Core Ethics Vol. 9（2013）

論文

戦争と号外（2）―第一次世界大戦からアジア・太平洋戦争まで―

小

林

宗

之＊

はじめに
何か大きな事件や出来事が起こった際に、それをいち早く報道するための手段として、その定期発行の枠を外して臨時に発行される「号外」は、日本の新聞歴史の中で、極めて重要な役割を担ってきた。とりわけ「戦争」においては、遠く離れた戦場の様子をいち早く知ることができるものとして、人々に歓迎された。戦前・戦中を通して、「戦争」がニュースとして重要な位置付けであった背景として、伊藤正徳は「父や子や、兄を戦場に送つてゐる銃後と前線とのつながりは新聞を措いて他に求め得なかつたからである。事変の推移は国民を挙げての最大の関心事であったし、日々それを伝へるものは新聞とラジオのみであつたからだ」（伊藤，1943：428）と述べている。しかし一方
で号外は、（1）でも述べたように資料的な制約等もあって、研究は十分になされてこなかった。
近代日本が経験した戦争とそれをめぐる報道の中で、号外がどのように発展してきたのかを探るのが本論文の目的である。第 1 回目は、号外が始まった戊辰戦争から、日露戦争までを取り上げ、日本最初の号外は戦争報道であったこと、日本の新聞が発展していく過程において、号外は重要な役割を担ったこと、さらに号外発行のために各社とも並々ならぬ力を注いだこと、町中でも号外が人々に歓迎されていたことなどを述べた。
本稿では、その続きとして、第一次世界大戦、ラジオが登場して以降、写真号外が多くなる満州事変、日中戦争、そして号外がほとんど出ない、いわば「号外空白時代」（羽島，1997b：428）といわれるアジア・太平洋戦争までを取り上げる。

1、大正・昭和戦前期の日本の新聞界と号外に対する統制
日本の新聞は、幕末に蕃書調所によって 1862（文久 2）年に発行された翻刻新聞『官板バタヒヤ新聞』に始まるが、それから約半世紀後の大正時代、この時期を春原昭彦は「近代新聞の成熟期」（春原，2003）と位置付けている。
この時代、大正デモクラシーの高まりの中で新聞は、藩閥官僚政治の打破に各社揃って一大キャンペーンを張り、民衆を動かし、政府に同調する主張を掲げた新聞社は時として民衆によって襲撃された。1913（大正 2）年には憲政擁護運動で桂太郎内閣を倒し、翌年にはシーメンス事件で山本権兵衛内閣を激しく攻撃、退陣に追い込んだ。さらにはシベリア出兵（1918 〜 22 年）、米騒動（1919 年）では、寺内正毅内閣を痛烈に批判する。
このように、言論が時の権力に対して力を発揮していた一方で、言論弾圧もまた激しく行われた。1918（大正 7）年には日本の新聞史上最大の筆禍事件といわれている「白虹事件」が起こり、大阪朝日新聞の村山龍平社長、鳥居素川編集局長はじめ幹部が退陣に追い込まれる。
この時代、他に特筆すべきことは、国際報道が盛んに行われるようになったことや、政治部や社会部といった新聞社内の組織が固まったことなどが挙げられる。

