及び調理実習を含む)
住居学(製図を含む。〔高一〕)保育学(実習を含む〔中一〕)(実習及び家庭看護を含む〔高一〕)
家庭電気・機械及び情報処理〔高一〕※現代生活学部現代家政学科対応

授業科目

単位数
必修

家庭経営学概論

2

家庭経済学
家族論
消費者教育
家政学原論
生活設計論
家族支援論
家族と法

2

衣生活概論
ファッション造形学
ファッション造形実習 A
ファッション造形実習 B
食品学概論
食文化論
調理学実習
食物学概論
栄養学概論
住生活論
住居学概論
保育学
子どもと遊び
児童学概論

2

2

2
2
2
2

家庭看護

2

家庭電気・機械・情報処理
コンピュータ概論

2

家庭科教育法 A
家庭科教育法 B
家庭科教育法 C
家庭科教育法 D2222

教科及び教科の指導法に関する科目における複数の事項を合わせた内容に係る科目
各教科の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。
）

免許状取得

左記に対応する開設授業科目－ 126 －

備

考

選択

に必要な最
低修得単位
数

家族 関 係学 及 び家 庭
経済学を含む

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

いずれか 2 単位
選択必修

28 単位

2
2
2
2
高一種免のみ適用2

高一種免のみ適用

中学校教諭一種免許状、高等学校教諭一種免許状(家庭)免許法施行規則に定める科目区分
科目区分

教科に関す
る専門的事
項
教科及び
教科の指
導法に関
する科目

※現代生活学部生活デザイン学科対応

左記に対応する開設授業科目

各科目に含めることが必要な事項

授業科目

必修

家庭経営学
(家族関係学及び家庭経済学を含む)

家庭経営学概論

222

被服学(被服製作実習を含む)

被服学概論
服飾造形実習 A
テキスタイル材料学
テキスタイル加工演習
衣繊維学
染色加工学
被服整理学
和服構成学実習
アパレル設計論
ウィービングデザイン演習 A

食物学(栄養学，食品学及び調理実習を含む)

食科学概論
基礎調理学実習22
2

住居学(製図を含む。
〔高一〕)

住居学概論
住居デザイン演習 A
住居デザイン演習 B
住生活論
建築史 A
住居計画
住宅設計論
保育学

2

家庭看護

2

家庭電気・機械・情報処理
コンピュータ概論

2

家庭科教育法 A
家庭科教育法 B
家庭科教育法 C
家庭科教育法 D

2
2
2
2

保育学
(実習を含む〔中一〕)(実習及び家庭看護を含む〔高一〕)
家庭電気・機械及び情報処理〔高一〕

教科及び教科の指導法に関する科
目における複数の事項を合わせた
内容に係る科目
各教科の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。）－ 127 －

免許状取得に単位数

備考必要な最低修
得単位数

選択
家族関係学及び家庭経済学を含む

2
1
2
2
2
2
2
2

製図を含む
2
2
2
2
2
2

28 単位

高一種免のみ適用2

高一種免のみ適用

中学校教諭一種免許状、高等学校教諭一種免許状(家庭)免許法施行規則に定める科目区分

教科に関
する専門
的事項
教科及び教
科の指導法
に関する科
目

左記に対応する開設授業科目

各科目に含めることが必
要な事項

科目区分

※現代生活学部食物学科対応

授業科目

必修

家庭経営学
(家族関係学及び家庭経済学を含む)

家庭経営学概論

2

被服学(被服製作実習を含む)

被服学概論
服飾造形実習 A

2
2
2
2

食物学
(栄養学，食品学及び調理実
習を含む)

基礎栄養学
基礎調理学実習
食品学総論
食品学各論
応用栄養学
食科学概論
調理学
応用調理学実習
子どもの食とアレルギー
調理と文化
食品衛生学
食品加工学

住居学
(製図を含む。〔高一〕)

住居学概論（製図を含む）

2

保育学

2

家庭看護

2

家庭電気・機械・情報処理
コンピュータ概論

2

家庭科教育法 A
家庭科教育法 B
家庭科教育法 C
家庭科教育法 D

2
2
2
2

保育学
(実習を含む〔中一〕)(実習及び家庭看護を含む〔高一〕)
家庭電気・機械及び情報処
理〔高一〕免許状取得に

単位数

2

備

考

必要な最低修
得単位数

選択
家族関係学及び家庭経済学を含む

2
2
2
2
2
2
2
2
2

28 単位

高一種免のみ適用2

高一種免のみ適用

教科及び教科の指導法に関する科目における複数の事項を合わせた内容に係る科目
各教科の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。）(5)栄養に係る教育に関する科目
栄養教諭一種免許状の法規上の最低修得単位数 4 単位と本学の対応科目は、次の表のとおりである。
なお、栄養に係る教育に関する科目は、免許状取得に必要な単位であり、卒業に必要な単位に算入されないので注意すること。
左記に対応する開設授業科目

免許法施行規則に定める科目区分

授業科目名

単位数
(必修)

・栄養教諭の役割及び職務内容に関する事項
・幼児、児童及び生徒の栄養に係る課題に関する事項
・食生活に関する歴史的及び文化的事項

学校栄養教育論Ⅰ

2

・食に関する指導の方法に関する事項

学校栄養教育論Ⅱ

2

栄養に係る教育に関する科目に含める必要事項

免許状取得に必要な最低修得単位数

4 単位

栄養教諭二種免許状の法規上の最低修得単位数２単位と本学の対応科目は、次の表のとおりである。
なお、栄養に係る教育に関する科目は、免許状取得に必要な単位であり、卒業に必要な単位に算入されないので注意すること。
免許法施行規則に定める科目区分

左記に対応する開設授業科目

栄養に係る教育に関する科目に含める必要事項
・栄養教諭の役割及び職務内容に関する事項
・幼児、児童及び生徒の栄養に係る課題に関する事項
・食生活に関する歴史的及び文化的事項
・食に関する指導の方法に関する事項－ 128 －

授業科目名

単位数
(必修)

学校栄養教育論2

免許状取得に必要な最低修得単位数

2 単位

(6)介護等の体験「小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律」により、小学校及び中学校教諭の免許状を得ようとする者は、7 日を下らない範囲内において、特別支援学校（盲学校、聾学校、もしくは養護学校）または社会福祉施設等で、障害者や高齢者等に対する介護、介助、これらの方々との交流等の体験を行い、その証明を得なければならない。
なお、「教師論」及び「教育心理学」の単位を修得した学生について派遣を行う。
(7)教育実習参加(派遣)の基準
中学校教諭一種免許状、高等学校教諭一種免許状、栄養教諭一種免許状、栄養教諭二種免許状
教育実習に参加する者に対しては、次の世代を担って立つ者を教育するという重大な使命を担っている場だということに鑑み、大学では次の基準の一項目以上の項目に該当する者は、教育実習の参加を遠慮願うことになっているので、日頃から努力して自己の研鑽に励むこと。
①判定の時期までの学業成績の GPA（教育の基礎的理解に関する科目等を加えたもの）が、次の基準未満の者
取得しようとする免許の種類
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
栄養教諭一種免許状
栄養教諭二種免許状

判定の時期

GPA

3 年次前期終了時
2.00
3 年次後期終了時

なお、上記の基準に満たない場合は、担当教員の指導を受けること。
②判定の時期までに以下の科目を修得出来ていない者
学科

教育の基礎的理解に関する科目等

現代家政
生活デザイン

食「教育原理」
「教師論」
「教育制
度論」
「特別支援教育論」「教育心理学」「教育課程論」

物

教科及び教科の指導法に関する科目、栄養に係る教育に関する科目「家庭科教育法 A」「家庭科教育法 B」「家庭科教育法 C」「家庭経営学概論」「家庭経済学」「生活設計論」「衣生活学概論」「ファッション造形
実習 A または B」「調理学実習」「食物学概論」「住生活論」「保育学」「家庭科教育法 A」「家庭科教育法 B」「家庭科教育法 C」「家庭経営学概論」「被服学概論」「食科学概論」「住居学概論」「家庭科教育法 A」「家庭科教育法 B」「家庭科教育法 C」「家庭経営学概論」、「基礎栄養学」、「基礎調理学実習」、「食科学概論」（中一・高一免許）「学校栄養教育論」（栄養教諭）

人間栄養「学校栄養教育論Ⅰ」「学校栄養教育論Ⅱ」③教職に不適当の者（生活態度の評価）
幼稚園教諭一種免許状、小学校教諭一種免許状、特別支援学校教諭一種免許状〇学業修学状況については、教育実習に就く直前の学期までの累積 GPA が、2.2 以上であることとする。
〇教職科目の単位修得については、「教育の基礎的理解に関する科目」及び「特別支援教育の基礎的理論に関する科目、特別支援教育領域に関する科目、免許状に定められることとなる特別支援教育領域以外の領域に関する科目」について、教育実習にあたる直前の学期までに、開講されている必修科目の単位を全て修得していること」を原則とする。
また、初等教育実習 A,B（幼稚園）における「領域及び保育内容の指導法」、初等教育実習 C（小学校）における「教科及び教科の指導法に関する科目の指導法」、特別支援学校実習における「特別支援教育の基礎的理論に関する科目、特別支援教育領域に関する科目、免許状に定められることとなる特別支援教育領域以外の領域に関する科目」については、次のとおりとする。
・初等教育実習 A、B については、それぞれ下記の項を原則とする。
初等教育実習 A は、実習の直前学期までの累積 GPA が上記の条件を満たしていること。
初等教育実習 B は、幼稚園教諭一種免許状「領域及び保育内容の指導法に関する科目（保育内容の指導法）」の保育内容総論
Ｂ、健康の指導法、人間関係の指導法、環境の指導法、言葉の指導法、表現の指導法の単位を修得していること。
・初等教育実習 C については、小学校教諭一種免許状の「教科及び教科の指導法に関する科目(各教科の指導法・情報機器及び教材の活用を含む）」の国語科教育法、社会科教育法、算数科教育法、理科教育法、生活科教育法、音楽科教育法、図画工作科教育法、家庭科教育法、体育科教育法、外国語教育法について、全ての単位を修得していることを原則とする。
・特別支援学校実習については、特別支援学校教諭一種免許状の「特別支援教育の基礎的理論に関する科目(特別支援教育総論)、
特別支援教育領域に関する科目(障害の基礎的理解、知的障害者の心理・生理・病理、肢体不自由者の心理・生理・病理、病弱者の心理・生理・病理、特別支援学校教育課程論、知的障害者の教育、肢体不自由者の教育、病弱者の教育)、免許状に定められることとなる特別支援教育領域以外の領域に関する科目(視覚障害の理解と支援、聴覚障害の理解と支援、重複障害の理解と支援、発達障害の理解と支援)」について、全ての単位を修得していることを原則とする。

－ 129 －

学芸員
学芸員は「博物館資料の収集、保管、展示及び調査研究その他これと関連する事業についての専門的事項をつかさどる」と定められた博物館の専門職員。博物館学芸員となる資格を取得しようとする者は、一覧に示す科目を修得するよう履修計画を立てなければならない。また、博物館実習は、「学内実習」「見学実習」「館園実習」から構成されており、そのすべてを受講して単位を修得しなくてはならない。

〔学芸員資格取得に必要な科目一覧〕
科目区分

分野

博物館法施行規則の対応科目名
生涯学習概論

必
修
科
目

学
必芸
要員
な資
格
科認
目
定
に

文
化
史

美
術
史

選
択
科
目

考
古
学

民
俗
学

環
境
学

単位数

開設年次

2

1

備考(授業科目区分)

博物館概論

2

1

博物館経営論2

3

博物館資料論2

2

博物館資料保存論

2

3

博物館展示論2

3

博物館教育論22

博物館情報・メディア論

2

3

博物館実習

3

4

外国の言語と文化2

1

共通教育科目女性史

2

2

現代家政学科専門科目

伝統文化の継承と発信

2

3

現代家政学科専門科目

食文化論

2

3

現代家政学科専門科目

日本文化論

2

2

生活デザイン学科専門科目

デザイン概論2

1

生活デザイン学科専門科目

西洋服飾文化史

23

現代家政学科専門科目

生活美学

2

3

生活デザイン学科専門科目

美学・美術史2

1

共通教育科目考古学

2

1

共通教育科目2

現代家政学科専門科目

1

生活デザイン学科専門科目

3

現代家政学科専門科目2

生活デザイン学科専門科目

1

共通教育科目

建築史 A

2

建築史 B

2

民俗学

2

世界の服飾

2

1

現代家政学科専門科目

日本の服飾

2

2

現代家政学科専門科目

比較文化論

2

3

生活デザイン学科専門科目

自然史

2

1

共通教育科目

環境保護論

2

2

現代家政学科専門科目

生活と環境

2

3

生活デザイン学科専門科目

5 分野のうちから2 分野を選び、それぞれの分野から 2 科目以上、計 4 科目以上を履修する。

1． 上記履修科目のうち、必修科目は卒業要件の単位にはならないので注意する必要がある。選択科目は学芸員資格取得に関する単位であると同時に卒業に必要な単位に数えることができる。
2． 所属学科以外の科目を履修する場合は、他学科履修の手続きをとること。

－ 130 －

管理栄養士・栄養士【人間栄養学部人間栄養学科】
人間栄養学部人間栄養学科は、栄養士法に基づく管理栄養士養成施設の指定を受けた施設であり、栄養士法及び同法施行規則に基づき、与えられる資格及び資格を得るための要件等は次のとおりである。
1． 人間栄養学部人間栄養学科に在籍し、卒業に必要な単位数を修得した者に対しては、管理栄養士国家試験受験資格及び栄養士免許証の授与資格が与えられる。
2． 人間栄養学科の学生は、学則に定める休業中でも、補講・実習等を行う場合には参加しなければならない。
3． 臨地実習(1) 臨地実習は資格取得のため栄養士法に定められている。臨地実習は必修科目で、一定期間大学で指定した校外の施設において実習を行う。
この臨地実習は、栄養士業務(栄養教育及び給食経営管理等)の実際を現場において実地に修練し、管理栄養士として現場における最低備えるべき知識と技術の全般を習得するものである。
(2) 本学における臨地実習施設には、次の施設が当てられている。
授業科目名

