学 生 便 覧
平 成 24 年 度

東京家政学院大学

目

次

平 成 24 年 度 学 年 暦 ･･･････････････････････････････････････････････････････････

1

本 学 の 使 命 ･校 章 ･校 歌 ････････････････････････････････････････････････････････

3

沿 革 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････

5学則
東 京 家 政 学 院 大 学 学 則 ･･････････････････････････････････････････････････････

9

授 業 科 目 表 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 21
専 門 科 目 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 22
基 礎 科 目 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 32
資 格 科 目 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 33
授業科目概要専 門 科 目 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 35
基 礎 科 目 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 70
資 格 科 目 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 76
履修案内
履 修 方 法 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 79
卒 業 要 件 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････ 86
資格取得
取 得 で き る 資 格 ･受 験 資 格 一 覧 表 ･････････････････････････････････････････････ 87
資 格 別 履 修 方 法 ････････････････････････････････････････････････････････････ 88
学内諸規則
東 京 家 政 学 院 大 学 学 位 規 則 ･･････････････････････････････････････････････････119
東 京 家 政 学 院 大 学 教 育 課 程 及 び 履 修 方 法 に 関 す る 規 則 ･･････････････････････････122
東 京 家 政 学 院 大 学 資 格 取 得 規 則 ･･････････････････････････････････････････････126
東 京 家 政 学 院 大 学 科 目 等 履 修 生 規 則 ･･････････････････････････････････････････129
東 京 家 政 学 院 大 学 研 究 生 規 則 ････････････････････････････････････････････････131
東 京 家 政 学 院 大 学 再 入 学 取 扱 い 内 規 ･･････････････････････････････････････････133
東 京 家 政 学 院 大 学 転 学 科 に 関 す る 取 扱 い 内 規 ･･････････････････････････････････134
東 京 家 政 学 院 大 学 入 学 前 の 既 修 得 単 位 の 認 定 に 関 す る 内 規 ･･････････････････････135
東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 交 流 規 則 ･･････････････････････････････････････････････136
東 京 家 政 学 院 大 学 外 国 人 留 学 生 規 則 ･･････････････････････････････････････････138
東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 懲 戒 手 続 規 則 ･･････････････････････････････････････････139
東 京 家 政 学 院 大 学 学 生 表 彰 規 則 ･･････････････････････････････････････････････140
キャンパス案内町 田 キ ャ ン パ ス 案 内 図 ･･････････････････････････････････････････････････････141
千 代 田 三 番 町 キ ャ ン パ ス 案 内 図 ･･････････････････････････････････････････････147

学年暦

平成 24 年度 学年暦

平成２４年度

学年暦

前 期
月 曜

24
年
４
月

５
月

６
月

７
月

８
月

９
月

日

月

後 期
火

水

木

金

土

1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30

1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31
1 2
3 4 5 6 7 8 9
10 11 12 13 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30
1 2 3 4 5 6
8 9 10 11 12 13
15 16 17 18 19 20
22 23 24 25 26 27
29 30 31
1 2 3
5 6 7 8 9 10
12 13 14 15 16 17
19 20 21 22 23 24
26 27 28 29 30 31

7
14
21
28

週

行

1

1日学年開始
3日入学式
4日～7日

2
3

は授業休業日、

備考２

は定期試験期間をあらわす。

備考３

は補講日をあわわす。

月 曜

９
・
１０
月

日

23
30
7
14
21
28

5
6
１１
月

7
8

21日創立記念日
(授業日）

9

4
11
18
25

9
10
１２
月

11
12
13

2
9
16
23
30

14
25
年

15
16
17

18

1
2 3 4 5 6 7 8
9 10 11 12 13 14 15
16 17 18 19 20

備考１

オリエンテーション

9日前期授業開始

4

18

4
11
18
25

事

は国民の休日を示す。

備考４ 土曜日は正規授業のほか補講並びに行事等を行う。

16日授業日
17日・18日補講日
28日前期授業終了
30日～8月4日
前期定期試験
※備考２参照5日～9月20日
夏季休業

１
月

２
月

11日～13日
前期追・再試験
19日・20日
後期オリエンテーション

３
月

6
13
20
27
3
10
17
24
3
10
17
24
31

月

24
1
8
15
22
29

火

25
2
9
16
23
30

水

26
3
10
17
24
31

木

27
4
11
18
25

金

21
28
5
12
19
26

土

22
29
6
13
20
27

1 2 3
5 6 7 8 9 10
12 13 14 15 16 17
19 20 21 22 23 24
26 27 28 29 30
1
3 4 5 6 7 8
10 11 12 13 14 15
17 18 19 20 21 22
24 25 26 27 28 29
31
1 2 3 4 5
7 8 9 10 11 12
14 15 16 17 18 19
21 22 23 24 25 26
28 29 30 31
1 2
4 5 6 7 8 9
11 12 13 14 15 16
18 19 20 21 22 23
25 26 27 28
1 2
4 5 6 7 8 9
11 12 13 14 15 16
18 19 20 21 22 23
25 26 27 28 29 30

週

1

行

事

21日 後期授業開始

2
3
4
5
6
7
7
8
9

6日・7日補講日
8日～11日大学祭（KVA祭）

10
11
11
12
13
14

25日補講日26日～１月6日
冬季休業

15
16

15日～17日補講日

1718

31日後期授業終了

18

2日～8日
後期定期試験
※備考２参照19

4日～6日
後期追・再試験19日大学卒業式・大学院修了式

3月25日～31日
春季休業

本学の使命・

校章・校歌

本学の使命・校章・校歌

本 学 の 使 命
東京家政学院大学は、教育基本法に則り、学校教育法の定めるところに従って、
一般教育との密接な関連において、高度の専門教育を授け、知徳を磨き、応用能力を伸ばし、もって新時代にふさわしい心身ともに健全な良き社会人・家庭人としての女性を育成することを使命とする。

校章

校章は、創立者故大江スミが選ばれたもので、その意匠は、愛と純潔の象徴である
バラの花に次の三語の頭文字を組み合わせたものであります。
Ｋ ・・・・・ Ｋnowledge
Ｖ ・・・・・ Ｖirtue
Ａ ・・・・・ Ａrt
これは、知識の啓発、徳性の涵養、技術の錬磨を象徴したもので、これを体得させて、良き社会人・家庭人を育成することが本学の建学精神であることを示しています。
なお、ＶがＫ・Ａを囲んでいますが、これは徳性の涵養が根本をなすことを意味して
います。

校

歌
一、我等のときこそ

近くきぬれ

心と業とを

いざやみがかんいざや磨かんヽ 磨かん

いざノ二、新たに開けし

道はおおし

正しく選びていざやすすまん

いざや進まん

ヽ 進まん

いざノ

三、教は日毎にうまず受けぬ御国と家とにいざやつくさん

いざや尽くさんヽ 尽くさん

いざノ

革

沿

沿

革

沿

革

本学院は、大正 12 年２月、家政学の権威大江スミが東京市牛込区市ヶ谷富久町に開設した家政研究所に創まる。
大正14年２月
５月
大正15年４月
昭和２年７月昭和11年１月
昭和13年４月
昭和14年３月
昭和20年３月
昭和23年１月
２月
８月
昭和25年３月

昭和26年３月
12月
昭和28年10月
12月
昭和29年４月
９月
昭和30年４月
昭和31年４月
昭和32年４月
５月
昭和33年５月
10月
昭和35年１月
昭和37年４月
昭和38年１月
２月
３月
４月
10月
昭和39年３月
12月
昭和40年３月
昭和42年10月
12月
昭和46年３月
昭和48年３月
４月
５月
昭和50年４月
11月
昭和51年３月
４月

昭和52年４月
昭和55年４月
昭和58年12月

麹町区３丁目に校舎を新築して、東京府より東京家政学院の設立認可を受け、大江スミ学院長に就任。
創立記念祝賀会を催し、この日 21 日を創立記念日とする。
鉄筋コンクリート４階建の校舎を同所に新築し、組織を財団法人に改め、大江スミ理事長に就任。
文部省より東京家政専門学校の設置認可を受け、大江スミ校長に就任。
麹町区三番町の現位置に鉄骨コンクリート６階建（２号館）の校舎を新築移転。
世田谷区船橋町の本校農場所在地に寄宿舎（千歳寮）を新築。
東京家政学院高等女学校（後に新制中学校、新制高等学校となる）を併設し、大江スミ校長を兼任。
全校舎戦災に罹り、千歳寮を臨時校舎とする。
創立者大江スミ逝去。
戸田貞三校長に就任。
世田谷区船橋町千歳寮の臨時校舎から現位置に復帰。
田代穣理事長に就任。
校長戸田貞三退職。
学制改革により東京家政学院短期大学の設置認可を受け、４月１日開学。
財団法人理事大江博学長事務取扱となる。
武部欽一学長に就任。
財団法人東京家政学院の組織を改め、学校法人東京家政学院と改称、田代穣理事長に就任。
田代穣に代わり武部欽一理事長に就任。
創立 30 周年記念式典を挙行。
武部欽一に代わり広瀬久忠理事長に就任。
短期大学に中学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（正規の課程）の認定を受ける。
広瀬久忠に代わり児玉政介理事長に就任。
学長武部欽一退職し、藤本萬治学長に就任。
短期大学に中学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（聴講生の課程）の認可を受ける。
短期大学に栄養士養成施設の指定を受ける。
創立者大江スミの 10 年祭を挙行。
同窓会が大江スミの胸像を建設。
創立 35 周年記念式典を挙行。
児玉政介に代わり柴沼直理事長に就任。
大学附属図書館及び木造２階建教室を移転し、長野県蓼科高原に「山の家」を建設８月開所。
東京家政学院大学家政学部家政学科の設置認可を受け同年４月より開学。
東京家政学院（各種学校）を３月 31 日限り廃止。
家政学部家政学科に中学校、高等学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（正規の課程）の認可を受ける。
学長藤本萬治退職。
関口勲学長に就任。
創立 40 周年記念式典を挙行。
家政学部家政学科に栄養士養成施設の指定を受ける。
世田谷区船橋町に鉄筋コンクリート４階建の学生寮（千歳寮）西寮を新築。
鉄筋コンクリート３階建のＫＶＡ会館及び鉄筋コンクリート地下１階地上５階の校舎（６号館）を新築。
千歳寮に鉄筋コンクリート３階建の学生寮（東寮）を増築。
鉄筋コンクリート造地下１階地上３階建の体育館を新築。
家政学部家政学科に、家政学専攻と管理栄養士専攻を置き、昭和 39 年３月に指定された栄養士養成施設は、管理栄養士養成施設として指定替えされ昭和 41 年度入学者から適用。
家政学部家政学科管理栄養士専攻に食品衛生管理者及び食品衛生監視員の養成施設の指定を受ける。
柴沼直理事長逝去。
大学学則を改正し、学芸員の資格を得るための科目を加える。
江戸英雄理事長に就任。
１号館（地下１階、地上８階）竣工。
創立 50 周年記念式典を挙行。
学長関口勲退職。
理事長江戸英雄後任学長が選任されるまで兼務。
有光次郎学長に就任。
家政学部家政学科家政学専攻に中学校、高等学校保健科、家庭科の教育職員養成課程（聴講生の課程）の認定を受ける。
大学に保健管理センター設置。
新校舎開発準備室を置き、新校舎の開発に関する準備を開始。
大学家政学部住居学科の設置認可を受ける。
短期大学英語科（位置 東京都町田市相原町 2600 番地）の設置認可を受ける。

昭和59年２月
３月
４月
５月
昭和60年12月
昭和62年４月
12月
昭和63年３月
４月

昭和64年１月
平成元年12月
平成２年４月
平成３年３月
12月
平成４年９月
12月
平成５年１月
５月
10 月
平成７年３月
４月
12月
平成８年３月
４月
平成９年１月
６月
７月
平成10年12月
平成11年１月
３月
４月
平成12年３月
４月
12月

平成13年１月
３月
平成14年３月
平成15年６月
平成16年３月
４月

７月
12月
平成17年１月

大学の収容定員の増加に係る学則変更について認可を受ける。
短期大学英語科英語専攻に中学校英語科の教育職員養成課程（正規の課程）の認定を受ける。
学長有光次郎退職。
世田谷区船橋の学生寮（千歳寮）を廃止。
大学の位置を東京都町田市相原町 2600 番地に変更。
小林行雄学長に就任。
創立 60 周年記念式典を挙行。
家政学部家政学科・短期大学英語科に限って（平成 12 年３月 31 日）入学定員増募の認可を受ける。
短期大学英語科英語専攻に中学校英語科の教育職員養成課程（聴講生の課程）の認可を受ける。
大学人文学部（位置 東京都町田市相原町 2600 番地）の設置認可を受ける。
学長小林行雄退職。
大学人文学部日本文化学科及び工芸文化学科を開学。
大学人文学部日本文化学科に中学校、 高等学校国語科の教育職員養成課程（正規の課程）の認定を受ける。
芳賀登学長代行に就任。
鵜澤昌和学長に就任。
東京家政学院筑波短期大学（位置 茨城県つくば市吾妻３－１）の設置認可を受ける。
同学長に柴沼晉就任。
東京家政学院筑波短期大学（国際教養科・情報処理科）を開学。
東京家政学院生活文化博物館 博物館に相当する施設の指定（東京都）を受ける。
東京家政学院筑波短期大学国際教養科の臨時定員増の認可を受ける。
東京家政学院短期大学家政科を生活科学科に名称変更の認可を受ける。
東京家政学院短期大学生活科学科に生活科学専攻及び食物栄養専攻の設置が認められる。
学長鵜澤昌和退職。
河野重男学長に就任。
江戸英雄に代わり阿部充夫理事長に就任。
三番町キャンパス体育館（地下２階、地上３階）落成記念式典を挙行。
東京家政学院大学大学院（修士課程）の設置認可を受ける。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科（修士課程）を開学。
東京家政学院筑波女子大学（位置 茨城県つくば市吾妻 3‐1)の設置認可を受ける。
同大学学長に柴沼晉就任。
東京家政学院筑波短期大学を東京家政学院筑波女子大学短期大学部に名称変更の認可を受ける。
東京家政学院筑波女子大学学長柴沼晉退職。
東京家政学院筑波女子大学（国際学部）を開学。
同大学学長に渡邊浩就任。
河野重男学長に再任。
理事長阿部充夫退職。
河野重男理事長就任。
東京家政学院大学人文学部に人間福祉学科及び文化情報学科の設置認可を受ける。
東京家政学院短期大学英語科学生募集停止。
東京家政学院大学人文学部人間福祉学科介護福祉専攻に介護福祉士養成施設の指定認可を受ける。
東京家政学院大学人文学部に人間福祉学科及び文化情報学科を開学。
東京家政学院筑波女子大学学長渡邊浩退職
同学長に草薙裕就任
東京家政学院大学人文学部人間福祉学科社会福祉専攻及び介護福祉専攻に高等学校教諭一種｢福祉｣並びに人文学部文化情報学科文化情報専攻に高等学校教諭一種｢情報｣の教育職員養成課程の認定を受ける。
理事長河野重男退職。
学長河野重男退職。
芳賀登理事長に就任。
田辺員人学長に就任。
短期大学別科生活科学専修廃止。
東京家政学院短期大学英語科廃止。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科生活文化専攻に中学校教諭専修「家庭」及び高等学校教諭専修「家庭」の教育職員養成課程の認定を受ける。
創立 80 周年記念式典を挙行。
東京家政学院筑波女子大学学長草薙裕退職
東京家政学院短期大学生活科学科食品バイオ専攻を開学。
東京家政学院大学収容定員関係学則変更届出（含、平成 17 年度から文化情報学科の専攻制廃止）が受理される。
東京家政学院筑波女子大学・同短期大学部学長に門脇厚司就任。
東京家政学院大学家政学部児童学科設置届出の受理通知を受ける。
学長田辺員人退職。
伊東蘆一学長代行に就任。

３月

４月

平成18年３月
12月
平成19年１月
２月
３月
４月
平成20年３月
４月
５月

７月
平成21年３月
４月
５月

平成22年１月

４月
平成23年３月
４月

平成24年３月
４月

東京家政学院大学家政学部児童学科に指定保育士養成施設の指定認可を受ける。
東京家政学院大学家政学部児童学科及び住居学科に中学校、高等学校教諭一種「家庭」並びに家政学部家政学科管理栄養士専攻に栄養教諭一種の教育職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院短期大学生活科学科食物栄養専攻及び食品バイオ専攻に中学校教諭二種「家庭」並びに同食物栄養専攻に栄養教諭二種の教育職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院大学家政学部児童学科を開学。
利谷信義学長に就任。
筑波学院大学情報コミュニケーション学部を開学。(男女共学)
同学長に門脇厚司就任
東京家政学院筑波女子大学国際学部・同短期大学部情報処理科の学生募集停止。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科生活文化専攻に栄養教諭専修免許の教育職員養成課程の認定を受ける。
理事長芳賀登退職
利谷信義理事長代行に就任。
利谷信義理事長に就任。
東京家政学院大学家政学部児童学科に幼稚園教諭一種並びに小学校教諭一種の教育職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院大学大学院人間生活学研究科を男女共学化とする。
筑波学院大学学長門脇厚司退職。
同学長に三石善吉就任。
利谷信義に代わり山口孝理事長に就任。
東京家政学院大学家政学部現代家政学科及び健康栄養学科設置届出（含、平成 21 年度から家政学科家政学
専攻及び管理栄養士専攻の学生募集停止）が受理される。
東京家政学院大学収容定員変更関係学則変更届出が受理される。
東京家政学院大学学則の変更届出（平成 21 年度入学生から人間福祉学科の専攻制廃止）が受理される。
東京家政学院短期大学学生募集停止。
学長利谷信義退職。
東京家政学院大学家政学部現代家政学科及び健康栄養学科を開学。
天野正子学長に就任。
東京家政学院大学現代生活学部設置届出（含、平成 22 年度から家政学部及び人文学部の学生募集停止）が受理される。
筑波学院大学経営情報学部設置届出（含、平成 22 年度から情報コミュニケーション学部の学生募集停止）が受理される。
東京家政学院大学現代生活学部児童学科に幼稚園、小学校一種、現代家政学科及び生活デザイン学科に中学校、高等学校一種「家庭」、人間福祉学科に「福祉」、健康栄養学科に栄養教諭一種の教員職員養成課程の認定を受ける。
東京家政学院大学現代生活学部を開学。
筑波学院大学経営情報学部を開学。
千代田三番町キャンパス 1 号館耐震補強及び改修工事完了
大学の位置を東京都町田市相原町 2600 番地及び東京都千代田区三番町 22 番地に変更し、2 キャンパス体制となる。
東京家政学院大学現代生活学部現代家政学科及び健康栄養学科の 2 学科が千代田三番町キャンパスへ移転。
筑波学院大学学長三石善吉退職。
同学長に大島愼子就任

学

則

学
則

東京家政学院大学学則
第 １ 章

総

則

（目的）
第１条

東京家政学院大学（以下「本学」という。）は、教育基本法及び学校教育法の趣旨に則り、知識の啓発、徳性の涵養、技術の錬磨の建学の精神を具現する高度の知識、技能を研究教授し、もってわが国文化の高揚発達に貢献する有為な女性を育成することを目的とする。
２

本学は、学部・学科の人材の育成に関する目的その他の教育研究上の目的を別表第１のとおり定める。

（名称及び位置）
第１条の２
２

本学は、東京家政学院大学と称する。

本学の位置は、東京都町田市相原町 2600 番地及び東京都千代田区三番町 22 番地とする。

（自己点検及び評価等）
第２条

本学は、教育研究水準の向上を図り、第１条の目的及び社会的使命を達成するため、本学における教育研究活動

等の状況について自ら点検及び評価を行うものとする。
２

前項の点検及び評価に当たっての項目の設定、実施体制等については、別に定める。
第 ２ 章

組

織

（学部、学科及び収容定員）
第３条
学

本学に次の学部及び学科を置き、その収容定員は、次のとおりとする。
部

入学定員

第 ３ 年次編入学定員

収容定員

現代家政学科

120名

10名

500名

健康栄養学科

105名

-

420名

生活デザイン学科

120名

10名

500名

児童学科

80名

5名

330名

人間福祉学科

80名

5名

330名

505名

30名

2,080名学

現代生活学部

科

計
（大学院）
第４条
２

本学に大学院を置く。

前項の大学院に置く研究科並びに専攻及びその収容定員は、次のとおりとする。
研

究科

人間生活学研究科
３

課

程

修士課程

専

攻

生活文化専攻大学院に関する規則は、別に定める。

（附属図書館）第５条
２

本学に附属図書館を置く。

附属図書館に関する事項は、別に定める。

（博物館）
第６条

本学に博物館を置く。

２

博物館の名称を「東京家政学院生活文化博物館」とする。

３

博物館に関する事項は、別に定める。

入学定員

収容定員

10名

20名

（情報処理センター）
第６条の２
２

本学に東京家政学院大学情報処理センター（以下「情報処理センター」という。
）を置く。

情報処理センターに関する事項は、別に定める。

（保健管理センター）第７条
２

本学に東京家政学院大学保健管理センター（以下「保健管理センター」という。
）を置く。

保健管理センターに関する事項は、別に定める。

（学生支援センター）第８条
２

本学に東京家政学院大学学生支援センター（以下「学生支援センター」という。
）を置く。

学生支援センターに関する事項は、別に定める。

（国際交流センター）
第８条の２
２

本学に東京家政学院大学国際交流センター（以下「国際交流センター」という。
）を置く。

国際交流センターに関する事項は、別に定める。

（地域連携・研究センター）
第８条の３
２

本学に東京家政学院大学地域連携・研究センター（以下「地域連携・研究センター」という。
）を置く。

地域連携・研究センターに関する事項は、別に定める。
第 ３ 章

職員組織

（教職員）
第９条
２

本学に学長、学部長、教授、准教授、講師、助教、助手及び事務職員を置く。

前項に定める教職員のほか、本学に副学長を置くことができる。

（学長）
第 10 条

学長は、校務を掌り、所属職員を統督する。

（副学長）
第 10 条の２ 副学長は、学長の職務を助ける。
（学部長）
第 11 条 学部に学部長を置き、教授をもって充てる。
２

学部長は、学部に関する事項を掌理する。
第 ４ 章

教 授 会

（教授会）
第 12 条２

本学学部に教授会を置く。

教授会は、専任の教授、准教授、講師及び助教をもって組織する。ただし、学部長が必要と認める場合には、その他の職員を出席させることができる。

３
４

教授会の運営に関する事項は、別に定める。
教授会は、次の事項を審議する。
(1) 教員の選考、昇任その他身分に関する事項(2) 学術研究及び教育計画に関する事項(3) 学生の入学、卒業、休学、退学、転学及び除籍等に関する事項(4) 学生の賞罰に関する事項(5) 学生の厚生補導に関する事項(6) その他学長の諮問する事項

第 ５ 章

学年、学期及び休業日（学年）
第 13 条

学年は、4 月１日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。

（学期）
第 14 条前期

学年を分けて次の２期とする。
4 月 1 日から 9 月 20 日まで

後期 9 月 21 日から翌年 3 月 31 日まで（休業日）
第 15 条 休業日は、次のとおりとする。
(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日(3) 創立記念日

5 月 21 日(4) 夏季休業

8 月 1 日から 9 月 20 日まで(5) 冬季休業

12 月 26 日から翌年 1 月 7 日まで(6) 春季休業

3 月 25 日から 3 月 31 日まで

２

学長は、必要があると認めたときは、前項の休業日を変更し、又は臨時に休業することができる。
第 ６ 章

修業年限及び在学年限（修業年限）
第 16 条本学の修業年限は、４年とする。ただし、第 23 条の規定により再入学した者の修業年限については、別に定める。
（在学年限）
第 17 条

学生は８年を超えて在学することはできない。ただし、第 22 条又は第 23 条の規定により、編入学又は再入学した者は、修業すべき年数の２倍を超えて在学することはできない。
第 ７ 章

入学、編入学、学士入学、再入学（入学の時期）
第 18 条 入学の時期は、学年の始めとする。ただし、再入学については、学期の始めとすることができる。
（入学資格）
第 19 条本学に入学することができる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者を含む。
）(3) 外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 修業年限が３年以上で、かつ、課程の修了に必要な総授業時数が 2,590 時間以上である専修学校の高等課程で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が別に定める日以降に修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。
）(8) 本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達した者