キーワード：新聞、号外、戦争、報道＊立命館大学大学院先端総合学術研究科

2010 年度入学

公共領域

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また、資本のある新聞社はあらゆる手段を用いてニュースの速報に力を入れた。その一つに、後述するような飛行機の使用などがある。
「相当に名のある新聞は、通信に、印刷に、あらゆる文明の利器を用ふるを以て、今や遠くヨー
ロッパに起こりし事件も僅か数時間にして読者に報道せらる」と、当時の尋常小学校の国語の教科書（当時は国定教科書）であった『尋常小学国語読本』にも「新聞」が取り上げられている（文部省『尋常小学国語読本』巻十二、第四課「新聞」）。
昭和 10 年代に入ると、用紙事情の悪化も手伝って、新聞統合が進められる。「一県一紙」と呼ばれる政策で、1938（昭和 13）年秋ごろから始まり、1942（昭和 17）年に完成した。この約 4 年間の間に、一部の例外を除いて新聞社は各都府県に全国紙＋地方紙 1 紙という形になる。各県ごとの流れについては各新聞社より刊行されている社史、整理統合を指導した側からの流れについては、小野秀雄（1971）が詳しい。またアジア・太平洋戦争期には新聞共販制や持分合同といった政策も行われ、号外という観点から見れば、後述するように新聞社同士の競争が（結果的に）排除されていく形になっていった。
本稿のテーマである新聞号外が、戦争報道、そして新聞の発展に（良い意味でも悪い意味でも）大いに役立った
ことは、既に小林（2012a）で述べた。ではそれに対して、権力側の対応はどうだったのだろうか。
号外が発行禁止になったという例は、資料はほとんどなく、実態把握はきわめて難しい。新聞本紙の場合は、残っている紙面とその新聞の発行頻度を見れば、欠号の有無はだいたいわかる。そして、それが新聞社内部の事故（印刷機の故障など）によるものか、時の内閣など、外部からの統制によるものなのかは、社告などを追っていけばある程度の予測がつく。しかし号外の場合、そもそも発行が不定期である上、その号外資料も揃っているとは言い難い。それでも、
少なくとも明治 20 年代には、号外により発禁を受けたという例は確認できる。日清戦争直前の 1894 年 6 月 8 日付『東京朝日新聞』には、「吾社ハ去る四日朝鮮変乱に関して再度号外を出せしに同夜十時左の達あり（中略）本四日発行東京朝日新聞号外ハ治安を妨害するものと認め自今発行停止の旨内務大臣より達ありたるに付此旨相達す（以下略）」という記事が掲載されている（記事は、3 日停刊の後、本日解停されたという内容）。また、昭和戦前期に関しては、小田切秀雄・福岡井吉による『昭和書籍新聞雑誌発禁年表』があり、同文献によれば、かなりの数の号外が発禁処分（同文
献は、発売禁止、発行禁止、削除、差押等を、特に区別せずに掲載しているので、いわゆる「発禁」＝発行禁止、あるいは発売禁止のみを指すわけではない）を、昭和戦前期に受けていたことがわかる。同文献によると、昭和戦前期で一度に多くの号外や新聞記事が発禁処分を受けた例としては、五・一五事件（1932 年）や二・二六事件（1936 年）などの軍事クーデター、宇垣一成内閣流産に際しての、林彌三吉中将を通じて発表された、宇垣の決意文（1937 年 1 月 29日付）などがある。
それに併せて、戦争を報じる新聞記事や号外記事で「○○部隊」等、伏せ字が目立つのも、大正期頃からである１。
記事の伏せ字自体は、明治の自由民権運動の時代から既にあるが、その当時と違うのは、政府に対して批判的な文言を伏せ字にするのではなく、軍事機密の観点から部隊名や地名などの固有名詞が伏せ字になっている、という点である２。
ただし、
これらすべてを権力側による「言論統制」と見るのは早計である。朝日新聞「新聞と戦争」取材班（2010）によれば、朝日新聞社では社内に「査閲課」なるものがおかれていた。査閲課は「41 年 7 月に朝日新聞が各本社の整理部内に設けた「記事検閲を専門とする」部署である（中略）発禁処分を避けるため、同僚の原稿を削ったり検閲当局に原稿を届けたりした。権力側に問題視される紙面が出ることを、内部で未然に防ぐ仕事だった」（朝日新聞「新聞と戦争」取材班，2010：478）とあるり、検閲に引っかからないよう自主的に記事の削除や修正などを行っていたという。言論統制について述べることは本稿の主題ではないので省くが、それらのことを見ても、この時期の言論統制は、「『統制』という名の『自主規制』」、であった面は少なからずあったはずである。

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第一次世界大戦の号外

第一次世界大戦は、1914 年〜 1918 年に戦われた人類史上最初の世界大戦である。また、当時イギリスの海軍大臣で、後に首相となるチャーチルは、「これから先に起こる戦争は、女性や子供や一般市民全体を殺す事になるだろう。
（中略）人類は、初めて自分たちを絶滅させることが出来る道具を手に入れた。これこそが、人類の栄光と苦労の全てが最後に到達した運命である。」３と述べるなど、戦争というものが軍隊同士の衝突だけではなく、一般市民を巻

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き込んだ国家総力戦の時代に入っていく最初の戦争である。
日本は、日英同盟を理由にドイツに宣戦、ドイツが権益を持っていた中華民国山東省の租借地・青島を陸軍が、そして南洋諸島を海軍が攻略したほか、特務艦隊を地中海やインド洋に派遣した。
第一次大戦においても、日露戦争までと同様、戦況の様子が逐一報じられた。第一次世界大戦の号外で、それ以前の戦争号外と違うのは、写真が使われ始めた、ということがある。ただしこの頃は、まだフィルムの輸送手段が発達しておらず、写真の輸送は野戦郵便で行われた。それでも、「撮影から掲載されるまで、相当の時日を要したが、それでもはじめての戦況写真であり、非常な好評を博した」（渡辺，1963：200）、「朝日の写真入りの「青島陥落画報」の号外は新鮮で迫力があり、多くの読者を魅了した」（羽島，
1997a：12）と、人々には好評であったようである。（図 1）４。
しかし約 4 年間にわたる世界大戦の中で、戦争の開戦から終戦まで号外に次ぐ号外であった日清・日露戦争とは違い、ピークは
意外と早く来て、以後は沈静化する。
第一次大戦の号外のピークは、1914 年 11 月 7 日の青島陥落で、ここにおいては各社とも号外を発行、中には日露戦争までで見られ