実 習 施 設期 間

単 位

給食運営臨地実習

事業所、小学校、保育所又はこれに準ずる施設

1 週間

1 単位

臨床栄養Ⅰ臨地実習

病院

2 週間

2 単位

臨床栄養Ⅱ臨地実習

病院

公衆栄養臨地実習

保健所、保健センター

1 週間

1 単位

これらの施設における実習は、栄養士法施行規則により実習単位として設定され、資格単位と同時に卒業要件の単位として大学で認定している。
単位は 1 週間 1 単位として計算する。実習は 3～4 年次に行う。なお、具体的な実習日時等の計画は実習施設との協議により決定し、別に指示する。
4． 管理栄養士国家試験受験資格及び栄養士免許証の授与資格取得に必要な科目及び単位数は次の通りである。

－ 131 －

〔人間栄養学部人間栄養学科 管理栄養士国家試験受験資格取得に必要な科目一覧〕
教育内容
管理栄養士学校指定規則別表第 1

単位数
講義又
は演習

必修単位数

実験又
は実習

科

目

名

14

専
門
基
礎
分
野

10

8

食べ物と健康

小計

28

計

14

基礎食品学
基礎食品学実験
応用食品学
応用食品学実験（食品の鑑別を含む）
調理学
調理学実験（官能評価を含む）
基礎調理学実習
応用調理学実習
食事計画論実習
食品衛生学
食品衛生学実験

2

8

専
門
分
野

8

臨床栄養学

2

4

臨地実習

小計
合計

32

12

60

22
82

－ 132 －

1

2

1
1
1
1

2

1
7

計

4

1

1

2
2
2

1

6

1

2
2
2

計
臨床栄養学基礎
臨床栄養学応用
臨床栄養アセスメント論
臨床栄養ケアマネジメント論
臨床栄養アセスメント実習
臨床栄養ケアマネジメント実習

1
1

6

2

2
2
2
2

計

8
2
2

計

4

計
総合演習

1

2

10

給食経営管理論
給食経営管理実習
健康フードマネジメント論
健康フードマネジメント実習

4

給食経営管理論

2

8

公衆栄養学
地域栄養活動論
公衆栄養学実習

4

公衆栄養学

1

28
2
2

栄養教育総論
栄養教育方法論
実践栄養教育論
栄養教育実習Ⅰ
栄養教育実習Ⅱ

6

1

計

計

栄養教育論

1

小計

食事摂取基準論
ライフステージ別栄養学Ⅰ
ライフステージ別栄養学Ⅱ
応用栄養学実習

6

応用栄養学

6

2
2
2
2
2

基礎栄養学Ⅰ
基礎栄養学Ⅱ
基礎栄養学実験

2

基礎栄養学

1

2
2

解剖生理学Ⅰ
解剖生理学Ⅱ
解剖生理学実習
運動生理学
微生物学
臨床病態栄養学
分子栄養学
生化学
生化学実験

10

実験又
は実習

2
計

人体の構造と機能及び疾病の成り立ち

講義又
は演習
2
2

公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生学Ⅱ
公衆衛生学実習
疫学・社会調査法

6

社会・環境と健康

*選択必修

1
1
2
1
1

2

1

2

1

4

2

総合演習Ⅰ
総合演習Ⅱ

1
1

計
給食運営臨地実習
臨床栄養Ⅰ臨地実習
臨床栄養Ⅱ臨地実習*
公衆栄養臨地実習*
計

2

0

0
1
2
1
1
4

小計

34

13

合計

62

23
85

〔人間栄養学部人間栄養学科 栄養士免許証取得に必要な科目一覧〕
教育内容
栄養士法施行規則別表第 1

単位数
講義又
は演習

必修単位数

計

8

人体の構造と機能

4

6

食品と衛生

10

6

計

8

基礎食品学
応用食品学
基礎食品学実験
応用食品学実験（食品の鑑別を含む）
食品衛生学
食品衛生学実験

2
2

計

6

計
合計

36

14
50

－ 133 －

1
1
2
1
1

2

1
3

2
2

1

2
2

1
1

8

3
1
1

2

給食経営管理論
給食経営管理実習
調理学
基礎調理学実習
調理学実験（官能評価を含む）
給食運営臨地実習

4

0

2
2

栄養教育総論
栄養教育方法論
栄養教育実習Ⅰ
栄養教育実習Ⅱ
公衆栄養学
公衆栄養学実習
計

給食の運営

4

2
2

計

栄養の指導

実験又
は実習

2
2

解剖生理学Ⅰ
解剖生理学Ⅱ
解剖生理学実習
分子栄養学
生化学
生化学実験

基礎栄養学Ⅰ
ライフステージ別栄養学Ⅰ
応用栄養学実習
臨床栄養アセスメント論
臨床栄養ケアマネジメント論
臨床栄養アセスメント実習
臨床栄養ケアマネジメント実習

8

栄養と健康

講義又
は演習
2
2

公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生学Ⅱ

4

社会生活と健康

科目名

実験又
は実習

合計

1

6

3

2

1

2

1
1
1

4

4

36

15
51

栄養士【現代生活学部食物学科】
現代生活学部食物学科は、栄養士法に基づく栄養士養成施設の指定を受けた施設であり、栄養士法及び同法施行規則に基づき、与えられる資格及び資格を得るための要件等は次のとおりである。
1． 現代生活学部食物学科に在籍し、卒業に必要な単位数を修得した者に対しては、栄養士免許証の授与資格が与えられる。
2． 食物学科の学生は、学則に定める休業中でも、補講・実習等を行う場合には参加しなければならない、
3． 校外実習(1) 校外実習は資格取得のため栄養士法に定められている。校外実習は必修科目で、一定期間大学で指定した校外の施設において実習を行う。この校外実習は、栄養士業務(栄養教育及び給食経営管理等)の実際を現場において実地に修練し、栄養士として現場における最低備えるべき知識と技術の全般を習得するものである。
(2) 校外給食管理実習の履修条件は次の 1.～4.とする。
1．校内給食管理実習を修得済みであること
2．食品衛生学が修得済みであること
3．食品衛生学実験は履修中であること
4．GPA2.0 以上であること(3 年前期の単位修得時点)(3) 本学における校外実習施設には、次の施設が当てられている。
授業科目名

実 習 施 設

校外給食管理実習

事業所、小学校、保育所又はこれに準ずる施設

期 間

単 位

1 週間

1 単位

これらの施設における実習は、栄養士法施行規則により実習単位として設定され、資格単位と同時に卒業要件の単位として大学で認定している。単位は 1 週間 1 単位として計算する。実習は 3 年次に行う。なお、具体的な実習日時等の計画は実習
施設との協議により決定し、別に指示する。
4． 栄養士免許証の授与資格取得に必要な科目及び単位数は次の通りである。

〔現代生活学部食物学科 栄養士免許証取得に必要な科目一覧〕
教育内容
栄養士法施行規則別表第 1

単位数
講義又
は演習

必修単位数

実験又
は実習

公衆衛生学Ⅰ（総論）公衆衛生学Ⅱ（各論）4

社会生活と健康科目名

計

8

人体の構造と機能

4

解剖生理学Ⅰ（解剖学）
解剖生理学Ⅱ（生理学）
解剖生理学実習
生化学（総論）
代謝栄養学（生化学各論）
栄養学・生化学実験
計

10

6

栄養指導論
栄養指導実習
栄養カウンセリング論
栄養カウンセリング実習
公衆栄養学
公衆栄養学実習
計

合計

14
50

－ 134 －

1

8

2

1
1

6

2
1
1
1

8

3

2

1

2

1

2

1

6

3
1
1
2

2
計

36

1

2
2

2

給食管理学
校内給食管理実習
校外給食管理実習
基礎調理学実習
調理学
調理科学実験

4

給食の運営

0

2
2

2
2

計

栄養の指導

4

2
2

基礎栄養学
応用栄養学
栄養学各論実習
臨床栄養学総論
臨床栄養学各論
臨床栄養学実習
栄養学実習

8

2
2

2
計

栄養と健康

実験又
は実習

2
2

食品学総論
食品学各論
食品学実験
食品衛生学
食品衛生学実験

6

食品と衛生

講義又
は演習

合計

1

4

5

36

15
51

食品衛生管理者、食品衛生監視員
人間栄養学部人間栄養学科及び現代生活学部食物学科は、食品衛生管理者及び食品衛生監視員の養成施設として登録を受けた施設であり、その課程を修めて卒業した者は、食品衛生法及び同法施行令に基づき、食品衛生管理者・食品衛生監視員となる資格を得ることができる。
ただし、未登録施設から編入・転入した場合は、食品衛生法及び同法施行令の規定により、既修得単位を認定することはできない
ので、別表の資格取得に必要な履修科目は、本学で修得する必要がある。

〔食品衛生管理者及び食品衛生監視員に関する履修科目表 ※人間栄養学部人間栄養学科対応〕
区分

A 群化学関係

B 群生物化学関係

C 群微生物学関係

D 群公衆衛生学関係

A 群から D 群の合計で 22 単位以上を履修

E 群その他の関連科目

A 群から E 群を含め 40 単位以上を履修

左記科目に該当する科目名

選択別
必修

化学入門
有機化学
基礎サイエンス実験

2
1

小計

3

選択
2

2
2
1

2

5

2
2
1
2
2
2
1

分子栄養学
生化学
生化学実験
基礎食品学
解剖生理学Ⅰ
解剖生理学Ⅱ
基礎食品学実験
小計

12

微生物学
応用食品学
応用食品学実験（食品の鑑別含む）

2
2
１

小計

5

単位数

2
2
1
2
2
2
1
0

12
2
2
１

0

5

2

2
2
1
2
1
2

小計

8

2

10

合計(A+B+C+D)

28

4

32

2

2
1
2
1
2
2
1
2
2
1
1
2

公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生学Ⅱ
公衆衛生学実習
食品衛生学
食品衛生学実験
疫学・社会調査法

調理学
調理学実験（官能評価を含む）
基礎栄養学Ⅰ
基礎栄養学実験
臨床病態栄養学
公衆栄養学
公衆栄養学実習
給食経営管理論
健康フードマネジメント論
給食経営管理実習
健康フードマネジメント実習
環境と資源

2
2
1
2
1

2
1
2
1
2
2
1
2
2
1
1

小計

17

2

19

総計(A＋B＋C＋D＋E)

45

6

51

－ 135 －

備考

〔食品衛生管理者及び食品衛生監視員に関する履修科目表 ※現代生活学部食物学科対応〕
区分

A 群化学関係

左記科目に該当する科目名
化学入門
バイオサイエンス演習
有機化学
基礎サイエンス実験
小計

B 群生物化学関係

A 群から D 群の合計で 22 単位以上を履修

E 群その他の関連科目

A 群から E 群を含め 40 単位以上を履修

4

2

単位数

1

2
2
2
1

3

7
2
2
1
2
2
2
2
1

14

14

2
2
2
2

2
2
2
2

8

8

2
2
2
1
2

2
2
2
1
2

小計

9

9

合計(A+B+C+D)

35

分子生物学
微生物学
食品加工学
食品加工学実習小計

D 群公衆衛生学関係

2
2

選択

2
2
1
2
2
2
2
1

生化学(総論）
代謝栄養学（生化学各論）
栄養学・生化学実験
食品学総論
食品学各論
解剖生理学Ⅰ（解剖学）
解剖生理学Ⅱ（生理学）
食品学実験
小計

C 群微生物学関係

選択別
必修

公衆衛生学Ⅰ（総論）公衆衛生学Ⅱ（各論）
食品衛生学
食品衛生学実験
地球環境と食

基礎栄養学
応用栄養学
食事計画論
病態生理学
給食管理学
校内給食管理実習
校外給食管理実習
公衆栄養学
環境と資源
製品・食品鑑別演習
HACCP 実践演習

2
2
2
2
1
1
2
2

3

38

2
2

2
2
2
2
2
1
1
2
2
2
2

2

小計

14

6

20

総計(A＋B＋C＋D＋E)

49

9

58

－ 136 －

備考

建築士
一級建築士及び二級・木造建築士の受験資格を得ようとする者は、国土交通大臣の指定する建築に関する科目(平成 20 年国土交通省告示第 740 号)を修めて、履修規則第 2 条に規定する授業科目並びに第 5 条第 1 号から第 3 号に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
建築士試験を受けようとする者には、建築士免許登録に必要な建築実務の経験年数を明記した「卒業証明書・一級／二級・木造建築士試験指定科目修得単位証明書」を申請により発行する。

〔建築士試験指定科目※現代生活学部現代家政学科対応〕
指定科目として開講する授業科目
授業科目名

指定科目の分類(単位数)
単位数

設計製図演習 A

2

設計製図演習 B

2

設計製図演習 C

2

設計製図演習 D

2

インテリア CAD 演習

2

住生活論

2

住居計画

2

建築史 A

2

建築史 B

2

建築環境学 A

2

住居設備

2

構造力学 A2

構造力学 B*

2構造計画 A

2

住宅設計論*

2

二級・木造①建築設計製図(5 単位以上)②建築計画、③建築環境工学又は④建築設備(7 単位以上)⑤構造力学、⑥建築一般構造又は⑦建築材料(6 単位以上)

インテリア材料

2

住宅施工

2

⑧建築生産(1 単位以上)

建築法規

2

⑨建築法規(1 単位以上)

住居学概論

2

福祉住環境

2

インテリア設計論

2

インテリア計画

2

設計製図演習 E

2

設計製図演習 F

2

建築調査

2

都市計画

2

⑩その他(適宜)*生活デザイン学科専門科目－ 137 －

〔建築士試験指定科目※現代生活学部生活デザイン学科対応〕
指定科目として開講する授業科目
授業科目名

指定科目の分類(単位数)