（入学の出願）第 20 条本学への入学を志願する者は、入学願書に所定の入学検定料及び別に定める書類を添えて指定の期間内に提出しなければならない。
（入学者の選考）
第 21 条前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（編入学）
第 22 条２

第３条に基づく第３年次編入学者の選考は、特別選抜により教授会が行う。

前項に定めるものを除き、本学に編入学を志願する者があるときは、欠員がある場合に限り、教授会において選考する。
３ 前２項により編入学することができる者は、次の一に該当する者とする。
(1) 短期大学又は高等専門学校を卒業した者(2) 大学に２年以上在学し、62 単位以上を修得した者(3) 修業年限が２年以上で、かつ、課程の修了に必要な総授業時数が 1,700 時間以上である専修学校の専門課程を修了した者（ただし、学校教育法第 90 条に規定する大学入学資格を有する者に限る。
）(4) 外国において、学校教育における 14 年以上の課程を修了した者(5) 学校教育法施行規則附則第７条に定める従前の規定による高等学校若しくは専門学校又は教員養成諸学校等の課程を修了し、又は卒業した者（学士入学）
第 22 条の２

修業年限４年の大学を卒業した者若しくは学校教育法第 104 条第４項の規定により学士の学位を授与された者で、本学の第３年次に入学を志願する者があるときは、欠員がある場合に限り、教授会において選考する。
（再入学）
第 23 条本学を願い出により中途退学した者又は除籍（学則第 36 条第１号の場合に限る。）された者が、再入学を願い出たときは、教授会において選考する。
２

再入学に関して必要な事項は、別に定める。

（入学手続及び入学許可）
第 24 条前４条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに所定の納入金を納付するとともに、本学所定の誓約書その他所定の書類を提出しなければならない。
２

学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
第 ８ 章

教育課程及び履修方法等（教育課程の編成）
第 25 条 本学の教育目的を達成するため教育課程を体系的に編成する。
２

資格取得に関する事項は、別に定める。

３

教育課程及び履修方法については、この学則によるほか、東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規則（以下「履修規則」という。
）による。

（授業科目の区分）
第 26 条 授業科目は、専門科目、基礎科目及び資格科目に分ける。
２

授業科目及びその単位数その他必要な事項は、履修規則に定める。

（単位の修得）第 27 条学生は、前条の授業科目区分に従い、履修規則に定める単位を修得しなければならない。

（単位の計算方法）
第 28 条

各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成し、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修を考慮し、次の基準により定める。
(1) 講義については、授業時間 15 時間をもって１単位とする。
(2) 演習については、授業時間 30 時間をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については、15 時間をもって１単位とする。
(3) 実験、実習及び実技については、授業時間 45 時間をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については、30 時間をもって１単位とする。
２

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、その組み合わせに応じ、前項各号に規定する基準により算定した時間の授業をもって１単位とする。

（各授業科目の授業期間）
第 29 条

各授業科目の授業は、原則として各学期 15 週にわたる期間を単位として行う。

（試験）
第 30 条２

試験は、各学期の終わりに行われる定期試験及び追試験・再試験を原則とする。

各授業科目とも学則に定める授業時間の３分の２（介護実習については５分の４）に達しない者は、試験を受けることができない。
３

試験の方法は、筆記試験のほか実験、実習、実技、制作、論文等の審査及び日常の学修状況等によって行う。

４

試験の成績評価及び表記については、別に定める。
第 ９ 章

休学、退学、転入学、留学及び除籍（休学）
第 31 条

疾病その他の理由により引き続き２月以上修学することができない者は、学長の許可を得て、休学することができる。
２

疾病のため修学することが適当でないと認められた者に対しては、学長は休学を命ずることができる。

（休学期間）
第 32 条休学の期間は、引き続き１年を超えることはできない。ただし、特別の理由がある場合は、１年を限度として、休学期間の延長を認めることができる。
２

休学の期間は、通算して２年を超えることができない。

３

休学の期間は、第 17 条に規定する在学年数に算入しない。

４

休学の理由が消滅し、復学しようとする者は、願い出て学長の許可を受けなければならない。

（退学）
第 33 条本学を退学しようとする者は、願い出て学長の許可を受けなければならない。

（転入学）
第 34 条他の大学への入学又は転入学を志願しようとする者は、願い出て学長の許可を受けなければならない。

（留学）
第 35 条

学長は、教育上有益と認めるときは、別に定めるところにより学生が外国の大学又は短期大学（以下「大学等」という。
）に留学することを認めることができる。
２

前項の規定により留学した期間は、第 16 条の修業年限に算入することができる。

（除籍）
第 36 条

次の各号の一に該当する者は、教授会の議を経て、学長が除籍する。

(1) 授業料、施設設備資金及び実習料を滞納し、督促を受けても納付しない者(2) 第 17 条に定める在学年限を超えた者

(3) 第 32 条第２項に定める休学期間を超えなお修学できない者(4) 長期間にわたり行方不明の者
第 10 章課程の修了、卒業及び学位（単位の授与）第 37 条

授業科目を履修し、試験に合格した者には、所定の単位を与える。

（他の大学又は短期大学における授業の履修等に対する単位の授与）
第 38 条 学長は、教育上有益と認めるときは、他大学又は短期大学（以下「他大学等」という。
）との協議に基づき、学生に当該他大学等の授業科目を履修させることができる。
２

前項の規定により修得した単位については、教授会の議に基づき、60 単位を超えない範囲で本学において修得したものとみなすことができる。
３

前項の規定は第 35 条の規定により、外国の大学等に留学する場合に準用する。

（大学以外の教育施設等における学修に対する単位の授与）
第 39 条 学長は、教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学での履修とみなし、本学の定めるところにより単位を与えることができる。
２

前項の規定により与えることのできる単位については、教授会の議に基づき、前条第２項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて 60 単位を超えないものとする。
（入学前の既修得単位等の認定）
第 40 条

学長は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、本学に入学した後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、再入学の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、合わせて 60 単位を超えないものとする。

３

前２項の単位の認定方法に関する必要な事項は、別に定める。

（指定科目の認定除外）
第 40 条の２

人間福祉学科介護福祉専攻については、前３条の規定は社会福祉士介護福祉士学校職業能力開発等養成施設指定規則（昭和 62 年厚生省令第 50 号）に定める指定科目を除くものとする。ただし、同専攻の学生が本学に入学する前に介護福祉士養成施設の認可を受けた大学等で修得した指定科目については、この限りでない。
（課程の修了）
第 41 条４年以上在学し、所定の授業科目及び単位数を修得した者については、教授会の議を経て学部長が課程の修了を認定する。
（卒業の認定）第 42 条

前条の規定により課程を修了した者については、学長が卒業を認定する。

（早期卒業）
第 42 条の２

３年以上在学し、卒業の要件として定める単位を優秀な成績をもって修得したと認められる者については、

第 16 条、第 41 条及び第 42 条の規定にかかわらず、教授会の議を経て、学部長が課程の修了を認定し、学長が卒業を認定することができる。
２

前項の早期卒業に関する事項は、別に定める。

（卒業の延期）
第 42 条の３

第 42 条の特例として、
第 41 条の要件を満たした者であっても、在学期間の延長を希望する者については、願い出により、学長は卒業の認定を延期することができる。
２

前項の卒業延期に関する事項は、別に定める。

（学位）第 43 条学長は、本学を卒業した者に対し、次の学位を授与する。
学士（家政学）

健康栄養学科

学士（家政学）

生活デザイン学科

学士（家政学）児童学科

学士（児童学）

人間福祉学科

学士（社会福祉）２

現代生活学部現代家政学科

学位に関する必要な事項は、別に定める。
第 11 章

入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金及び実習料等（納入金の額）第 44 条２

本学の入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金及び実習料は、別表第２のとおりとする。

家計状況又は家計状況の急変による経済的理由により修学困難である者（次項の規定により授業料及び施設設備資金の半額を減免された私費外国人留学生を除く。）には、授業料及び施設設備資金について、別に定めるところにより、その一部を減免することができる。

３

私費外国人留学生には、入学金、授業料及び施設設備資金について、別に定めるところにより、その半額を減免する。

４

学校法人東京家政学院が設置する大学、短期大学及び高等学校を卒業して入学する者については、入学金を半額とする。

５

学校法人東京家政学院の設置する学校に在学している学生及び生徒の姉妹兄弟が、本学に入学する場合の入学金は、別に定めるところにより、その半額を減免する。

（入学時納入金の納入期日）
第 45 条

入学を許可された者は、指定した期間内に所定の納入金を納めなければならない。

（授業料の納入期日）
第 46 条

授業料、施設設備資金及び実習料（以下この章において「授業料等」という｡）は、次の期日までに納入しなければならない。ただし、納入期日が、国民の祝日、日曜日、その他の休日に当たるときは、その翌日とする。
前期分

4 月 15 日

後期分

9 月 21 日（既納の納入金の返戻）
第 47 条既納の入学検定料、入学金及び授業料等は、原則として返戻しない。

（授業料等未納者の受験）
第 48 条

授業料等を納入しない者は、試験を受けることができない。

（退学等の場合の授業料等）
第 49 条学期の途中で退学、転学した者又は除籍（第 36 条第１号による場合を除く。
）された者についても、その期の授業料等は、徴収する。
２

停学期間中の授業料等は、徴収する。

（休学期間中の授業料等）
第 50 条休学を許可された者及び命ぜられた者の休学期間中の授業料等は、半額とする。

第 12 章

研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生（研究生）
第 51 条学長は、本学において、特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは、本学の教育研究に支障がない場合に限り教授会において選考の上、研究生として入学を許可することがある。

２

研究生に関して必要な事項は、別に定める。

（科目等履修生）
第 52 条学長は、本学において、特定の授業科目を履修することを志願する者があるときは、本学の教育に支障がない

場合に限り教授会において選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
２

科目等履修生に関して必要な事項は、別に定める。

（特別聴講学生）
第 53 条他大学等の学生で本学において、特定の授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該他大学との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可することがある。
２

特別聴講学生に関して必要な事項は、別に定める。

（外国人留学生）
第 54 条学長は、外国人で、大学において教育を受ける目的で入国し、本学に入学を志願する者があるときは、教授会において特別に選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。
２

前項の外国人留学生に対しては、第 26 条第２項に掲げるもののほか日本語科目及び日本事情に関する科目を置くことができる。
３

前２項に定めるもののほか外国人留学生に関して必要な事項は、別に定める。

（研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生への本学則の準用）
第 55 条研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生については、別に定めるもののほか本学則を準用する。

第 13 章

賞

罰（表彰）
第 56 条 学業、人物ともに優れた者があるときは、学長は、教授会の議を経て、これを表彰する。
（懲戒）第 57 条本学の諸規則に違反する等、学生の本分にもとる者があるときは、学長は、教授会の議を経て、これを懲戒する。
２

懲戒は、訓告、停学及び退学とする。

３

退学は、次の各号の一に該当する者に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込がないと認められる者(2) 正当の理由がなくて出席常でない者(3) 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
第 14 章公開講座及び各種講習会等（公開講座）
第 58 条本学の教育研究活動の成果を広く地域社会に公開し、社会人の教養を高め、文化の向上に資するため、本学に公開講座を開設することができる。
２ 公開講座に関し必要な事項は、別に定める。
（各種講習会等）
第 59 条２

本学は、成人教育その他の教育研究活動のため、講習会等を開設することができる。

講習会等に関し必要な事項は、別に定める。

附

則

この学則は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。

１

家政学部家政学科家政学専攻の平成 12 年度から平成 15 年度までの入学定員は、第３条の規定にかかわらず、次の２とおりとする。
学

部

学

家政学部

科

専

家政学科

攻

家政学専攻

12年度
126名

13年度
122名

14年度
118名

15年度
114名

家政学部家政学科家政学専攻の平成 12 年度から平成 18 年度までの収容定員は、第３条の規定にかかわらず、次の３とおりとする。
学
部
家政学部
附

学
科
家政学科

専
攻
家政学専攻

12年度
516名

13年度
508名

14年度
496名

15年度
480名

16年度
464名

17年度
452名

18年度
444名

則

１

この学則は、平成 13 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 44 条に規定する施設設備資金及び同条ただし書きの規定については、平成 13 年度から入学する者に適用する。
附則

この学則は、平成 13 年 4 月 12 日から施行し、平成 13 年 4 月１日から適用する。
附則

この学則は、平成 13 年 7 月 5 日から施行する。
附則

この学則は、平成 14 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 15 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。ただし、平成 16 年 3 月 31 日に在籍する者及び平成 16 年度人文学部
人間福祉学科介護福祉専攻に入学する者については、改正後の第 26 条第１項の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附則

この学則は、平成 17 年 4 月 1 日から施行する。ただし、人文学部文化情報学科文化情報専攻及び比較文化専攻は、

１

改正後の学則第３条に掲げる表の規定にかかわらず、平成 17 年 3 月 31 日に当該学科、専攻に在学する者が当該学科、専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
２

改正後の学則第３条に掲げる表の第３年次編入学定員のうち人文学部文化情報学科は、同条の規定にかかわらず、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
改正後の学則第３条に掲げる表の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成 17 年度から平成 19 年度までは、次３表のとおりとする。
学

部

攻

17年度

18年度

19年度

家政学専攻

462名

464名

460名

管理栄養士専攻

200名

200名

200名

児童学科

50名

100名

150名

住居学科

385名

410名

430名

日本文化学科

445名

410名

370名

工芸文化学科

305名

290名

270名

社会福祉専攻

190名

210名

230名

介護福祉専攻

120名

120名

120名

文化情報専攻

260名

180名

90名

比較文化専攻

学

科

家政学科
家政学部

人文学部

人間福祉学科
文化情報学科

４

専

160名

110名

55名

文化情報学科

80名

160名

250名

計

2,657名2,654名2,625名第 44 条の規定に基づく別表第１に定める入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金、実習料は、平成 17 年度から入学する者に適用する。
附則

この学則は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。ただし、第 42 条の２の規定は、平成 18 年度から入学する者に適用する。

附則

この学則は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。ただし、第 44 条の４の規程は、平成 21 年度から入学する者に適用する。
附則

この学則は、平成 21 年 4 月 1 日から施行する。ただし、家政学部家政学科家政学専攻、管理栄養士専攻、人文学部

１

人間福祉学科社会福祉専攻及び介護福祉専攻は、改正後の学則第３条に掲げる表の規定にかかわらず、平成 21 年 4 月
31 日に当該学科、専攻に在学する者が当該学科、専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
２

改正後の学則第３条に掲げる表の第３年次編入学定員のうち家政学部現代家政学科及び人文学部人間福祉学科は、同条の規定にかかわらず、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
なお、家政学部家政学科家政学専攻及び人文学部人間福祉学科社会福祉専攻の第３年次編入学に係る学生募集は、平成 23 年度から停止する。

３

改正後の学則第３条に掲げる表の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成 21 年度から平成 23 年度までは、次表のとおりとする。
学

部

学

科

家政学科
家政学部

人文学部

攻

21年度

22年度

23年度

家政学専攻

350名

240名

120名

管理栄養士専攻

専

150名

100名

50名

現代家政学科

110名

220名

340名

健康栄養学科

105名

210名

315名

児童学科

230名

260名

290名

住居学科

420名

390名

360名

日本文化学科

300名

270名

240名

工芸文化学科

240名

230名

220名

社会福祉専攻

190名

130名

65名

介護福祉専攻

90名

60名

30名

人間福祉学科

90名

180名

275名

文化情報学科

310名

280名

250名

計

2,585名2,570名2,555名人間福祉学科第 44 条の規定に基づく別表第２に定める入学検定料、入学金、授業料、施設設備資金、実習料は、平成 21 年度か４ら入学する者に適用する。ただし、平成 21 年 3 月 31 日に在学する者については、なお、従前の例による。
第 40 条の２の規定については、平成 21 年 3 月 31 日に人間福祉学科介護福祉専攻に在学する者が、当該学科、専攻

５に在学しなくなったときに廃止する。
附則

この学則は、平成 21 年 7 月 17 日から施行する。
附則

この学則は、平成 22 年 2 月 19 日から施行する。
附則

この学則は、平成 22 年 4 月１日から施行する。ただし、家政学部現代家政学科、健康栄養学科、児童学科、住居学

１

科、人文学部日本文化学科、工芸文化学科、人間福祉学科及び文化情報学科は、改正後の学則第３条に掲げる表の規定にかかわらず、平成 22 年 3 月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
２

改正後の学則第３条に掲げる表の第３年次編入学定員のうち現代生活学部現代家政学科、生活デザイン学科、児童学科及び人間福祉学科は、同条の規定にかかわらず、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
なお、家政学部現代家政学科、住居学科、人文学部日本文化学科、工芸文化学科、人間福祉学科及び文化情報学科の第３年次編入学に係る学生募集は、平成 24 年度から停止する。

３

改正後の学則第３条に掲げる表の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成 22 年度から平成 24 年度までは、次表のとおりとする。

学

部

学

科

家政学科
家政学部

攻

22年度

23年度

24年度

家政学専攻

240名

120名

0名

管理栄養士専攻

専

100名

50名

0名

現代家政学科

110名

120名

120名

健康栄養学科

105名

105名

105名

児童学科

180名

130名

80名

住居学科

310名

200名

85名

日本文化学科

220名

140名

55名

180名

120名

55名

社会福祉専攻

130名

65名

0名

介護福祉専攻工芸文化学科
人文学部

現代生活学部

附

人間福祉学科

60名

30名

0名

人間福祉学科

90名

95名

95名

文化情報学科

230名

150名

60名

現代家政学科

120名

240名

370名

健康栄養学科

105名

210名

315名

生活デザイン学科

120名

240名

370名

児童学科

80名

160名

245名

人間福祉学科

80名

160名

245名

計

2,460名2,335名2,200名則

この学則は、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。

別表第１（第１条第２項関係）
現 代 生 活 学 部
現代生活学部は、知、徳、技のバランスを重視する建学の精神に基づき、生活者の視点から、家政（衣、食、住、
家族、消費）、教育（初等教育、幼児教育、保育）、福祉を中心的な分野として教育・研究を行い、個人・家庭・地域の暮らしはもとより、地球規模の問題解決にまで貢献できる人材を育成し、社会に送り出すことを目的とする。
現 代 家 政 学 科

健 康 栄 養 学 科

現代家政学科は、家族、消費者、環境、衣食住生活文
健康栄養学科は、「臨床栄養」「地域保健・福祉栄養」
化に関わる家政学の専門的な知識・技術を習得し、身近 「栄養教育」「フード・マネジメント」の４系を設け、こな人と協働し、生活者視点から現代社会の諸課題を解決 れら各分野における“食”を通して健康に生きる手法のする教養と統合力のある人材を育成する。
「家族・消費者 教育・研究にもとづき、社会的要請に応じることのでき支援」「環境・ツーリズム」「ファッション・インテリア」 る有能な管理栄養士を育成する。
「生活と食文化」領域から、教育・研究を行う。
生活デザイン学科

児

童

学

科

生活デザイン学科は、生活の基本である「衣」、「食」、児童学科は、子どもの豊かな発達と人間形成にかかわ「住」とこれを支える「ものづくりカルチャー」の４つ る「臨床と心理」「健康と文化」「保育と福祉」「発達と教の履修モデルを設け、生活環境に関わる諸問題を、生活 育」など、多分野にわたる幅広い教養と専門的知識を通者の視点でとらえ、自らの目で確かめ、変化の激しい現 して、子どもの幸せをめざして現実の問題に対応できる
代の生活環境に対応した、人や自然に優しい生活を自ら 専門家として社会に貢献できる人材を育成する。
デザインし、実践的に解決できる専門性と総合性を併せ持つ人材を育成する。
人 間 福 祉 学 科
人間福祉学科は、「施設・行政・医療機関」「心理・精神保健福祉分野」「福祉ビジネス分野」という３つの分野で働くための履修モデルを設け、共に生きることの意味を深く理解し、高度な支援スキルを習得し、自分の個性と思いを仕事に活かしながら人々の生活を支援する専門家としての人材を育成する。

別表第２（第 44 条関係）
現

学部等
項目

現代家政学科

健康栄養学科代生

活

生活デザイン学科

入 学 検 定 料

3 万円

入

金

30 万円

授業料（年額）77 万円

施設設備資金
（年額）

25 万円

注

学

学

記
実習料については、別に定めるところにより、納入するものとする。

部
児童学科

人間福祉学科

授業科目表授業科目表

この授業科目表は東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規則第２条に規定されている授業科目名、単位数、授業形態、必修・選択の別及び開設年次を定めた「別表Ⅰ」を基に作成したものである。
授業科目は学習効果を考慮して開設されるので、原則として上級年次の授業科目は履修することができない。したがって、履修することができる授業科目は、その年次に開設されているもの及びそれ以下の年次に開設されているものとする。
必修欄に「○」を付した授業科目は必修科目である。
備考欄に「*」を付した授業科目は学部共通科目である。
専門科目 ： 専攻分野の高度な専門的知識・技術を修得するために開設される科目
基礎科目 ： 幅広く深い教養・総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するために開設される科目
資格科目 ： 特定の資格又はその受験資格を得るために開設される科目