図 1：1914 年 11 月 8 日付『大阪朝日新聞』
附録５

たような赤刷号外や刷置号外６も見られた。青島陥落以降、第一次大戦に関する号外は激減し、ヨーロッパの戦況が号外で報じられることも少なくなる。第一次大戦の号外は、4 年にわたる戦争の中で、7 月のヨーロッパでの開戦からはじまり、日独、日英との外交交渉を経て 8 月の日本の対独宣戦布告、そこから僅か 3 カ月間後の青島陥落までがピークで、（少なくとも、現存している号外を確認できる範囲では）
あとはドイツやロシアの社会情勢を報じたものを中心に散見されるくらいである。羽島（1997a）所収の「号外大正史目録」でも、間戦３ヶ月で 200 枚以上あるのに対し、1915 年以降 18 年までの 4 年間で戦争に関する号外は、その1 割程度しか見られないことからも、遠く離れたヨーロッパの戦況より、日本（軍）の情勢のほうがニュース価値が高い、ということがはっきりと見える７。
青島陥落の翌年、日本は中国に対し、いわゆる「対華二十一カ条の要求」を出す。これは、山東半島にドイツが持っていた権益を日本に収めるための要求をはじめ、日本の中国における権益拡大を要求するものである。この要求を巡り、大阪朝日が要求文の内容を報じる号外を発行し、直後にそれを取り消す号外を発行する、という珍事が起きている。その経緯は当時、同号外の発行を指揮した原田棟一郎が、朝日新聞社主の村山龍平が死去（1933 年）した際、同社が編集した『故村山社長追悼号』に、「叱られた話」として詳細を書いている。一見すると、社内の良い話のよ
うに書かれているが、外相（当時は、加藤高明）とつながって自主規制した、という話である。
「（引用者註：鳥居素川が）先達加藤外相から話があるから社長に来てくれといふことだつたので、東京の松山（忠二郎）と一所に出かけた、つまり今度の日支交渉は国家のため最も重大である、どうしても成功せしめねばならぬ、ついては途中で故障が入ると困るから、内容は政府が発表するまで決して書いて呉れるなといふのである、社長も国家的見地から外相の懇請を容れて、書かぬといふ堅い約束をしたのだ（中略）今でもその時の社長の心持ちをお察しゝて、なるほどお気の毒であつたと思つてゐる。」（大阪朝日新聞社，1933：25）

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満州事変〜日中戦争の号外

1931 年 9 月 18 日、中国・奉天郊外の柳条湖で関東軍が南満州鉄道の線路を爆破した事件に端を発し満州事変が勃発する。1933 年に塘沽協定により一度は停戦を見るが、1937 年に盧溝橋事件を機に日中全面戦争へ突入、泥沼化する中で 1941 年 12 月 8 日には対米開戦、1945 年 8 月 15 日の敗戦に至る。それまで足掛け 15 年間を総称して「十五85Core Ethics Vol. 9（2013）年戦争」という呼称もあるが、本稿においては号外の歴史という意味で、1941 年 12 月 8 日以降の戦争と、それ以前の中国との戦争とは切り離して述べる。
関東大震災の翌年 1924 年には日本最初のラジオ放送が始まり、号外は速報性という点でラジオとの競合が起こる。そのため、この時期の号外は写真を前面に出したものが数多くみられる。いわば、「読む号外」から「見る号外」への本格的な変化である。その写真も、第一次世界大戦当時は写真の送稿を郵便に頼っていたものが、電送写真による送稿や、飛行機による空輸を行うことでより早く報じられるようになった。昭和初期の段階で、日本の新聞社の中で飛行機を保有していたのは朝日と毎日だけだったが、両紙は飛行機を使って、中国やヨーロッパから、写真のフィルムを空輸して号外を発行、フィルムの輸送経路やそれを運んだ飛行機の操縦士の名前も入れ、宣伝、他社との違いを見せつけている。
一例として、1931 年 11 月 30 日付の『大阪朝日新聞』号外「天津交戦第二画報」（図 2）では、11 月 27・28 日に天津で撮影され、天津−大連間を船で運び、大連−京城、京城−蔚山と空輸し、釜山−下関間を船、そして太刀洗−大阪までを再び空輸し、11 月 30