単位数

住居デザイン演習 A

2

住居デザイン演習 B

2

住居デザイン演習 C

2

住居デザイン演習 D

2

住居 CAD 演習

2

建築デザイン演習 A

2

建築デザイン演習 B

2

建築 CAD 演習

2

建築総合演習

2

住生活論

2

住居計画

2

建築史 A

2

建築史 B

2

建築計画

2

インテリアデザイン論

2

建築環境学 A2

建築環境学 B

2

住居設備

2

建築環境システム2

構造力学 A2

構造力学 B

2

一級①建築設計製図(7 単位以上)

二級・木造①建築設計製図(5 単位以上)②建築計画(7 単位以上)②～④建築計画、建築環境工学又は建築設
備(7 単位以上)③建築環境工学(2 単位以上)④建築設備(2 単位以上)⑤構造力学(4 単位以上)

構造力学 C

2

構法計画

2

住宅設計論

2

構造計画

2

インテリア材料

2

建築材料学

2

建築施工

2

⑧建築生産(2 単位以上)⑧建築生産(1 単位以上)

建築法規

2

⑨建築法規(1 単位以上)⑨建築法規(1 単位以上)

住居学概論

2

福祉住環境

2

地域デザイン論2⑩その他(適宜)⑩その他(適宜)

エクステリア演習

2⑥建築一般構造(3 単位以上)⑤～⑦構造力学、建築一般構造又は建築材料(6 単位以上)⑦建築材料(2 単位以上)－ 138 －

〔建築士試験受験に必要な指定科目の修得単位数及び建築士免許登録に必要な建築実務の経験年数〕※※「建築士法の一部を改正する法律」（2018 年 12 月 14 日公布）による指定科目

一級建築士試験

二級・木造建築士試験①建築設計製図

7 単位以上5 単位以上②建築計画

7 単位以上③建築環境工学

2 単位以上④建築設備

2 単位以上⑤構造力学

4 単位以上⑥建築一般構造

3 単位以上⑦建築材料

2 単位以上⑧建築生産

2 単位以上7 単位以上6 単位以上
1 単位以上⑨建築法規

1 単位以上

1 単位以上①～⑨の合計30 単位以上

20 単位以上

適宜

適宜

⑩その他
①～⑩の合計建築士免許登録に必要な建築実務の経験年数

60 単位

50 単位

40 単位

40 単位

30 単位

20 単位

2年

3年

4年

0年

1年

2年

－ 139 －

商業施設士(補)商業施設士(Commercial Spaces Designer)は、人々が日常利用しているあらゆる商業施設の運営・管理システムや店舗の構成・
デザインなどを総合的に計画して、監理までを行う優れた専門家である。
現代生活学部生活デザイン学科は､｢商業施設士(補)｣資格制度に係る商業施設関連課程の認定制度において、課程認定を受けており、別表の単位を修得することによって、在学中に「商業施設士(補)」の資格が取得できる。
「商業施設士(補)」は一次試験(学科)が免除され、二次試験(製図)を受験することによって「商業施設士」の資格を取得できる。

〔商業施設士(補)資格取得に必要な科目一覧〕
区分

商
業
一
般

商
業
施
設
構
成
計
画

建工
築事
一監
般理
及施
び工

設
計
製
図

授業形態

単位数

住生活論

授業科目名

講義

2

住居計画

講義

2

建築史 A

講義

2

建築史 B

講義

2

住居学概論

講義

2

経済学入門

講義

2

経営学入門
)
建築計画

講義

2

講義

2

構法計画

講義

2

福祉住環境

講義

2

住宅設計論

講義

2

建築環境学 A講義

2

建築環境学 B

講義

2

インテリアデザイン論※

講義

2

建築施工

講義

2

建築材料学

講義

2

インテリア材料

講義

2

建築環境システム講義

2

構造力学 A

講義

2

構造計画※

講義

2

住居デザイン演習 A

演習2

住居デザイン演習 B

演習2

住居デザイン演習 C

演習2

住居デザイン演習 D

演習2

建築デザイン演習 A

演習2

建築デザイン演習 B

演習2

建築総合演習演習

2

住居 CAD 演習

演習

2

建築 CAD 演習

演習

2

資格取得に必要な単位数

4 単位

10 単位

4 単位

12 単位

※カリキュラム変更に伴い対象科目変更申請中－ 140 －

インテリアプランナー
現代生活学部現代家政学科及び生活デザイン学科は、（公益財団法人）建築技術教育普及センターが付与する「インテリアプランナー」の登録資格個別認定課程に認定されている。
「インテリアプランナー」の登録には、「アソシエイト・インテリアプランナー（学科試験の合格者）」に登録し、設計製図試験に合格するとともに、次の表に示す単位を修得して卒業することで、インテリアに関する必要実務経験年数が不要となる。

〔インテリアに関する科目※現代生活学部現代家政学科対応〕
授業科目

単位

授業形態

開設年次

建築史Ａ

2

講義

2

建築史Ｂ

2

講義

3

住生活論

2

講義

1

住居学概論

2

講義

1

福祉住環境

2

講義

2

都市計画

2

講義

2

インテリア設計論

2

講義

2

インテリア計画

2

講義

2

建築環境学Ａ

2

講義

2

住居設備

2

講義

1

インテリア材料

2

講義

2

構造力学Ａ

2

講義

1

構造計画Ａ

2

講義

2

住宅施工

2

講義

2

建築法規

2

講義

3

設計製図演習 A

2

演習

1

住居計画

2

講義

2

インテリア CAD 演習

2

演習

3

建築調査

2

演習

3

設計製図演習 B

2

演習

1

設計製図演習 C

2

演習

2

設計製図演習 D

2

演習

2

設計製図演習 E

2

演習

3

設計製図演習 F

2

演習

3－ 141 －

必要単位数

Ａ
（３６－Ｂ－Ｃ）
単位以上

Ｂ（２４－Ｃ）
単位以上

Ｃ
２単位以上

〔インテリアに関する科目※現代生活学部生活デザイン学科対応〕
授業科目

単位

授業形態

開設年次

建築史Ａ

2

講義

1

建築史Ｂ

2

講義

2

住生活論

2

講義

1

住居学概論

2

講義

1

福祉住環境

2

講義

2

インテリアデザイン論※

2

講義

3

建築環境学Ａ

2

講義

2

建築環境学Ｂ

2

講義

3

住居設備

2

講義

2

建築環境システム2

講義

3

インテリア材料

2

講義

2

建築材料学

2

講義

3

構造力学Ａ

2

講義

2

構造力学Ｂ

2

講義

3

構造力学Ｃ

2

講義

4

構法計画

2

講義

4

住宅設計論

2

講義

2

構造計画※

2

講義

3

建築施工

2

講義

3

建築法規

2

講義

3

住居ＣＡＤ演習

2

演習

2

建築ＣＡＤ演習2

演習3

住居デザイン演習Ａ

2

演習

1

住居計画

2

講義

2

建築計画

2

講義

3

住居デザイン演習Ｂ

2

演習

1

住居デザイン演習Ｃ

2

演習

2

住居デザイン演習Ｄ

2

演習

2

建築デザイン演習Ａ

2

演習

3

建築デザイン演習Ｂ

2

演習

3

建築総合演習

2

演習

必要単位数

Ａ
（３６－Ｂ－Ｃ）
単位以上

Ｂ（２４－Ｃ）
単位以上

Ｃ
２単位以上

4
※カリキュラム変更に伴い対象科目変更申請中－ 142 －

保育士資格(保育士資格取得に係る履修方法等に関する細則に基づく内容)
現代生活学部児童学科は、指定保育士養成施設としての指定を受けており、保育士資格を得るためには、東京家政学院大学資格取得
規程第 8 条各項に定める以下の要件を満たす必要がある。
1． 現代生活学部児童学科に在籍し、保育士資格取得に必要な単位を修得し卒業したものに対しては、保育士の資格が与えられる。
2． 現代生活学部児童学科は、45 人を 1 クラスに編成し、専任教員がクラス担任として配置されるので、その指導を受けるものとする。
3． 現代生活学部児童学科は、学生が在学中に他の指定保育士養成施設に於いて修得した単位又は入学前に他の指定保育士養成施
設で修得した単位を、当該科目に相当する科目の履修により修得したものとみなすことができる。
また、指定保育士養成施設以外の大学、短期大学または高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修をし、指定保育士養成施設として設定する教養科目に相当する科目について本学での履修とみなし、単位を与えることができる。ただし、学則第 38 条から第 40 条の規定にかかわらず、本学で修得したとみなし、又は与えることが出来る単位
数は合わせて 30 単位を超えないものとする。
4． 本学における保育実習は次表(表 1)の通り実施する。
学外で実習を実施する場合の期日等については、実習施設との協議により決定されるものであり、休業期間中に実施する場合
もある。
(表 1)
実習種別

単位数

実習施設とおおむねの日数

備考

保育実習ⅠB

2

保育所

90 時間

保育実習ⅠC

2

入所型児童福祉施設・障害児通
園施設

90 時間

保育実習指導Ⅰ

2(事前・事後指導)

保育実習Ⅱ

2

保育実習指導Ⅱ

1

保育実習Ⅲ

2

保育実習指導Ⅲ

16 単位必修90 時間

保育所(事前・事後指導)入所型児童福祉施設・通所型児
童福祉施設

90 時間

3 単位選択必修(事前・事後指導)

5． 保育実習参加には次の基準を満たしていることが必要である。
①1、2 年次開講の保育士資格取得に必要な必修科目の内、未修得科目が 3 科目以下であること。
②学業成績の総合評価の平均(GPA 計算式による)が 2.2 以上であること。
③「保育実習指導」(Ⅰは 2 単位、Ⅱ、Ⅲは各 1 単位)を履修していること。
その他の注意事項
生活態度等の理由により児童学科会議で不適当と認めた場合は保育実習を許可しない場合がある。
6． 保育士資格取得に必要な科目及び単位数は次の通りである。
①次表(表 2)に掲げる本学共通教育科目より保育士資格取得に必要な教養科目(外国語 2 単位、体育 2 単位、その他 6 単位以上)合計 10 単位以上を修得しなければならない。
(表 2)
告示による科目
系列

教養
科目

教科目

本学における開設科目等
授業形態

単位数

外国語、体育以外の科目

不問

6 以上

外国語

演習

2

講義

1

実技

1

体育

－ 143 －

科目

共通
教育
科目

授業形態

単位数

時間数

講義
演習
実習

6 以上

180
以上

外国語

演習

2 以上

60 以上

体育講義

講義

1

15

体育実技

実技

1

45

外国語、
体育講義・体育実技
を除く教養科目

②次表（表 3）に掲げる保育士資格取得に必要な必修科目を 57 単位修得しなければならない。
(表 3)
告示別表第 1 による教科目
系列

単位数

保育原理

講義

2

教育原理

講義

子ども家庭福祉保育の対象の理解に関する科目

授業
形態

単位数

時間数

保育原理

1

講義

※2

30

2

教育原理

1

講義

※2

30

講義

2

児童福祉論

2

講義

2

30

社会福祉

講義

2

社会福祉

1

講義

2

30

子ども家庭支援論講義2

子ども家庭支援論

3

講義

2

30

社会的養護Ⅰ講義

2

社会的養護Ⅰ

2

講義

2

30

保育者論

講義

2

教師・保育者論

2

講義

2

30

保育の心理学

講義

2

発達心理学

1

講義

※2

30

講義

2

子ども家庭支援の心理学

3

講義

2

30

演習

1

子どもの理解と援助

1

演習

1

30

子どもの保健講義

2

子どもの保健

2

講義

※2

30

子どもの食と栄養演習

2

子どもの食と栄養

2

演習

2

60

保育の計画と評価

講義

2

保育の計画と評価

3

講義

2

30

保育内容総論演習

1

保育内容総論 A

2

演習

1

30

健康の指導法

2

演習

2

30

言葉の指導法

2

演習

2

30

人間関係の指導法

2

演習

2

30

環境の指導法

2

演習

2

30

表現の指導法

2

演習

2

30

子どもと健康

2

演習

1

30

子どもと言葉

2

演習

1

30

子どもと人間関係

2

演習

1

30

子どもと環境

2

演習

1

30

子どもと表現

2

演習

1

30

子ども家庭支援の心理学
子どもの理解と援助

保育内容演習保育の内容・方法に関する科
目

保育実習

総合演習
合計 51 単位左に対応して開設されている教科目

開設
年次

教科目

保育の本質・目的に関する科目

本学における教科の開設状況等
授業
形態

保育内容の理解と
方法

演習

５

4

演習

乳児保育Ⅰ

講義

2

乳児保育Ⅰ

1

講義

2

30

乳児保育Ⅱ

演習

1

乳児保育Ⅱ

1

演習

1

30

子どもの健康と安全演習

1

小児保健演習

3

演習

1

30

障害児保育

演習

2

障がい児保育 A

3

演習

1

30

障がい児保育 B

3

演習

1

30

社会的養護Ⅱ演習

1

社会的養護Ⅱ

2

演習

1

30

子育て支援

演習

1

子育て支援

3

演習

1

30

保育実習Ⅰ

実習

4

保育実習ⅠB

3

実習

2

90

保育実習ⅠC

3

実習

2

90

保育実習指導Ⅰ

演習

2

保育実習指導Ⅰ

2

演習

2

60

保育実践演習演習

2

保育・教職実践演習

4

演習

2

60

51 単位

※印は本学必修科目－ 144 －

合計 57 単位修得

③次表（表 4）に掲げる保育士資格取得に必要な選択科目の中から保育実習Ⅱ及び保育実習指導Ⅱ又は保育実習Ⅲ及び保育実習指導Ⅲを必ず３単位修得し、その他の科目の中から６単位以上、合計９単位以上を修得しなければならない。
(表 4)
告示別表第 2 による教科目
系列