現代生活学部 現代家政学科 専門科目
領域

単位数 授業形態 必修 開講年次 備考

現代家政演習

1

演習

〇

1

基礎ゼミ

1

演習

〇

1

〇

領域

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開講年次 備考

食料経済

2

講義

3

＊

＊

食卓と工芸

2

講義

2

＊

製品・食品鑑別演習

2

演習

3

＊

＊

食品学実験

1

実験

2

食のリスクマネジメント

2

講義

2

フードコーディネート論

2

講義

3

レシピの比較文化史

2

講義

2

現代生活論

2

講義

現 家政学概論
代
家政学原論
家
政 現代家政とKVA

2

講義

1

2

講義

2

2

講義

3

ライフプロデュース論

2

講義

4

卒業研究A

2

演習

〇

4

食文化論

2

講義

3

卒業研究B

2

演習

〇

4

食文化演習（調理含）

3

講義・演習

3

家族関係論

2

講義

1

＊

大江文庫研究

1

演習

3

児童学概論

2

講義

1

＊

生活史

2

講義

1

＊

保育学

2

講義

3

＊

住居学概論

2

講義

1

＊

育児学

2

講義

2

＊

住生活論

2

講義

1

＊

異世代交流グループワーク

2

講義

3

＊

住生活（製図を含む）

2

講義

3

＊

遊びの次世代伝達

2

講義

4

＊

生活文化実習（見学・ワークショップ等）

1

実習

3

家庭電気・機械・情報処理

2

講義

3

＊

住居経済学

2

講義

2

＊

家庭看護

2

講義

2

＊

住居設備

2

講義

1

＊

家族論

2

講義

2

住居計画

2

講義

2

＊

家族の文化史2

講義

3

デザイン概論

2

講義

1

＊

子どもと遊び2

講義

1

ユニバーサルデザイン論

2

講義

3

家
族
・
家
庭
科
教
育

現
代
家
政
共
通

地
域
･
社
会
･
自
然

食
文
化

授業科目名

* 学部共通科目

2

食
文化

子どもとコミュニティ

1

演習

2

インテリア材料

2

講義

2

児童と文学

2

講義

2

インテリア計画

2

講義

2

子育て支援論2

講義2

インテリア設計論

2

講義

2

家族支援論

2

講義

2

インテリアデザイン演習

2

演習

3

女性史

2

講義

2

室内環境学

2

講義

3

日本社会史

2

講義

1

＊

福祉住環境

2

講義

2

民俗学

2

講義

1

＊

建築環境学Ａ

2

講義

2

＊

考古学

2

講義

1

＊

構造力学Ａ

2

講義

1

＊

自然史

2

講義

1

＊

構造計画Ａ

2

講義

2

＊

基礎生物学Ａ

2

講義

1

＊

住宅施工

2

講義

2

＊

基礎生物学Ｂ

2

講義

1

＊

建築法規

2

講義

4

＊

自然体験活動演習Ⅰ

1

演習

1

＊

建築史A

2

講義

2

＊

自然体験活動演習Ⅱ

1

演習

2

＊

建築史B

2

講義

3

＊

自然体験活動実習

2

実習

4

＊

設計製図演習A

2

演習

1

自然体験演習

2

演習

3

設計製図演習B

2

演習

1

エージング論2

講義

3

設計製図演習C

2

演習

2

スローライフ論2

演習

2

設計製図演習D

2

演習

2

ホスピタリティ論

2

講義

3

環境景観論

2

講義

3

異文化理解

2

講義

1

都市文化演習

1

演習

2

国際事情

2

講義

2

まちづくり論2

講義

2

コミュニティ論2

講義

1

まちづくり演習

2

演習

2

ツーリズムａ（農と仕事）

2

演習

2

ツーリズムｂ（文化交流）

2

講義

2

開発とジェンダー

2

講義

3

祭礼と民俗芸能

2

講義

1

江戸を学ぶ

2

講義

1

文化コミュニケーション

2

講義

2

東京を学ぶ

2

講義

1

江戸東京文化研究

2

演習

3

生活文化論

2

講義

2

街の考現学（サブカルチャー含）

2

講義

4

食科学概論

2

講義

1

＊

地域とくらし

2

講義

2

栄養学概論

2

講義

1

＊

環境生態学

2

講義

1

食品学概論

2

講義

1

＊

エコロジー

2

講義

2

食品学

2

講義

2

＊

環境保護論

2

講義

2

調理学

2

講義

1

＊

エコツーリズム

2

講義

1

栄養学

2

講義

2

＊

ツーリズムｃ（海と人）

2

演習

3

食生活論

2

講義

1

＊

ツーリズムｄ（環境）

2

演習

3

基礎調理

2

実習

1

＊

健康・食発達心理学

2

講義

2

＊

フードサービスビジネス論

2

講義

4

＊

リ
ビ
ン
グ

＊

＊

現代生活学部 現代家政学科 専門科目
領域

ァッ

フ

ョ

シ
ン

生
活
ビ
ジ
ネ
ス

授業科目名

* 学部共通科目
単位数 授業形態 必修 開講年次 備考

衣環境学概論2

講義

1

ファッション造形学

2

講義

1

ファッション造形実習･演習Ａ

2

実習

1

領域

＊

＊

授業科目名

単位数 授業形態 必修 開講年次 備考

自然科学演習

2

演習

2

基礎物理学

2

講義

1

＊
＊

基礎化学

2

講義

1

＊

ファッション造形実習・演習Ｂ

2

実習

2

有機化学

2

講義

1

＊

装飾マテリアル演習

2

演習

3

人体の構造と機能

2

講義

2

＊

現代衣生活論2

講義

2

多変量統計入門

2

講義

2

＊

世界の服飾

2

講義

2

バイオテクノロジーと倫理

2

講義

2

＊

日本の服飾

2

講義

2

人間工学

2

講義

2

＊

西洋服飾文化史

2

講義

2

青年心理学

2

講義

2

＊
＊

ファッション販売論

2

講義

2

人格心理学

2

講義

3

衣と消費生活2

講義

2

心理学実験Ⅰ

2

実験

2

＊

ファッションコーディネイトＡ

1

演習

2

心理学実験Ⅱ

2

実験

2

＊

家庭教育論

2

講義

2

＊

衣構成学実習・演習A

2

実習

1

＊

服飾造形実習・演習A

2

実習

1･2

＊

ファッションコーディネイトＢ

1

演習

3

アパレル企画・設計論

2

講義

3

アパレルＣＡＤ

1

演習

3

衣服環境論

2

講義

3

美と健康

2

講義

2

生活美学

2

講義

現代社会と若者

2

若者文化論

現
代
生
活
学
関
連

社会福祉の基礎と概要Ⅰ

2

講義

1

＊

社会福祉の基礎と概要Ⅱ

2

講義

1

＊

1

福祉の医学

2

講義

1

＊

講義

2

福祉の社会学

2

講義

2

＊

2

講義

2

児童福祉論

2

講義

2

＊

文化の継承と発信

2

講義

3

ケアマネジメント論

2

講義

3

＊

情報伝達と表現2

講義2

障害者福祉論

2

講義

3

＊

情報処理演習Ⅰ

1

演習

2

認知症の理解Ⅰ

2

講義

2

＊

情報処理演習Ⅱ

1

演習

2

認知症の理解Ⅱ

2

講義

2

＊

会計情報演習

1

演習

2

＊

高齢者福祉論Ⅰ

2

講義

2

＊

生活の経済学

2

講義

2

＊

高齢者福祉論Ⅱ

2

講義

2

＊

社会福祉概論

2

講義

1

＊

精神保健学Ⅰ

2

講義

2

＊

キャリアデザインA

1

演習

2

＊

精神保健学Ⅱ

2

講義

2

＊

＊

キャリアデザインB

1

演習

2

＊

精神医学Ⅰ

2

講義

2

＊

インターンシップ

2

実習

3

＊

精神医学Ⅱ

2

講義

2

＊

ＮＧＯ・ＮＰＯ論1

演習

2

家庭経営学概論

2

講義

1

生活設計論

2

講義

3

家族と法

2

講義

3

消費者情報論

2

講義

1

＊

消費経済論

2

講義

2

＊

生活情報論

2

講義

1

＊

家庭経済学

2

講義

2

消費者教育

2

講義

1

消費者支援論2

講義

3

消費者政策と法2

講義

3

高度情報社会と消費者

2

講義

2

リスクマネジメント

2

講義

3

プロシューマー調査法

2

講義

1

プロシューマー演習

2

演習

2

プロシューマー実習

2

実習

3

＊

現代生活学部 健康栄養学科 専門科目
領域

）

栄
養
教
育
系

3

公衆衛生学Ⅰ

2

講義

○

2

公衆衛生学Ⅱ

2

講義

○

2

公衆衛生学実習

1

実習

○

2

授業科目名
臨床栄養学Ⅰ

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
○
2

臨床栄養学Ⅱ

2

講義

○

3

臨臨
床床
栄栄
養養
系学

臨床栄養アセスメント論

2

講義

○

3

臨床栄養ケアマネジメント論

2

講義

○

3

臨床栄養アセスメント実習

1

実習

○

3

○

疫学・社会調査法

1

演習

○

3

臨床栄養ケアマネジメント実習

1

実習

解剖生理学Ⅰ

2

講義

○

1

栄養治療学

2

講義

解剖生理学Ⅱ

2

講義

○

2

解剖生理学実習

1

実験

○

2

スポーツ栄養学

2

講義

運動生理学

2

講義

○

2

運動生理学実習

1

実習

○

2

病原微生物学

2

講義

○

1

病理学

2

講義

○

1

生化学Ⅰ

2

講義

○

1

生化学Ⅱ

2

講義

○

2

生化学実験

1

実験

○

2

○

1

基礎サイエンス実験

1

実験

有機化学

2

講義

基礎食品学

2

講義

地
域
保公
健
衆
・
栄
福
祉養
栄学
養
系

4

1
○

フ

*

1

給

ド食
マ経
ネ
営
ジ
メ管
ン理
ト
論
系
)