図 2：「天津交戦第二画報」1931 年 11 月 30
日付『大阪朝日新聞』号外

日付号外に掲載となっている。
満州事変で、どれほどの飛行機が使われたのか、渡辺（1963）が書いている。それによると、「事変突発の翌九月十九日から、七年一月十日までの百十五日間に、参加飛行機八台、飛行回数百八十九回航空時間五百六十一時間で、飛行距離は太平洋横断の十一回分に当る九万七千百三十八キロ」（渡辺，1963：264）であったという。当時飛行機は、
1926（大正 15）年の「初風」号と「東風」号（東京からモスクワを経て、ローマまで飛行）、1937 年の「神風」号（いずれも朝日新聞社の飛行機で、飛行の際に一大イベントを行い、販売拡張のために関連グッズも大量に作られた）の例のように、多いに新聞社の宣伝に役立った。
この時代の号外以外の速報としては、日々の朝刊や夕刊を、速報や詳報のために分割し、「第二朝刊」や「第二夕刊」
として発行するということもおこなわれているほか、
夕刊休刊日には「臨時夕刊」という形で発行することもあった。
この「臨時夕刊」は、次章で述べるアジア・太平洋戦争期において、シンガポールでの戦況報道で各社が発行しているほか、共同号外発行に関しての資料の中にも文言として登場しており、号外と同列のように扱われている部分がある。ただしこれらの手法は、それらを配達する販売店にとっては負担だったことは容易に想像できるのであるが。
実際、号外の華々しい面の陰で、一日に何度も発行される号外を、その都度本社へ取りに行き、配布し、戻ってみ
ればまた号外、ということで販売店が悲鳴を上げていたという話も残っている。
1937（昭和 12）年 7 月、盧溝橋事件を機に日中全面戦争へと突入する。戦争号外は刻々と変わる戦況を文字や写真で報道し続けた。1937 年から 38 年にかけ、南京、徐州、広東、武漢の占領では、前述のような写真号外で報じられ、国民も戦勝に沸き立った。1889（明治 22）年創業で、大阪市内に現存する朝日新聞販売店の中では最も長い歴史がある（株）小林新聞舗には、南京陥落を祝い、店頭に旗を掲げ、従業員が店の前を通る提灯行列に旗を振って応えている写真が残っている（「小林新聞舗の 100 年」編集委員会，1989：104）。
1939（昭和 14）年にヨーロッパで始まった第二次世界大戦でも、多くの号外が発行された。しかし、この頃から用紙事情が悪くなり、新聞本紙も減ページへと向かっていく。同時に、号外も一ページ大の写真号外は少なくなり、再び小型の号外が中心になっていく。

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アジア・太平洋戦争の号外

1941 年 12 月 8 日、アジア・太平洋戦争が開戦した。開戦のその日、日本各地で開戦を報じる号外が発行された（図 3）
。

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戦争と号外（2）

新聞社によっては、号外を 2 回、あるいは 3 回出したところもあり、開戦を告げるこれらの号外は、開戦を告げるラジオの臨時ニュースとともに、国民に興奮をもたらした。9 日付『東京日日新聞』夕刊（8 日発行＝当時の夕刊は翌日付で発行していたので、12 月 9 日
付夕刊は開戦当日の 12 月 8 日の夕刊である）には、新聞社前に貼り出された号外の前で万歳を唱える民衆の写真が掲載されているほ

図 3：アメリカとの開戦を報じる 1941 年 12 月 8 日付『報知新聞』号外と、「米対日宣戦布告」の見出しの、1941 年 12 月 8 日付『朝日新聞』号外

か、開戦翌日の 12 月 9 日付読売
新聞には、「号外も売切れ」という記事が掲載されている。
開戦を報じた号外で、変わり種としては、「米対日宣戦布告」という見出しの朝日新聞社浜松通信部発行の号外がある（図 3 右）。日本の対米宣戦布告、であれば何の不思議もないが、その逆で、米国の大日宣戦布告、である。これは、ニューヨークラジオが伝えた情報を、当時日本人移民が多かったブエノスアイレスを経由して日本に入ってきているということで、内容よりも情報の伝達ルートという意味で興味深い資料である。これについては、別の機会に詳しく分析したいと考えている。
開戦後半月ほどは、後になって詳細がもたらされた真珠湾攻撃の戦果をはじめ、相次ぐ日本軍の勝利を号外で報じた。
ところが、翌 1942 年以降、号外の発行はストップする。新聞用紙の不足により、号外の自由発行が禁止されたというのが、これまで言われてきた理由である（小林，2008：62）が、実際には（それ以前の戦争ほどではないにせよ）
挙げていけば意外と発行されていたことがわかっている（小林，2007）。しかしいずれにせよ、日本新聞会会長指示事項等の各種通達により、号外の自由発行が禁止となり、号外の発行がほとんど行われなくなったことは間違いない。
これまで、戦争の度に各社が号外の発行にしのぎを削ってきたが、これ以降、1945 年の敗戦に至るまでの戦争は、
号外がほとんどない戦争となった。
アジア・太平洋戦争中の号外では、まず 1942 年 2 月に 2 回、シンガポールでの戦況を報道した「臨時夕刊」が多くの新聞社で発行されているほか、4 月 19 日アメリカ軍による日本本土初空
襲では、『大阪毎日新聞』名古屋支社が半頁大の「臨時夕刊」を発行している。また、1943 年 9 月、イタリア降伏に際して、日本政府は声明を出し、いくつかの新聞社（文献や資料などから確認できているのは、『日本産業経済』『秋田魁新報』『中国新聞』など８）でこれが号外として報道されたものがある。
1944 年 3 月には、夕刊が廃止され、重大ニュースの速報をどうするのかという問題が浮上するに至り、同年 5 月、情報局および法務局によって「非常事態発生ノ場合又ハ戦時下宣伝活動上特ニ必要アル報道ニ付政府ノ要請アリ又ハ政府ノ承認アリタル場合」（日本新聞会，1944：51-52）に限って、一つの都道府県内に複数の新聞社がある地域では共同号外を、それ以外の場合は単独号外を発行するということになった。
「政府ノ要請アリ又ハ政府ノ承認アリタル場合」ということで、ここにきて号外発行そのものに政府が直接介入するに至る。それから 1 カ月後の 6 月 16 日、