教科目

本学における教科の開設状況等
授業
形態

左に対応して開設されている教科目

開設
年次

授業
形態

単位数

時間数

保育方法論

3

講義

2

30

家庭教育論

2

講義

2

30

対人関係の発達

3

講義

2

30

発達臨床心理学

3

講義

2

30

児童とカウンセリング

4

講義

2

30

児童臨床実習 AⅠ

4

実習

1

45

児童臨床実習 BⅠ

4

実習

1

45

児童臨床実習 AⅡ

4

実習

1

45

児童臨床実習 BⅡ

4

実習

1

45

発達障害の理解と支援

2

講義

2

30

児童文化

1

講義

2

30

児童とことば

3

講義

2

30

単位数

保育の本質･目的に関する科目

保育の対象の理解に関する科目

各指定保育士養成施設に
おいて設定

15
単
位
以
上

保育の内容・方法に関する科目

保育実習Ⅱ

実習

2

保育実習Ⅱ

4

実習

2

90

保育実習指導Ⅱ

演習

1

保育実習指導Ⅱ

4

演習

1

30

保育実習Ⅲ

実習

2

保育実習Ⅲ

4

実習

2

90

保育実習指導Ⅲ

演習

1

保育実習指導Ⅲ

4

演習

1

30

保育実習

合計

1８単位以上保育実習Ⅱ及び保育実習指導Ⅱ又は保育実習Ⅲ及び保育実習指導Ⅲは選択必修－ 145 －

合計 9 単位以上修得

フードスペシャリスト・専門フードスペシャリスト
現代生活学部現代家政学科、食物学科及び人間栄養学部人間栄養学科に在学する者で、日本フードスペシャリスト協会が認定するフードスペシャリストの資格を取得しようとする者は、協会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。
フードスペシャリストの資格は、フードスペシャリスト養成課程の認定を受けている本学において、日本フードスペシャリスト協会の認定する必修科目・選択科目に対応する科目を修得し、 3 年次あるいは卒業年次の 12 月に本学で実施されるフードスペシャリスト
資格認定試験を受験し、これに合格すれば、卒業の日に資格を取得することができる。
さらに、専門性・実用性の高い専門フードスペシャリストの資格があり、これには、専門フードスペシャリスト（食品開発）、専門フ
ードスペシャリスト（食品流通・サービス）の 2 種ある。専門フードスペシャリストの資格は、3 年次あるいは卒業年次の 12 月に本学で実施される専門フードスペシャリスト資格認定試験を受験し、これに合格すれば、卒業の日に資格を取得することができる。なお、専門フードスペシャリスト資格を取得するには、フードスペシャリスト資格認定試験に合格することが条件である。また、専門フードスペシャリスト受験条件として、その年度に食品開発、食品流通・サービスのいずれか１種のみしか受験できない。

〔フードスペシャリスト必修科目一覧※現代生活学部現代家政学科対応〕
日本フードスペシャリスト協会の指定科目
フードスペシャリスト論(講義 2 単位以上)
食品の官能評価・識別論(演習 2 単位以上)

単位数

単位数

開設
年次

2

フードスペシャリスト論

2

1

2

食品の官能評価・鑑別演習

2

3

食品学概論

2

1

食品学に関する科目(講義 4 単位以上・実験 1 単位以上)

5

食品の安全性に関する科目(講義 2 単位以上)

2

調理学又は調理科学に関する科目(講義 2 単位以上・実習 2 単位以上)

4

栄養と健康に関する科目(講義 2 単位以上)
食品流通・消費に関する科目(講義又は演習 2 単位以上)
フードコーディネート論(講義又は演習 2 単位以上)

食品学

2

2

食品学実験

1

2

食品衛生学

2

2

調理学

2

2

調理学実習

2

1

2

栄養学

2

3

2

食料経済

2

3

2

フードコーディネート論2

3

フードスペシャリスト資格に必要適当とされる科目(自由設定単位)計

左記の対応授業科目

食生活論

2

1

栄養学概論

2

2

食文化論

2

3

21

計

－ 146 －

23

備考

左記 3 科目
より 1 科目選択〔フードスペシャリスト必修科目一覧※現代生活学部食物学科対応〕
日本フードスペシャリスト協会の指定科目
フードスペシャリスト論(講義 2 単位以上)
食品の官能評価・識別論(演習 2 単位以上)
食品学に関する科目(講義 4 単位以上・実験 1 単位以上)

単位数

開設
年次

フードスペシャリスト論

2

1

2

製品・食品鑑別演習

2

3

食品学各論

2

2

5

食品加工学

2

2

食品学実験

1

2

食品衛生学

2

3

調理学

2

2

基礎調理学実習

2

1

2

基礎栄養学

2

2

2

フードビジネス概論

2

1

2

フードコーディネート論

2

2

2

調理学又は調理科学に関する科目(講義 2 単位以上・実習 2 単位以上)

4

計

単位数

2

食品の安全性に関する科目(講義 2 単位以上)

栄養と健康に関する科目(講義 2 単位以上)
食品流通・消費に関する科目(講義又は演習 2 単位以上)
フードコーディネート論(講義又は演習 2 単位以上)

左記の対応授業科目

21

計

備考

21

〔フードスペシャリスト必修科目一覧※人間栄養学部人間栄養学科対応〕
日本フードスペシャリスト協会の指定科目

単位数

フードスペシャリスト論(講義 2 単位以上)

2

食品の官能評価・識別論(演習 2 単位以上)

2

食品学に関する科目(講義 4 単位以上・実験 1 単位以上)

5

食品の安全性に関する科目(講義 2 単位以上)

2

調理学又は調理科学に関する科目(講義 2 単位以上・実習 2 単位以上)

4

栄養と健康に関する科目(講義 2 単位以上)
食品流通・消費に関する科目(講義又は演習 2 単位以上)
フードコーディネート論(講義又は演習 2 単位以上)

開設
年次

人間栄養学原論

2

1

調理学実験（官能評価を含む）

1

2

応用食品学実験（食品の鑑別を含
む）

1

2

基礎食品学

2

1

応用食品学

2

2

基礎食品学実験

1

2

食品衛生学

2

2

調理学

2

1

基礎調理学実習

11

応用調理学実習12

2

基礎栄養学Ⅰ2

1

2

フードシステム論

2

3

2

食・空間プロデュース論

23

給食経営管理実習

12

食品衛生学実験1

3

給食経営管理論

2

1

フードスペシャリスト資格に必要適当とされる科目(自由設定単位)計

単位数

左記の対応授業科目

21

計－ 147 －

25

備考

フードコーディネーター
現代生活学部食物学科に在学するもので，日本フードコーディネーター協会が認定するフードコーディネーター３級の資格を取得しようとする者は，協会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。
フードコーディネーター３級の資格は，フードコーディネーター養成課程の認定を受けている本学において，日本フードコーディネーター協会の規定する教科・履修時間に対応する科目を取得し，日本フードコーディネーター協会に認定登録することにより資格を取得することができる。

〔フードコーディネーター３級必修科目一覧〕
日本フードコーディネーター協会の規定科目
文化－食の歴史と文化と風土

時間数20

文化－食品・食材の知識

30

文化－調理方法と調理器具（実習による履修）

30

単位数

開設
年次

比較食文化・食生活論

2

1

食品学各論

2

2

食品加工学

2

2

左記の対応授業科目

基礎調理学実習

2

1

調理学

2

2

調理学

2

2

校内給食管理実習

1

3

科学－厨房機器・設備

10

基礎調理学実習2

1

科学－健康と栄養

20

基礎栄養学

2

2

科学－食の安全

20

食品衛生学

2

3

デザイン／アート－
食空間とテーブルコーディネート（実習による履修）

食空間コーディネート論

2

2

30

応用調理学実習

2

1

デザイン／アート－
テーブルマナーとサービス

10

食空間コーディネート論22

デザイン／アート－
食空間とデザイン
経済／経営－フードマネジメント

1010

経済／経営－メニュープラニング

10

経済／経営－食の企画・構成・演出の流れ

10

計

応用調理学実習

2

1

食空間コーディネート論2

2

応用調理学実習

2

1

フードビジネス概論

2

1

応用調理学実習

2

1

食事計画論

2

1

フードコーディネート論

2

2

210

計

－ 148 －

39

備考

ＨＡＣＣＰ管理者
現代生活学部食物学科に在学する者で，日本食品保蔵科学会が認定する HACCP 管理者資格を取得しようとする者は，学会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。
(1)現代生活学部食物学科における修得単位を基にした「HACCP 管理者資格取得に必要な科目」(2)学会主催のワークショップを受講またはそれと同等の講義科目を修得することで資格を取得することができる。

【HACCP 管理者資格取得に必要な科目一覧】
日本食品保蔵科学会科目指定領域

群

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

関係分野

食品関係

衛生・微生物学関係

生化学・化学関係

実験・実習

単位数

左記に対応する開設授業科目

基礎科目

授業科目

（注）
単位数

必修

選択

2

科目番号 4 食品流通学

フードビジネス概論2

2

科目番号 3 食品加工学

食品加工学

2

2

科目番号 5 食品分析学

製品・食品鑑別演習2

2

科目番号 7 環境衛生学

地球環境と食2

2

科目番号 5 公衆衛生学

公衆衛生学Ⅰ（総論）2

2

科目番号 5 公衆衛生学

公衆衛生学Ⅱ（各論）2

2

科目番号 6 食品衛生学

食品衛生学

2

2

科目番号 1 微生物学

微生物学

2

2

科目番号 7 有機化学

有機化学

2

2

科目番号 1 生物化学

分子生物学

2

2

科目番号 1 生物化学

生化学（総論）2

1

科目番号 1 生物化学

栄養学・生化学実験

1

2

科目番号 3 栄養学

病態生理学

2

2

科目番号 5 免疫学

子供の食とアレルギー2

1

科目番号 6 給食管理実習

校内給食管理実習2

科目番号 4 食品衛生学実験

HACCP 実践演習

2

2

科目番号 5 食品加工実習

食品加工学実習2

2

科目番号 1 生物学実験・2 化学実験

バイオサイエンス演習

2

1

24

総計
科目番号 日本食品保蔵科学会「ＨＡＣＣＰ管理者」認定制度科目認定一覧－ 149 －

10

・Ａ群とＤ
群からは、
それぞれ 1
科目以
上、Ｂ群と
Ｃ群から
は、それぞ
れ 2 科目
以上の科
目を履修
し、Ａ～Ｄ
群の修得
単位数の
合計が 24
単位以上
になるよう
にするこ
と。

ＦＢＡ(ﾌｰﾄﾞﾋﾞｼﾞﾈｽｱﾄﾞﾐﾆｽﾄﾚｰﾀｰ）[学内資格]
フードビジネスの現場で活躍するための専門知識と技術を修得したことを証明する本学独自の資格である。

【ＦＢＡ(ﾌｰﾄﾞﾋﾞｼﾞﾈｽｱﾄﾞﾐﾆｽﾄﾚｰﾀｰ）資格取得に必要な科目一覧】
東京家政学院大学食物学科規定科目

単位数

食生産体験演習Ａ

1

食生産体験演習Ｂ

1

フードビジネス概論

2

コミュニケーション・プレゼン演習

1

統計学演習

1

食と語学Ａ

1

食と語学Ｂ

1

食品流通経済2

フードビジネス演習

2

食企画・開発演習Ⅰ

2

食企画・開発演習Ⅱ

2

食企画・開発演習Ⅲ2
計18－ 150 －

備考

2 級衣料管理士(テキスタイルアドバイザー2 級)
現代生活学部生活デザイン学科に在学する者で、日本衣料管理協会が認定する 2 級衣料管理士（TA）の資格を取得しようとする者
は、協会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。生活デザイン学科では、2 級衣料管理士認定に必要な単位履修システムを｢一様履修制（本学の定める対応授業科目を全て修得する必要がある。）｣に定めている。
2 級衣料管理士の資格を取得するには、日本衣料管理協会の指定科目に対応した本学の開講科目を全て修得し（一様履修制）、本学を卒業した者に資格が授与される。

〔2 級衣料管理士(テキスタイルアドバイザー2 級)資格取得に必要な科目一覧〕
日本衣料管理協会の認定基準

グループ

材
料

加
工
・
整
理

企
画
・
設
計
・
生
産

流
通
・
消
費

指定科目

本学の実施内容

単位数

被服繊維学

2

被服材料学

2

繊維学実験Ⅰ1

材料学実験Ⅰ

1

被服整理学

2

染色加工学

2

染色加工学実験1

アパレル生理衛生論

2

アパレルデザイン論

2

領域

材
料
・
加
工
・
生
理
・
環
境

被
服
設
計
・
造
形

対応授業科目

単位数

衣繊維学

2

テキスタイル材料学

2

繊維学実験

1

高分子材料学実験

1

被服整理学

2

染色加工学

2

染色加工学実験2

衣環境衛生学2

アパレルデザイン論

2

アパレル設計論2

服飾造形実習 B

2

アパレル生産実習

1

アパレル CAD 実習

1

アパレル設計論

2

アパレル設計実習

1

アパレル生産実習

1

アパレル CAD 実習

1

テキスタイルデザイン

1

テキスタイル ウィービングデザイン演習 A

2

消費生活論

2

消費生活論

2

消費者調査法1

消費者調査法1

ファッションビジネス論

2

ファッションビジネス論

2

マーケティング論

2

マーケティング論

2

単位数合計

28

単位数合計

31

ビ
ジ
ネ
ス

＊本学においては上記科目を全て修得すること （一様履修制）－ 151 －

情報処理士・上級情報処理士
全国大学実務教育協会が認定する情報処理士・上級情報処理士の資格を取得しようとする者は、協会の定める次の表に示す必修科目
及び選択科目の単位を修得するよう履修計画を立てなければならない。

〔情報処理士・上級情報処理士資格取得に必要な科目一覧〕

本学対応授業科目名

単位数

上級情報処理士◎必修 8 単位○選択 16 単位以上

情報処理士
◎必修 6 単位○選択 10 単位以上

◎
◎
◎
◎
◎
◎
○
○
○
○
○
○
○
○
◎
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