（

栄
養
教
育
論

○

( ー

応
用
栄
養
学

講義

）

基
礎
栄
養
学

2

（

食
べ
物
と
健
康

健康福祉学概論

領域

）

人
体
の
構
造
と
機
能
疾
病
の
成
り
立
ち

健康と食生活単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
○
1

（

社
会
・
環
境
と
健
康

授業科目名

* 学部共通科目

3
4

公衆栄養学

2

講義

○

2

地域栄養活動論

2

講義

○

3

○

3

公衆栄養学実習

1

実習

地域栄養活動演習

1

演習

4

国際栄養活動論

2

講義

4

フードシステム論

2

講義

3

福祉栄養ケアマネジメント演習

1

演習

給食経営管理論

2

講義

4
○

1

給食経営管理実習

1

実習

○

2

健康フードマネジメント論

2

講義

○

2

○

健康フードマネジメント実習

1

実習

フードサービスビジネス論

2

講義

4

3

食・空間プロデュース論

2

講義

3

応用食品学

2

講義

○

2

基礎ゼミ

1

演習

○

1

基礎食品学実験

1

実験

○

2

健康栄養プロデュース実習

1

実習

○

2

○

応用食品学実験

1

実験

食文化論

2

講義

2

臨
地
実
習

2

給食運営臨地実習

1

実習

○

3

臨床栄養Ⅰ臨地実習

2

実習

○

3・4

3・4

調理学

2

講義

○

1

臨床栄養Ⅱ臨地実習

1

実習

基礎調理学実習

1

実習

○

1

公衆栄養臨地実習

1

実習

選択
必修

3・4

応用調理学実習

1

実習

○

1

実践健康栄養プロデュース実習

2

実習

○

4

調理学実験

1

実験

○

2

総合演習Ⅰ

1

演習

○

２・３

○

３・４

食品の官能評価・鑑別論

1

講義

3

総合演習Ⅱ

1

演習

食品衛生学

2

講義

○

2

海外文献抄読演習

1

演習

3

食品衛生学実験

1

実験

○

3

実践栄養英会話

1

演習

3

基礎栄養学Ⅰ

2

講義

○

1

食物・栄養演習A

1

演習

基礎栄養学Ⅱ

2

講義

○

2

食物・栄養演習B

1

演習

総
合
演
習

3
○

4

基礎栄養学実験

1

実験

○

2

食物・栄養演習C

1

演習

○

4

食事摂取基準論

2

講義

○

2

食物・栄養演習D

1

演習

○

4

食物・栄養演習E

1

演習

○

4

ライフステージ別栄養学Ⅰ

2

講義

○

2

ライフステージ別栄養学Ⅱ

2

講義

○

3

○

3

○

2

応用栄養学実習

1

実習

健康行動支援プログラム論

2

講義

栄養教育総論2

講義

3

栄養教育方法論

2

講義

○

2

ライフステージ別栄養教育論

2

講義

○

3

栄養教育実習Ⅰ

1

実習

○

3

栄養教育実習Ⅱ

1

実習

○

3

健康・食発達心理学

2

講義

2

カウンセリング論

2

講義

4

食情報表現演習

1

演習

4

*

*

*

現代生活学部 健康栄養学科 専門科目
領域

授業科目名
キャリアデザインA

現
代
生
活
学
関
連

* 学部共通科目単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
1
演習
2
*

領域

授業科目名
食品学

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
2
*

キャリアデザインB

1

演習

2

*

調理学

2

講義

1

*

インターンシップ

2

実習

3

*

栄養学

2

講義

2

*

日本社会史

2

講義

1

*

食生活論

2

講義

1

*

生活史

2

講義

1

*

基礎調理

2

実験

1・2

*

民俗学

2

講義

1

*

食料経済

2

講義

3

*

考古学

2

講義

1

*

食卓と工芸

2

演習

2

*

生活の経済学

2

講義

2

*

製品・食品鑑別演習

2

演習

3

*

自然史

2

講義

1

*

住居学概論

2

講義

1

*

自然科学演習

2

演習

2

*

住生活（製図を含む）

2

講義

3

*

基礎物理学

2

講義

1

*

建築史A

2

講義

2

*

基礎化学

2

講義

1

*

建築史B

2

講義

3

*

基礎生物学A

2

講義

1

*

住生活論

2

講義

1

*

基礎生物学B

2

講義

1

*

住居設備

2

講義

1

*

人体の構造と機能

2

講義

2

*

構造力学A

2

講義

1

*

多変量統計入門

2

講義

3

*

構造計画A

2

講義

2

*

バイオテクノロジーと倫理

2

講義

2

*

インテリア材料

2

講義

2

*

情報伝達と表現

2

講義

2

*

住宅施工

2

講義

2

*

家庭電気・機械・情報処理

2

講義

3

*

建築法規

2

講義

1

*

会計情報演習

1

演習

2

*

デザイン概論

2

講義

1

*

人間工学

2

講義

2

*

青年心理学

2

講義

2

*

人格心理学

2

講義

3

*

現
代
生
活
学
関
連

住居経済学

2

講義

2

*

建築環境学A

2

講義

2

*

住居計画

2

講義

2

*

福祉住環境

2

講義

2

*

社会福祉概論

2

講義

1

*

心理学実験Ⅰ

2

実験

2

*

社会福祉の基礎と概要Ⅰ

2

講義

1

*

心理学実験Ⅱ

2

実験

2

*

社会福祉の基礎と概要Ⅱ

2

講義

1

*

家庭経営学概論

2

講義

1

*

福祉の医学

2

講義

1

*

家政学概論

2

講義

1

*

福祉の社会学

2

講義

1

*

家庭教育論

2

講義

2

*

ケアマネジメント論

2

講義

3

*

家族関係論

2

講義

1

*

障害者福祉論

2

講義

3

*

家庭看護

2

講義

2

*

児童福祉論

2

講義

2

*

消費者情報論

2

講義

1

*

認知症の理解Ⅰ

2

講義

2

*

消費経済論

2

講義

2

*

認知症の理解Ⅱ

2

講義

2

*

生活情報論

2

講義

1

*

高齢者福祉論Ⅰ

2

講義

2

*

児童学概論

2

講義

1

*

高齢者福祉論Ⅱ

2

講義

2

*

保育学

2

講義

3

*

精神保健学Ⅰ

2

講義

2

*

育児学

2

講義

2

*

精神保健学Ⅱ

2

講義

2

*

衣環境学概論

2

講義

1

*

精神医学Ⅰ

2

講義

2

*

ファッション造形実習･演習A

2

講義

1

*

精神医学Ⅱ

2

講義

2

*

衣構成学実習・演習A

2

実験

1

*

異世代交流グループワーク

2

講義

3

*

服飾造形実習・演習A

2

実験

1・2

*

遊びの次世代伝達

2

講義

4

*

食品学概論

2

講義

1

*

自然体験活動演習Ⅰ

1

演習

1

*

食科学概論

2

講義

1

*

自然体験活動演習Ⅱ

1

演習

2

*

栄養学概論

2

講義

1

*

自然体験活動実習

2

実習

4

*

現代生活学部 生活デザイン学科 専門科目
領域

授業科目名
衣環境学概論単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
1
*

領域

授業科目名
調理学

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
1
*

食科学概論

2

講義

1

*

基礎調理

2

実習

1

食品学概論

2

講義

1

*

調理とフードコーディネート

2

演習

2

栄養学概論

2

講義

1

*

調理と素材

2

演習

3

住居学概論

2

講義

1

*

調理と文化

2

演習

4

デザイン概論

2

講義

1

*

食文化論

2

講義

3

生活デザイン演習

1

演習

○

1

食文化演習

2

演習

3

基礎ゼミ

1

演習

○

1

食生活論

2

講義

1

*

現代生活論

2

講義

○

2

食卓と工芸

2

講義

2

*

生活デザイン演習D

1

演習

2

食・空間コーディネート論

2

講義

3

キャリアデザインＡ

1

演習

2

*

製品・食品鑑別演習

2

演習

3

キャリアデザインＢ

1

演習

2

*

食科学実験

1

実験

2

インターンシップ

2

実習

3

*

食科学演習

2

演習

3

卒業研究A

2

演習

○

4

栄養学・調理学実験

2

実験

2

卒業研究B

2

演習

○

4

食・企画開発論2

講義

3

テキスタイル材料学

2

講義

2

食企画・開発実習A

2

演習

3

高分子材料実験

1

実験

3

食企画・開発実習B

2

演習

3

衣繊維学

2

講義

2

食と地球環境2講義

2

材 繊維学実験Ⅰ
料
繊維学実験Ⅱ

1

実験

2

食品素材とフードメニュー

2

講義・演習

2

1

実験

2

フードビジネス・食産業研究

2

講義

3

機器分析法

2

講義

2

フードサービスビジネス論

2

講義

4

*

機器分析実験

1

実験

3

食料経済

2

講義

3

*

繊維製品試験法2

講義

3

住居デザイン演習A

2

演習

1

衣管理学

2

講義

3

住居デザイン演習B

2

演習

1

衣管理学実験・演習

2

実験

3

住居デザイン演習C

2

演習

2

2

講義

3

2

演習

2

2

実験

3

2

演習

3

2

講義

3

建 住居デザイン演習D
築
建築デザイン演習A
設
計 建築デザイン演習B

2

演習

3

応用染色実習・演習

2

実習

3

住居ＣAＤ演習

2

演習

2

服飾設計論

2

講義

2

建築ＣAＤ演習

2

演習

3

服飾造形実習・演習A

2

実習

1・2

建築総合演習

2

演習

4

生
活
デ
ザ
イ
ン
共
通

加
工 染色学
・
整 染色学実験・演習
理
応用染色学
衣
生
活
デ
ザ
イ
ン

流
通
・
消
費
・
環
境

食
文
化
・
調
理

*
食
生
活
デ
ザ
イ
ン
食
品
企
画
・
開
発

*

*

*

服飾造形実習・演習B

2

実習

2･3

住生活論

2

講義

1

*

服飾造形実習・演習C

2

実習

3

建築史A

2

講義

2

*

2

実習

3

建築史B

2

講義

3

*

2

講義

3

住居計画

2

講義

2

*

2

講義

2

建築計画

2

講義

3

福祉住環境

2

講義

2

*

住居経済学

2

講義

2

*

建築法規

2

講義

4

*

建築環境学A

2

講義

2

*

建築環境学B

2

講義

2

企
画 アパレル生産実習・演習
・造 衣生活計画論
形
アパレルデザイン論・演習

食
生
活
デ
ザ
イ
ン

* 学部共通科目

衣構成学実習・演習A

2

実習

1

衣構成学実習・演習B

2

実習

2

テキスタイルデザイン実習・演習

2

実習

3

テキスタイルアドバイザー実習

1

実習

3

消費科学

2

講義

3

*

住
生
活
デ
ザ
イ
ン

建
築
計
画
・
環
境

生活の経済学

2

講義

2

*

住居設備

2

講義

1

消費者情報論

2

講義

1

*

建築環境システム

2

講義

3

消費経済論

2

講義

2

*

住環境調査

2

演習

2

生活情報論

2

講義

1

*

構造力学A

2

講義

1

衣環境衛生学

2

講義

3

構造力学B

2

講義

2

食品学

2

講義

2

構造力学C

2

講義

3

食品の機能科学

2

講義

2

住宅設計論

2

講義

2

食品の貯蔵と加工

2

講義

3

構法計画

2

講義

2

2

講義

2

構造計画A

2

講義

2

2

講義

3

構造計画B

2

講義

3

食
品 食品微生物学
・
食品の管理と衛生バ
イ バイオテクノロジーと倫理
オ
栄養学

*

2

講義

2

*

2

講義

2

*
*

人体の構造と機能

2

講義

2

バイオサイエンス

2

講義

2

建
築
構
造
・
施
工

インテリア材料

2

講義

2

建築材料学

2

講義

3

住宅施工

2

講義

2

建築施工

2

講義

3

*

*

*

*

*

現代生活学部 生活デザイン学科 専門科目
領域

授業科目名
ものづくり演習

も
の
と
こ
と
の
生
活
デ
ザ
イ
ン

* 学部共通科目単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
演習
1

領域

授業科目名
日本社会史

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
1
*

アクセサリ制作演習

2

演習

2

考古学

2

講義

1

*

照明制作演習

2

演習

2

自然史

2

講義

1

*

食器具づくり演習

2

演習

3

自然科学演習

2

演習

2

*

家具づくり演習

2

演習

3

基礎物理学

2

講義

1

*

CG演習

2

演習

1

基礎化学

2

講義

1

*

メディアデザイン演習A

2

演習

2

有機化学

2

講義

1

*

メディアデザイン演習B

2

演習

3

基礎生物学A

2

講義

1

*

情報伝達と表現2

講義

2

基礎生物学B

2

講義

1

*

デジタルフォト論

2

講義

3

多変量統計入門

2

講義

2

*

環境デザイン論2

講義

2

会計情報演習

1

演習

2

*

カラーコーディネート

2

講義

2

人間工学

2

講義

2

くらしの中の人間工学

2

講義

3

家庭電気・機械・情報処理

2

講義

3

*

住生活（製図を含む）

2

講義

3

*

食文化とキッチン

2

講義

キッズデザイン論2

講義

うつわのはなし

2

くらしの考現学

*

青年心理学

2

講義

2

*

人格心理学

2

講義

3

*

心理学実験Ⅰ

2

実験

2

*

心理学実験Ⅱ

2

実験

2

*

家庭経営学概論

2

講義

1

*

3

家庭教育論

2

講義

2

*

3

家族関係論

2

講義

1

*

講義

3

家庭看護

2

講義

2

*

2

講義

3

児童学概論

2

講義

1

*

家政学概論

2

講義

1

*

保育学

2

講義

3

*

生活史

2

講義

1

*

育児学

2

講義

2

*

*

民俗学

2

講義

1

産業技術史

2

講義

2

美術・工芸史

2

講義

2

*

現
代
生
活
学
関
連

ファッション造形実習･演習A

2

実習

1

*

健康・食発達心理学

2

講義

2

*

社会福祉概論

2

講義

1

*

社会福祉の基礎と概要Ⅰ

2

講義

1

*

社会福祉の基礎と概要Ⅱ

2

講義

1

*

福祉の医学

2

講義

1

*

福祉の社会学

2

講義

2

*

ケアマネジメント論

2

講義

3

*
*

障害者福祉論

2

講義

3

児童福祉論

2

講義

2

*

認知症の理解Ⅰ

2

講義

2

*
*

認知症の理解Ⅱ2

講義

2

高齢者福祉論Ⅰ

2

講義

2

*

高齢者福祉論Ⅱ

2

講義

2

*

精神保健学Ⅰ

2

講義

2

*

精神保健学Ⅱ

2

講義

2

*
*

精神医学Ⅰ

2

講義

2

精神医学Ⅱ

2

講義

2

*

異世代交流グループワーク

2

講義

3

*
*

遊びの次世代伝達2

講義

4

自然体験活動演習Ⅰ

1

演習

1

*

自然体験活動演習Ⅱ

1

演習

2

*

自然体験活動実習

2

実習

4

*

現代生活学部 児童学科 専門科目
領域

授業科目名
基礎ゼミ

児
童
学
共
通

子
ど
も
の
心
理
と
発
達

子
ど
も
の
福
祉
と
保
育

* 学部共通科目単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
1
演習
○
1
*

領域

授業科目名
算数科教育

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
2

現代生活論

2

講義

○

2

生活科教育

2

講義

1

発達心理学

2

講義

○

1

音楽科教育

2

講義

2

教育心理学

2

講義

○

1

図画工作教育

2

講義

1

教育原理

2

講義

○

3

国語科教育

2

講義

1

教育課程論

1

講義

○

2

体育科教育

2

講義

2

児童福祉論

2

講義

○

2

社会科教育

2

講義

2

保育学A

2

講義

○

1

理科教育

2

講義

2

保育学B

2

講義

○

2

国語科教育法（書写含む）

2

講義

2

児童文化

2

講義

○

3

社会科教育法

2

講義

3

小児保健Ⅰ

2

講義

○

2

算数科教育法

2

講義

3

卒業研究A

2

演習

○

4

理科教育法

2

講義

3

卒業研究B

2

演習

○

4

生活科教育法

2

講義

2

児童心理学

1

演習

2

音楽科教育法2

講義

3

発達臨床心理学

2

講義

3

図画工作科教育法

2

講義

2

対人関係の発達2

講義

3

家庭科教育法2

講義

3

発達臨床論A

2

講義

2

体育科教育法2

講義

3

発達臨床論B

2

講義

3

小児保健Ⅱ

2

講義

3

心理学研究法2

講義

3

小児保健演習1

演習

3

児童とカウンセリング

2

講義

4

子どもの食と栄養

2

演習

2

心理検査法実習1

実習

4

児童体育演習1

演習

2

児童臨床実習Ⅰ

1

実習

3

野外活動論（児童と野外環境）

2

講義

4

児童臨床実習Ⅱ

1

実習

3

児童とことば

2

講義

3

社会福祉

2

講義

1

児童と音楽A

2

演習

1

社会的養護原理

2

講義

2

児童と音楽B

1

演習

2

社会的養護内容

1

演習

2

児童と身体表現

1

演習

2

相談援助

1

演習

3

児童と造形

1

演習

2

保育相談支援1

演習

3

児童と情報文化A

1

演習

1

家庭支援論

2

講義

3

児童と情報文化B

1

演習

1

乳児保育

2

演習

1

児童と外国語A

2

講義

3

幼児理解

2

講義

3

児童と外国語B

2

講義

3

保育内容総論A

1

演習

2

児童と文学

2

講義

4

保育内容総論B

1

演習

2

児童学概論

2

講義

1

*

保育内容演習健康A

1

演習

2

家庭教育論

2

講義

2

*

保育内容演習健康B

1

演習

2

家庭経営学概論

2

講義

1

*

保育内容演習言葉A

1

演習

2

衣環境学概論

2

講義

1

*

保育内容演習言葉B

1

演習

2

栄養学概論

2

講義

1

*

保育内容演習人間関係A

1

演習

2

食品学概論

2

講義

1

*

保育内容演習人間関係B

1

演習

2

住生活（製図を含む）

2

講義

3

*

保育内容演習環境A

1

演習

2

青年心理学

2

講義

2

*

保育内容演習環境B

1

演習

2

人格心理学

2

講義

3

*

保育内容演習表現A

1

演習

2

心理学実験Ⅰ

2

実験

2

*

保育内容演習表現B

1

演習

3

心理学実験Ⅱ

2

実験

2

*

保育方法論

1

講義

3

多変量統計入門

2

講義

2

*

カリキュラム論

1

講義

2

自然体験活動演習Ⅰ

1

演習

1

*

障がい児保育2

演習

3

自然体験活動演習Ⅱ

1

演習

2

*

保育実践演習2

演習

3

自然体験活動実習

2

実習

4

*

*

子
ど
も
の
生
活
と
教
育

子
ど
も
の
健
康
と
環
境

子
ど
も
の
文
化
と
社
会

児
童
学
関
連

現代生活学部 児童学科 専門科目
領域

授業科目名
キャリアデザインA

現
代
生
活
学
関
連

* 学部共通科目
単位
授業形態
数
1
演習

○

開設年次 備考

領域

授業科目名

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
実習
1
*

2

*

基礎調理

キャリアデザインB

1

演習

2

*

健康・食発達心理学

2

講義

2

*

インターンシップ

2

実習

3

*

フードサービスビジネス論

2

講義

4

*

日本社会史

2

講義

1

*

食料経済

2

講義

3

*

生活史

2

講義

1

*

食卓と工芸

2

講義

2

*

民俗学

2

講義

1

*

製品・食品鑑別演習

2

演習

3

*

考古学

2

講義

1

*

住居学概論

2

講義

1

*

生活の経済学

2

講義

2

*

建築史A

2

講義

2

*

自然史

2

講義

1

*

建築史B

2

講義

3

*

自然科学演習

2

演習

2

*

住生活論

2

講義

1

*

基礎物理学

2

講義

1

*

住居設備

2

講義

1

*

基礎化学

2

講義

1

*

構造力学A

2

講義

1

*

有機化学

2

講義

1

*

構造計画A

2

講義

2

*

基礎生物学A

2

講義

1

*

インテリア材料

2

講義

2

*

基礎生物学B

2

講義

1

*

住宅施工

2

講義

2

*

人体の構造と機能

2

講義

2

*

建築法規

2

講義

4

*

バイオテクノロジーと倫理

2

講義

2

*

住居経済学

2

講義

2

*

情報伝達と表現

2

講義

2

*

家庭電気・機械・情報処理

2

講義

3

*

会計情報演習

1

演習

2

*

デザイン概論

2

講義

1

*

人間工学

2

講義

2

*

現
代
生
活
学
関
連

建築環境学A

2

講義

2

*

住居計画

2

講義

2

*

福祉住環境

2

講義

2

*

社会福祉概論

2

講義

1

*

社会福祉の基礎と概要Ⅰ

2

講義

1

*

家政学概論

2

講義

1

*

社会福祉の基礎と概要Ⅱ

2

講義

1

*

家族関係論

2

講義

1

*

福祉の医学

2

講義

1

*

家庭看護

2

講義

2

*

福祉の社会学

2

講義

2

*

消費者情報論

2

講義

1

*

ケアマネジメント論

2

講義

3

*

消費経済論

2

講義

2

*

障害者福祉論

2

講義

3

*

生活情報論

2

講義

1

*

認知症の理解Ⅰ

2

講義

2

*

保育学

2

講義

3

*

認知症の理解Ⅱ

2

講義

2

*

育児学

2

講義

2

*

高齢者福祉論Ⅰ

2

講義

2

*

ファッション造形実習･演習A

2

実習

1

*

高齢者福祉論Ⅱ

2

講義

2

*

衣構成学実習・演習A

2

実習

1

*

精神保健学Ⅰ

2

講義

2

*

服飾造形実習・演習A

2

実習

1・2

*

精神保健学Ⅱ

2

講義

2

*

食科学概論

2

講義

1

*

精神医学Ⅰ

2

講義

2

*

食品学

2

講義

2

*

精神医学Ⅱ

2

講義

2

*

調理学

2

講義

1

*

異世代交流グループワーク

2

講義

3

*

栄養学

2

講義

2

*

遊びの次世代伝達

2

講義

4

*

食生活論

2

講義

1

*

現代生活学部 人間福祉学科 専門科目
領域

授業科目名
基礎ゼミ

人
間
福
祉
共
通

子
ど
も
･
家
庭

* 学部共通科目単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
1
演習
○
1
*

領域

授業科目名
福祉の医学

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
1
*

現代生活論

2

講義

○

2

精神保健福祉援助の基盤

2

講義

社会福祉の基礎と概要Ⅰ

2

講義

○

1

*

福祉の心理学2

講義

社会福祉の基礎と概要Ⅱ

2

講義

○

1

*

医療福祉論

2

講義

社会福祉援助の基盤と専門職Ⅰ

2

講義

○

1

精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅰ

2

講義

2

社会福祉援助の基盤と専門職Ⅱ

2

講義

1

精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅱ

2

講義

2

社会福祉援助の理論と方法Ⅰ

2

講義

1

精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅲ

2

講義

3

社会福祉援助の理論と方法Ⅱ

2

講義

1

精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅳ

2

講義

3

社会福祉援助の理論と方法Ⅲ

2

講義

2

精神医学Ⅰ

2

講義

2

*

社会福祉援助の理論と方法Ⅳ

2

講義

2

精神医学Ⅱ

2

講義

2

*

福祉の社会学2

講義

2

精神保健学Ⅰ

2

講義

2

*

社会調査法

2

講義

*

障害者福祉論

2

講義

○

3

地域福祉論Ⅰ

2

講義○

地域福祉論Ⅱ

2

講義○

社会保障論Ⅰ

2

講義

社会保障論Ⅱ

2

福祉行政論

*

3

心
理
･
精
神
保
健
福
祉

1
2
○

3

精神保健学Ⅱ

2

講義

2

精神保健福祉の制度とサービスⅠ

2

講義

3

3

精神保健福祉の制度とサービスⅡ

2

講義

3

3

精神障害者の生活支援

2

講義

4

○

3

精神保健福祉援助演習Ⅰ

1

演習

3

講義

○

3

精神保健福祉援助演習Ⅱ

1

演習

3

2

講義

○

3

精神保健福祉援助実習指導Ⅰ

1

実習

3

公的扶助論

2

講義

○

3

精神保健福祉援助実習指導Ⅱ

1

実習

4

社会福祉援助演習Ⅰ

1

演習

1

精神保健福祉援助実習指導Ⅲ

1

実習

4

社会福祉援助演習Ⅱ

1

演習

2

精神保健福祉援助実習

4

実習

3･4

社会福祉援助演習Ⅲ

1

演習

2

介護の基本Ⅰ2

講義

1

社会福祉援助演習Ⅳ

1

演習

3

介護の基本Ⅱ2

講義1

社会福祉援助演習Ⅴ

1

演習

3

高齢者福祉論Ⅰ

2

講義

2

*

社会福祉援助実習指導Ⅰ

1

演習

2

高齢者福祉論Ⅱ

2

講義

2

*

社会福祉援助実習指導Ⅱ

1

演習

3

社会福祉援助実習指導Ⅲ

1

演習

3

社会福祉援助実習

4

実習

3・4

社会福祉リカレント講座Ⅰ

2

演習

4

社会福祉リカレント講座Ⅱ

2

演習

4

卒業研究A

2

演習

○

卒業研究B

2

演習

○

児童福祉論

2

講義

2

国際社会福祉

2講義

人間の成長と発達

2

講義

家族支援論

2

講義

3

*

福
祉
ビ
ジ
ネ
ス

2

講義

2

*

2

講義

2

*

障害の理解Ⅰ

2

講義

2

障害の理解Ⅱ

2

講義

2

介護技術

2

演習

2

4

社会福祉施設運営論

2

講義

3

4

ケアマネジメント論

2

講義

3

ストレスマネジメント論

2

講義

4

2

交渉法入門

2

講義

4

2

ヘルスプロモーションと介護予防

2

講義

4

*

異世代交流グループワーク

2

講義

3

*

遊びの次世代伝達

2

講義

4

*

権利擁護と成年後見制度2講義

カウンセリング論

2

講義

3

就労支援

1

講義

4

更生保護制度

1

講義

4

スクールソーシャルワーク

2

講義

4

○

認知症の理解Ⅰ認知症の理解Ⅱ3*

現代生活学部 人間福祉学科 専門科目
領域

授業科目名
キャリアデザインA

現
代
生
活
学
関
連

* 学部共通科目単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
1
演習
2
*

領域

授業科目名
育児学

単位
授業形態 必修 開設年次 備考
数
2
講義
2
*

キャリアデザインB

1

演習

2

*

衣環境学概論

2

講義

1

*

インターンシップ

2

実習

3

*

ファッション造形実習･演習A

2

実習

1

*

日本社会史

2

講義

1

*

衣構成学実習・演習A

2

実習

1

*

生活史

2

講義

1

*

服飾造形実習・演習A

2

実習

1・2

*

民俗学

2

講義

1

*

食品学概論

2

講義

1

考古学

2

講義

1

*

食科学概論

2

講義

1

*

生活の経済学

2

講義

2

*

栄養学概論

2

講義

1

*

自然史

2

講義

1

*

食品学

2

講義

2

*

自然科学演習

2

演習

2

*

調理学

2

講義

1

*

基礎物理学

2

講義

1

*

栄養学

2

講義

2

*

基礎化学

2

講義

1

*

食生活論

2

講義

1

*

有機化学

2

講義

1

*

基礎調理

2

実習

1

*

基礎生物学A

2

講義

1

*

健康・食発達心理学

2

講義

2

*

基礎生物学B

2

講義

1

*

フードサービスビジネス論

2

講義

4

*

人体の構造と機能

2

講義

2

*

食料経済

2

講義

3

*

多変量統計入門

2

講義

2

*

食卓と工芸

2

講義

2

*

バイオテクノロジーと倫理

2

講義

2

*

情報伝達と表現

2

講義

2

*

家庭電気・機械・情報処理

2

講義

3

*

会計情報演習

1

演習

2

*

デザイン概論

2

講義

1

*

現
代
生
活
学
関
連

製品・食品鑑別演習

2

演習

3

*

住居学概論

2

講義

1

*

住生活（製図を含む）

2

講義

3

*

建築史A

2

講義

2

*

建築史B

2

講義

3

*

人間工学

2

講義

2

*

住生活論

2

講義

1

*

青年心理学

2

講義

2

*

住居設備

2

講義

1

*

人格心理学

2

講義

3

*

構造力学A

2

講義

1

*

心理学実験Ⅰ

2

実験

2

*

構造計画A

2

講義

2

*

心理学実験Ⅱ

2

実験

2

*

インテリア材料

2

講義

2

*

家庭経営学概論

2

講義

1

*

住宅施工

2

講義

2

*

家政学概論

2

講義

1

*

建築法規

2

講義

4

*

家庭教育論

2

講義

2

*

住居経済学

2

講義

2

*

家族関係論

2

講義

1

*

建築環境学A

2

講義

2

*

家庭看護

2

講義

2

*

住居計画

2

講義

2

*

消費者情報論

2

講義

1

*

福祉住環境

2

講義

2

*

消費経済論

2

講義

2

*

社会福祉概論

2

講義

1

*

生活情報論

2

講義

1

*

自然体験活動演習Ⅰ

1

演習

1

*

児童学概論

2

講義

1

*

自然体験活動演習Ⅱ

1

演習

2

*

保育学

2

講義

3

*

自然体験活動実習

2

実習

4

*

現代生活学部 基礎科目
領域

授業科目名

サブタイトル

単位
授業形態 開設年次
数
2
講義
1

備考

領域

授業科目名

サブタイトル

文化と表現１

日本の文学

文化と表現２

日本の言語と文化

2

講義

1

生き方の問題２ 現代の哲学

2

講義

1

文化と表現３

文章表現法

2

講義

1

生き方の問題３ 倫理学入門

2

講義

1

外国の言語と文化

2

講義

1

2

講義

1

異文化コミュニケーション

2

講義

1

2

講義

1

文化人類学

2

講義

1

2

講義

1

文化と表現４
文
化 文化と表現５と
表 文化と表現６
現文化と表現７
文化と表現８

音楽

2

講義

1

美学・美術史2

講義

1

生き方の問題１ 哲学入門

単位
授業形態 開設年次
数
2
講義
1

生
き 生き方の問題４ 生命倫理
方
生き方の問題５ 心理学ａの問 生き方の問題６ 心理学ｂ
題
生き方の問題７ ジェンダー論
生き方の問題８ 大江スミ先生を語る

2

講義

1

2

講義

1

文化と表現９

色彩論

2

講義

1

生き方の問題９ 人間関係論

2

講義

1

文化と表現１０

服飾文化史

2

講義

1

総合演習１

リテラシー演習

1

演習

1

数理と情報１

数学入門

2

講義

1

海外研修（英語研修）

2

実習

1

数理と情報２

基礎数学

2

講義

1

総 総合演習２
合総合演習３
演

数理と情報３数 数理と情報４
理と 数理と情報５
情
報 数理と情報６
数理と情報７

数学トピックス

2

講義

1

習 総合演習４

海外研修（異文化理解）

2

実習

1

英会話集中講座

1

演習

1

統計学入門

2

講義

1

総合演習５

地域貢献活動

1

演習

1

基礎統計学

2

講義

1

外国語１

Basic English 1

1

演習

1

情報論

2

講義

1

外国語２

Basic English 2

1

演習

1

コンピュータ概論

2

講義

1

外国語３

Listening＆Speaking１

1

演習

1

数理と情報８コンピュータ演習ａ

1

演習

1

外国語４

Listening＆Speaking２

1

演習

1

数理と情報９コンピュータ演習ｂ

1

演習

1

外国語５

Reading & Writing１

1

演習

1

からだと健康１

人間の体

2

講義

1

外国語６

Reading & Writing２

1

演習

1

からだと健康２

ダイエットとフィットネス

2

講義

1

外国語７

Reading & Writing３

1

演習

1

からだと健康３

女性と健康医学

2

講義

1

外国語８

Reading & Writing４

1

演習

1

からだと健康４から からだと健康５だからだと健康６と健 からだと健康７
康からだと健康８

生理心理学

2

講義

1

外国語９

英語検定対策講座

1

演習

1

レクリエーション概論

2

講義

1

外国語１０

フランス語入門１

1

演習

1

健康スポーツ演習ａ

1

演習

1

外国語１１

フランス語入門２

1

演習

1

健康スポーツ演習ｂ

1

演習

1

外国語１２

フランス語初級１

1

演習

1

健康スポーツ演習ｃ

2

演習

1

からだと健康９

健康スポーツ演習ｄ

2

演習

1

外
国 外国語１３
語
外国語１４

フランス語初級２

1

演習

1

ドイツ語入門１1

演習

1からだと健康１０ 体育講義

1

講義

1

外国語１５

ドイツ語入門２1

演習

1からだと健康１１ 体育実技

1

実技

1

外国語１６

ドイツ語初級１

1

演習

1

自然と環境１

物理学入門

2

講義

1

外国語１７

ドイツ語初級２

1

演習

1

自然と環境２

教養の化学

2

講義

1

外国語１８

中国語入門１

1

演習

1

化学入門

2

講義

1

外国語１９

中国語入門２

1

演習

1

自 自然と環境３
然と 自然と環境４環
境 自然と環境５

教養の生物学

2

講義

1

外国語２０

中国語初級１

1

演習

1

生物学入門

2

講義

1

外国語２１

中国語初級２

1

演習

1

備考

必修

自然と環境６

環境と資源

2

講義

1

外国語２２

韓国語入門１

1

演習

1

自然と環境７

地球の科学

2

講義

1

外国語２３

韓国語入門２

1演習

1

社会と生活１

法学入門（日本国憲法）

2

講義

1

外国語２４

韓国語初級１

1演習

1

社会と生活２

市民と法

2

講義

1

外国語２５

韓国語初級２

1演習

1

社会と生活３

社会学入門

2

講義

1

日本語１

アカデミック・ジャパニーズ１

1

演習

1

留学生必修

社会と生活４

社会心理学

2

講義

1

日本語２

アカデミック・ジャパニーズ２

1

演習

1

留学生必修

社 社会と生活５会と 社会と生活６生
活 社会と生活７

環境心理学

2

講義

1

日本語３

アカデミック・ジャパニーズ３

1

演習

1

留学生必修

経済学入門

2

講義

1

日本語４

アカデミック・ジャパニーズ４

1

演習

1

留学生必修

経営学入門

2

講義

1

日本語５

日本語ラボa1

演習

1

社会と生活８

日本の歴史

2

講義

1

社会と生活９

世界の歴史

2

講義

1

社会と生活１０

世界の地理

2

講義

1

社会と生活１１

国際関係論

2

講義

1

日
本
語
・
日
本
事
情

日本語６

日本語ラボb

1

演習

1

日本語７

日本語ラボc

1

演習

1

日本語８

日本語ラボd

1

演習

1

日本語９

社会人としての日本語

1

演習

3

日本事情

日本の歴史と文化

2

講義

1※ 日本語・日本事情は外国人留学生のみ履修できる

留学生必修現代生活学部 資格科目
この授業科目の単位は、卒業要件単位数には含まれない。
必修選択の別は、当該資格を取得するための必修・選択をあらわす。

教職に関する科目（中学校一種、高等学校一種、栄養教諭）
領域

授業科目名
教師論

教
職
に
関
す
る
科
目

単位
授業形態 必修 開設年次
数
2
講義
○
1

教育原理

2

講義

○

2

教育心理学

2

講義

○

1

2

講義

○

2

1

講義

○

2

家庭科教育法A

2

講義

※１

2

※１ 当該教科教育法

家庭科教育法B

2

講義

※１

2

８単位必修

家庭科教育法C

2

講義

※１

3

・免許教科「家庭」

家庭科教育法D

2

講義

※１

3

※2 当該教科教育法

福祉科教育法A

2

講義

※２

3

４単位必修

福祉科教育法B

2

講義

※２

3

・免許教科「福祉」

道徳教育論

2

講義

○

2

中一種免のみ適用

2

講義

○

3

1

講義

○

3

生徒指導論

2

講義

○

3

教育相談論

2

講義

○

2

教職実践演習(中等)