図 4：1944 年 6 月 16 日付「共同号外」

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B-29 による北九州爆撃に際し、東京（『朝日新聞』
・『東京新聞』
・『日本産業経済』
・『毎日新聞』
・『読売報知』の 5紙で、発行は朝日新聞社）、大阪（『朝日新聞』・『大阪新聞』・『産業経済新聞』・『毎日新聞』の 4 紙）、福岡（『朝日新聞』
・『毎日新聞』
・『西日本新聞』の 3 紙）で共同号外が発行された（図 4）。これまで、このときの共同号外が「共同号外の初めの終り」（渡辺，1963：322）などとされてきたが、その後の資料の発見により、同年 7 月に東条内閣が総辞職、小磯・米内連立内閣が成立した際に発行された 2 度目の共同号外（発行は読売新聞社）が確認されている（羽島，1997c：234）。
1945 年に入ると、本土空襲がますます激しさを増し、新聞社が被災して新聞の発行に支障が出るようにもなった。
そんな中、敗戦直前の 5 月下旬から 8 月 15 日の敗戦まで、単独号外や共同号外が散見される９ほか、非常特報の張出訓練なども度々行われた。敗戦直前の号外の位置づけを示す資料として、1945 年 5 月 28 日付の『毎日新聞』に、
次のような記事が掲載されている。
「戦災地の目と耳

本社の特報隊繰出す

ラジオは聴けない、新聞は手にはいらぬ、戦災者の間にはやゝもすればデマが飛ぶ……東京焼野原…かねてこの日あるを覚悟してゐた本社は編集局の猛火と闘ひながら『新聞特報』を印刷、一刻も早く都民に被害地区、
戦災心得、戦況等を伝へるべく特別報道隊員を戦災地区にドッとくり出させた、特別報道隊……それはメガホン部隊であり口伝部隊である、つまり昔の呼売瓦版である（写真は特報に喜ぶ戦災者）」
前述のように、このアジア・太平洋戦争中、号外が少なかった
背景として、用紙不足が挙げられているが、もう一つ重要な理由
として、新聞社同士の競争がなくなった事が挙げられる。1941 年
12 月に新聞共販制が実施され、さらに一県一紙政策の下、何千とあった新聞社が 1942 年 11 月頃までに 54 紙にまで整理統合された。
アジア・太平洋戦争中、確かに新聞用紙の不足により号外の発行が制限されたのは事実だが、それ以上に他紙との競争がなくなったことによって、あえて号外を出す必要性が薄れたのである。
敗戦直前の 1945 年 8 月 10 日、世界では日本が無条件降伏するという速報が飛び交い、ヨーロッパやアメリカ、中国などで 10日から 11 日にかけて号外にもなっている 10。これについては、
佐藤卓己（2005）に、スイス紙『バーゼル新報』の号外の写真が掲載されているほか、筆者の手元にも米国新聞の号外や本紙が数
紙、所蔵がある（図 5 がそのうちの一枚）。さらに、中国においても同号外が出ていたことは、張挺（2007）に図版が収録されているし、
当時朝日新聞の上海特派員であった磯山浩の記録（磯山，2005）からも知ることができる。また、8 月 10 日の日本からの海外向け速報については、岩永信吉（岩永，1981）が詳しい。
作家の小田実は、この世界での 8 月 10 日の報道について「健図 5：1945 年 8 月 10 日付米国紙『Boston
Trabeler』号外（EXTRA）

気にも日本の天皇は 8 月 14 日の御前会議において「我が身はどうなろうともいいから、国民がかわいそうだから私は降伏する」と言ったのよ。そしたら皆さん「あ、その通りか」と思うやろ。これは違う。だって天皇は知ってたわけ。自分が安泰であることを。そのことはスイスやスウェーデン
を通じて知ってるよ。
（中略）我々だけ知らんのよ。
」11 と述べている。