○
◎
◎
○
○
○
◎
◎
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

コンピュータ概論
コンピュータ演習 a
コンピュータ演習 b
情報処理演習Ⅰ
情報処理演習Ⅱ
消費者教育演習
文章表現法
卒業研究 A
卒業研究 B
情報論
情報伝達と表現
キャリアデザイン a
キャリアデザイン b
リテラシー演習
社会調査法
異文化コミュニケーション
哲学入門
心理学 a
心理学 b
経済学入門
消費経済論
食料経済
経営学入門
家庭経営学概論
消費者情報論
社会福祉概論プロシューマー実習
現代家政ゼミ A
現代家政ゼミ B
インターンシップ
情報倫理

2
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2

消費者調査法1○

情報デザイン論2○

生活デザイン演習 C

1○

生活デザイン演習 D

1○

CG デザイン演習

2○

ウェブデザイン演習 B

2○

マルチメディア演習2○－ 152 －

ウェブデザイン実務士
現代生活学部生活デザイン学科に在学する者で、一般財団法人全国大学実務教育協会が認定するウェブデザイン実務士の資格を取得
しようとする者は、協会の定める必修科目、選択必修科目、及び選択科目の単位を修得するよう履修計画を立てなければならない。

〔ウェブデザイン実務士資格取得に必要な科目一覧〕
協会認定基準本学の実施内容

科目群

必
修
科
目

指定科目

授業形態

単位数

ウェブデザインⅠ

講義又は演習2

ウェブデザインⅡ

演習

ウェブデザイン演習

演習

単位数小計
選
択
必
修
科
目

選
択
科
目

マルチメディア演習
デザイン論
単位数小計

対応科目

授業形態

単位数

ウェブデザイン

講義

2

2

ウェブデザイン演習 A

演習

2

2

ウェブデザイン演習 B

演習

6

単位数小計

2
6

演習

2

マルチメディア演習

演習

2

講義又は演習2

情報デザイン論講義

2

4

協会の「情報処理士資格認定規定」の第 11 条「領域 1」に対応する科目〔情報実務に必要な知識・スキル・態度、それを活用す
る実務実践力とその学修力を身につける科目〕

単位数小計

4

コンピュータ概論

講義

2

コンピュータ演習 a

演習1

コンピュータ演習 b

演習

1

情報倫理

講義

2

CG デザイン演習

演習

2

デジタルフォト論

講義

2

単位数小計

10

単位数小計

10

単位数合計

20

単位数合計

20

＊協会の定める必修科目３科目６単位、選択必修科目２科目４単位、選択科目５科目 10 単位以上修得すること＊本学においては上記科目を全て修得すること－ 153 －

生活園芸士
現代生活学部生活デザイン学科に在学する者で、一般財団法人全国大学実務教育協会が認定する生活園芸士の資格を取得しようとする者は、協会の定める必修科目、及び選択科目の単位を修得するよう履修計画を立てなければならない。

〔生活園芸士資格取得に必要な科目〕
協会認定基準本学の実施内容

科目群
指定科目

必
修
科
目

授業形態

単位数

園芸論

講義

2

ガーデニング概論

講義

ガーデニング実習Ⅰ
ガーデニング実習Ⅱ

授業形態

単位数

園芸論

講義

2

2

ガーデニング概論

講義

2

実習

2

ガーデニング実習Ⅰ

実習

2

実習

2

ガーデニング実習Ⅱ

実習

2

単位数小計

選
択
科
目

対応科目

8

単位数小計

8

エクステリア演習

2

エクステリア演習

演習

2

観賞植物素材論講義

2

観賞植物素材論講義

2

園芸装飾実習実習2

園芸装飾実習

実習

2

生活と環境

講義

2

生活と環境

講義

2

室内園芸

講義

2

室内園芸

講義

2

社会園芸

講義

2

社会園芸

講義

2

単位数小計

12

単位数小計

12

単位数合計

20

単位数合計

20

＊協会の定める必修科目 4 科目 8 単位、選択科目 6 科目 12 単位以上修得すること＊本学においては上記科目を全て修得すること－ 154 －

学内諸規程学内諸規程

－ 156 －東京家政学院大学学位規程
（趣旨）
第 1条

こ の 規 程 は 、 学 位 規 則 （ 昭 和 28 年 文 部 省 令 第 9 号 ） 第 13 条 に 基 づ き 、 東 京 家 政 学 院 大 学 （ 以 下「 本 学 」と い う 。）が 授 与 す る 学 位 に つ い て 、東 京 家 政 学 院 大 学 学 則 第 43 条 第 2 項 及 び 東 京 家 政 学 院 大 学
大 学 院 学 則 第 13 条 第 2 項 に 定 め る も の の ほ か 、 必 要 な 事 項 を 定 め る も の と す る 。
（学位）
第２条

本学において授与する学位は、学士及び修士とする。

（学位授与の要件）
第３条
２

本学の学部を卒業した者に、学士の学位を授与する。

本学大学院の修士課程を修了した者に、修士の学位を授与する。

（学位論文の提出）第４条

学位論文は、本学大学院研究科が指定する期日までに研究科長に提出するものとする。

２

指定する論文は、主論文一編とする。ただし、参考として他の補助論文を添付することができる。

３

学位論文を審査するため必要があるときは、参考資料を提出させることができる。

（学位論文の審査付託）
第５条

研 究 科 長 は 、学 位 論 文 を 受 理 し た と き は 、東 京 家 政 学 院 大 学 大 学 院 人 間 生 活 学 研 究 科 代 議 員 会 (以 下｢大 学 院 代 議 員 会 ｣と い う 。 )に そ の 論 文 の 審 査 を 付 託 す る 。
（審査委員会）第６条
２

大 学 院 代 議 員 会 は 、学 位 論 文 の 審 査 及 び 最 終 試 験 又 は 学 力 の 確 認 を 行 う た め 、審 査 委 員 会 を 設 け る 。

審査委員会は、主査として学位論文を提出した学生の主指導教員１名、副査として、当該関連授業科目担当の教員２名以上をもって構成する。

３

大学院代議員会が学位論文の審査のため必要があると認めたときは、前項以外の者を副査として加えることができる。

（学位論文の審査の協力）
第７条

学位授与に係る学位論文の審査に当たっては、他の大学院又は研究所等の教員等の協力を得ることができる。
（審査期間）
第８条

審査委員会は、修士の学位については、その学年度末までに、それぞれの論文の審査及び最終試験を終了しなければならない。
（学位論文の審査及び最終試験）
第９条
２

審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験を行う。

最終試験は、学位論文の審査が終わった後に行うものとする。

（審査委員会の報告）
第 10 条

審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験を終了したときは、学位論文審査及 び最終試験の結果の要旨に、学位授与の可否の意見を添え、研究科長に報告しなければならない。
（研究科会議の審議）
第 11 条２

研究科会議は、前条の報告に基づいて審議し、課程修了の可否について議決する。

前 項 の 議 決 は 、研 究 科 会 議 構 成 員（ 海 外 渡 航 中 又 は 休 職 中 の 者 は 除 く 。）の ３ 分 の ２ 以 上 が 出 席 し 、か つ 、
３分の２以上の同意を得なければならない。

（研究科長の報告）
第 12 条研究科長は、研究科会議が前条の議決をしたときは、学位論文の審査要旨及び最終試験の成績又は学力の確認の結果を学長に報告しなければならない。
（学部長の報告）第 13 条学部長は、当該学部教授会の議に基づき、卒業認定及び学位の授与について、学長に報告しなけ

ればならない。
（学位の授与）第 14 条学長は、前条の規定による報告に基づいて卒業の認定をした者に対し、学士の学位の授与を決定し、所定の学位記を授与する。
２

学 長 は 、 第 12 条 に 規 定 す る 報 告 に 基 づ い て 修 士 の 学 位 の 授 与 を 決 定 し 、 所 定 の 学 位 記 を 授 与 す る 。

－ 157 －

（学位の専攻分野の名称）
第 15 条Ⅰ

学位を授与するに当たっては、次のとおり専攻分野の名称を付記するものとする。

学部
学

部

現代生活学部

人間栄養学部
Ⅱ

学

科

学位（専攻分野の名称）

現代家政学科

学士（家政学）

生活デザイン学科

学士（家政学）

食物学科

学士（家政学）児童学科

学士（児童学）

人間栄養学科学士（栄養学）

大学院
研究科

専

攻

学位（専攻分野の名称）

人間生活学研究科

生活文化専攻修士（人間生活学）（学位の名称の使用）
第 16 条学 位 を 授 与 さ れ た 者 が 、学 位 の 名 称 を 用 い る と き は 、「 東 京 家 政 学 院 大 学 」と 付 記 す る も の と す る 。

（学位授与の取消）
第 17 条

修士の学位を授与された者が、その名誉を汚す行為があったとき、又は不正の方法により学位の授与を受けた事実が判明したときは、学長は、研究科会議の議を経て、学位の授与を取消し、学位記を返還させ、かつ、その旨を公表するものとする。
前 項 の 議 決 に つ い て は 、 第 11 条 第 ２ 項 を 適 用 す る 。

２（学位記の様式）
第 18 条学位記の様式は、別表のとおりとする。

（雑則）
第 19 条

この規程に定めるもののほか、学位に関し必要な事項は、当該教授会又は研究科会議 において審議し、学長が決定する。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 21 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 24 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 25 年 7 月 23 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、第 15 条 の 規 定 は 、平 成 22 年 度 入 学 者 か ら 適 用
する。
附

則

こ の 東 京 家 政 学 院 大 学 学 位 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 学 位 規 程 に 改 正 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 か ら 施 行 する。
附則

こ の 規 程 は 、 平 成 28 年 1 月 21 日 か ら 施 行 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 程 は 、 平 成 28 年 10 月 20 日 か ら 施 行 し 、 平 成 28 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附1

則

こ の 学 則 は 、 平 成 30 年 4 月 １ 日 か ら 施 行 す る 。

－ 158 －

2

平 成 30 年 3 月 31 日 に 本 学 に 在 学 す る も の に つ い て は 、 な お 従 前 の 例 に よ る 。

3

改 正 後 の 第 15 条 に 掲 げ る 表 の 第 3 年 次 編 入 学 者 に つ い て は 、 同 条 の 規 定 に か か わ ら ず 、 平 成 32 年 4 月
1 日から適用する。

別 表 （ 第 18 条 関 係 ）様 式 第 1号 （ 修 士 課 程 修 了 者 ）様 式 第 2号 （ 学 部 卒 業 者 ）

修 第

現家 第
現生 第
現食 第
現児 第
人人 第

号

学

大学印

位

号
号
号
号
号

記

学

大学印

本 籍（都道府県名）
氏 名

研究科

月

本 籍（都道府県名）

日生

年

専攻の修士課程において所定の単位を修得し学位論文の審査及び最終試
験に合格したので修士（

本学学部）の学位を授与する

月

日

年

氏

名

印

東 京 家 政 学 院 大 学

東

氏

名

印

東

政

学

院

日生

学科所定の課程を修め本学を卒業したので学士（

東京家政学院大学大学院人間生活学研究科長
家

月）の学位を授与する

年

京

記

氏 名
年

本学大学院

位

大

学

長

－ 159 －

京

家

政

学

院

大

月

日

学 部 長

氏

名

印

学

氏

名

印

長

東京家政学院大学科目等履修生規程
（趣旨）
第１条

東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 52 条 第 ２ 項 に 規 定 す る 科 目 等 履 修 生 に つ い て は 、

この規程の定めるところによる。
（入学の時期）
第２条

科目等履修生の入学時期は、学年又は学期の始めとする。

（入学資格）
第３条

科 目 等 履 修 生 の 入 学 資 格 は 、 学 則 第 19 条 に 規 定 す る 大 学 入 学 資 格 を 有 す る 者 と す る 。

（科目等履修の範囲）
第４条

科目等履修生として履修できる授業科目は、学部学務部会で審議し、担当教員の同意を得たものとする。
（入学の出願）第５条

科目等履修生として入学を志願する者は、次の書類に所定の検定料を添えて、指定の期間内に、これを提出しなければならない。
(1) 入 学 願 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 履 歴 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 最 終 学 校 の 卒 業 又 は 修 了 証 明 書 及 び 成 績 証 明 書

各１通(4) 在 職 中 の 者 は 、 そ の 所 属 長 の 承 諾 書

１通(5) 日 本 以 外 の 国 籍 を 有 す る 者 は 、 上 記 各 号 の 他 に 登 録 済 証 明 書 、
日本留学試験成績通知書及び在留資格認定証明書（写）各１通（入学の選考）第６条

前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（入学手続及び入学許可）
第７条

前条の選考結果に基づき合格通知を受けた者は、次の書類に所定の入学金を添えて、所定の期日までに入学手続をしなければならない。

２(1) 誓 約 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 調 査 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 学 籍 カ ー ド （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通

学長は、前項の手続を完了した者に入学を許可する。

（在学期間）
第８条

在 学 期 間 は 、当 該 学 期 又 は 学 年 の 終 り ま で と す る 。た だ し 、引 き 続 き 在 学 を 希 望 す る 者 に つ い て は 、願い出により在学期間の延長を許可することができる。
（履修単位数）第９条

科 目 等 履 修 生 と し て 履 修 で き る 科 目 の 総 単 位 数 は 30 単 位 以 内 と す る 。

（科目等履修生の修了）
第 10 条科目等履修生修了者には、願い出により科目等履修生修了証明書を交付する。

（単位認定）
第 11 条

履修した科目のうち、単位の修得を必要とする場合は、願い出て試験を受けることができる。

２

前項の試験に合格した者には、所定の単位を与える。

３

前項により認定された単位については、願い出により単位修得証明書を交付する。

（退学）
第 12 条在学期間の途中で退学する者は、学長の許可を受けなければならない。

（授業料等の額）
第 13 条科目等履修生の検定料、入学金及び授業料は、次のとおりとする。ただし、実験・実習・実技科

目を履修する場合は、経費を別途徴収することが ある。

２(1) 検 定 料

10,000 円(2) 入 学 金

15,000 円(3) 授 業 料

15,000 円 （ １ 単 位 毎 に ）前項の授業料は、指定した期日までに納めなければならない。

－ 160 －

３

既納の検定料、入学金及び授業料は、返戻しない。

（他の規則の準用）
第 14 条科目等履修生については、この規程及び別に定めるもののほか、東京家政学院大学学則及び学生

通則等を準用する。
附則１

この規則は、平成 6 年 4 月 1 日から施行する。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 聴 講 生 規 則 （ 昭 和 62 年 7 月 9 日 施 行 ） は 、 廃 止 す る 。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 13 年 7 月 5 日 か ら 施 行 し 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 東 京 家 政 学 院 大 学 科 目 等 履 修 生 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 科 目 等 履 修 生 規 程 に 改 正 し 、 平 成 27 年 4
月 1 日から施行する。