2

演習

○

4

領域

○

3

学
芸
員
資
格
認
定
に
必
要
な
科
目

授業科目名
生涯学習概論単位
授業形態 必修 開設年次
数
2
講義
○
1

博物館概論

2

講義

○

1

博物館経営論

2

講義

○

3

博物館資料論

2

講義

○

2

博物館資料保存論

2

講義

○

3

博物館展示論

2

講義

○

3

博物館教育学論

2

講義

○

2

博物館情報・メディア論

2

講義

○

3

博物館実習

3

実習

○

4

領域

授業科目名

単位
授業形態 必修 開設年次
数
2
演習
○
2

教職実践演習（栄養）

2

演習

○

4

※５ 欄外参照

保育実習指導Ⅰ

教育実習指導

1

講義

○

4

栄免を除く

保育実習ⅠB

2

実習

○

3

教育実習A

4

実習

※３

4

※３ 欄外参照

保育実習ⅠC

実習

○

3

教育実習B

2

実習

※４

4

※４ 欄外参照

1

演習

※１

4

栄養教育実習指導

1

講義

※５

4

※５ 欄外参照

保
育 保育実習指導Ⅱ
士
保育実習Ⅱ

2

2

実習

※１

4

栄養教育実習

1

実習

※５

4

※５ 欄外参照

保育実習指導Ⅲ

1

演習

※２

4

保育実習Ⅲ

2

実習

※２

4

教職に関する科目（幼稚園、小学校教諭）
授業科目名
教師論

教
職
に
関
す
る
科
目

講義

単位
授業形態 必修 開設年次
数
2
講義
○
1

備考

教育制度論

2

講義

○

2

道徳教育論

2

講義

○

2

小免のみ適用

特別活動論

2

講義

○

3

小免のみ適用

教育方法・技術論

1

講義

○

3

生徒指導論

2

講義

○

3

教育相談論

2

講義

○

2

教職実践演習

2

演習

○

4

初等教育実習指導

1

講義

○

4

初等教育実習Ａ

1

実習

○

4

初等教育実習Ｂ

3

実習

○

3

初等教育実習Ｃ

4

実習

○

4

備考

保育士に必要な科目
栄免を除く※３ 中一種免のみ又は中一種免及び高一種免取得希望者必修※４ 高一種免のみ取得希望者必修※５ 栄免のみ取得希望者必修

領域

2

備考

学芸員資格認定に必要な科目

教育制度論

特別活動論

単位
授業形態 必修 開設年次
数
学校栄養教育論Ⅰ
2
講義
○
3
授業科目名

栄養に係る
教育に関す
学校栄養教育論Ⅱ
る科目

教育課程論

教育方法・技術論

栄養に係る教育に関する科目
領域

備考

小免のみ適用備考※１または※２いず
れか３単位必修

授業科目概要（注）授業科目表の備考欄に「*」を付した科目は、学部共通科目の項に記載しています。

授業科目概要授業科目概要
専門科目
現代生活学部 学部共通科目
基礎ゼミ(現代家政学科)
大学とは何か、学ぶとはどのようなことなのか、など、新たな大学生活を送るための基礎的な演習を行う。
少人数という形式を尊重して、お互いに意見を述べあい、他者を理解し、自分の関心がどこにあるのかを発見できるようにしたい。つぎに、今後、どのように専門分野を選択していけばよいのか、専門性への導入教育を行う。専門性への道は多様であり、フィールドワークや文献講読、施設見学、鑑賞会など、さまざまな工夫を通して専門への誘いを行う。
(健康栄養学科)
今後の“食”に関する学習に一層関心を深め、意欲を持てるように、
管理栄養士が活躍している色々な職場での職務や事例を説明する。具
体的には、学校・食品企業・病院・産業保健関係・保健所・保育園・高齢者福祉関係などである。さらに、学生の希望に合わせて、病院・食品製造工場・心身障害児総合医療養育センター・保育園・高齢者福祉施設・食品衛生検査所などに出かけ、実際に現場で働く管理栄養士の姿を見学する。
(生活デザイン学科)
大学とは何か。学ぶとはどのようなことなのか。また、大学では、
何をどのように学ぶのか。いかに専門課程を選び、専門性を身につければよいのか。そのことを考えるための初年度教育科目である。大学
生活をより充実したものとするために、大学での学び方、学生生活の過ごし方などについて、担当教員の指導のもと、学生全員で考える。
学生は、お互いに意見を述べあい、他者を理解し、自分の関心がどこにあるかを発見できるようにしたい。
(児童学科)
新しく始まる大学生活、児童学科において、どのように学び、どのように過ごすのかを、教員、仲間とともに考え、相互理解を深め、学習や生活への主体的、積極的な態度を培う。児童学科教員全員が、各々のテーマにもとづいて講義と演習を行う。
具体的には児童学、心理学、保育、法律等との出会い、またボランティア活動や人間とロボットのコミュニケーション、自然とのふれあい、子どもの健康、幼児の遊び等についてグループワークなども取り入れ、探究する。
(人間福祉学科)
人間福祉学科の専門性と特色とを学生自身が主体的に学び、各自の将来像への基礎的認識を得ることを目標とする。あわせて、大学生活の意義ある過ごし方について、学科教員が全員をサポートしていく。
講座の具体的展開は、学科の教員によるリレー形式の講義から始まる。
各教員の専門性に基づく福祉観や経験に基づく講義をとおして、学生自身の福祉観の礎石を築くことを目指す。次いで、福祉職の最前線で働く先輩方や経営者による講話、施設見学レポート作成など、実際経験に近い学習を重視する。学生各自が意欲的で楽しい学生生活を送ることを期待する演習である。
キャリアデザイン A・B
キャリア(Career)という言葉には、①生涯・経歴、②出世・成功、③職業・生涯の仕事などの意味があり、キャリアを考えるということは、自分の人生をどのように生きるか、あるいは、職業としてどのよ
うな道を選択するか、という自分の将来に関わる意思決定問題である。
この授業では、経済と雇用の動向を概観しながら、わが国における労働環境とりわけ就業構造についての理解を深めるとともに、一人ひとりの職業生活の意味、働き方などについて考え、この将来問題に対するアプローチ・解決の方法論および意思決定基準について学ぶ。
インターンシップ
この科目は、企業・行政・機関・団体などの現場における実務体験
を通して、組織の一員として働くことの意味や期待される役割を体得
するとともに、大学生としての学習目標を再確認すること、そして将来の職業選択・キャリア形成に資することを狙いとする。プログラム
では、インターンシップ先での実習に備えて行う事前学習とレポートのまとめや成果報告会での発表などの事後授業を含み、これら多様な学内で行う活動に対して積極的な参画が求められる。
日本社会史
日本史の中で、明治時代以前においては武士身分、農民身分、町人身分が特にいわれ、第 2 次世界大戦以前においてもなお学生身分、女性の身分というように身分というものが頻繁に使用されている。この身分というものの歴史的展開について、身分の発生から古代・中世・
近世・近代まで具体的な史料をもとに検討する。各時代において社会的に差別されたものの存在がなんであったのか、女性の社会的地位については特に注意して言及したい。
生活史
生活史とは、衣食住など我々の日常生活のあらゆる局面を通時間的な観点から考えていくものである。しかし、今日この領域には社会学者、文化人類学者、民俗学者、歴史学者など多様な人々が関心をよせ、
情報論、社会論、時間論、社会福祉論、空間論、時間論、精神論など
多様な展開をみせている。この講義では民俗学、歴史学をベースにしながら衣食住を題材に生活史の一齣、
たとえば台所道具の変遷や 1950
年代以降の日本の生活革命を紹介しながら授業を進めてみたい。
民俗学
民俗学は、風俗や習慣、伝説、歌謡、衣食住をめぐる生活用具(民具)、家屋など古くから伝承されてきた有形、無形の民俗資料、民俗技術などをもとに、人間の営みのなかで伝承されてきた現象の歴史的変遷を明らかにし、それを通じて現在の生活文化を相対的に説明しようとする学問分野である。この講義は、忘れ去られた日本の文化、なかでも闇から闇に消されていった民俗文化の伝播者を中心に、民俗文化(民衆文化)がいかなる意味を持っていたかを考えてみる。
考古学
考古学とは、過去の人類が残した遺物、遺構などを研究することによって、当時の生活や文化を明らかにする学問である。そのために本
授業では、何をどのように研究するのか、考古学研究の理論と実践の基礎を体系的に学ぶ。通史的な概説をおこなうとともに、日本と世界の考古学に見られる研究方法と研究成果を紹介しながら授業をすすめていく。この授業を履修することで、考古学研究に必要となる基礎的な知識を習得することを目標とする。
生活の経済学
人間が現代社会で生きている長い年月の間、経済と関わらない 1 日はない。人が生きていくためには、何らかの経済取引を重ねていかな
くてはならない。言い換えれば、経済と生活は、表裏一体で営まれ、社会をつなぎ、命をはぐくんでいくのである。
本講義ではこのことを、経済学の基礎知識をベースに、理論と法と制度と生活の関わりとして解説していく。歴史の中の人々の暮らしと現在の暮らしの繋がりを理解し、理論と生活の実際を応用経済学の視点から学んでいきたい。
自然史
自然史とは自然現象の時間的変遷である。生命誕生からヒトが出現
し現在に至るまでの生物進化史のみならず，地球誕生からさまざまな岩石鉱物を生み出し大陸を形成した歴史や，さら膨大な時間軸を要す
る宇宙誕生から星の進化に至る歴史まで，すべて自然史に含まれる。
本講義では，この中でも地球誕生以来の地球環境の変化とその変化に反応し進化した生物の変化の歴史を中心に解説し，この長い時間が生
み出した生命の多様性の理解を目指す。
自然科学演習専門科目の実験・実習の基礎となるもので，自然科学の理解や基本的な実験技術の習得を目的とする。自然科学の理解には，実験を通じた体験に基づく実証的な理解が不可欠で，問題点を認識し仮説を設定，検証のための実験系を組み立て，そして実験による実証を行うというステップが重要である。この演習では，化学・微生物学・生物学の三分野から必要と思われる内容の基本的な実験を選んで構成する。
また，専門科目での実験・実習で必要となる器具類の操作や，試薬調整の実
際にも慣れることも目標とする。

基礎物理学
ニュートン力学を中心に物理学的な物の見かたに慣れることを目標とする。そのための前提知識として、次元解析やベクトル計算も講義する。さらに、質点系の力学から剛体の力学へと拡張し、重心や慣性モーメント、トルクなど回転自由度の議論も扱う。質点、剛体を複合的に扱う応用例題として構造力学におけるトラスの概念も説明する。

供してきている。その中で、遺伝子組換え作物、遺伝子治療、クロー
ン動物、ES 細胞など、特に食や生命に関わりを持つ物や研究については、従来の倫理では解決し得ない新たな倫理が要求されている。生命に関わる問題について自己責任で判断・決定することが求められる
中、関係する諸問題の本質や倫理既定、具体的事例を基にバイオテクノロジーに関係する倫理を考究する。

基礎化学
化学は物質の性質、物質の変化を扱う学問である。物質をつくる原子の構造、電子配置、元素の周期律および化学結合等、原子を基本として、物質の性質をその構造との関係で捉え、物質の性質を理解する。
さらに、化学反応とともに、熱化学、化学平衡および反応速度等、物質の変化をエネルギーを基本として学習し、化学反応のしくみを学ぶ。
本講義で学んだ基礎知識および科学的思考は、ともに科学的素養が要求される専門科目の基礎となる。

情報伝達と表現現代社会で最も必要なのは情報とコミュニケーション能力と言える。
情報を正しく理解し、伝えるのがコミュニケーションの始まりである。
本授業では、情報の収集→分類→情報の再構築→情報の視覚化に流れるプロセスを理解し、如何に情報の表現を行うかを講義や事例を用いて説明を行う。また、グループワークを用いて、実際に情報を収集し、分類、情報の視覚化を体験しながらコミュニケーションを理解することを目的とする。

有機化学
既知の有機化合物の数は年々増加し続け今や二千万に達し、それらの多くが私たちの生活に深くかかわっている。有機化合物に関する知
識無くして、物質系、生体系の営みを理解することは困難であり、有機化学を学ぶことは生きるために必要不可欠である。本講義では化学の基礎知識をもとに、有機化合物を原子・分子の視点から捉え、基本的な有機化合物の構造と諸性質の関係を学ぶ。さらに、立体化学を理解し、生体分子を構成するタンパク質、糖質、脂質の性質を学ぶ。

家庭電気・機械・情報処理
私たちの生活は家電機器や給湯機器などのエネルギー消費をともなって成り立っている。機器の仕組みや使用方法などを知ることによって、環境負荷の小さな生活を営むことが可能になる。この授業では、家庭で使用されるエネルギー(電気・ガス・石油・再生可能エネルギー・水)および情報の供給システムを学ぶとともに、家電機器、ガス石油機器および情報機器の仕組み、望ましい使用方法、性能表示の見方を知り、その省エネルギー性能、環境負荷、経済性について適切に評価できる能力を身に付ける。

基礎生物学 A
生物の基本単位は細胞で、細胞から組織さらには器官が形成され、器官が集まって個体がつくられている。また様々な器官が調和をとることで個体を維持し、個体は外界(環境)に影響を受けながら活動している。この授業では、生物の基本単位である細胞の構造から個体維持のしくみ、さらには人類がおよぼす地球環境への影響までをわかりやすく解説する。特に生物体のつくりやヒトの身体の構造、生体内の化学反応などの内で、食品・栄養関連の科目を学ぶ上で必要な基礎的な生物現象の理解に力点を置いて授業を進める。
基礎生物学 B
生物学の中でも、遺伝学の進歩は目覚ましいものがある。最近よく耳にする、DNA 鑑定やクローン作出、遺伝子組換えなども、その技術を支えているのは遺伝学の知識である。また、遺伝子組換え食品や遺伝子治療などは、将来の私たちの生活に大きな影響を及ぼすテーマ
であり、その内容・利点・問題点などを十分に理解することが必要である。そこで、本講義では、遺伝子に関わる身近な例を取り上げつつ、遺伝学の基礎から最先端の技術まで分かり易く解説する。
人体の構造と機能
私たち自身の体のつくりを，生物学的視点から解説する。60 兆個を超える細胞から成り立っている人体は，細胞・組織・器官と秩序だった構成の中でそれぞれの機能を果たしている。これらの細胞・組織・器官がどのような構造をしており，どのように外界からの刺激を受け反応するかといった，人体の基本的構造と機能の理解を目標として授業を進める。人体の構造とその機能の理解は，食に関する専門分野の理解のみならず，私たちがあまり気付いていない普段の生活における体の変化や，環境への反応などを知る上でも重要である。
多変量統計入門
現代は、扱うデータの量が多く、いかに効率的な処理をして分析するかが求められている。この授業では、データの種類が多い場合の統計的手法を学ぶ。平均・分散などの基本統計量、正規分布・F 分布など各種の重要な分布及び統計検定の基礎を復習した後、予測・制御に必要な重回帰分析、総合化のための主成分分析、共通要因を探す因子
分析、2 種類に分ける判別分析等の基本的な考え方を説明する。実際の処理・分析に当たってはパソコンの統計ソフトを用いる。
バイオテクノロジーと倫理
バイオテクノロジーの急速な進歩と発展は、医療、食糧、資源、環境、エネルギーなどの様々な分野において、新しい面を日常生活に提会計情報演習
企業のさまざまな経済取引を記録・測定し、利益・その他を報告するために必要な計算原理及び基本的な記帳技術を学び、さらにそれを前提にして、企業活動の一連にわたる会計処理の技術を、さらにレベ
ルアップさせていく授業である。パソコン会計に関する講義や練習問
題もあわせて行い、最終的に、企業で導入しているコンピュータ会計の実習にまで至ることをめざす。会計情報処理の知識を、実務的に応用・体験することを目的とする。
デザイン概論デザイン学習の第一歩として、｢デザインとはどんなことをするものなのか｣を理解するための基本的な学習をする。そのために、現代社会の中で幅広く展開されている、さまざまなデザインの事例に触れながら、デザインの概念、領域などについて概観するとともに、さまざまなものの計画から設計までの、具体的な考え方や進め方について学習する。
人間工学
人間工学は、人間と機械をひとつのまとまり｢人間－機械系(マン－マシンシステム)｣ととらえ、機械や作業環境の性能・形態・状況が、人間の心と体の感覚や運動などの能力・特徴によく適合し、人間－機
械系の性能が十分かつ安全に発揮されることをめざす。そのために生
理学・解剖学・動作研究・社会学など様々な立場から人間を客観的に観察・分析し、人間－機械系を最も合理的に設計しようとする科学である。その人間工学の概略について解説する。
青年心理学
青年期は心理的変化、身体的変化、社会的変化等があり、人生における一つの危機であることもいわれる。青年期のこうした状態について、自我同一性の確立を中心として、心理的特質や発達課題等を理解
する。
人格心理学
人格心理学の研究対象は、人格や性格で、他の心理学の領域と比べると、個人差に注目しながら展開するが、人格も性格も｢個人を特徴づける持続的で一貫した行動様式｣である。だが、習慣的には、人格は｢個人が保っている統一性｣に焦点を、性格は｢他者との違い｣に焦点を置く
ものとして、使われることが多い。人格心理学における｢万人に共通する人格の特徴｣の解明と、｢各人の個々のユニークさ｣の解明という 2
つの課題を両立させるのは容易ではないが、その過程からも多くを学

べることが実感できる授業をする。
心理学実験Ⅰ
心理実験・調査を自ら実験者・被験者として体験する。実験のデザ
インや調査の企画・立案を自ら行い実践する。データの収集、データの処理、t 検定を中心とした推計学的検定、心理学レポート作成、プ
レゼンテーションなどの一連の作業を通じて、心理学実験の基礎的知
識と実践力を習得する。受講生は課題ごとにレポートの提出が義務づ
けられ、レポートは添削返却され講評を受ける。
基礎実験課題として、
知覚実験、運動学習、生理心理実験、記憶実験などである。またパワーポイントによるプレゼンテーションの基礎も学ぶ。

維持に必要な保健衛生、疾病や外傷の予防と看護、緊急時の対処について、それぞれのライフサイクルから学習していく。
消費者情報論
消費者情報論というとき、企業から見た消費者情報の収集・管理・分析・活用という側面と、消費者にとっての情報武装化(政治・経済・
社会・文化に関する情報収集・活用)という側面がある。この授業では、その両側面について解説するとともに、企業から見た消費者情報の収集・管理・分析・活用については、企業側の消費者情報管理を消費者にとって役に立てるためにはどうすべきか、企業に対して消費者の意
見を反映させた商品開発を行わせるための方策も含めて、企業・消費者両面からアプローチする。

心理学実験Ⅱ｢心理学実験Ⅰ｣に引き続き心理実験・調査を自ら実験者・被験者として体験し、より高度な心理学の実験的な研究方法を習得する。実験
実施とともに、実践的な心理統計学分析を学習する。また、課題によっては授業時間外の実験用具の自作や、データの収集を行う場合もある。受講生は課題ごとにレポートの提出が義務づけられ、レポートは添削返却され講評を受ける。応用実験課題として、イメージ測定、アンケート法、認知実験、行動観察などを行う。また、パワーポイント
によるプレゼンテーション実習も行う。

消費経済論
我が国の経済・社会における成熟化・情報化・グローバル化・少子高齢化などさまざまな現象は消費者のライフスタイルや消費行動に大きな影響を与えている。全体経済を消費経済(家計)および消費者の視点から捉えて、それぞれにおける変化を関連づけて考察し、消費者が主役となりうる経済社会のあり方およびこれからの消費生活のあり方を追究する。とくに、消費者に豊かなライフステージをもたらすような経済・社会の倫理観および価値観について考えたい。

家庭経営学概論
人間が人間らしく生きる拠点が家庭であり、家庭生活を中心とした家族・コミュニティの営みが家政＝家庭経営である。現代社会における家庭経営の課題を、｢家族｣｢消費者｣をキーワードに、概説する。特に、親と子、夫と妻など家族を核とする人と人の関係や、仕事や消費といった日々の生活と生命の再生産の営みを中心に現代社会の危機的状況を生活の視点から見直し、誰もが安心してくらせる、持続可能性のある社会につくりかえる方法を、自分の生活設計と重ねながら考え
る。

生活情報論
急速に高度情報化する現代、仕事のみならず私たちの生活の分野にまでそれは及んでいる。そして、当然のことながらそれに伴うさまざ
まな問題が起こっている。仕事の効率が向上し、生活が便利になっていく反面、その負の部分をどうやって解決していけばよいのかを考える。本講義では高度情報社会の光と影の部分を人々の生活の観点から問題提起し、学生が自分の問題として考える機会としたい。また、生活のなかで情報をどのように活用していけばよいかについても理解さ
せる。

家政学概論
生きる力の基盤となる衣食住や保育・介護など日常生活、地域の暮らしに必要な知識と技術を概説する。家族・消費生活、児童から高齢者までの家庭と地域の生活、衣食住の生活改善の知識と技術を理解し、生活の質を高める方法を習得する。生活者の視点で、現代社会のなかで、家政の知と技がどのように、生活における人と人のかかわりあい、
人と心のかかわりあい、人と物とのかかわりあい、人と事がらのかか
わりあいを支えてきたのかを考える。

児童学概論
子どもとは何かについて探究する。私たちは子どもについてどのよ
うに考え、関わっていったらよいのだろうか。児童学の各領域(心理、保育・教育、健康、文化、環境、福祉等)を全体的に概観しながら、児童学における基礎的課題(子ども観、現代社会における子どもの問題、
子どもの発達、子どもと環境、子どもへのかかわり方等)の理解を進める。現実の生活と関連して捉え、子どもの問題の解明への実践変革的知識が深まるようにする。

家庭教育論
現代社会の変容の中、近年、家庭が果たす役割や機能もまた変化してきている。養育者と子どものかかわり方の基本原理を主軸とし、家庭と家庭をめぐるさまざまな問題を題材として取り上げながら、人が成長していく上で家庭が果たす役割や機能について統合的・発展的に理解を深める。また、保育園・幼稚園・学校・地域社会等、社会全体と家庭とのかかわりについても目を向け、｢家庭｣とは何か、今後の家
庭教育のあり方について探求する。

保育学
子どもにとって大人と一緒にいることには、また、大人にとって子どもと一緒にいることはどのような意味があるのだろうか。子どもと大人が共に豊かな成長を続けていくことができる社会であるために、教育と同様に保育という営みは重要である。この授業では、子どもの発達に即した家庭保育と保育所保育のあり方、保育の今日的課題と大人の果たすべき役割について考究するとともに、共に育つ保育実践について理論的、体験的に学んでいく。

家族関係論
家族はさまざまな人間関係の中で最も身近な人間関係であり、誰もがその経験からあるイメージを抱き、定義する。しかし家族はかつてない激しい社会変動のなかでかたちも機能も多様化し、それぞれが考える家族は同一ではない。家族とは何か、今日の家族の問題は何か、問題解決の可能性はあるのかなどをメインテーマとして家族関係について考究する。
具体的にはわが国の家族の現況を結婚への態度と行動、配偶者選択、結婚生活と夫婦関係、親子の関係から把握し考察する。

育児学
育児学は、
子どもを健やかに育てるための学問である。
その内容は、
子どもの生理学、栄養学、心理学、小児病学、さらには児童福祉や児童文化にまで及ぶ総合応用科学である。子どもの心身症や行動異常が著しく増加しつつある今日、健全な育児は我が国にとって重要な課題
である。

家庭看護
私たちの生活は心身の健康だけでなく社会的側面においても安心して生活のできる環境が整えられて初めて充足できるものである。本講義では、私たちが家庭や地域社会で安全に生活が維持でき、生活全般の QOL を高めるためには、個人でどのような生活設計を立てておく必要があるか、また、個人を取り巻く家庭や地域ではどのような健康上の視点から、生活を考えていく必要があるかを検討していく。健康

衣環境学概論
被服に求められる機能は、社会・心理的快適性に関わる機能と、身体・生理的快適性に関わる機能とから成る。したがって、被服について学ぶには、服飾美学、被服構成学、被服材料学、被服管理学、被服衛生学等、多角的に学ぶことが必要となる。本講では、学年進行に伴う被服に関する発展的学習に備えること、また教育の現場で求められる知識・能力を身につけることを目的として、被服領域全般における基礎的事項を概括的に学ぶ。さらに、現代そして今後の被服に求められている課題について考える。

ファッション造形実習・演習 A
衣服によるファッション表現の基礎となる、衣服の基本的な構造及び構成方法を学ぶ。人体の形状や動作性に適合する衣服の形態、ミシ
ン縫製の基礎的な技術、及び被服材料の造形上の特性に関する知識を修得することをめざす。実習課題としては、上・下衣(シャツブラウス、
スカート)の製作を行う。また、これらの内容は中学校・高等学校の家
庭科教育の被服領域に対応しており、家庭科教員免許の取得を希望す
る学生は履修することが望ましい。

調理学
調理とは、食材を衛生的、栄養的に安心で、なおかつ嗜好性の高い食物として提供するまでの一連の課程である。そこで起こる諸現象について、食品の種類と調理性、食品の成分と調理による変化、食味・食感への影響について、調理操作や調理器具との関連から科学的に究明された法則性を解説する。また、食物連鎖や食文化の変遷など人間と食べ物、食生活と環境との関係を理解し、調理の技術やおいしさの向上、豊かな食生活の実践に繋げるための理論を系統的に解説する。

衣構成学実習・演習 A
国際化の進んだ今日こそ、日本の衣文化である和服を理解することが求められている。
本授業では、
普段着ではなくなった和服について、その基礎的な構造と縫製技術を理解するために、女物単長着を例にとり、実習と着装を通じて学習する。各自の身体サイズに合った浴衣を製作し、着装する過程を通して、技術の習得にとどまらず、日本の精神文化である｢包み、結び、たたみ｣といった行為が、和服の縫製、保管、着装において見受けられる行為であることも理解する。

栄養学
食糧が豊富になり、外食や中食といった分野も発展し、食生活が多種多様化する中、日々の活動や健康な生活を送るには正しい栄養知識に基づいた食生活が求められる。体内に取り込まれた食物(栄養素)が、どの様な特性や役割を持つか、いつどの様に摂取したら良いか、またどの様に生体構成成分へと変化するのかを学ぶことを目的とする。また、食生活の問題点なども併せて考えながら、食物を摂取する際に留意すべき、質的・量的問題やバランスやタイミングなどについても学
び｢栄養｣に関する基本的な知識を習得する。

服飾造形実習・演習 A
洋服の既製服化が、限りなく 100％に近づいている現在、既製服を受身で捉えるのではなく、衣服製作の体験を通して、基礎的な人体と衣服の関係理論と、基礎的な製作技術を習得することにより、デザイ
ン、素材、縫製、加工、仕上げ、取り扱いなどの各過程について、生産者としての目線でも商品を判断できる能力を養い、能動的な消費者となることを目的とする。人体の構造・人体の計測法を学び、計測値とパターンとの関係を考え、下衣の中でも最も基礎的なスカートの作品を完成させる。
食品学概論
食と健康の関係から、食生活の重要性が見直されている。食生活の基礎である食品は、国産品から輸入品までその種類は多種多様であり、国際化の中で次々と新しい食品を摂る機会が増えている。ここでは、食品の分類について、原材料、生産様式、栄養成分などから解説し、これらの食品中の成分の性質と機能性すなわち生理、栄養、嗜好が、どのように食生活と関わるかについて概説する。また、日本および世界の食糧事情の変遷と現状、理想的な食生活への課題と展望についても概説する。
食科学概論｢食｣は心豊かに生活を送る上でも生命を維持し、健康な日常生活を送る上でも重要な要素である。｢食｣を取り巻く環境や現状、変遷を踏
まえ、食物に関わる栄養性、安全性、食物の魅力である嗜好性、全国・各国の食品を手にするために重要な加工・貯蔵性について、さらに食物とからだ、疾病と栄養、バイオテクノロジーと食物などについても幅広く理解を深めながら、最新の話題も交え、フードスペシャリスト
取得に必要な｢食｣の知識に関しても総合的に学ぶことを目的とする。
栄養学概論｢栄養｣とは、私たちが外界から食物を摂取して生命を維持すること
で、成長、運動、思考、健康保持などの全ての生活を営む現象である。
よって、日常摂取している食物には生きていくために必要とされる成分(栄養素)が含まれていなくてはならない。食物はどのように生体内に取り入れられ、栄養素は生体内でどのように働き、身体構成成分へと変化するのか、健康な生活をおくるにはどのように、どれくらい、
いつ、食物を摂取したらよいかなどライフステージも考慮しながら総合的に｢栄養｣に関して学ぶことを目的とする。
食品学
私たちの生命と健康は、適切な食物の摂取と規則正しい食生活によって維持される。現在、食品の生産・加工などの技術革新や流通手段の発達により多種多様な食品を手にしているが、食生活の基礎にあるのは食品であり、個々の食品の特性を知り、適切に組み合わせて利用することが重要である。ここでは、食品の分類とその特性や各種食品の成分に関する化学や成分変化などの基本的理論を学ぶとともに、食品中の三次機能成分、特定保健用食品など生理機能との関連についての基礎も解説する。

