信州の果実特集

2023.1

リンゴ栽培の今までとこれから

リンゴM.9台木について

JA全農長野玉井浩

長野県のリンゴわい化栽培は、昭和40年代後半か

イ ギ リ ス で は M.9EMLA、オ ラ ン ダ で は M.9

ら試作が始まり、昭和50年半ばには1,000haを超え

NAKBT337、フ ラ ン ス で は Pajam1（ラ ン セ プ）、て平成元年には3,000ha以上となったが、その後はPajam2（セピランド）、ベルギーではM.9Nic29な横ばいからやや減少傾向となった。令和元年はどがある。現在、世界で最も多く利用されている台3,166haでリンゴ栽培面積の43％となっている。長木はM.9NAKBT337（M.9NAKBやM.9T337と表野 県 で は、わ い 化 栽 培 に M.9、M.26、CG 台 木、わされることもある）である。

JM台木など様々な台木が利用されてきた。最近で長野県での動きは、高密植栽培にM.9台木が利用されている。そこ
で、M.9台木について、世界での動きと長野県への◆導入からウイルスフリー化
長野県園芸試験場（現長野県果樹試験場）が、昭導入から現在の利用について説明したい。

和30年代後半に農林省果樹試験場盛岡支場（現農研

海外での育成経過機構果樹茶業研究部門果樹生産研究領域盛岡研究拠◆M系統台木点）からM系のわい性台木を導入した。

リンゴわい性台木の歴史は、20世紀初めにイギリ導入当初のM.9は、ACLSVウイルス（マルバカスのイーストモーリング（East Malling）試験場イドウを枯らすウイルス）を保毒していたため、マが、台木育種を目的としてパラダイスやズーサンなルバカイドウを根系台木にした中間台木法として利ど70種以上を収集し、わい化程度により系統選抜し用できなかった。一方、M.26はACLSVを保毒したことに始まる。これらの系統にはMalling番号がていなかったため、長野県下ではM.26中間台木法付けられ、その後EM系台木からM系台木となっが主流となった。また、長野県農業試験場桔梗ヶ原

た。

分場は、アメリカからM.9やM.26などを導入した

M.9台木は、フランスで偶発実生として選抜されが、このM.9はACLSVを保毒していなかった。こた。欧州では、Jaune de Metz、Yellow Paradiseのため、中信地域ではM.9を中間台木に利用する栽

of Metzなどの名称で呼ばれて庭園果樹用の台木な培が多かった。その後、昭和46年にウイルスフリー

どに用いられていたが、イーストモーリング試験場

系統としてM.9A台木が、青森県りんご試験場にによってEM9（その後M.9）と命名された。

よって新たに導入され、各県で比較試験が実施され◆M.9の系統た。導入されたM.9Aは、M.9より樹勢が強く、生在来のM.9は多くのウイルスに感染していたた産力が高かったため全国に広がった。

め、各国でウイルスフリー化事業が行われ多くの系

長野県園芸試験場は、昭和48年に当初導入した統が作出、選抜された。これらの系統は、従来のM.9を温熱処理してACLSVを無毒化したACLSV

M.9とわい化度、生産力、発根性などが異なっていフリーのM.9系統を育成しM.9－（マイナス）と命る。

名した。この系統について「ふじ」を用いて台木法― 17 ―特集

リンゴ栽培の今までとこれから◆新わい化栽培での利用
平成７年に長野県の農政部長を団長にJA長野経済連や長野県青果物流通国際化対応協議会などのメンバーがヨーロッパの果樹産地を視察した。ヨーロッパでのM.9を利用したわい化栽培に感銘を受け、帰国後「らくらく果樹栽培」が提唱された。平
成８年には、「欧州における果樹わい化栽培調査」に長野果樹試の職員ら４名がヨーロッパの果樹産地写真１を視察調査した。

朝日村M.9取り木ほ場

視察調査結果を受けて、平成９年にリンゴわい化栽培の推進方向を「りんご新わい化栽培」とした。

（自根）で特性試験を実施したところ、優れたわいりんご新わい化栽培では、M.9－を台木法（自根）化効果と果実生産性が明らかになった。しかし、当で利用しフェザーの発生した苗木を用いて、従来の時は中間台木法での栽培が主流で、台木生産もされ栽植距離で定植して低樹高栽培を目的とした。ていなかったことから普及はしなかった。その後、
長野県果樹試験場（昭和51年から園試→果樹試）は平成９年に、国際化対応のため、「M.9－」を「M.9ナガノ（M.9NAGANO）」に改名した。