－ 161 －

東京家政学院大学研究生規程
（趣旨）
第１条

東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 51 条 第 ２ 項 に 規 定 す る 研 究 生 に つ い て は 、こ の規程の定めるところによる。
（入学の時期）
第２条

研究生の入学時期は、学年又は学期の始めとする。

（入学資格）
第３条

研究生の入学資格は、学士の学位を有する者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
（入学の出願）第４条

研究生として入学を志願する者は、あらかじめ研究課題を定め、研究指導を受ようとする教員の承諾を得て、次の書類に所定の検定料を添えて、所定の期日までに学長に願い出なければならない。
(1) 入 学 願 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 履 歴 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 最 終 学 校 の 卒 業 又 は 修 了 証 明 書 及 び 成 績 証 明 書

各１通(4) 在 職 中 の 者 は 、 そ の 所 属 長 の 承 諾 書 及 び 本 人 の 確 約 書

各１通(5) 日 本 以 外 の 国 籍 を 有 す る 者 は 、 上 記 各 号 の 他 に 登 録 済 証 明 書 、
日本留学試験成績通知書及び在留資格認定証明書（写）各１通（入学の選考）第５条

前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（入学手続及び入学許可）
第６条

前条の選考結果に基づき合格通知を受けた者は、次の書類に所定の入学金を添え所定の期日までに入学手続をしなければならない。

２(1) 誓 約 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 調 査 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 学 籍 カ ー ド （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通

学長は、前項の手続を完了した者に入学を許可する。

（指導教員）
第７条
２

研究生の指導教員は、学科会議の議を経て学長が決定する。

研究生は、指導教員の指導を受けて、研究に従事するものとする。

（研究期間）
第８条

研究期間は、入学を許可された年度内とする。ただし、引き続き研究を希望する者は、通算２年を限度として許可を得て研究期間の延長を願い出ることができる。
（講義への出席）第９条

研究生は、指導教員が必要と認め、かつ、当該学科科目担当教員の承認がある場合に限り、４科目を限度として、講義に出席することができる。
２

研 究 生 と し て 聴 講 し た 授 業 科 目 の 単 位 認 定 及 び 教 育 職 員 免 許 法 施 行 規 則 （ 昭 和 29 年 文 部 省 令 第 26 号 ）第 20 条 に よ る 単 位 の 認 定 は 、 行 わ な い 。

（修了）
第 10 条

研究生は、その研究期間を終えたときは、研究概要を記載した研究報告書を指導教員を経て学長に提出しなければならない。
２

学長は、修了者に対し、希望により修了証明書を交付することができる。

（退学）
第 11 条研究期間の途中で退学しようとする者は、指導教員の承認を得て、学長の許可を受けなければならない。
（検定料等の額）
第 12 条研究生の検定料、入学金及び授業料は、次のとおりとする。

(1) 検 定 料

15,000 円(2) 入 学 金

50,000 円－ 162 －

(3) 授 業 料

300,000 円

２

前項の授業料は、年２期に分けそれぞれ指定した期日までに納めなければならない。

３

既納の検定料、入学金及び授業料は、返戻しない。

（他の規則の準用）
第 13 条研究生については、この規程及び別に定めるもののほか、東京家政学院大学学則及び学生通則等を準用する。
附則

１

こ の 規 則 は 、 昭 和 62 年 2 月 27 日 か ら 施 行 す る 。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 研 究 員 規 則 （ 昭 和 56 年 ４ 月 20 日 施 行 ） は 、 廃 止 す る 。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 13 年 7 月 5 日 か ら 施 行 し 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 東 京 家 政 学 院 大 学 研 究 生 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 研 究 生 規 程 に 改 正 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 か ら 施行する。

－ 163 －

東京家政学院大学再入学取扱い内規
東 京 家 政 学 院 大 学 学 則 第 23 条 第 ２ 項 の 規 定 に 基 づ き 、東 京 家 政 学 院 大 学（ 以 下 ｢本 学 ｣と い う ｡)を 中 途 退 学した者又は除籍された者が再入学を願い出たときは、次のように取扱う。
１

再入学の時期は、学年又は学期の始めとする。

２

再 入 学 願 出 の 資 格 は 、本 学 を 退 学 し た 者 又 は 除 籍（ 学 則 第 36 条 第 １ 号 の 場 合 に 限 る 。以 下 同 じ ｡)さ れ た者で、再入学の理由が正当である者とする。

３４５

再 入 学 の 出 願 を す る 者 は 、次 の 書 類 に 所 定 の 検 定 料 を 添 え て 、指 定 の 期 間 内 に 提 出 し な け れ ば な ら な い 。
(1) 再 入 学 願 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 履 歴 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 再 入 学 理 由 書

１通

出願者に対して提出書類及び面接による選考を行う。
選考の結果に基づき合格通知を受けた者は、次の書類に所定の納入金を添えて、所定の期日までに入学手続をしなければならない。
(1) 誓 約 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 調 査 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 学 籍 カ ー ド （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通

６

入学手続を完了した者は、学長が相当年次に入学を許可する。

７

再入学者の在学年数は、退学又は除籍前の在学年数と再入 学後の在学年数とを通算する。ただし、再入学後の在学年数が１年に満たない場合は、１年とする。

８

本学を退学又は除籍前に本学で修得した授業科目及び単位数の全部又は一部を教授会の議を経て認定することができる。

９

検定料、入学金、授業料・施設設備資金及び実習料は、次のとおりとする。
(1) 検 定 料

30,000 円(2) 入 学 金 は 、 当 該 年 度 に 入 学 す る 者 に 係 る 額 の ２ 分 の １ と す る 。
(3) 授 業 料 は 、 再 入 学 し た 該 当 年 次 の 在 学 者 に 係 る 額 と 同 額 と す る 。
(4) 施 設 設 備 資 金 は 、 当 該 年 次 の 在 学 者 に 係 る 額 と 同 額 と す る 。
(5) 実 習 料 は 、 実 習 料 を 徴 収 す る 学 科 ・ 専 攻 に 再 入 学 し た 者 に 限 り 、 当 該 年 次 の 在 学 者 に 係 る 額 と 同 額 と
する。
附

則

こ の 内 規 は 、 平 成 6 年 9 月 21 日 か ら 施 行 す る 。
附
１
２

則

この内規は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
平 成 7 年 3 月 31 日 以 前 に 入 学 し た 者 で 、 平 成 10 年 3 月 31 日 ま で に 除 籍 さ れ た 者 に つ い て は 、 改 正 後の内規にかかわらず、なお従前の例による。
附

則１

この内規は、平成 9 年 4 月 1 日から施行する。

２

平 成 9 年 3 月 31 日 以 前 に 入 学 し た 者 に つ い て は 、 改 正 後 の 内 規 に か か わ ら ず 、 な お 従 前 の 例 に よ る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 12 年 4 月 1 日 か ら 施 行 し 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 13 年 7 月 5 日 か ら 施 行 し 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

－ 164 －

東京家政学院大学転学部・転学科に関する取扱い内規
東京家政学院大学の学生で、他の学部への転学部・転学科及び当該学部の他の学科への転学科を志望する者がある場合は、志望する学部・学科に欠員のある場合に限り、この内規により取り扱うものとする。
第１条

転学部・転学科の時期は学年の始めとする。

第２条

転学部・転学科を志望する者は指定された期日までに、次の書類に所定の検定料を添えて提出しなければならない。
(１ ) 転 学 部 ・ 転 学 科 願 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）(２ ) 志 望 理 由 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）

１通
１通

第３条

出願者に対して、別に定めるところにより選考を行う。

第４条

前条の結果に基づき、教授会の議を経て学長が許可する。

第５条

前条により転学部・転学科を許可された者の既に修得した授業科目及び単位の全部又は一部を教授会の議を経て卒業に必要な単位として認定する。
第６条

転学部・転学科前の在学年数及び休学年数は、 転学部・転学科後の期間と通算する。

第７条

検定料、授業料、施設設備資金及び実習料の額は、次のとおりとする。

(１ ) 検 定 料

10,000 円(２ ) 授 業 料

当該年次の在学者に係る額と同額(３ ) 施 設 設 備 資 金

当該年次の在学者に係る額と同額(４ ) 実 習 料

当該年次の在学者に係る額と同額

附

則

１

こ の 内 規 は 、 平 成 7 年 11 月 16 日 か ら 施 行 す る 。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 家 政 学 部 家 政 学 科 転 専 攻 に 関 す る 取 扱 い 内 規（ 昭 和 60 年 2 月 14 日 施 行 ）は 、廃 止 する。
附則

この内規は、平成 9 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附１

則

こ の 内 規 は 、平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 22 年 3 月 31 日 に 在 籍 す る 者 に つ い て は 、
なお、従前の例による。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 転 学 部 ・ 転 学 科 ・ 転 専 攻 に 関 す る 取 扱 い 内 規 （ 平 成 17 年 4 月 1 日 施 行 ） は 、 家 政 学
部及び人文学部に在籍する者がいなくなったときに廃止する。
附1

則

この東京家政学院大学転学科に関する取扱い内規は、東京家政学院大学転学部・転学科に関する取扱い
内規に改正する

2

こ の 内 規 は 、 平 成 30 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。 た だ し 、 平 成 29 年 度 以 前 に 入 学 し た 者 に つ い て は 、 な
お従前の例による。

3

改 正 後 の 内 規 は 、 施 行 日 以 後 に 第 1 年 次 に 入 学 す る 者 か ら 適 用 す る 。 た だ し 、 平 成 30 年 度 か ら 平 成 31
年度の編入学者については、なお従前の例による。

－ 165 －

東京家政学院大学入学前の既修得単位の認定に関する内規（趣旨）
東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 40 条 に 規 定 す る 単 位 認 定 に 関 し て は 、こ の 内 規

第１条の定めるところによる。
（出願資格）
第２条

既修得単位の認定を願い出ることのできる者は、大学若しくは短期大学 等を卒業又は中途退学し、本学に入学した者とする。
（出願時期）
第３条

既修得単位の認定の出願時期は、入学時とする。

（出願手続）
第４条

既修得単位の認定を願い出る者は、次の書類を所定の期日までに大学事務局へ提出しなければなら

ない。
(1)

単位認定願書(2)

既修得単位の成績証明書及び修得科目の授業概要が記載された学生便覧等（単位の認定）第５条

単位の認定は、学務部会において審議し、教育上有益と認められた場合は、教授会の議を経て認定するものとする。
（認定単位数）
単 位 の 認 定 は 、学 則 第 38 条 及 び 第 39 条 に 規 定 す る 本 学 に お い て 修 得 し た も の と み な す 単 位 数 と 合第６条

わ せ て 60 単 位 を 超 え な い も の と す る 。
（認定単位の評価）
第７条

認 定 し た 単 位 の 評 価 は 、「 認 定 」 と し て 表 示 す る も の と す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 7 年 5 月 18 日 か ら 施 行 し 、 平 成 7 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 30 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

－ 166 －

東京家政学院大学学生交流規程
（趣旨）
第１条

本 学 の 学 生 で 、東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 35 条 及 び 第 38 条 の 規 定 に よ り 、他 の 大 学 又 は 短 期 大 学（ 外 国 の 大 学 又 は 短 期 大 学 を 含 む 。以 下「 他 大 学 等 」と い う 。）の 授 業 科 目 を 履 修 しよ う と す る 者（ 以 下「 派 遣 学 生 」と い う 。）及 び 他 大 学 等 の 学 生 で 学 則 第 53 条 の 規 定 に よ り 本 学 の 授 業 科
目 を 履 修 し よ う と す る 者（ 以 下「 特 別 聴 講 学 生 」と い う 。）の 取 扱 い に つ い て は 、こ の 規 程 の 定 め る と こ ろによる。
（他大学等との協議）
第２条

学 則 第 38 条 及 び 第 53 条 の 規 定 に よ る 本 学 と 他 大 学 等 と の 協 議 は 、次 に 掲 げ る 事 項 に つ い て 教 授 会の議を経て学長が行うものとする。
(1) 履 修 す る 授 業 科 目 の 範 囲(2) 学 生 数
(3) 単 位 の 認 定 方 法(4) 履 修 期 間(5) そ の 他 必 要 な 事 項
２

派遣学生の派遣及び特別聴講学生の受入れの許可は、前項の協議の結果に基づき行うものとする。

（派遣学生の出願手続）
第３条

派遣学生として他大学等の授業科目を履修しようとする者は、所定の期日までに学部長に願い出なければならない。
２

前項の規定により出願できる者は、第３年次以上（ただし外国の大学又は短期大学の場合は第２年次以上）に在学する学生とする。

（派遣の許可）第４条

前条の願い出があったときは、学部長は教授会の議を経て他大学等に依頼し、その承認を得てこれを許可する。
（外国の大学等における履修期間）
第５条

外 国 の 大 学 又 は 短 期 大 学（ 以 下「 外 国 の 大 学 等 」と い う 。）で 履 修 す る 派 遣 学 生 の 履 修 期 間 は 、１ 年以内とする。ただし、やむを得ない事情があると認められたときは、更に１年以内に限りその延長を許可することができる。
（派遣学生の在学期間の取扱い）
第６条