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おわりに

1945 年 8 月 15 日、日本は敗戦を迎えた。この日、朝日新聞が「けふ正午に重大放送」という小型の号外（特報）

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戦争と号外（2）を発行した（図 6）ほか、終戦を報じる号外が 9 紙 12、確認されている。特に 8 月
15 日の戦争終結は、正午に天皇の「玉音放送」によって日本国民に知らされたとい
うこともあって、15 日付の朝刊の対応が新聞社により、通常通り配達した社、正午まで留め置いた社、等分かれれている。また、日本の主要都市は焼け野原で、また前夜の 8 月 14 日夜も各地で空襲があり、新聞社によっては終戦の詔書が本社まで
その日のうちに届かなかったところもあった。号外は、15 日朝に朝刊を通常通り配達をしたと思われる社で発行されている 13。
本稿では、「戦争と号外」の 2 回目として、第一次世界大戦からアジア・太平洋
戦争までを取り上げた。1 回目が戊辰戦争から日露戦争まで、新聞の発展とともに号外も質量ともに増え、新聞社の組織体制や速報を巡る体制などが出来上がっていく過程であったのに対し、大正・昭和戦前期は新しいメディアの登場により、それらとの競合により号外を形を変えていく過程であり、そして様々な要因によりアジア太平洋戦争期には号外が消える、そういった流れであった。
内容も、戦況を報じたものから、それを写真で示すようになり、それが戦争報道ではなく空襲に際し国外の戦地ではなく国内の状況を報じる内容へと変わっていった。何らかの理由により新聞が発行できなくなり、休刊させまいとして号外を発行する例は、特に災害時などに見られる 14 が、アジア・太平洋戦争末期の号外は、まさにそういう種類の号外であり、戦争号外と一言で言っても、明らかな変容が見られる。特にアジア・太平洋戦争末期には、「伝単」と呼ばれる宣伝ビラが連合国軍の飛行機から日本国内、さらには内外の戦闘地域などで大量にばらまかれ、その対日宣伝ビラへの対策もあったのかもしれない。

図 6：1945 年 8 月 15 日付『朝日新聞』特報本稿執筆の過程で、たとえば 2 章で取り上げた「青島陥落画報」の号外が確認できなかった等、小林（2012a）でも述べた号外の資料整備の不足という現状を改めて感じた。また、「○○画報」と銘打たれた号外が、特に昭和期以降（戦争モノに限らず）増えてくる中で、他の媒体（絵葉書、各種の写真グラフ誌、等々）との比較検討も、今後の課題として浮かび上がっている。
最後に、朝日新聞社が 1919（大正 8）年に作った非売品の小冊子『大阪朝日新聞は如何にして作らるるか』の中に、事件発生から号外発行までの流れを書いた「号外となるまで」という文章があるので、紹介しておこう。この文章は、
固有名詞は伏せられているが、倉庫の爆発という例を挙げ、号外発行までの流れを具体的に書いている。本稿ではその中で、情報が本社に到着してからの様子を引用する。
「最初の報告を得た時に編集担当の部長は号外発行の用意を命ずると、監工課は活版科、紙型科、印刷科に準備を伝へ、販売部では市内各売捌所へ配達夫の動員を命じて出動準備を整へる。
（中略）編集局では電話を聞く
一方で一人がこれを原稿に綴つて行くと、給仕は原稿送達機で活版科へ送る、活版科では之を数人の文撰工手に半枚ほどづゝ分けて採字せしめる、原稿を手にして唄のやうに節付けて読み上げながら眩しいばかり早く取纏める、植字は瞬時に組上られる、ゲラ刷りは校正係の机上に持ち来たる余裕がない、係りの記者が活版科の組台に出張つて校正する、校正が還ると紙型は忽ちにして出来上り鉛版の準備が整へられて、此処でも待ち構
へた印刷科工手の手に鉛版は廻つて輪転機に取付けられ早や回転を始める、此間原稿を出してから二十分乃至三十分の後には市の街々に勇ましい、さうして苛立たしい警鈴のやふな号外配達の鈴音は響き渡るのである。
同じ順序に依つて第二号外が出て、夕刊には数段抜きの大写真さへ掲げられて凄惨な場面は読者をして其現場にあらしめる迄に鮮明に眸を引くのである。
号外は市内配布と同時に京都、神戸は勿論其他発行時間に依り、当日配達し得らるゝ範囲に在る各地へ発送し、又本社号外と同時に岡山、広島、呉、門司、福岡、長崎、名古屋、岐阜、金沢、舞鶴、鳥取、米子、松江、高松、
松山、徳島等の各通信部へ電話又は至急電報にて通信し其他に於て急速にこれを印刷して本社発行時間に比して遅くも二三時を出ずして全国主要なる土地の読者に配布報道するのである。」