食生活論
近年、日本が輸入している食品の安全性の問題、インスタント食品の登場、外食産業の発達、食生活と健康、食料自給率、地場産業における食材の供給など食にかかわる問題はテレビ・新聞・雑誌などで頻繁にとりあげられ、関心がもたれている。現代における食生活は第 2次大戦後に欧米諸国の食生活をモデルとしたが、近年、伝統的な和食
文化は健康食として世界において注目され、日本各地の郷土食にも関心が注がれている。安全で健康な食生活をするために、本講義は近現代における食生活の諸問題を中心に展開する。
基礎調理
安全でおいしい食事を作るためには、
確かな調理技術が必要である。
ここでは、非加熱調理操作、加熱調理操作、調味操作などの基礎的調理技術を習得、調理課程を系統的な把握および日本料理と諸外国の調理法の特徴を学ぶために、日本料理・西洋料理・中国料理の調理の実習を行う。これにより、食品の衛生的な取り扱い方、食材の性質と適切な調理法、調理操作法と栄養効率の関係、嗜好性を高める調理法、調理器具や食器などの取り扱い方や保管方法、食卓の演出、食事作法など調理と食生活に関する基礎総合力を養うこととする。
健康・食発達心理学
健康及び食に関する人の心理的側面を、胎児期から老年期に至るま
での生涯発達の視点から捉える力を養い、｢食の営み｣への理解を深める。それぞれの時期での心身の発達過程とその特徴、および、実際の発育・発達との関係を考察することができるように、実際の事例やエピソード(食に関するものなど)を交えた説明・解説を行う。また、特に、成長に伴う発達過程に、健康及び食に関連する何が、どのように人間形成に関与し、心や身体に影響を与え、変化を生じさせるのか等を考察でき、問題点を見出せる力を養う。
フードサービスビジネス論
多様化するライフスタイルの中で、食生活も個人個人の要求する内容は、複雑かつ多様に変化してきている。今や、外食産業の伸びは右肩上がりで留まることを知らない。商品開発では時代性や消費トレン
ドに合わせた商品の企画・提案が求められる。人間の生活の中で食をどう捉え、位置づけるかは大きなテーマであり、この課題の追究は食生活に対する価値観の育成にも繋がる。人の生活実態を基に、食事を含めた食空間をデザインするために、美学、住宅デザイン、食卓コー
ディネートを理解して総合的に｢食｣をプロデュースする力を養う。
食料経済
食料を取りまく、生産・流通・消費の構造をトータルに講義する。
特にフードシステムの研究視点から、消費者の安全・安心・健康志向
や、食の外部化といった環境変化を重視しながら、食料経済を説明する。また、｢食料経済関係新聞記事スクラップファイル｣の作成により現代の食料問題を知り、これについての対話・討論を行なう。

食卓と工芸
食事に用いられる生活用具について、その材料や作り方とデザインの方法、そして使い方について解説する。食事では、日常的にさまざ
まな工芸品・工業製品が使われているが、それらを幅広くとりあげ、実例を提示しながら、食生活と食器具、そしてものづくりの技術やデザインとの関係を考えるきっかけとしたい。またそういった考察を通して、日常生活のなかで使われるありふれた道具に対する関心を深め、暮らしを楽しむ道具の使い方についても考える。
製品・食品鑑別演習
安全で安心な食生活を送るためには、製品や食品の選択が生体内に栄養源を取り入れる第一段階として重要な意味を持っている。諸場面で適切な食品の選択を行う時に必要とされる製品・食品の品質には、
安全性、栄養性、嗜好性、生体調節機能、商品性などが含まれる。その品質の評価に必要な規格、表示基準に加え、化学的評価、物理的評
価、嗜好性を考慮する上で重要な官能検査について、考え方、手法、
具体的な実施方法などを講義と実習を通して学ぶことを目的とする。
住居学概論
住居をとりまく様々な自然的・社会的条件に対応しながら、多様な住居形態や住文化が生まれてくる。それらを時代別・地域別、または家族像の相違と関連させ比較しながら今日の住宅のありようを考え、自らの住宅や住生活の向上を目指し得るよう総合的に検討していく。

者が住居において使用する、給排水衛生設備、暖冷房設備、換気設備、
電気・情報設備、防災設備について講義を行う。
構造力学 A
構造力学の入門編として、建築(住居)における力学への興味を喚起
し、新しい空間構成を想像する能力の育成を目的としている。そのために、各種建築物のかたちと強さの関係について、平易に解説すると共に、実際にそれら建築物の構造模型を制作し、簡単な実験(一点で支える力の実験、両端で支える力の実験、梁の変形など)と計算を行うことによって、力学を含む数学的な知識の向上を図る。また、構造形式の異なる建築物(ラーメン構造、トラス構造、アーチ構造、膜構造、折板構造など)についても紹介する。
構造計画 A
構造力学の知識を基に、建築の意匠設計(デザイン)で求められる基
礎的な構造の知識を学ぶ。柱・梁、床の構築、および、屋根のかけ方について、トラス構造、シェル構造、アーチ、ドーム他、構造計画上の分類、類型を、既存の建物を例示して講義する。鉄筋コンクリート
構造においては、具体的な設計法に言及し、主筋比、せん断補強筋比の計算によって配筋設計の考え方を講義するとともに、演習課題により、計算を通して構造設計の理解を深める。また、設計法の歴史的変遷を例示して、性能維持、品質向上について述べる。

住生活(製図を含む)
住生活の歴史をふまえ、家族と住まいのかかわりや住生活をとりまく諸問題について検討する。また、良好な住空間を計画するために、理想とされる住空間の構成のタイプ、設備、関連法規など、建築計画の基本的な事項を一通り概観するとともに、設計・製図の基本を学ぶ。
そのため、実際に住空間の設計を試み、快適で安全な住生活のあり方を実践的に考察する。これらの学習を通し、教職課程に必要な住生活分野の知識と技術の習得を目的とする。

インテリア材料
建築材料の中から、インテリアを中心とした仕上げ材料(壁材料、天井材料、床材料など)を取り上げて、それらの材料(せっこうボード、
繊維補強系ボード、軽量気泡コンクリート、タイル、れんが、石材、ガラス、塗料、断熱材、接着剤、プラスチックなど)の基本的事項を平易に解説する。また、インテリア材料は構造材料とは異なり、安全性や耐久性以外に、機能性、快適性、美観性などの性能も要求される。
そこで、各部位に要求される性能条件と材料との関連性を理解させると共に、建築仕上げ材料選定にあたっての基礎的知識を養う。

建築史 A
日本建築史の通史を学ぶ。竪穴住居や高床住居などの原始的な建築から最新の現代建築にいたるまで、また、住宅、社寺、公共建築など、さまざまなタイプの伝統的な日本建築に関して、写真・図面を用いて実例を詳細に検討しながら、その建築的・社会的意義に関して概観する。それにより、木構造など日本建築に特有な技術的な発展過程を学ぶと同時に、わが国の建築文化・生活様式の変化を学び、建築を通して伝統文化に対する理解を深めることを目指す。

住宅施工
住宅生産の最終段階である施工について、住宅の主要構造形式である木構造を中心として、地業工事、主体工事、内外装仕上げ工事(左官工事、塗装・吹付け工事など)、床工事(カーペット敷込み工事、畳敷き工事など)の順に施工方法を平易に解説する。また、住宅などの建築物を建設する際に必要となる敷地とその周辺並びに地盤の調査方法(SS 式サウンディング試験)や、施工計画書に必要な工程表(ネットワー
ク工程表)の見方についても学ぶ。

建築史 B
西洋建築史の通史を学ぶ。ヨーロッパ大陸を中心に展開してきた西洋建築は、現代建築の根幹をなしており、その歴史の習得は、現代建築までつながる世界の建築文化の理解につながる。そこで建築史 B では、各国を代表する著名な西洋建築をひとつずつ詳細に検討することによって、世界の建築文化の系譜を学ぶと同時に、個々の建築とその建設の背景を探り、建築文化の理解をはかる。これらを通して、国際的文化人としての素養を身につけることを目指す。

建築法規
建築基準法には、超高層ビルの高度な構造技術から地下街の防災に至るまで、あらゆる種類の建築物に対しての規制が記されている。そこで、建築基準法を中心に、建築関連法規の概要と相互のつながりを平易に解説することによって、全体像を理解させる。また、建築法規の基本である面積制限、高さ制限、用途制限、耐火建築物、内装制限、
防火区画、採光、換気などについては、実際に法令集を読みながら解説することによって、
建築と社会や人間の関係についてまで考究する。

住生活論｢住まい｣ならびにその計画方法に関する基本的な知識を養う。第一段階として、現代住宅を正確に理解するために、わが国の住宅の成立過程を、社会状況とからめながら概観する。次に、家族生活と社会の関係、住宅とコミュニティの関係などを検討して、住まいに求められる社会的意義に関して考察する。さらに、住宅のさまざまな機能を形態との関係から考究し、住宅を設計する際に必要不可欠となる諸問題の解決の方法を、具体的に学ぶ。

住居経済学
住居に関する経済的問題を取り扱う。住居の需給をめぐる問題の歴
史的変遷、住宅の賃貸借・新築・購入の費用と個別家計における住居
関係支出、地価と宅地取得、居住水準に関する問題など、経済的視点により問題の所在を明らかにし、問題解明の方向を探りうる見方・考え方を養う。

住居設備
私たちが生活する住まいは様々な設備システムを維持管理することによって成り立っている。その設備システムには、快適性、利便性、機能性、安全性、信頼性、経済性、省エネ・省資源、環境保全性、保守管理性が求められており、住居を供給する立場からも、生活者としても、それらを適切に評価できる能力を身につける必要がある。受講

建築環境学 A
建築環境学は建築の内外空間の環境形成を計画・評価する分野であり、建築設計において建物性能を決める重要なポイントのひとつである。この授業では、建築環境を形成する物理的要素である｢熱・空気｣の基本的性質を学ぶとともに、その環境を評価する我々の感覚の特性を知ることによって、建物・設備性能が居住者へ与える影響を理解する。また、それらの知識を踏まえて、居住者にとって望ましい建築環境を構築するための具体的な手法を学ぶ。

住居計画
戸建住宅、特に注文個人住宅を想定しながら居住計画方法を学ぶ。
住み方、
ライフスタイルとの関連で住宅の機能的側面を学ぶとともに、構造、環境、設備、材料等技術的側面、及び庭、道路、周辺環境との関係統合するプロセスとしての計画方法を学ぶ。
福祉住環境
近い将来の超高齢者社会に備え、高齢者や障害者が在宅で自立した生活をおくるための住環境整備が求められている。本授業は、この福祉住環境整備分野の初歩的な知識を習得することを目的とし、高齢者や身体障害者を対象とした住環境整備についての基礎知識を学ぶとともに、在宅介護の現状と問題点、特徴、必要な視点等から、介護保険制度の対象となる住宅改修、福祉用具、特定疾病等、建築・福祉・医療などに関して体系的な幅広い知識を学ぶ。
社会福祉概論
社会福祉に関わる制度とその理念と範囲について理解する。こうした理解に基づいて、総合的かつ包括的な援助及び地域福祉の基盤整備と開発を含む活動の意義について理解する。高齢者・障害者・児童分
野の具体的な事例を土台にしながら、専門的な対人援助とはどのようなものかを学びつつ、社会福祉援助の基本姿勢を理解する。また、その際の社会福祉援助に係る専門職の概念と範囲及び専門職倫理について学習する。
社会福祉の基礎と概要Ⅰ
この講義は、社会福祉を初めて学ぶ学生の入門編と位置づけている。
この中では、現代社会の福祉課題、例えば、虐待・DＶや低所得者・ホームレス、認知症ケア、障害者の自立支援などについて、実際の事例を通じて学ぶ。そして次に社会福祉の発展過程について概観し、社会福祉の制度的側面(政策的側面)と実践の側面について学ぶ。特に、福祉六法について理解し、その政策背景を学ぶ。また近年の社会福祉の政策を概観し、大きく変化する社会のなかで、社会福祉のサービスはどのようにあるべきかを理解する。
社会福祉の基礎と概要Ⅱ｢社会福祉の基礎と概要Ⅰ｣に続いて、現状の社会福祉政策、制度、
具体的な社会福祉援助の展開、今後の課題について、分かりやすく勉
強していく。失業、貧困、孤独、偏見や差別、社会的排除等の社会問題に対して、社会福祉政策の果たすべき課題と意味の理解を深める。
社会福祉政策の展開について、政府、市場、国民、その他の社会福祉の供給部門等の国際比較を試みる。また、労働、住宅、教育政策との関連に触れる。さらに、社会福祉援助に際してのシティズンシップの問題、情報の非対称性、スティグマ等についての理解を深める。
福祉の医学
医学一般の基礎的知識を福祉の視点から学ぶ。人の心身機能と身体構造や各器官等の機能についての基本的知識を学ぶとともに、身体的・精神的な成長・発達、老化について理解する。現代社会の代表的疾患とその治療について理解するとともに、生活者の視点に立った健康、疾病、障害の基本的な捉え方を確立する。国際生活機能分類(ICF)の基本的な考え方と概要について理解し、参加の視点から、現代のリハビリテーション医療の概要と課題についても理解を深める。
福祉の社会学
社会学による現代社会の捉え方、個々の人間とその生活、社会との関係、そして、社会問題の具体的な捉え方等について、社会福祉専門職の業務に携わる過程で必要とされる｢福祉の社会学｣として理解する。
具体的には、社会福祉の視点と、さまざまな社会現象の実態やその因果関係を解明する社会学の視点とを引きつけて、現代の社会システム(文化・規範・社会意識・産業や職業・社会階級と社会階層・社会指標
等)、法や経済と社会システムの関係(市場・交換・労働と就業形態等)、
社会変動や人口問題、地域問題などの捉え方を理解する。
ケアマネジメント論
この講義は、介護保険が始まって導入されたケアマネジメントという考え方について学ぶ。ケアマネジメントはバラバラに提供されていた保健医療福祉のサービスを再構成し、統合して提供するもので、これによって、サービス利用者の生活の質の向上を図るものである。こういう理念に基づくこの手法について、独り暮らし高齢者、夫婦のみ
世帯、認知症を持つ人について、実際の事例で理解を深めて行きたい。
障害者福祉論
現代社会で生活する障害者・家族の実態を知ることから始める。障害とそれに伴って生じるニーズの多様性を理解する。さらに、ノーマ
ライゼーション、QOL、自立生活などの基本理念を理解する。それらの理解のうえにたち、障害者福祉・保健・雇用関連の法体系に基づく障害者福祉の実際を把握する。授業の後半からは、障害当事者の団体や専門職による社会福祉援助活動のあり方について具体例から考える。
児童福祉論
すべて児童は等しくその生活が保障され、愛護されるべきという児童福祉法の理念と意義を理解する。家庭内の問題・子どもの発達上の問題・生活上の問題など多様な問題から家庭で暮らすことができない児童への施設サービス(児童養護施設、乳児院、母子生活支援施設等)や障害児に対する在宅・施設サービスへの理解を深める。また、すべての児童が健全な発達をするために実施されている子育て支援サービ
スや、少子化や児童虐待といった課題に対応するための施策について学習する。
認知症の理解Ⅰ
日本の社会は今、世界的にも最長寿国となり、超高齢化社会を迎える時期にある。その中で、認知症高齢者の増加も介護上の視点から深刻な問題となっている。本講義では認知症の専門的な学習をするための基礎学習として、高齢者の心身の健康と生活の理解を学び、体力、知力とも長く維持できることや生涯発達し続ける領域もあることを理解した上で、高齢者が罹患しやすい疾病の理解と予防～介護の視点を学ぶ。長寿の条件である幸福な老いやターミナルステージにおける生活の QOL についての基礎知識を学ぶ。
認知症の理解Ⅱ
高齢化に伴い認知症患者数は増加し、認知症の介護は大きな社会的な課題である。一部の認知症を除いては、医学的な治療法がなく、周囲のかかわり方が病気の進行に大きく影響するといわれている。本授業では、認知症を発症する疾患の理解とともに、具体的介護の方法や関係職種および地域連携のあり方を学び、認知症の高齢者を取り巻く
家族、地域への支援の方法を学ぶ。
高齢者福祉論Ⅰ
この講義では、少子高齢社会の課題について概観し、社会福祉専門職の支援の視点を学ぶ。具体的には、老人福祉法、介護保険法、高齢者医療の確保に関する法律、虐待防止法、などの制度について理解を深める。また現代社会の諸問題、とくに家族の問題、一人暮らし、夫婦のみ世帯の問題、また認知症ケアの問題について具体的な事例から学び、そのなかでケアマネジメントの意味と意義そしてその方法について理解を深めたい。
高齢者福祉論Ⅱ
高齢者福祉領域においては、公的介護保険制度の創設により、措置から契約へとパラダイムの転換が図られた。そこで問われるのは利用者本位の視点に基づいたサービス提供であり、これを可能とする支援システムである。授業では、介護保険制度における居宅サービス、地域密着型サービス、施設サービスの内容について詳細に提示していく
ことで基礎的知識の習得をめざす。また事例を用いた演習により、介護サービスの要となるケアマネジメントの手法について具体的に学んでいく。
精神保健学Ⅰ
現代における精神保健の意義と課題を理解する。精神に障害がある
人の人権に配慮した適正な医療・保護および社会復帰の促進のための課題はどのようなものかを学ぶ。また、人が成長していく過程で直面する発達課題と、その課題を解決するために何を必要とするか、胎児期・乳児期・学童期・思春期・青年期・成人期・老年期の各発達段階

の課題を理解する。さらにアルコールや薬物依存がもたらす精神保健上の問題点を理解するとともに、薬物乱用対策・精神障害対策・認知症対策・ターミナルケアなど今日的な精神保健の課題について学ぶ。
精神保健学Ⅱ
精神保健活動の実際について学ぶ。不登校や思春期でのひきこもりが長期化している現状や、学校や職場や地域での対人関係問題から引き起こされる心的ストレスの問題とその取り組みの実態を学ぶ。
また、災害等の心的外傷体験により生じる PTSD(心的外傷ストレス障害)のケアに必要とされる治療や支援方法を学習するとともに、それに対応する関連機関や専門職の取り組みを知る。我が国の精神保健施策や医療制度の問題点と先進諸国や開発途上国の地域精神保健の現状を学び、精神保健の今日的課題を学習する。
精神医学Ⅰ
精神医学は精神保健福祉のみならず、社会福祉のあらゆる領域に必須の基礎的な学問である。まずこころを理解するための身体医学的基礎として、脳神経生理学の基本を理解させる。次に精神医学の疾病概念について学び、統合失調症、うつ病(躁うつ病)、アルコール・薬物を中心とした依存症、パニック障害などの神経症性障害、アルツハイ
マーなどの認知症等の代表的精神疾患を理解するとともに、精神科診断の基本的な方法を学ぶ。併せて、こころの病気が歴史的にどのように扱われてきたかを学ぶことで、精神医学の今日的課題を考えさせる。
精神医学Ⅱ
精神障害のうち、知的障害、発達障害、神経系の疾患等について理解する。精神疾患の治療の基本である各疾患ごとの薬物療法の実際について学ぶとともに、身体療法、個人精神療法、医師と他職種との協働による集団精神療法、作業療法、デイケア、家族療法、リハビリテーション等に至るまで、最新の様々な治療法について学ぶ。また入院治療、外来治療の基本を理解し、各種入院制度のもつ意味、緊急・救急医療における病院の果たす役割や地域ネットワークの意義についても学ぶ。
異世代交流グループワーク
おとなが子どもに合わせることや、若者がお年寄りに合わせることがグループワークなのであろうか。グループワークとは、分かりやす
くいえば当事者が抱え込む悩みを共有しあい、心身のバランスを回復
し仲間づくりをすることにより、無力な状態を脱する集団活動であり、また個人では実現の難しいこと、たとえば、アルコールや薬物のような中毒性の病因を断ち切ることや、行政や企業などへの要望、活動資
金集めなどの集団的解決を図る方法である。身近な具体例を通して学んでいく。
遊びの次世代伝達
喜びの感情は、求めなくても、ことさら努力しなくても起こり、いたるところに満ちあふれてきて、われわれの心の中に一つの雰囲気をかもし出す。しかし、ひとたび過ぎ去ると、その気持ちを形容することはほとんど不可能である。それは、過ぎ去った青春がどのようなものだったかを描写することが難しいのと同様である。遊びが喜びを伝達するわれわれの基本的な形式だとしたら、この伝達の問題を歴史の連続・非連続の側面から捕らえ直す必要がある。身近な遊びを具体例として考えてみる。
自然体験活動演習Ⅰ
小学校における 1 週間の長期自然体験活動において、教育的効果の高いと言われている自然体験・生活体験の機会を提供するために、プ
ログラム計画立案の助言、活動時の全体指導や活動の様子の把握と助言、事業評価の助言を行うことができる指導者の養成を行う。自然体
験活動の実践のための基本的な技術や知識を得ることを目標とする。
また、児童の発育や発達の特徴について生理学的、心理学的にも学ぶ。
さらに、子ども達とのコミュニケーションの方法についても学習する。
自然体験活動演習Ⅱ
自然体験活動演習Ⅰで学んだ事柄を基礎として、様々な実践能力を身につけていくことを目的とする。長期自然体験活動のプログラムの立案から実践までを、子どもと指導者の役割に応じて演習し、さらに応用的能力を身につける。また、プログラムの運営や安全・危機管理能力を修得するとともに、プログラム実施後の評価についても効果の測定方法や測定処理、報告や発表の方法についても学ぶ。子どもの生きる力を自然体験活動を通して養うことの重要性について再確認する。
自然体験活動実習
自然体験活動演習Ⅰと自然体験活動演習Ⅱで学んだ知識と実践的能力を基に、4 泊 5 日の自然体験活動の実習を行う。子ども達が自然の中で生活することが、子ども達にどのような効果を及ぼすのかについて実際の経験を通じて考える。
本実習を履修した後に｢長期自然体験活動指導者｣として登録し、全国の小学校で実施される自然体験活動へプ
ログラムや事業評価の助言者として参加できる能力を身につけることを目的とする。さらに、子どもの発育・発達を理解した自然体験活動
指導者の育成を目指す。

現代生活学部 現代家政学科
現代家政演習現代家政学科は，学生の興味や将来進むべき進路を見据えて，「食文化」「リビング」「ファッション」「生活ビジネス」の各分野を横断的に学べることを特徴としている。この授業では，各分野での学びへの理解，教員や上級生との懇談，学内実習，現代生活セミナーでの講演などを通して，現在の自分の興味や将来の希望を確認し，４年間学ぶ目
標を見つけることを目的とする。授業は，体験型学習を主として展開
する。
現代生活論
21 世紀を迎え、人間生活とその環境の変化は著しく、かつ、危機的様相を深めている。地球環境、民族紛争、南北問題、格差、貧困、人種問題、あるいは国際紛争、国内に眼を転じれば、住宅問題、過労死・自殺の急増、介護、いじめ、虐待、食料危機、食品安全、医療ミス、
ニートフリーター問題、引きこもり、などなど。世界に起きている生活の問題や日本社会に起きている問題について、その複雑な回路を学
問的につなぐ努力を行い、問題を深め、分析し、展望を語れる、現代生活論を講じていきたい。
家政学原論
総合家政学としての本学家政学の特色を 3 つの柱から概説し、現代社会における家政学の意義と可能性を考える。第一は、現代日本において当面する生活の諸課題を家政学の視点から明らかにする。
第二は、女性の生き方と家政学の関係を整理する。日本と欧米の家政学が歴史的にどのように生成発展してきたか、ジェンダーや生活改善の視点から理解する。第三は、国際的視点や地球環境との関わりから現代家政学の可能性を整理し、家政学を学んだ学生の生涯設計と社会的役割について考える。
現代家政と KVA
現代家政学科に入学して 2 年たった時点で、今後どのようなことに焦点をあてて研究内容を深めていくか、また、卒業後、在学中に学んだことをどのように展開していけるか、その可能性を見据えつつ立ち止まって考える機会を持ちたい。この授業は、4 年生で履修するゼミ
ナール選択の一助ともなるように現代家政学の多彩な学びの入り口を開示し、興味をもってもらうことをねらいとする。本学の建学の精神である｢KVA｣とは何か、受講生と教員が共同で、問題提起やさまざまな事象の解明を通して、それぞれの答えを導き出していきたい。
女性史
女性の生き方を近代日本の歴史に学ぶ。明治のはじめ、封建的な女性像はいかに批判されたのか。自由民権運動は女性の解放をどう考えたのか。たとえば、福沢諭吉の女性観はどのようなものだったのか。
明治後半から大正期にかけて女性の職業的自立や恋愛の自由が語られる。そして、戦争の時代(ファッシズムの時期)、女性はどのような生き方を選択したのか。戦争と女性の生き方を問う必要がある。近代以降の女性史を扱い、現代に生きる女性の思想を学ぶ。
美と健康
人が生きていく上で殆どの人、特に女性は｢美しくありたい、美しく見られたい｣という思いと、病気・けが等のトラブルがなく｢健康でありたい｣という思いを抱いており、これらの思いが一方に偏ることなく、バランスを保ちながら生活することが理想となる。本講では、外見としての美しさに関わる身の回りの事柄(つめの装飾、ヘアカラーリング、
化粧、圧迫衣服等)と健康のメカニズムとの関連を理解して、健康的か
つ美しく生きていくための基盤となる姿勢について考える。
情報処理演習Ⅰ
表計算ソフトウェアの高度な活用方法(統計・分折等)を演習によって学習するとともに、分祈した結果を文章と表・グラフを組み合わせた論文や報告書としてまとめ、プレゼンテーションする手法を学習する。社会に出てから役に立つ惰報処理の基本的な知識と技術について演習を通して学習する。