昭和58年～平成４年にM.9－を熱処理してACLSV、M.9ナガノを県の推進する台木とするため、平成

ASPV及びASGVのウイルスフリーのM.9系統を育

８年には原種センターを中心にM.9ナガノ/マルバ成した。この中で、その後多く利用されているカイドウを定植し、取り木繁殖を始めた。原種セン

M.9VF157は平成元年に育成された。

ターでのM.9ナガノ台木生産は平成15年度まで行われたが、根頭がんしゅ病が発生し苦戦した。

表１台木

９年生「ふじ」わい性台木樹の生育比較（平成21年、果樹試験場）
樹高(cm)

結実樹高(cm)

樹幅(cm)南北
296

幹断面積(cm2)

M.9ナガノ

364

308

東西
261

M.9NVF157

341

295

246

337

39

M.9NAKBT337
Pajam1
JM7

342
334
370

294
293
311

221
248
279

299
324
335

36365338

平成14年3月に2年生苗木を定植。
栽植距離は４×２ｍ、台木長は40cm、台木地上部長は20cm。

表２

９年生「ふじ」わい性台木樹の収量比較（平成21年、果樹試験場）

M.9ナガノ収量(kg/樹)45.1

平均果実重(g)359

累積収量(kg/樹)170.9

生産効率(kg/cm2)
4.6

M.9NVF157
M.9NAKBT337
Pajam144.145.244.8340367363

168.6
169.0
166.6

4.44.84.3

JM7

51.3359

212.1

4.0

台木

累積収量は平成16～21年の収量合計。
生産効率＝累積収量/平成21年の幹断面積。

― 18 ―

信州の果実特集

2023.1

リンゴ栽培の今までとこれから◆高密植栽培での利用

ナ ガ ノ、M.9VF157、M.9NAKBT337、Pajam1 及平成19年ころからJA長野県営農センター（以下営農センターとする）では、リンゴの生産振興としびJM7について、「ふじ」を穂品種に用いて比較試験を開始した。て生産性向上を目的に高密植栽培（当時は新わい化

９年生樹の樹体生育を表１に、収量を表２に示栽培とした）の推進を始め、あわせて「JA長野県す。これらのM.9系統間では、樹体の大きさや果実わい化研究会」を立ち上げた。平成19年には、国の生産性に差はなかった。本成績は、平成23年度普及「果樹経営支援対策事業」もスタートし、リンゴわに移す農業技術の技術情報として公表した。

い化栽培への改植や新植のための苗木の需要の増加◆参考文献が見込まれることから、平成19年にM.9ナガノ台木

別所英雄．2000．わい性台木の種類と特性．果樹園増殖のための事業が行われた。補助根として利用す

芸大百科２リンゴ．525-531．

る実生苗を長野県中信農業試験場で育成し、そこに小池洋男・牧田弘・塚原一幸．1993．リンゴ樹の生接ぎ木するM.9ナガノの穂木は果樹試のほ場のふじ育に及ぼすACLSVフリーM.9台木の影響．園学雑．

/マルバカイドウ樹に高接ぎして増殖した。

62(3)．499-504．

高密植栽培ではM.9台木利用を基本とするため、

小池洋男．2017．リンゴ高密植栽培．

M.9台木の増殖が急務となった。営農センターでJA長野経済連・長野県青果物流通国際化対応協議

は、増殖に用いるM.9は、長野果樹試でウイルスフ会．1995．海外果樹生産流通事情視察研修報告書

リー化しなおした系統を根頭がんしゅ病フリーの状（ヨーロッパ）．

態で利用することとした。平成20年に長野果樹試かMasseron, A. 1989. Les porte-greffe pommier,

らM.9VF157を中心にM.9VF152、M.9VF153を導Poirier et nashi. Ctifl, Paris.

入し、ウイルスフリーと根頭がんしゅ病フリーを維

長野県農政部・（社）長野県原種センター・（社）長持するために前述の実生に接ぎ木して、箕輪町で母野県植物防疫協会．1997．
「らくらく果樹栽培」を株養成を開始した。同ほ場から収穫した台木を利用めざしてᴷヨーロッパの果樹わい化栽培を見てᴷ．

して、平成23年から朝日村で大規模にM.9台木生産

長野県．1998．長野県農業試験研究一世紀記念誌．

を開始し、現在では1ha以上となっている（写真長野県．2011．代表的なM.9台木系統とJM7台木を１）。なお、ウイルスフリー系統のM.9から生産さ用いた場合のりんご「ふじ」の生育比較．平成23年れた台木もM.9ナガノとしている。

度普及に移す農業技術（第１回）．

◆M.9系統の比較試験

玉井浩・小野剛史・小池洋男・茂原泉・飯島章彦．

長野果樹試では、平成９年にオランダから試験研究目的限定でM.9NAKBT337を導入し、１年間の2002．リンゴ台木M.9の４系統の形態的特性とM.9ナガノの取り木繁殖．園学研．1(4)．241-244．

隔離検疫後場内に導入された。平成12年から、M.9― 19 ―（生産振興課 技術審議役）