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Core Ethics Vol. 9（2013）現在でも、号外となるニュースが入ってきてから号外が印刷され、街頭で配布されるまでには、その発生時刻や配布場所（たとえば、駅などで配布する場合、駅の敷地は鉄道会社の私有地ということになるので、号外配布には駅の許可が必要となる。許可がない場合は、駅の敷地内では配れず、敷地外で配布することになる）、配布人員の手配などにもよるが、30 分〜 1 時間半程度である。勿論これには新聞社から配布拠点への輸送時間も含まれるので、出来たそばから配布を始めればもっと早い。大正時代でも「二十分乃至三十分」というスピードでできたということからも、新聞社が号外というものに力を入れていたことがわかる。号外史は、単に号外という紙 1 枚そのものの歴史にとどまらず、それを作る新聞社の、村上直之の言葉を借りれば「「速報性」すなわち《同時性》への飽くなき志向」（村上，2010：56）の歴史であり、また従来のメディア史の中で振り返られることの少ない販売競争の歴史でもある。号外史を紐解くことで、これら今まで日本のメディア史の中で語られる機会の少なかった分野が掘り起こされることにもつながるであろうと考える。
敗戦後、日本は戦争放棄を盛り込んだ憲法を持ち、戦後 67 年の間、日本が戦争に参加することは、少なくとも日本の軍隊が外国へ出て行って、外国の軍隊と直接戦闘を交えるという意味においては、起こっていない。それでも、朝鮮戦争やベトナム戦争など、戦争を報じる号外は少ないながらも存在する。それら戦後における戦争号外については、今後の課題としたい。

【註】
１

同種のものは、明治期の戦争号外でも見られないわけではない。ただし、（具体的に件数は数えていないが）目立って増えている印象を受けるのは、大正・昭和初期頃である。

２

勿論、明治期のようなタイプの伏せ字も、昭和戦前期の号外に散見され、小田切・福岡（1981）では、伏せ字のないものが発禁に、伏せ字のあるものが発禁ではない（同文献に未掲載）、と分かれているものもある。

３

NHK スペシャル『映像の世紀

第 2 集』より。

４

本文中で渡辺や羽島を引用しているが、この写真入りの号外は羽島（1997）に図版・目録ともに収録がなく、同文献に収録されている
第一次世界大戦関連の号外の中に、写真入りのものは見当たらない。この写真は、1914 年 11 月 8 日付の『大阪朝日新聞』の「附録」として発行された、「青島攻囲軍画報」というものである（日付だけを見れば青島陥落の翌日付であるが、あくまで「攻囲軍画報」であり、「陥落画報」ではない）。「附録」を号外に含めるかどうかは議論が分かれるところがあり（小林，2008：10-11）、同附録が、渡辺や羽島の言う写真入り号外に該当するのかは不明である。そのことからも、後の昭和期の戦争号外に比べて、まだまだ文字だけの号外が中心であったことは明らかである。
５

筆者所蔵（以下、本論文に用いられた図版は、全て筆者の所蔵資料である）。

６

赤刷号外とは、全体を赤文字で印刷したもの。戦争以外の例としては、大日本帝国憲法発布（1889 年）、皇太子嘉仁親王（後の大正天皇）

婚約（1900 年）などの皇室の慶事などで見られる。刷置号外は、第一報から号外配布までのタイムラグをいかに少なくするか、といった面から考案されたもので、事前に印刷しておいて販売所などに置いておき、第一報が入ったと同時に配り始めるという号外である（小林，2012：127）。
７

関一雄が提唱した「ニュースの六元素」の一つに「距離的近接性」があり、そこにおいても、ヨーロッパのニュースよりも国内ニュースの方がニュース価値が高いとしている。

８ 『日本産業経済』は現在の日本経済新聞の前身であり、同号外は筆者所蔵。『秋田魁新報』は同社社史に記述がみられ、『中国新聞』号
外は羽島知之（1995）に言及および図版がある。
９

詳しくは、小林（2007）を参照されたい。

10

欧米では号外は、出典は不明ながらおよそ 17 世紀末か 18 世紀初め頃に始まったようである。日本の号外のような一枚刷りのものもあ

れば、頁数も多く、広告も入り、本紙とそう変わらないような形態のものまで様々であるが、現存する第二次大戦関連の号外は、後者に近いものが多い。なお、中国では事情が異なり、日本の号外に近い形態である。
11

2006 年 6 月 29 日、同志社大学での講演で。同講演の記録は、同志社大学浅野健一ゼミの HP（http://www1.doshisha.ac.jp/~kasano/
FEATURES/2006/report-oda.html）で全文公開されている。URL は 2012 年 9 月 6 日 18 時最終確認。