情報処理演習Ⅱ
世の中には膨大な量の情報が氾濫している。その中から有用な情報を探し出し役立てるためには、情報を収集してデータとして登録し、登録されたデータの中から必要なものを効率よく検索した、見やすい形式で出力する必要がある。
そのためのツールがデータベースである。
ここではデータベースの基本的な考え方を学ぶとともに、世の中で一番使われているデータベース・ソフトウェア Access を使って具体的なデータベース定義および操作に関する能力を身に付ける。
卒業研究 A・B
4 年間の学習の集大成として積極的な取り組みを期待される。自分なりのテーマの発見が重要である。それを問題意識という。なぜ、そのような問題が重要であるのか、自分の一身上の問題として、じっく
り考えてほしい。学生は、そのテーマにふさわしい教員を選び、教員は学生の問題意識をよく聞いて、そのテーマを追求するための方法、調査、実験、結論の出し方、発表の仕方など、適切な指導を行う。卒業研究を通して、新たな自分が発見(創造)できることを望みたい。
家族論
現代に生きる人びとのライフスタイルは多様化している。家族のあり方も多様化している。この授業では、一人ひとりが人間として、生きる喜びや生きがいを感じられるための家族のあり方について考えていきたい。身の回りのさまざまな問題を具体的に取りあげ、また、歴史に学び、たとえば、家事や子育て、夫婦の関係、親の介護、住宅事
情、財政基盤、晩婚化、父権の復権、専業主婦の問題、などなど家族問題の解決への処方箋を提示していきたい。
家族の文化史家族という私たちに馴染みの深い言葉は、実は近代以降になって登場した新しい概念を指す用語として普及したものである。本講義ではこのことを前提としながら、形を変えながら、実態として機能してきた各時代の家族を、
主に文学作品を通して比較考察する。
制度や法令、
歴史資料などからはうかがい知ることが出来ない、夫婦、親子、兄弟
姉妹間の関係性の実態を明らかにしているような文学作品を用いて事例研究を行い、それを踏まえながら様々な問題に直面している現代の家族の状況について考えていきたい。
子どもと遊び
子どもの成長、発達にとって、豊かな〈遊び〉の体験は重要であるが、その歴史的な変遷をたどってみると、〈遊び〉は必ずしも子どもだ
けのものではなかったことが分かる。そうした歴史的な背景を認識した上で、子どもの遊びをめぐる現状とその問題点を把握し、そこで大人の果たすべき役割についても考えていく。絵本、童話、童謡、小説、玩具、ごっこ遊びと子どもの空想・夢などを取りあげて、遊びの中で、子どもに何が育っていくのかについても明らかにしていきたい。
子どもとコミュニティ
コミュニティで子どもが抱える問題について国内外の事例から検討する。日本の事例では、少子化の社会的背景やいじめと子どもの自殺の問題を考え、海外では、児童労働や子ども兵、女児の性的搾取(トラフィッキング)の実態について学ぶ。これらを踏まえ、子どもたちが暮らしやすいコミュニティを形成するためのコミュニティ開発計画を立案することから、分析力・企画力・実行力を養う。なお、計画策定には PCM(Project Cycle Management)手法を用いるため、コミュニテ
ィ論を受講済みであることが望ましい。
児童と文学
幼児期から学童期にある子どもを主な読者対象とし、その年齢の子どもを描いた児童文学作品を取りあげ、その内容、意義について考究する。絵本(ファーストブックから物語絵本まで)、童話作品、童謡などを、子どもの要求や発達にそくした表現という観点から検証するとともに、文学作品との関わりの中で、子どもに何が育まれていくのかについて明らかにしてゆきたい。その上で、保育者が子どもの年齢にふさわしい文学作品を選択出来るようにしてゆきたい。

子育て支援論
いま、子どもが育つ環境は大きく変化している。子どもが健やかに育つにはその基盤となる家庭、それを支える環境、そして、子育てを支援するための施策が必要である。国の施策には｢エンゼルプラン｣、｢新エンゼルプラン｣｢子ども・子育て応援プラン｣などがある。なかでも｢子ども・子育て応援プラン｣では男性を含めた働き方の見直し、地域における子育て支援、子どもの社会性の向上や自立の促進などが具体的に示されて、その成果が期待されるところである。この科目は子育て支援の施策とその実態を学ぶことが目的である。
家族支援論
家族を取り巻いている社会的な状況の変化を理解し、それぞれの家
族のニーズに応じた多様な支援を提供するため、さまざまな種類の援助活動及び関係機関との連携の在り方について理解することをねらいとする。具体的には、家族とは何か、家族観の多様化、家族を取り巻く社会状況、家族の福祉を図るための社会資源、子育て支援、障害者・高齢者家族支援、ターミナルケアにのぞむ家族支援等といった事項について、事例を提示しながら学習する。
家族と法家族というもっとも身近な存在について、法的視点を通して考える。
夫婦、親子、扶養、相続などの現実の家族問題を解決するための法律に関わる知識がいかに手助けとなるかを概説し、法律を切り口に個人と家族、家族と社会の関係について歴史的・社会的な背景を踏まえて
考える。
家族法は、
私たちの家族関係を規律し方向づける指針であり、当事者の間の自由な意思決定によって市民社会を形成する基盤でもある。現行家族法についてよく理解し、家庭生活に関する紛争を防ぎ、問題点を掘り起こし変動する社会への法的対応についても検討する。

消費者政策と法消費者が、本当に必要な安全で安心できる商品を選択し、環境に優しい生活スタイルをつくりあげることができるようにするための、政策や法が求められている。行政・事業者の窓口での消費者問題の解決という役割を担うのみならず、生産者(企業)と消費者をつないだプロ
シューマーとして生活ビジネスなどに通じる人材に求められる政策と法を概説し、消費者が直面している具体的な課題解決を通して高度化する社会のニーズに対応できる能力を開発する。
高度情報社会と消費者
私たちはどのような職業にあっても、生活者としては｢消費者｣である。生産・流通・消費という一連のサイクルのなかで、情報の果たす役割は大きい。このような視点から｢情報とはなにか｣という切り口で
高度情報社会と消費者の関連をさぐる。｢情報｣の概念を理解することは難しいが、本講義では多くの実例をもとに情報を理解し、それが中心となる高度情報社会の本質に迫る。そして｢消費者｣として高度情報社会のなかでいかに活動し生きるかという哲学的問題も考えていく。
プロシューマー調査法
衣食住、ヒューマンサービスなどの生活産業や関連する職業への関心を高め、家政学が蓄積してきた知識と技術を習得し、日常生活に活用する意欲と態度を育てる。見学を中心に、企業や自治体など産学官で連携して地域に密着した地産地消型の家庭生活関連産業の基礎的・基本的な知識と技術を習得させ、生活産業の社会的な意義や役割を理解させるとともに、生活産業を取り巻く諸課題を主体的、合理的に解決できる、生活の質の向上と社会の発展を図る創造的な能力と実践的な態度を育てる。

家庭経済学
家族・家事・家計をキーワードとする。まず、基本的な家庭経済と、家計の収支・資産管理の知識を習得する。次に個人と家族と経済社会の関係を理解するために、生活時間や環境家計簿を用いた経済生活管理を考える。さらに家計診断の指標と基準を学び、自分の経済生活を診断し設計していく方法を身に付ける。また贈与経済学をとりあげ、非営利活動の意味を解説する。ひいては社会における家庭経済の役割を認識し生活者視点から社会経済をつくりかえる態度を養う。

プロシューマー演習
社会の変化に伴う生活に関する価値観の多様化や消費者の多様なニーズにこたえるために生活産業が発展している。プロシューマーは生産者と消費者との架け橋となる生活のアドバイザーである。プロシューマーとしての知識を、生活産業の現場でのボランティア活動などを通じて身に付け、経済社会の変化と消費生活、消費者の権利と責任、消費者と企業や行政とのかかわり及び連携の在り方などに関する知識と技術を習得させ、持続可能な社会の形成に寄与するとともに、消費者の支援に必要な能力と態度を育てる。

消費者教育
社会経済環境が激しく変化し、消費者問題が複雑化・深刻化する現代において、消費者教育への社会的要請は一段と高まっている。消費者教育とは、商品を購入するバイマンシップのみでなく、市民としてのシティズンシップ、地球市民としてのグローバルシティズンシップを養う教育である。本授業では消費者被害防止の基礎知識を身に付けると共に、消費者教育の講座プラン作成・プレゼンテーション等を行うことを通じて、消費者市民教育を発展させるために必要な要件について検討する。

プロシューマー実習
生活産業の各分野で関連する職業のインターンシップにより、商品・サービスの企画、開発から生産、販売・提供に結び付けていく仕組みについて理解する。実習まえには、商品やサービスの販売・提供に関係する法規や家計調査や生活時間調査など、生活調査の方法を習得し、課題意識をもって身のまわりの複雑で多様な生活現象を捉え、実態を把握し、因果関係を解明し、生活選択を行っていく基盤となる能力を養う。生活産業にかかわる職業に求められる資質・能力と役割や責任、職業資格を専門科目の学習と関連付けて扱う。

リスクマネジメント
リスクマネジメントは危機管理といい、将来の危機あるいは不測の事態に対処するためのマネジメント体制を整えることである。危機の発生を事前に予測し、それを回避するとともに、万が一の場合には的確に対処し、被害や影響を最小限にとどめることが求められる。その対象は日常的な安全管理や自然災害対策など広範に及ぶが、マネジメ
ントの基本を踏まえた上で、組織あるいは企業としてのリスクの予測・調査・分析・評価の仕組みや考え方について学ぶ。

生活設計論
人間は生まれ育ち老いて死んでいく。その生命の営みを、人生としていかに全うするか。女性農業者や地域金融を例に、自己決定が人間の可能性を創造していくという視点から、生活設計、主体的な生活の創造・生きる目標の明確化などを取り上げる。貨幣を媒介とした交換により成立する市場経済が世界規模で広がるにつれて、贈答・祭典などによる共感・連帯感情が失われてきた。豊かさや貧困を問い直し、
共同経済・ボランタリー経済にも目を向け、人間の能力開発によって達成される個人の生活の豊かさと社会的豊かさについて考える。

消費者支援論
消費者は生産者(企業)との関係において弱い立場にあったが、わが国では消費者保護基本法の制定により両者の関係の改善がなされた。
しかし、真の消費者保護には至っていない。この科目では、消費者意識の高まりを消費者運動の歴史から学ぶとともに、消費者の権利や利益を保護するための施策・制度・法律について、わが国の現状および国際比較から理解を深める。併せて、生産者(企業)における消費者問
題に対する近年の取り組みについても言及する。

環境生態学
従来の生態学では、環境学とよばれる人間と関わりのある分野について十分な議論ができなかった。そこで、本講義では、人間と生態系の関係を、環境保全や資源利用の観点から解説する。人間が生態系に与える影響と、その影響による生態系の変化は、近年、大きな問題として扱われるようになって来ている。将来にわたって人間が自然とともに生存を続けるためには何が必要であるのか、可能な限り実例を取り上げつつ、共に考えながら授業を進めていく。

エコロジー｢エコロジー｣とは、
狭義には生物学における生態学のことを指すが、広義には生態学的な知見を反映しようとする文化的・社会的・経済的な思想や活動のことを指している。このように｢エコロジー｣ということばは様々な意味を持っているが、この授業では、主にくらしに関係した環境問題について解説し、人類と環境との共存について学ぶ。環境保護教育・活動を実践的に学ぶためにビオトープを作り、その理念
や自然保護の考え方などについても習得する。
環境保護論
様々な環境問題がとりざたされている現在、人類と自然との共存が模索されている。私たちの社会システムも環境との調和に根ざしたものに変わろうとしている。この授業では、身近なくらしを見直すこと
から環境に関する政策までミクロ・マクロ的な視点で環境と共存するための方法について学び、自然保護や保全とは何かについて考える。
また、環境の最大の特徴である物質の循環についてビオトープの自然観や保全方策などを通して理解する。
環境景観論
都市の歴史環境や伝統的な景観を保存・活用したまちづくりに関して考える。健全な都市環境の形成にとって、その都市の景観や歩んできた歴史性の尊重はきわめて重要である。わが国は、諸外国と比べ、遅れをとっていたが、昨今、これらを意識したまちづくりが各地で行われるようになった。こういったまちづくりに携わることができるよ
うに、それを実践するための制度等に関して学ぶとともに、先進的な事例を調査・検討しながら、明日のまちづくりを追求する。
自然体験演習自然の中で生きることは、私たちに考える力、仲間と協力する力、そして様々なものに挑戦する力を養ってくれる。自身の身体と考えで動くことが、ますます無くなってきている社会で、自然が人間に及ぼす様々な効果について考える機会となる。自然への回帰が叫ばれるブームを一過性のものとして捉えるのでなく、自然環境、野外教育、自然体験活動、冒険教育といったキーワードから検証していく。また自然体験活動の企画から評価までを行える力を身につけていく。
ツーリズムｄ(環境)エコツーリズムとよばれる活動について理解を深める。エコツーリ
ズムは、単に自然の豊かな場所に旅行することではない。その地域の環境を、生活文化・自然生態系の総和として理解し、これらを学ぶことを目的とするもので、その活動には、訪れる地域社会の発展や貢献を目指すことも含まれている。エコツーリズム活動として成功している事例、発展途上の事例などを調べて、自ら新しいエコツーリズムを提案できるようになることを目的として授業を進める。
まちづくり論わが国の高度成長期以後、今日に至るまで、全国各地の都市や町村も大きく変貌し、その動きを止めようとしない。しかしこれまでと違い、新しい｢まち｣が求められている。従来の｢都市計画｣｢地域計画｣はそれぞれの意味を持っていたが、今日は、もっと住民に身近な新しい発想が求められている。例えば、環境に優しい、生き生きとした｢まち｣が求められているなどである。つまり｢まちづくり｣は将来の夢に向かっての、これからの地道な努力なのである。こうした未来への地域づ
くりの夢と日常の地道な積上げの必要性について講義する 。
まちづくり演習
これからの｢まちづくり｣の課題は、｢人が住むに値する場｣をどのようにつくり、維持できるかである。良い考えがあっても、実践されなければ意味がない。｢まちづくり｣という身近な用語は、人々の実践を期待しているのである。そこで、本演習では、いくつかのフィールド演習を通し、新しい発想を｢まちづくり｣の形で実践していった事実について学ぶ。すなわち、誰が具体的に発想し、実践して流れをつくったか、どのような障害を乗り越えていったのか、について実際のフィールドを通し学ぶため、3 回程度の校外授業を企画し実施する。

エコツーリズム
エコツーリズムは、
できる限り環境に負荷を与えないように配慮し、かつ可能な限り地域に貢献するような方法で行うツーリズムのあり方を指している。そして最も根本にある考え方は、サスティナブル(持続可能なこと)ということで、動植物を含む自然環境が、そして人間の生
活環境や文化がサスティナブルであることを守り育てるようなツーリ
ズムなのである。本講義では、エコツーリズムを旅行マーケットの分野で捉えるのではなく、どのような考えでどう振舞うかが問われていることに注目し、一種の行動哲学を学ぶことに主眼をおきたい。
祭礼と民俗芸能
祭礼と民俗芸能は、各地域の生活文化の中心となり、同時に地域住民を結集する核としても大切な役割を果たしてきた。しかし、このよ
うな無形の伝承は、毎年同じように実施されながらも少しずつ変化してゆくという性格を持つ。かつ今日の急激な社会的環境の変化により行事の形態が変貌し、消滅の危機に瀕しているものも多い。本講義では、関東とくに東京・神奈川のすでに消滅した祭礼や芸能を紹介するとともに、千代田キャンパス周辺で行われる神田まつりなどの祭礼に参加しながら、祭礼と民俗芸能の地域社会に果たす役割を考えてみたい。
ライフプロデュース論
現代人の生活は、グローバル化とともに、自分の周辺のみならず、
他国の影響を瞬時に受けやすい環境になった。言いかえれば不確実・不安定な要素が多い中で暮らす時代である。そこで、人生設計をどうしたらいいのか、一人ひとりが自分の手で、自分の人生観を構築する機会を持ち、各自の人生のプロデュースを支援していくことが、授業の狙いである。
前向きに人生を創造して生きる女性の事例研究および、
出産子育て・税金・住宅不動産・年金・相続について、人生の各ステ
ージを経済的視点から講義する。
エージング論最近｢加齢学｣や｢老年学｣という言葉をよく耳にするようになってきた。2008 年に総務省が発表した統計調査によれば 65 歳以上の高齢者
人口は 2700 万人を超えている。この状況と関連して年金問題、医療問題、介護問題など、高齢化社会を心配する声もあるが、この講義では、高齢者たちの加齢による生活の知恵というものを考えてみたい。
とくに 1950 年代から 60 年代にアメリカの精神科医ロバート・バトラーが提唱した｢回想法｣という心理療法に注目し、民俗学と高齢者介護を交差させた｢老い｣に学ぶ世界を考えてみたい。
地域とくらし地域のくらしでは、たとえば身近な作物を取り上げてみると、湿潤を好む梅や柿、乾燥を好むぶどうやあんず、というように品質良く育
つ作物のすみ分け(適地)をくらしの知恵として会得してきた。さらに、
冬に低温・乾燥となる地域は寒天、凍豆腐、そうめん、海苔など、地域ならではの名品を産み出す。チューリップ球根、おいしい山菜、筍
は雪が育てる。工業においても精密機械や IC には空気の清澄さといった地域の恩恵は大きい。このような、いわば｢地域｣の自然エネルギ
ーを取り込んだくらしを産業面に注目して講義する。
スローライフ論
イギリスでは、17 世紀半ばまで｢自然(nature) ｣ を、｢田園(countryside)｣あるいは｢農村風景(rural scene)と同じ意味で使用していた。美しい風景の代表的なものの一つが、清流を含む田園風景であり、そこでは美しい空気を吸い、新鮮な牧場の草花のかぐわしい香りをかぎ、小鳥たちの美しい調べを聞くことができる。パストラル・ハ
ズバンドリーが生きていた時代、生活と遊びが共存していた時代である。さあ、その世界へ旅だって、自分の生活を見直してみようではありませんか。
ホスピタリティ論
ホスピタリティは誰でも使いこなせるもので、個人であっても大きな成果をあげることもできる。ただし、ホスピタリティを正しく理解し、その発揮方法を習得することが肝要である。
この講義では宗教学、文化人類学、民俗学、社会学、歴史学などをベースにしつつ、日本社

会のなかで今日もホスピタリティの精神が色濃く残存している四国遍路や西国、坂東などの巡礼行動などを視野に置きながら、｢心や気持ち｣を大切することで、自分の思いを人に伝え、人を喜ばすホスピタリテ
ィ精神が育まれていくことなどを紹介してみたい。

村女性の仕事について考える。今を生きる私たちが戦後の農業と仕事を通し学ぶべきことは何かを考察する。同時に現在の農村女性の起業の事例を通し、農村女性の仕事とエンパワーメント、農村女性の今日的地位、農村のジェンダー構造の再編について考える。

ツーリズムｂ(文化交流)
ツーリズムは、幅広い領域を対象としているが、明確な目的を持って地域に滞在しながら、地域との深い｢交流｣を実現できることが大きな特徴である。旅の充実度は、地域の人たちとの会話の時間の長さに比例するのではないかと指摘する旅の専門家がいる。すなわち、地域の歴史、伝統といった文化的な要素に対する知的欲求を満たすことを目的とした観光の中にその形を見出すことができる。本講義では、地域の有形・無形の文化財的要素、例えば地域の伝統的な施設の中で行われる芸能活動(神楽や歌舞伎)を取り上げてみたい。

開発とジェンダー｢国連女性の 10 年｣や女性差別撤廃条約(CEDAW)の採択、国連国際女性会議などを手掛かりとして、国際社会における｢女性と開発/ジェンダーと開発(WID/GAD)｣の潮流を学ぶ。また、1970 年代以降の新国際分業や 80 年代、
90 年代のグローバリゼーションを取り上げ｢貧困の女性化｣について考察する。さらに、女性性器切除やダウリ、名誉殺人などの問題を取り上げ、社会規範とジェンダーについても考察していく。

ツーリズムｃ(海と人)
日本は国土の周囲を海に囲まれ、そのことは私たちのくらしとも深く関係している。日本人は縄文時代以前から魚介類を食料資源として利用し、豊かな食文化を築きあげてきた。その原点は漁業であり漁村である。この授業では漁業や漁村の生活から海洋性レクレーションまで、幅広く解説し、海と人との関係について理解を深める。また、島や漁村に滞在し、充実した海辺での生活体験を通じて心身をリフレッシュさせる余暇活動｢ブルー・ツーリズム｣について、具体的事例を挙げて説明し、漁村と都会をつなぐ架け橋になる人材の育成を目指す。
異文化理解
グローバル化が進んだ現代社会では、海外に出かけて行かなくても、また異文化に特に興味がなくても、学校、職場、地域などの日常の場
が、外国人との｢共生｣の場となっていることも少なくない。そのような時代において、より良い社会を築いていくためには、異文化理解の知識の上に立った実践が不可欠である。この授業では、異文化理解についての知識を深めた上で、文化や習慣を超えて人が共に生きるということはどういうことなのかについても考察していきたい。
国際事情
世界の諸地域の文化と社会について多様な視点から見直すと共に、地域と地域あるいは国家と国家との関係性(政治・経済・文化面)についても考察する。一つのモノを取り上げ、国あるいは地域によって異なる受容の仕方について論じる場合もあれば、現在進行中の国際問題についての複数の見方を紹介して検討するケースもある。この授業の目的は、様々な観点に立って議論をすることによって、世界の多様性について理解を深めることにある。
NGO・NPO 論
NPO(非営利組織)/NGO(非政府組織)の活動について、歴史や系譜を学んだ後、地域においてフィールドワークを行う。具体的には、農業などにたずさわる方々への聞き取り調査や環境に関わる施設への訪問
を通じ、NPO/NGO の社会における役割を学ぶ。また、NPO/NGO
で活動する方をゲストとして招き、実体験に基づいた話から理論と実践の接合の困難さと重要性を学ぶ。この授業を通じ、個人が参加しな
がら創りあげていく 21 世紀の社会について考察する。
コミュニティ論
1990 年代以降のグローバル化は先進国と途上国の関係をより複雑にした。日本が食料の供給を途上国に依存することは、日本のコミュ
ニティを衰退させると同時に、途上国の生態系やコミュニティの崩壊にもつながっている。先進国と途上国の関係を見直し、地球規模で持続可能なコミュニティを形成していくにはどのような視座と実践が必要なのか。エビやバナナ、コーヒー、観光開発などの事例から課題を学ぶと同時に、コミュニティ開発計画立案のための手法である
PCM(Project Cycle Management)の概念を学ぶ。
ツーリズムａ(農と仕事)
日本の戦後の生活改善事業は、農村女性の地位や生活や仕事の質を大きく変化させてきた。授業では、農村で展開された生活改善普及事
業や公民館活動などを振り返ることから農業と仕事、ジェンダーと農ファッション造形学
現代の服飾文化でスタンダードとされている洋服の構造を理解し、その設計方法と表現上の特徴について学ぶ。具体的には、先ず人体の形状を把握する。次に平面的な布帛を、人体を包み込む被服として構成するための技法について検討する。あわせて、その時に生じる立体的な造形上の表現の多様さに着目する。さらに、それらの表現が着用者または第三者にはどのような心象を与えるかを検討する。服飾が持つ造形物としての機能性及び表現性の可能性を考える。
ファッション造形実習・演習 B
現代では、
日本の伝統的文化を保存・継承していくことの大切さが、
様々な分野で指摘されており、衣服はその一要素として捉えることができる。そこで本講では、日本の伝統的衣服である和服を対象とし、まず和服の着装実習を通して、洋服と異なる構造、パーツ、特徴や、
着装時の動作適合性等を理解する。次に長着(本講ではゆかた)の造形実習を行い、取扱い、管理・収納法にまで目を向けながら和服についての見識を深める。これらの基本的知識の修得を通して、和服文化の柔軟で応用的な継承・発展のさせ方を考える。
装飾マテリアル演習
ファッションやインテリア素材として布地は重要なものであるが、現代では日々新しい素材が開発され、豪華で魅力的なものが次々と提供されている。世界各地にはどのような布があり、どのような装飾がされているか実物標本を見ながら学ぶ。装飾された布地を制作するには、染め、織り、刺繍など様々な技法がある。実際にその技法を用いて布地の制作および布地への装飾を試み、個性的なインテリアグッズ
やファッション商品への展開を考える。
現代衣生活論
現代社会の中で、ファッション領域における特徴のある事象を取り上げる。少子化、超高齢化が進む中、ファッション産業は子ども服、
シニアファッションに対して熱い視線を注いでいる。また、エコやロ
ハスがキーワードとなる衣生活、海外メディアに取り上げられる日本のサブカルチャーファッション、新規の被服素材の開発とそれに伴う衣生活の発展や、宇宙ステーションでの衣生活など多方面にわたるファッションスタイルについて考えていく。
世界の服飾
現在では様々な産業の発達により、ファッショナブルな衣服を世界
同時にどこからでも簡単に手に入れる事が出来るようになった。しかし、世界各地には様々な民族衣装が存在し、人々はその伝統に培われた衣装を育み、受け継いできた。そこで、民族衣装について実物資料を検討しながら、着装、構成、装飾などについて学ぶことにより、長い間に培われてきた各民族衣装の利点を学び、新しいファッション商品の開発の一助となるよう指導する。
日本の服飾
日本では、
何が愛でられ、どのようにその文化が伝承されてきたか、｢服飾｣という観点から考察を行う。そのために、実際の着物等に触れる機会を持ちたい。さいわい本学には、かなりまとまった日本の服飾に関するコレクションがある。それら生活文化の資産を教材として調査し、その調査をどう開示できるか、検討してみたい。具体的には、