派遣学生としての履修期間は、本学の在学年数に算入する。

（派遣学生の履修報告書等の提出）
第７条

派遣学生は、履修が終了したときは直ちに（外国の大学等で履修した派遣学生にあっては帰国の日から１月以内に）学部長に履修報告書及び当該他大学等の長の交付する学業成績証明書を提出しなければならない。
（派遣学生の単位の認定）
第８条

派 遣 学 生 が 他 大 学 等 に お い て 修 得 し た 単 位 は 、 学 業 成 績 証 明 書 に よ り 教 授 会 の 議 に 基 づ き 60 単 位を超えない範囲で本学において修得したものとみなす。
（派遣学生の授業料）
第９条

派遣学生の本学の学生としての授業料の取扱いについては、別に定める。

（派遣許可の取消し）
第 10 条学長は、派遣学生が次の各号の一に該当する場合は、教授 会の議を経て、当該他大学等の長と協議の上、履修の許可を取消す。
(1) 履 修 の 見 込 み が な い と 認 め ら れ る と き 。
(2) 派 遣 学 生 と し て 当 該 他 大 学 等 の 規 則 に 違 反 し 、 又 は そ の 本 分 に 反 す る 行 為 が あ っ た と き 。
(3) そ の 他 派 遣 の 趣 旨 に 反 す る 行 為 が あ る と 認 め ら れ る と き 。
（特別聴講学生の受入れ許可）
第 11 条

特別聴講学生の受入れの許可は、他大学等からの依頼に基づき教授会の議を経て学長が行う。

（特別聴講学生の学業成績証明書）
第 12 条

特別聴講学生が所定の授業科目の履修を終了したときは、学部長は学業成績証明書 を交付する。

－ 167 －

（特別聴講学生の検定料等）
第 13 条

特別聴講学生に係る検定料、入学金及び授業料の取扱いについては当該他大学等との協議により定める。
（他の規程の準用）
第 14 条附

特別聴講学生については、この規程に定めるもののほか、学則及び学内諸規則を準用する。
則

こ の 規 則 は 、 平 成 3 年 6 月 20 日 か ら 施 行 す る 。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 26 年 4 月 1 日 か ら 施 行 し 、 平 成 25 年 度 入 学 者 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 交 流 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 交 流 規 程 に 改 正 し 、 平 成 27 年 4 月 1 日 から施行する。

－ 168 －

東京家政学院大学学生懲戒手続規程
（目的）
第 1条

こ の 規 程 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 学 則 （ 以 下 「 大 学 学 則 」 と い う 。 ） 第 57条 及 び 東 京 家 政 学 院 大 学 大学 院 学 則 （ 以 下 「 大 学 院 学 則 」 と い う 。 ） 第 19条 に 規 定 す る 学 生 の 懲 戒 に 関 し 必 要 な 事 項 を 定 め 、 そ の 適
正な実施を図ることを目的とする。
（懲戒機関）
第 2条

学生の懲戒処分は、この規程の定めるところにより、当該学生の所属する学部の教授会あるいは研究科の研究科会議（以下「教授会等」という。）の議を経て学長が行う。
（通報等）
第 3条

大 学 学 則 第 57条 に 規 定 す る 懲 戒 事 由 に 該 当 す る 行 為 を 発 見 し 、 又 は そ の 情 報 を 得 た 教 職 員 は 、 速 やかに学務グループ課長に通報するものとする。
2

前項の通報を受けた学務グループ課長は、直ちに副学長に報告するものとし、副学長は、これを直ちに
当 該 学 生 の 所 属 す る 学 部 の 学 部 長 あ る い は 研 究 科 長（ 以 下「 学 部 長 等 」と い う 。）に 報 告 す る も の と す る 。
（手続開始の決定）

第 4条

前 条 第 2項 の 報 告 を 受 け た 学 部 長 等 は 、副 学 長 及 び 学 生 指 導 委 員 会 委 員 長 と 協 議 の 上 、相 当 の 理 由 があると認めたときは、事件として手続の開始を決定するものとする。
（調査委員会の設置等）
第 5条

教授会等は前条の決定があった場合、事実を調査し、及び懲戒処分案を調査審議させるため、その都度、調査委員会を設けるものとする。
2

調 査 委 員 会 は 、次 の 各 号 に 掲 げ る 委 員 で 構 成 す る も の と し 、学 部 長 等 が 第 1号 の 委 員 を 指 名 す る こ と に より発足するものとする。
（ 1） 学 部 長 等 が 次 号 及 び 第 3号 の 者 と 協 議 の 上 、 指 名 す る 教 員 若 干 人（ 2） 学 生 指 導 委 員 会 委 員 長（ 3） 副 学 長

3

調 査 委 員 会 に 、 調 査 審 議 の 整 理 を 行 わ せ る た め 幹 事 を 置 き 、 委 員 1人 を も っ て 充 て る 。

4

学部長等は、前条の決定（事件の概要を含む）及び調査委員会の発足を、理由を付して直近の教授会等に報告し、教授会等は、これを確認するものとする。学部長等が相当の理由がないと認めた場合においても、同様とする。

5

教授会等は、前項の報告を確認する場合において、特に必要があると認めたときは、これを修正することができる。
（調査審議）

第 6条
2

調査委員会は、慎重かつ速やかに調査審議を行い、その結果を教授会等に報告するものとする。

調査委員会は、調査審議に当たり、関係の教職員に資料の提出を求め、並びに関係の教職員及び学生から事情及び意見を聴取することができる。
（懲戒処分）

第 7条
2

教 授 会 等 は 、 前 条 第 1項 の 報 告 に 基 づ き 、 審 議 を 経 て 、 学 長 が 懲 戒 処 分 を 決 定 す る も の と す る 。

前 項 の 審 議 は 、 構 成 員 の 4分 の 3以 上 が 出 席 し た 教 授 会 等 に お い て 、 3分 の 2以 上 の 賛 成 を 得 な け れ ば な ら
ない。
附

則

こ の 規 則 は 、 平 成 3年 12月 19日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 7年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 13年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 23年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。
附則－ 169 －

こ の 規 則 は 、 平 成 23年 5月 20日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 懲 戒 手 続 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 懲 戒 手 続 規 程 に 改 正 し 、 平 成 27年 4月 1日から施行する。
附則

こ の 規 程 は 、 平 成 30年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。

－ 170 －

東京家政学院大学学生表彰規程
（目的）
第 1条

こ の 規 程 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 学 則 第 56条 に 規 定 す る 学 生 の 表 彰 に 関 し 必 要 な 事 項 を 定 め 、 そ の 適

正な実施を図ることを目的とする。
（実施）
第 2条

学生の表彰は、この規程の定めるところにより、学長が行う。

（表彰）
第 3条

学生の表彰は、表彰状を授与して行うものとし、併せて記念品を贈呈するものとする。

（被表彰者の決定）
第 4条

被 表 彰 者 は 、学 生 指 導 委 員 会 に お い て 被 表 彰 候 補 者 を 選 出 し 、教 授 会 の 審 議 を 経 て 学 長 が 決 定 す る 。

（表彰の方法）第 5条

表彰は、原則として卒業式の日とし、随時行うことができる。

（表彰基準）
第 6条

学生の表彰の基準は、次の各号の一に該当する者とする。

（ 1） 学 業 、 人 物 と も に 優 れ 本 学 学 生 と し て 表 彰 に 価 す る 事 由 の あ る 者（ 2） 本 学 に お け る 課 外 活 動 の 成 果 が 特 に 顕 著 で あ り 、 本 学 の 課 外 活 動 の 振 興 に 功 績 が あ っ た と 認 め ら れる者（ 3） 社 会 活 動 に お い て 優 れ た 評 価 を 受 け 、 本 学 の 名 誉 を 著 し く 高 め た と 認 め ら れ る 者（ 4） そ の 他 前 3号 と 同 等 の 表 彰 に 価 す る 行 為 等 が あ っ た と 認 め ら れ る 者
（事務）
第 7条

学生の表彰に関する事務は、大学事務局が行う。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 3年 12月 19日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 7年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 13年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 23年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 表 彰 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 表 彰 規 程 に 改 正 し 、 平 成 27年 4月 1日 か ら 施
行する。
附

則

こ の 規 程 は 、 平 成 28年 1月 21日 か ら 施 行 し 、 平 成 27年 4月 1日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 程 は 、 平 成 30年 4月 1日 か ら 施 行 す る 。

－ 171 －

－ 172 －キャンパス案内

キャンパス案内－ 173 －

－ 174 －町田キャンパス建物配置図
町田キャンパス建物配置図

公道 公道
園芸実習場
園芸実習場
グランド
グランド

工作工房
工作工房
ゴルフゴルフ
練習場
練習場

課外活動
課外活動
共用棟
共用棟

セミナー
セミナー
ハウスハウス

園芸実習場
園芸実習場
3号棟3号棟大江スミ記念棟
大江スミ記念棟

1号棟1号棟
学生 学生
掲示板
掲示板

2号棟 2号棟

管理棟
管理棟

学生ホール棟
学生ホール棟調整池
調整池
調整池
調整池 テニス テニス
多目的
外来者
外来者
・非常勤講師用・非常勤講師用多目的駐輪場
駐輪場
コート コート
広 場
広 場
駐 車駐
場車 場
(学生駐車場)(学生駐車場)

公道 公道
路線バス
路線バス
停留所
停留所

－ 175 －

バス折返
バス折返
し場 し場

建物記号呼称

作

工

房

Ｋは管

棟

を示す

Ｋ(・Ｓ・Ｇ 建
2号棟）) 物別 （理

Ｓはセ ミ ナ ー ハウ ス

Ｇは学 生 ホ ー ル 棟

Ｔは工

Ｏは 大 江 スミ記 念 ホ ー ル棟

例

教室番号

階 数 （4 階 ）2 4 0 3
… ……
… …
…
・・・・
… …

K
機 106
械
室

管 K1
ン 理 07
タ セ
ー

棟

棟

09

K1
0
K1 8

生 110
博 活文 2
物 化
1
館
つ 10
く 1
し

号

号

第 21
実 ３ 02
習 調理
室

3

博
博 物館
博 物館 書物
庫
館 収蔵 11
収
0
蔵 庫 5
庫

１

２

210

調
理
準
備
室

第 21
実 2 調 04
習 理
室

事
務
室
（
博
）

C.

K105

K104
機械室 K101
電気室
K103 K102
発電機室

部屋記号呼称

管理棟－ 176 －

※要確認のこと研究室
教員名
K411-1 朝倉1307 呉1404 藤田1405 富田
1501 田尻
1502 高尾
1503 澤田
1509 原田1509 児童学実習指導室

研究室
2101
2106
2108
2205
2206

2308
2309
2407
1509

棟

W.C
W.C .
.

号

室

EV

２

1
デ 30
メ ジタ 7
研 ディ ル
究 ア
室

K4
1
会第 0
議 5
室

実 間福 1-1
習 祉
指 学
導 科
室

1636
共用機器室

１
号

K

A 411
作 O入 K 業 試 2
人 41 室

1
第 30
教 １ 8
L
室L

スタ ィア 06
ジ 制作
オ

調
整
室
メデ 13

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演 制作
習
室

デ

14
11
シ
ス

室

庫

1倉

K4
0

14
パ 第 01
ソコ 1
ン室

棟

24
02
教

テ
ム

14
教 02
室

W.
C.

14
07

１
号

棟

服
飾
造
形
学
実
習
室

実 構 6
習 成
室 学

学 形 被 05
究室 研 構 服
学 成
被 1
究室 研
服 40

1
研 413 服 1404
室 究 造 飾 14140
造 服飾 8
実 形
学
習
10
14
室
倉
情 0
庫
1 報9
情 41 処理
セ 報 2
準
ン 処
備
タ 理
室
ー

礎

室

研
究
14 室

基

24
01
教

実 服 240
材 8
験 料
学
室

学 理
4
究 研 材被 07
室 学 料服
究 研 被
室

1615
第1暗室

トイレ
1614
講義室（2）

女
1612
河 田

1610
山 村

1613
講義室（1）

1607
齋藤(史)

1604

15
10
室

C.

1
第 30
教 ２ 9
L
室L

W.

メ

13
パ 第 05
ソコ 3
ン室

23
理 第 12
実 化 4
験 学
13
室
1
研究 0
室

1637
講義室（3）

09

受 付
11 学
15 童 談
児 面
科 室

1621
西 口

導
室

K302
K301
第2 第1会議室
会議室

室

秘 K310
書
室 学長室

工 150
芸 8
文
イ 化
ン

13
パ 第 03
ソコ 2
ン室第 2
実 3理 301
験 化
学
室

13
教 02
室

究

室

1611
嶋 田

ザ

W.
W. C.
C.

K
休 307
室憩

1603
金 森

1620
大和田

デ

）

（２

K3
0
会 第 5
議 3
室

EV
K
保 306
健
室

室

棟

教 01
室

13

１
号

研

231

第 2
理 2被 405
学 服
実 整 2
4
験
室 整被服06 2

男

初
等
教
育
演
習
室

室

教

K3
相 学生04
談
室

06

棟

1605
阿 尾

15
07

1
ロ 20
コ ーズ7
ー
ト

C.

号

K308
事務局長室
来客控室

1619
柳 瀬

事
務

5階
C.

1
教 204
室

W.

12

２

2

230

準
3
助
備
室 同共手

第 23
実 2理 0 3
験 化学
室

管理棟

W.

1
教 202
室

1
教 203
室

ア

学 12
習 08
支
援
室

K403
第4会議室

工 150
造 芸文 4
形 化
室
(1)
研 150
究 3
研 150 室究 2
研 150 室
究 1
室

学
掲 生
示 用
板

児
童 1
学 50
演 6
習
室

C.

･

07

22

24
03
教

K402
準備室

棟

C.

ド

23

応 08
品 用食 23
研 科学 給 09究
食室 研 管理2
究 学 研 310
室
究

管理棟

飼 503
料
室

W.

ー

エ 23
ー 04
テ
ル
室

湯沸室

1618

指

エントランスホール
1617
松 本

習

K20 6

25

ロビー

動 01 250
物
機 2
実
械
験
室
室 2

W.