12

9 紙とは、『新岩手日報』、『山形新聞』、『静岡新聞』、『京都新聞』、『防長新聞』、『愛媛新聞』、『高知新聞』、『毎日新聞』西部本社、『大分合同新聞』。

13

小林（2012c）参照。

14

最近の例では、2011 年の東日本大震災における『石巻日日新聞』の手書き号外が有名である。また、小林（2012b）でも触れたが、い

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小林

戦争と号外（2）

ざという時に何を伝えるべきか、という問いが、ここには含まれているのではないかと考えられ、これも今後の課題である。

【主要参考文献】
朝日新聞社（1919）『大阪朝日新聞ハ如何にして作らるか』朝日新聞社
羽島知之（1996a）『「号外」昭和史 1926-1935

Ⅰ』大空社

羽島知之（1996b）『「号外」昭和史 1926-1935

Ⅱ』大空社

羽島知之（1996c）『「号外」昭和史 1926-1935

Ⅲ』大空社

羽島知之（1997a）『「号外」大正史 1912-1926』大空社
羽島知之（1997b）『「号外」昭和史 1936-1945 Ⅰ』、大空社
羽島知之（1997c）『「号外」昭和史 1936-1945 Ⅱ』、大空社
原田棟一郎（1933）「叱られた話」『村山龍平追悼記念号』所収、p.25
春原昭彦（2003）『（四訂版）日本新聞通史』新泉社
磯山浩（2005）「終戦前後の上海特派員記」『横浜ペンクラブ会報』第 16 号
伊藤正徳（1943）『新聞五十年史』鱒書房
岩永信吉（1981）「わが国通信社小史」、共同通信社社史刊行委員会『共同通信社三十五年』所収、pp.617-658
小林宗之（2007）「アジア・太平洋戦争期における号外発行と新聞界」同志社大学大学院新聞学研究会『新聞学』第 22 号、pp.82-108
小林宗之（2008）「新聞号外の変遷とニュース価値」同志社大学大学院社会学研究科メディア学専攻 2007 年度修士論文
小林宗之（2012a）「戦争と号外（1）」『コア・エシックス』Vol.8、立命館大学大学院先端総合学術研究科、pp. 123-132
小林宗之（2012b）「大震災と号外─地震発生第一報の変遷」『生存学』Vol.5、生活書院、pp. 228-239『メディア学』第 27 号、同志社大学大学院メディ小林宗之（2012c）「終戦報道に関する一考察─ 1945 年 8 月 15 日付の新聞を中心に─」ア学研究会、pp.21-36「小林新聞舗の 100 年」編集委員会（1989）『小林新聞舗の一〇〇年』小林新聞舗
文部省（1931）『尋常小学国語読本』巻十二
村上直之（2010）『改訂版

近代ジャーナリズムの誕生』現代人文社

日本新聞会（1944）『日本新聞会便覧』日本新聞会
小田切秀雄・福岡井吉編著（1981a）『増補版昭和書籍／新聞／雑誌発禁年表』上、明治文献
小田切秀雄・福岡井吉編著（1981b）『増補版昭和書籍／新聞／雑誌発禁年表』中、明治文献
小田切秀雄・福岡井吉編著（1981c）『増補版昭和書籍／新聞／雑誌発禁年表』下、明治文献
小野秀雄（1971）『新聞研究五十年』毎日新聞社
佐藤卓己（2005）『八月十五日の神話 ─終戦記念日のメディア学』ちくま新書
関一雄（1933）『新聞ニュースの研究』厚生閣
張挺（2007）『百年号外大観』大连出版社
渡辺一雄（1963）『実録号外戦線

血みどろの報道史』新聞時代社

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Core Ethics Vol. 9（2013）

Japanese Newspaper Extras and War (2)KOBAYASHI Muneyuki
Abstract:
Japanese publishers have historically put much effort into newspaper extras, particularly during wartime. This
paper describes how the extra developed during times of war in modern Japan. As the second section of acontinuing study, the paper covers the period from the start of WWI to the end of the Pacific War. Many of thelatest technologies, for example, modern photography and airplanes, were used to report news that appeared in
extras. Extras proclaiming Japanese victories were especially welcomed by the people and raised the fighting
spirit of the nation. In the latter half of the 1930s, the Interior Ministry began to institute various censorshipand media controls. Newspaper companies were reorganized to make one company for each prefecture, in mostcases, and their sales networks were restructured. This discouraged competition among newspaper companies
and, consequently, the importance of extras, as they had been used to increase newspaper sales and popularity.
In 1942, during a paper shortage, the government finally prohibited the publication of extras. It has been said
that the paper shortage caused the extrasʼ death, but it can also be said that, through the previous government
restrictions, extras had already lost their purpose for being.

Keywords: newspaper, extra, war, modern Japan

戦争と号外（2）―第一次世界大戦からアジア・太平洋戦争まで―

小

林

宗

之

要旨：
日本の新聞史上において、ニュースをいち早く読者に伝える号外は、ニュースの花形とされ、新聞社も時として社運をかけて号外発行につとめた。新聞号外にとって戦争報道は最大のニュースであり、戦争の度に号外が頻繁に発行された。
本論文では、近代日本が経験した戦争の中で、号外がどのように発展してきたかを述べる 2 回目として、第一次世界大戦からアジア・太平洋戦争までを取り上げる。写真技術、飛行機など、当時の最新技術を投入した戦争速報が行われ、写真を前面に出す号外などで新聞や号外は戦争を煽りたて、それらの号外は人々に歓迎された。そうした華々しい面に対して、いろいろな統制も目立ち始める。共販制や新聞社の整理統合などの結果、従来言われていた紙不足という面だけでなく、号外発行の重要な要素であった新聞社同士の、速報や読者獲得といった競争もなくなり、最後は号外の発行そのものが禁止されるに至る。

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