E

V
K
K2 書 2002 庫 4
K2
K
更 205
放 03
送
室衣
室

＆

研 アー ス
究 ツ フ
室

2
サ
ー
微 20
イ
ツ
エ
実
実 生物 2
習 ンス
験
室 微 2
室
実 生 物 201
験 ・生
室 物

就 12
職 01
支
援
室

棟

棟

号

号

１

２

2
教 203
室

2
生 205
学 物
究 研 イ フー 2206
室 & エン ド・サ

第 24
整 1被 04
実 理 服
験 学
室

1616
博物館学
考古学
民俗学
演習室
1622
上 村

EV

習

実

学

児
童

管理棟
号

11
倉 10
庫

K201
事務局

２

室

更
衣

入 11 1
実
3
習 浴
室

1
試 10
食 9
室

演 2208
習
室

第
1理 23
化 07
学
精 62
実
密
305
験
機
室
器
室

6階

実 15

童
学

児

11
07

W.

介 111
実
1
習 護
室
1
介 1
護 12
実
習
室

11
06

110
4

01

21

栄 21
実 養指07
習 導
室

2
調 10
学 理 82究 研 栄 10
室 指 養 6
研 導
室 究

栄
研 養
究 学
室

湯
沸室

大学院研究科長・
産業医相談室1階
室1608

人間栄養学部長室

2階
天

1609
加 地

生
活
副学長室

230

3階
11
23 究
研室

K409 K408 K407 K406 K405 K404
講師室

副学長室

栄 220
実 養教 4習 育室

4階

現代生活学部長室

第 21
実 １ 05
習 調理室

町田キャンパス案内図
平成31年4月現在

管理棟
１号棟
２号棟
研究室一覧表
1623
中 田

1624
石 恒

1625
新 海

1626
丹 羽
1627
佐藤 広

1628
齋 藤

1629
立 川
1630
畝 部

1631
マーク・ルイス
1632
新 開

1633
木 村

1606
杉 野
1634
第1ゼミ室
部屋番号
氏
名

1602
和 田

1635
第2ゼミ室

1601
吉 永

K303
電子計算機室
E.V.

岩本
三澤
小口
岩見
黒田

教員名

山﨑
山田
花田

児童学実習指導室

３ 号棟

7階

3階

3302
教 室

3303
教 室

3304
教 室

3701
倉庫

3301
教 室

3702 第2暗室

EV

W.C.

3204
食品庫

2階

3703 3704

3305
教 室

W.C.

3205

3203
厨 房

6階

3206
KVA shop

W.C. W.C.

3602 3610
3603
3604 3609
研
研
研 住居学 住居学
究 セミナ セミナー室 究
究
室 ー室
室
室
3601
第3製図室

EV

EV

3202
第2食堂

3608
A.V.
準備室

3607 3606
研
究
室

3605
住居学
演習室

倉 庫

3201
ラウンジ

W.C.

3207

児童学実習室(2)

5階

研究室

3511
研
究
室

3510
演習室

3504
住居学
演習室

3502

3503 ミーティングルーム

3501
住居学演習室

1階

W.C.
3103
控室
3102
倉庫

W.C.

3105

W.C.

児童学実習室
(1)

3104
倉庫
EV

3109
クラブ楽器庫3119 3120
電気室
機械室

資材庫
3116 3115 3114
生活園芸学
実験室

3118
倉庫

人間栄養学科
共同研究室

3101
教 室

3110
第2クラブ
器具庫

ロッカールーム
3113

3112
生活園芸学
演習室

3512
研
究
室

3506
住居学
演習室

3509 3508
研
研
究
究
室
室

3507
CAD
演習室

W.C.

3402
教 室

3403
教 室

3404
教 室

3108
倉庫

3107
第2ロッカー室
3117
倉庫

3505
住居学
演習室

4階
3401
教 室

3111
倉庫

EV

W.C.

※要確認のこと研究室
教員名3116 人間栄養学科教員
3502 大宮司
3508 小池3509 大橋
3512 深石－ 177 －

研究室
3602
3604
3606
3609

3405
児童学演習室(1)

教員名
原口
椛田
白井
石綱

W.C.

大江スミ記念棟

舞

台

0312
大江スミ記念ホール

大江スミ記念ホール

0502
投光器室

0503
投光器室

0501
操作室

0504
投光器室

0311
収蔵庫

0308
EV

0310

W.C. W.C.

倉庫

大江スミ記念ホール

倉
庫

0309
クローク

EV 倉
庫

0313
ホワイエ

0307B

0307A

大学院
生共同
研究室Ａ

0306
演習室
（１）

0304
博物館
収蔵庫
（３）

0305
あしび

0507
空
調
機
械
室

湯沸室

W.C.
大学院
生共同
研究室Ｂ

0508
EV機械室

0432
倉 演習室
庫

共用機器室

EV
湯沸室
0301
資料室
0302
光塩会事務室
0303

EV機械室

0421
0420
0419
0418
0417
0416

倉庫

0505
倉庫

※
0506
演習室

0401
0402
0403
0404
0405
0406

3階

4階

5階

2階

PC
コーナー

新聞縮刷版

大型本

700 芸術岩波
文庫

300 社会科学
800 言語200 歴史900 文学100 哲学

就職・資格・旅行ガイド・文庫本
OPAC PCコーナー
東洋文庫

調査室

館長室

1階
新聞架

新聞庫

雑誌架

OPAC

湯沸室

空調機械室

ラウンジ

AV（視聴覚）
コーナー
自動販売機

雑誌架

0431
E.V.
機械室

C書庫
スタッフ

EV

※0432
演 習 室

卒
論
要
旨

談話室
大江文庫

000 総記ちく
ま
新書

大江文庫書架閲覧室

研究室一覧表雑誌バックナンバー・紀要

600 産業

貴重書

4階 拡大図

D書庫

紙芝居

ビデオテープ
絵本コーナー
AV（視聴覚）
コーナー
CD・DVD・ビデオテープ

0402

0403

0404

0405

0406

研究室

研究室 佐々木

内 田
（宗）

研究室

0430
研究室

0407
井 上

0429
研究室

0408
地域福祉研究

0428
森

0409
研究室

0427
研究室

0410
博物館等資料保管室

※0426
演習室

0411
研究室

※0425
演習室

0412
研究室

写真撮影室

0413
研究室

0424

カセットテープ資料室

国際交流室

マイクロ試写室

0414

部屋番号
氏
名

キュービクルキュービクル

電子黒板

0401
小 野
（由）

現代生活学研究所

0422
研究室

0415
現代生活学研究所

グループスタディールーム 1

500 技術トイレ
グループスタディールーム 2

風除室
OPAC

新着
コーナー

総合カウンターエントランス

共機器室
400 自然科学

グループスタディールーム 3

コピー機

グループスタディールーム 4

図書館事務室

用

EV

空調機械室

－ 178 －

※0419

0418

0417

0416

資料庫 職員組合 資料庫

研究室

学務G
倉庫

研究室

※0421
女

男

0420
事務室

学生ホール棟
シャワー室

G303 G304
更衣室

3階

G307
体育研究室

G306

操作室

体育研究室

G301 G302
体
講育
師非
控常
室勤

G305
準備室

ギャラリー

2階

G202
倉庫

W.C.

G201

ステージ

アリーナ

用具
庫
G203

1階
G104
集団給食実習室

G105
食品庫

G107
エントランスホール
G101

準備室・更衣室

W.C.

集団給食実習食堂
G106
用具庫・トイレ

研究室番号
教員名
G302
金子（和）
G307
大嶋

工作工房
2階

T201
資料室

1階
W.C.

T103
塗装室
T104
工芸実習室

T102
構造実験室
T101
準備室

－ 179 －

課外活動共用棟

1階
W.C.
手洗

共用室 Ａ

共用室 Ｂ

会議室

倉 庫

湯沸室
廊

下
作業場

学 友 会
室
クラブ連合会

共用室 Ｄ

共用室 Ｃ

セミナーハウス
3階

S302
学習室

S301
配膳室

S313 S314
S311

S312

宿泊室

洗面室

S303

S310
ミーティング
ルーム

宿泊室

S309
ミーティングルーム

S304 S305 S306 S307
W.C.
宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室

屋根裏
S308
ダイニングルーム

2階
S210
リネン室

S206 S207 S208 S209
宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室 W.C.

S211 W.C.
リネン室
S212 S213 S214 S215 S216 S217
宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室

ホール
洗面室

S205

S204
つばき

S203
こぶし

S202 S201
配膳室 事務室

S218
ゲストルーム

1階
S102
機械室

S103
浴室

脱衣室

W.C.
S101
管理人室

－ 180 －

S104
配膳室

千代田三番町キャンパス建物配置図

KVA
会館

テニス
コート

体育館

テニス
コート

テニス
コート
3 号館

中庭

1 号館

2 号館
正門
公 道

－ 181 －

千代田三番町キャンパス案内図
平成31年4月現在

１号館
W.C.
1201
第2理化学実験室

W.C.

エーテル室

1210
ロッカー室

1211
1213
1214教室

第2
ロッカー室

EV

1208

1209

1212
分析機器室

1207
第1理化学実験室

1202 1203 1204 1205
1206
研究室 研究室 研究室 研究室 理化学準備室

天秤室・
共用薬品庫
機器室

キャリア形成支援・
就職資料室

掲示板
パウダールーム

1216
ラウンジ

1215
大学院
共同研究室

W.C. W.C.

1121 W.C.

2階

W.C.

1103
1106
1102 地域連携・ 1105
理事長室 研究センター 常勤理事室 学長室

W.C.

1107
保健室

1104
秘書室
1101
法人事務局・大学事務局

1118

EV

給湯室

1119
人間栄養
学部長室

ロビー

1116
非常勤講師室
共用機器室

1117
学 生
相談室

1115
第1会議室

1113 1112
1114 現代生活
応接室 W.C.
副学長室 学部長室1111 1110

宿直室

1109
控室・更衣室

W.C.

1108
受付

1階

1B06
第2調理学実習室

1B01
1B03 1B04 1B05
1B02
消火ポンプ室 第1調理学実習室 第1調理学 研究室 研究室
準備室

1B07
電気室

出入口

1B12
書庫

グループ グループ
マルチ スタディー
スタディー 三番町図書館
メディア ルーム ルーム 事務室
1B10 1B09 1B08
ルーム （2） （1）
総合カウンター 生活 管理栄養士
国家 第2調理学準備室
インターネットコーナー
文化

EV

試験

博物館 対策室
収蔵庫

K 書庫
図書

図書

－ 182 －

雑誌

地下1階

1

4

0

建 階
物 数
別 （
（ 4
1 階
号 ）
館
）

7
・・・・

例

・・・・

部 屋 記 号呼 称
・・・・・

1B13
受水槽・ポンプ室

1B11
三番町図書館
開架閲覧室

・・・・・

1B14
駐車場

・・・
・・
・
・

教
室
番
号

W.C.

W.C.
W.C.

1501教室1503 1504 1505 1506
研究室 研究室 研究室 臨床栄養準備室

1502教室1507
臨床栄養実習室

EV
1509
操作室
1508教室

1510
投光
器室

機械室

5階

W.C.

1401 1402
1406
1404 1405
1403
W.C. 研究室 食品衛生学 食品衛生学実験室 学習支援室 現代家政 現代家政実習室（1）
準備室
実習
準備室

1412
倉庫

（1）

EV

1410

1407
階段教室

1408
大江スミ記念ローズホール（カフェテリア）

1411
カフェテリア
厨房

1409
前室

4階

厨房事務室

W.C.
W.C.

1302教室1301教室

動物実験
機械室

荷受場・検収室 食品庫
下処理室
前室・便所

消毒室

1312 1314
1311
更衣室 洗浄室
給食経営管理 給食経営 給食
実習試作室 管理実習 経営
準備室 機械室

1313
研究室

1309
給食経営管理実習室 調理室

1310
給食経営管理実習食堂

1308
動物実験室

1303教室

1307

EV

倉庫

1306
倉庫

3階

－ 183 －

1801 1802
W.C. 倉庫 現代家政 1803
実習 現代家政
準備室(3) 学科共同
ゼミ室 ゼミ室（1）

W.C.

1805
ゼミ室

1804
ゼミ室

1806
ゼミ室

1807
ゼミ室

1808
ゼミ室

EV
1809
第2パソコン室

8階

W.C.

1701
ゼミ室

1702
ゼミ室

1703
ゼミ室

1704 1705
ゼミ室 現代家政学科共同

1707教室1706教室ゼミ室（2）

EV
1709
現代家政
実習
1708
準備室
現代家政実習室（2）
（2）

7階

W.C.
1612
倉庫

W.C.

1601
第1パソコン室1602教室1603 1604 1605
研究室 研究室 栄養教育
準備室

1607
研究室
1608
研究室
1609
研究室

－ 184 －

1606
栄養教育実習室EV
1611
学外実習支援・教職教育等
指導室

1610
研究室

6階

ＫＶＡ会館
庭
ベランダ

広

K0304
光塩会
事務室

K0303
第4会議室

W.C.

物 置

K0302
あづま会
事 務 室

縁

K0201
お茶室

W.C.

物 置

W.C.

K0202
談話室
K0301

入口

3階

2階

1階

体育館
器具庫

器具庫

G0201
アリーナ

W.C.
シャワー室
ボイラー室
G0301
中高体育準備室

AV
室

器具庫

器具庫

G0101
研究室

更衣室

器具庫

1号館へ

3階

1号館へ

2階

器具庫

器具庫

GB102
サブアリーナ（2）GB101
サブアリーナ（1）

GB202
第2体育室

GB201
第1体育室

器具庫

地下1階

地下2階

－ 185 －

1階

所

在

地

東京家政学院大学【町田キャンパス】〒194-0292

東京都町田市相原町 2600 番地
電話

042(782)9811【千代田三番町キャンパス】〒102-8341

東京都千代田区三番町 22 番地
電話

学

生

便

覧

平成 3 1 年 4 月 1 日
発 行

03(3262)2251

平成 3 1 年度
発行

東京家政学院大学
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