受講生が、それらの収集品を取り入れて、自分たちのテーマによる日本の服飾に関する展示を行えるような知識、技量、センスを持てるよ
うになることが目標となる。

要となる。またコンピュータを使用することでそのデータを遠隔地の生産工場に瞬時に送る事も出来る。そこで、本講では CAD の使用方
法を学びアパレル産業の一端を知る。

西洋服飾文化史
現代の服飾文化のスタンダードである西洋式服飾文化の歴史的な背景を概観し、
今日の服飾意識がどのように形成されてきたかを考える。
特に、近世以降のヨーロッパでの社会的変動と服飾デザインの変化を関連付けて理解することで、服飾文化と社会的価値観との相互的作用に着目する。
服飾は社会における人々の在り方を表象する装置であり、服飾への造詣を深めると同時に、服飾を切り口とした社会や人々へのアプローチについても考えていく。

衣服環境論
衣服は、
人間を取り巻く最も身近な微小環境として位置づけられる。
本講では快適な衣服環境について、人体の温熱生理的特性と衣服との関係(主に衣服気候)、人体の形状・運動特性と衣服との関係(主に動きやすさ)、皮膚の生理特性と衣服との関係(主に肌触り)の観点から、簡易実験を交えながら学ぶ。さらに、これらの基礎的知識をもとに、着用地域(民族服等)，着用者(乳幼児，高齢者，障害者)，着用場面(睡眠時等)に視点を広げ、機能的で快適な衣生活の実現を追求する。

ファッション販売論
ファッション商品は、食料品等の｢最寄品｣と異なり価格がやや高く、商品の比較検討を伴う｢買い回り品｣であるため、消費者は購入検討時に品質・価格や感覚的な判断を重視する。一方生産者は、このような消費者の動向を重視しながら商品企画を行うため、ファッション商品
が生産者から消費者に移る商品販売の場は、極めて重要となる。本講では、ファッションマーケティング，販売業務・技術，店舗演出，ファッション商品知識等を学び、消費者個々のニーズをつかみ適切に専門的知識・技術・情報を提供し、商品を販売できる能力を養う。

室内環境学
私たちは一日の大半を建物の中で過ごしており、その室内には安全で快適な環境が要求されている。この授業では、室内環境を形成する｢音・光・熱・空気・水｣の基本的性質を学び、それらが室内環境をどのように形成しているかを知る。また、室内環境の評価基準と調節するための仕組みを学ぶことによって、望ましい室内環境を維持するのに必要なエネルギーについて理解するとともに、再生可能(自然)エネ
ルギーの利用についても理解を深める。

衣と消費生活ファッション商品に対して、現代の消費者は高品質・高付加価値を要求し、生産者は商品を豊富に供給している。本講では、このような現状のもとでファッション商品の生産者と消費者をつなぐ立場から、的確な消費生活を支える能力を養うことを目的とする。まず、ファッション商品の特質・品質要求等について、衣服の素材・管理・構造等の基本的知識に基づいて学ぶ。また、ファッション商品の市場の推移
を、社会環境と関連させながら理解して今後の動向を考え、さらに商品に関する苦情の実態・原因を把握し、商品のあり方・課題を考える。
ファッションコーディネイト A
服飾デザインのデザインイメージを理解した上で、その応用として、テーマを設定してファッションスタイリング提案を行う。その際、マーケティングの手法を実践的に学ぶことも目的とする。ターゲットゾ
ーンは 10 代から 20 代の女子大学生または OL 世代に絞り、スタイリ
ングテーマ・価格帯などの設定をグループごとに行う。社会における人々の志向、トレンドを意識し、的確なファッション提案を行える能力を身につけることを目的とする。
ファッションコーディネイト B
日本の伝統服飾である和服が、現代の衣生活の中でどのように活かされていくのか。伝統を踏まえた上で、新しい和服文化を創造していく方向性を検討する。日常・非日常のなかで和服が取り入れられている事例や、洋服文化との融合などの事例を調査し、その普遍性と新奇性とを検証する。
さらに現代社会における人々の志向を踏まえた上で、和服のこれからのスタイリングについてファッション提案を行える能力を身につけることを目的とする。
アパレル企画・設計論
アパレルとは主に既製服をさし、日本ではアパレル産業は注文服や家庭内裁縫が主流であった時期を経て、1970 年代に大きく発展した。
現在では多くの人々が既製服を着用している。アパレル商品は流行、
社会規範、年齢、消費者のライフスタイル、経済状態や社会状況、個々人の嗜好など多くの要素を満足させるような企画をすることが必要である。様々な要素を考慮しつつ、1 グループ 1 アイテムの商品企画を行い、企画から設計までのプロセスを学ぶ。
アパレル CAD
アパレル産業では既製服を生産するにあたり、短いサイクルで流行を取り入れた服を消費者に提供していく事が必要である。手仕事に頼っていた様々な分野に機械化を進め、パターンメーキング、グレーデ
ィング、裁断データなどの工程を CAD(Computer Aided Design)を使用して作成している。実物大の作図では時間がかかり、広い場所も必インテリア設計論
インテリアの設計手法を学ぶ。構造・構法といった安全で堅固な構造体を担保するための技術や建築設備・材料などの快適な空間を確保するための建築学の基礎を学習するとともに、使いやすい室内空間を達成するための建築計画を考える。また、住宅と商業施設に分け、具体的事例を検討しながら、インテリアを設計する際に必要な知識を習得する。同時に、建築関連雑誌、家具やインテリア材料の広告等をデザイナーの立場で分析し、最新のインテリアデザインの動向を探る。
インテリア計画
インテリア計画の基礎について広く、講述すると共に、人間にとって極めて身近な環境であるインテリアがどのように成り立っているかを理解し、インテリアをデザインするという行為の奥深さやおもしろさについて講義する。具体的には、インテリア計画における床面、壁面、天井、照明器具、家具、テキスタイルなどのコーディネートをする能力を養うと共に、その表現方法について学習する。
インテリアデザイン演習
インテリア設計を実践する。平面図・断面図・展開図による室内空間の表現方法ならびにパース(透視図)の描き方、模型制作の手法などのインテリア空間のプレゼンテーションの手法を習得する。また、個人的な好みが強く反映される住宅と比較的多数の人々の好みを追求す
る商業施設に分けて、インテリア空間の実例を調査・研究し、デザインの現状を調査する。これら成果をもとに、みずからインテリア空間を計画し、図面および模型を作成する。
設計製図演習 A
住宅設計やインテリア設計を専門として学ぶための基礎となる製図方法の習得する事を目的とします。
設計製図演習 B
建物を立体的に把握する事を目的とします。
立体表現の基礎を学び、部屋ごと寸法や納まりを確認し、パースを作成します。設計製図演習
Ａ・Ｂの総括として、図面、模型、パースを作成し、総合的なプレゼ
ンテーション手法の上達を目指します。
設計製図演習 C
設計製図演習 A および B で学んだ基礎知識と手法を活かし、小規模な住宅の設計に取り組みます。身近な生活を想定し、図面に表現することで、ものを作り上げる喜びを感じながら、技術の上達も目指します。
設計製図演習 D
２つの住宅課題の設計製図演習を通じ、環境の中で生活を包み込む、「空間としての住宅」の設計の方法を学びます。
設計課題の読み解きから始まり、平面、断面、模型、パースなどの製作を通じ、設計、製図、プレゼンテーションなど空間を創りだす建
築設計の演習をします。
ユニバーサルデザイン論
ユニバーサルデザインとは、1980 年代にアメリカのロナルド・メイ
ス博士が考えたもので、7 つの原則が提唱されている。普遍的な、全体の(＝ユニバーサル)、というように、｢すべての人のためのデザイン｣を意味し、年齢や障がいの有無などにかかわらず、できるだけ多くの人が利用可能であるようにデザインすることをいう。本授業では、ユニバーサルデザインの考え方について、まちづくり、ものなどの具体的事例を中心に授業を進める。
江戸を学ぶ
江戸は徳川幕府の首府として栄え、｢お江戸｣と敬語つきで呼ばれた都市である。本科目は封建的大都市江戸について、その歴史や文化など多様な角度からの分析を行うことを通じて、その特色や都市としての性格を理解することをめざすものである。具体的には、百万都市江戸の成立、武都の特色、江戸の経済などといった歴史的発展に関する内容や、江戸ことばの特色、江戸の文芸と出版文化などといった文化的発展に関する内容について言及する予定である。
東京を学ぶ
東京には様々な顔がある。首都としての顔、一地方としての顔、江戸文化の発信地であった往時の顔、そして西洋への窓となった近代化のシンボルとしての顔。この諸矛盾のせめぎ合うところに生まれたユ
ニバーサルでありながらローカルな都市東京について、生活文化の観点から多角的な考察を行なう。都市づくりに対する考え方、江戸の街や生活文化と近代東京との関係、東京のモダン生活の独自性と実態、未来に向けての東京の可能性などについて、都市論や文学作品などを援用しながら、時には街に出かけて検証していきたい。
生活美学
ファッション、インテリア、食生活を彩る食器など、私たちは身近な生活においてもつねに快適さ、美しさを意識して求めている。｢役にたたないもの、美しいと思わないものを家に置いてはならない｣と言ったウィリアム・モリスは生活そのものを芸術化しようとした。現代の
私たちはモリスの時代よりはるかに物質的に豊かになった。が、同時に多くの複雑な問題も抱えている。モリスの運動を振り返りつつ、日本で｢用の美｣を唱えた民芸運動、さらには現在の日本における生活と美の問題を考える。
文化コミュニケーション
コミュニケーションは、人が他者と関わりながら生きてゆく上で必須のものであり、社会や文化を形作ってゆく基盤となるものである。
コミュニケーションには様々な形があり、ことばを媒体とする言語コ
ミュニケーションのほか、しぐさや表情、外見などといった要素による非言語コミュニケーションも重要な考察対象となる。
この授業では、コミュニケーションと密接な関係を有する｢文化｣という視点から、コ
ミュニケーションをめぐるさまざまな問題を考えてゆく。それを通じて受講生各自のコミュニケーション能力が向上することも期待したい。
若者文化論
現代社会の文化を牽引する 10 代から20 代にかけての若年層に着目し、彼らが発信する日本文化の一端を取り上げて考察する。特に、21世紀の文化として日本から海外に発信され、注目を集めている新日本
文化について検討を行う。裏原系などのストリートファッション、マンガやオタクなどのサブカルチャー、ミュージックシーンなどについての事例を挙げるとともに、それらが培われてきた背景、及び今後の日本文化の発展についても考えていく。
現代社会と若者
時代や洋の東西を問わず、若者というものは常に新しい文化を作り出し、世の中へ活発に発信する存在としてある。
現代の日本において、若者はどのように社会と関わり、何を社会へ発信しているのか。この授業では、社会におけるさまざまな事象の分析を通じて、そこから見える現代の若者の志向や特質を論じてゆく。具体的には、日本の若い女性から世界に向けて発信された｢カワイイ｣ファッションの流行の分析など。また、いわゆる｢若者ことば｣という言語文化に関する考察を通じて、そこに投影された若者の感覚について論じてゆく。
生活文化論
毎日の暮らしは、さまざまな生活の基準と単位によって支えられ、
そのどのひとつを欠いても社会的な機能は円滑に働かない。たとえば長さ、かさ、重さなどいわゆる度量衡は社会生活には不可欠である。
さらに一日の行動の基準となる時間の単位も、一日、一年の時刻の刻み方などもあり、時代と地域によって大きな変化がある。本講義ではさまざまな基準と単位の上に人間社会が成り立っていることを、
歴史、考古学、民俗学、文学などにみられる生活文化の中から明らかにしていきたい。
都市文化演習都市史のフィールドワークを実践する。千代田校舎は江戸・東京文化の中心地にあり、その周辺には江戸・東京の都市文化を伝える歴史的建造物などの都市遺構が多数残る。都市文化演習では、東京の都市史を概観するとともに、千代田校舎周辺に残る都市遺構を実際に調査する。それにより、江戸・東京の都市文化に関する理解を深めると同時に、最新の都市施設を体験し、新旧の文化の共存に関して考える。
また、調査内容を発表することにより、自分の意見を他者に伝えるプ
レゼンテーションの能力を養う。
街の考現学(サブカルチャー含)
さまざまな顔を持つ東京の現在について考える。たとえば、なぜ｢電気の街｣秋葉原が｢おたくの街｣に変化していったのか、
東京のある場所と別の場所で歩いている人々の服装が異なっているのはなぜか、などの問題を、サブカルチャー理論などに言及し、実際に路上観察しながら論じる。また渋谷は若い女性の流行の発信地として有名だが、そこで生れた｢カワイイ｣ファッションやセンスはアニメ同様欧米の若者た
ちの心をも捉えた。その現状を分析することによってサブカルチャーの実際を考える。
江戸東京文化研究
東京の面白いところは、日本文化の伝統の上に築かれた江戸の文化と、近代化と共に西欧からもたらされた文化とが共存し、コーディネートされて、世界標準の近代文化に包含されながら生き残っていることである。この演習では、文化的資料を読み、実際に街に出かけて、上方(京都や大阪)に対して独自性を有する江戸の文化や、近代東京の文化に触れられるスポットを見学し、理解した上で、現在の私たちの暮らしにどの様に生かすことができるのかについて考えていくことを目的としている。
文化の継承と発信
国の内外を問わず、先人たちが残した有形無形の文化財や古典と呼ばれるものがある。私たちは、それらを意識することなく暮らしているが、実はさまざまな文化的遺産が脈々と受け継がれ、日常生活の中に形を変えつつ根付いているのである。また、文化的遺産に実際にふれることで現代に残しておきたい側面を発見することもあるであろう。
この授業では、伝統的な文化がどのように受け継がれてきたか、その受容の歴史を踏まえつつ受講者自らが文化的資産の現代における新しい意義を見出し、それらを自らの力で発信することをめざす。
生活文化実習(見学・ワークショップ等)｢東京｣をキーワードに、この多様な側面を持つ首都をさまざまな切り口で考える。江戸時代の｢江戸｣はロンドンやパリと比べてもその機能において遜色のない美しい都であった。明治・大正・昭和期には日本近代文学の舞台ともなり、現在も文学散歩などでその場の雰囲気を味わうことができる。また｢江戸百景｣等、浮世絵として描かれた風景の現在はどうなっているのか。描かれた地点を特定し、写真撮影などをしてその変化を実感する。歴史・文学・美術史の各分野から東京の持つさまざまな面を、街を歩くという実習も含めて学び考える。

食品学実験
食品を総合的に理解するために、食品成分や品質変化についての実
験方法を学ぶ。正確なデータを得るための基本的な実験器具・装置や薬品の取り扱い方法を習得する。また、食品を試料として、食品成分の基礎的な分析方法である各種定量および定性分析法に必要な各種滴定法、原子吸光を用いた分析法、クロマトグラフィー法などの実験手法や手順について学ぶとともに、実験の結果について、データ処理と分析法とその有効性について説明する。
食のリスクマネジメント
前半は、我が国で施行されている｢食品安全基本法｣に基づき、健全な食環境整備・食品の表示・食品の衛生管理という 3 つの視点から、食品の安全管理について概説し、｢食中毒｣を防止する方法を学ぶ。また、後半は、昨今食に関する事件が多く報道されるようになったことを受けて、事件の背景にある日本における食の安全システムや行政の問題について検討する。生産者・加工業者・流通業者・消費者とさまざまな食に携わる立場を考慮しつつ、消費者としてそれら食のリスクにどう立ち向かうかを受講生とともに考究したい。
レシピの比較文化史
古今東西の調理法の差異を、文化的背景の違いから考察する。対象
は、主食・副食のみならず、菓子や飲料など嗜好品にも及ぶ。レヴィ・ストロースによる文化人類学的な食に対するアプローチから説き起こ
し、自然環境の違いが作物生産やそれを加工して食材とする方法に与える影響、貯蔵法の問題、宗教・茶の湯などの文化と食、香辛料をめぐる物語、肉食や乳製品の比較、食における異文化間の影響関係とそ
こから生まれてきた特異な料理、｢流行｣としての料理、グローバリズ
ムとレシピなど、話題は多岐にわたる。
食文化論
第 2 次大戦後の日本において欧米諸国の食事が推奨されたが、伝統的な和食を中心とした食文化を駆逐するまでには至らなかった。現在
では、日本の食文化は世界において注目され、日本各地の郷土食にも関心が注がれている。この科目は、日本の食文化がどのように発展したのか、日常の食事、ハレの食事、地域差、料理に使用された食材はどこで生産されどのように運ばれたのか、などに注目しながら各時代の具体的な史料により検討する。
食文化演習(調理含)
この科目は江戸時代と明治時代の食文化に関係した史料について検討を加えることを目的とする。本学附属図書館大江文庫所蔵の料理本(古文書)と活字になった利用しやすいものの両方を活用し講読する。
さらに江戸時代の料理本に記載された内容の再現も検討してみたい。
また現代の食文化については、東日本を中心とした郷土料理と伝統文化とのつながりなどを、たとえば練馬大根など地域の素材の生産と流通がどうであるのかも含めて考察する。
大江文庫研究本学附属図書館大江文庫は、江戸時代の食生活、女子教育、服装、住居など生活文化全般にわたる古文書で記された本を多数所蔵している。日本は第 2 次世界大戦後に欧米諸国をモデルとして戦前の伝統的な生活を捨て去ってきたが、地球環境の問題、エネルギーの問題が出てきた現代生活の中で、江戸時代の中に今後の生活に参考とすべきものが含まれているとして江戸時代の見直しがされている。この科目は大江文庫所蔵本を解読し卒業研究などに利用できるための古文書読解力の向上を目的とする。
フードコーディネート論
食材に関する科学的知識、栄養と食品、食の安全性、調理科学など
について学んだことに基礎として、食生活におけるそれらの応用について具体的事項を中心に学ぶ。食に関する文化と歴史、テーブルウエ
ア、メニュープランニング、食事に関するマナーとサービス、テーブ
ルコーディネートなどについて学習する。

現代生活学部 健康栄養学科
健康と食生活人間の生活について理解を深めるとともに、人間の行動特性とその基本的メカニズムについて学ぶ。食生活は個々の人間の条件だけではなく、その地域の自然・社会・経済・文化的条件や歴史的変遷と密接に関わって形成され、変化している。現代は、外食・中食産業などの目ざましい発展、食料生産性の低下、輸入食品の増加、食品の安全・安心に関わる問題など、食を取り巻く課題は著しく増加している。多様化した食生活の中で管理栄養士に求められる役割や業務について理解する。
健康福祉学概論
この講義では、社会福祉の基礎理論と実際について学ぶ。特に、健康に老いること、暮らすことが出来るための社会福祉の制度の実際を学びたい。また、それをどのように実際の生活に生かしてゆくか、その方法を学ぶ。具体的には、制度の学習においては、現状の政策課題を理解し、福祉六法などを概観する。また方法の学習においては、ケースワーク、グループワークやコミュニティワークの理論と実際を学び、演習をしながら理解を深める。
公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生は疾病を予防し、寿命を延長させ身体的にも精神的にも健康の増進を図る科学と技術である。人口の増減に関する指標、生活環
境をとりまく空気、水、廃棄物の問題、公害としての大気汚染や水質
汚濁、地球環境としての温暖化、熱帯雨林の減少、酸性雨、フロンの利用とオゾン層の破壊などについての理解を深める。公衆衛生学Ⅰでは、健康の概念、公衆衛生の歴史から、環境衛生等に関する基礎的知
識、その他公害問題に至るまでの一連を人の生命と関連付けて学ぶ。
公衆衛生学Ⅱ
公衆衛生学分野の一つである予防医学の考えの必要な疫学的調査法や病原体がヒトからヒトへ移る方法を知ることにより、その予防方法を理解する。そのために感染症の流行に必要な三大因子を明らかにするとともに、その予防対策であるワクチン接種のあり方に言及する。
さらに、エイズの現状と HIV の感染様式と予防、差別や偏見を防止するための人権教育についても言及する。具体的には、スクリーニン
グテストや調査方法を学び、対策に至るまでを考察する。
公衆衛生学実習
管理栄養士として勤務することになる厨房を中心とする調理室、食堂、事務室、病室内の環境衛生対策は重要である。そこで本実習ではこれらの室内の温度条件、一酸化炭素、二酸化炭素の室内空気中存在の有無およびその程度を測定し、その結果について考察する。また、
水質試験・身体計測についても、計測方法の検討や測定方法の考察などの方法を学ぶ。さらに、実際上での取り組みを学ぶために、関連施設の見学に出かけ、現場での実施方法などを学ぶ。
疫学・社会調査法｢疫学(epidemiology)｣は、人口集団における疾病の発生を含めた動態を分析するための方法論である。健康科学にとって、疾病が集団の中でどのようにその集団に影響を与えるのかを分析することは大事なことである。そのための一つの手段として、社会調査法を理解し、管理栄養士として栄養アセスメントに活用できる力を養う。講義内容として、現場における具体的な事例を示し、それらを基に話し合うなどの考察を含め、解りやすく解説し理解を深める。
解剖生理学Ⅰ
人体の解剖と機能に含まれる「解剖生理学」のうち、管理栄養士が臨床栄養の現場で基礎知識として持つべき人体の正常な解剖学を主に器官系別に学習する。2 年次の解剖生理学Ⅱで学ぶ正常機能（生理学）を理解するための基盤を習得する。
解剖生理学Ⅱ
剖生理学Ⅱでは、すでに解剖生理学Ⅰで習得した解剖学の基礎的な知識に基づいて、管理栄養士にとって重要な領域である「人体の構造

と機能」についてわかりやすく解説する。特に正常機能（生理学）について理解を深め、２年次後期より始まる応用栄養学、臨床栄養学などの基礎となる知識を網羅する。
解剖生理学実習
解剖生理学Ⅰ・解剖生理学Ⅱで学ぶ「人体の構造と機能」を、器官系別に可能な限り実体験することで理解を深める。さらに、臨床栄養の現場で、医療チームの一員として栄養サポートを実施するために必要な臨床医学の基礎を体験的に習得する。
スポーツ栄養学
運動生理学の知識をベースに、栄養(飲食)に関わる事柄について講義形式で授業を進める。運動生理学に関しては、まず運動を行ったと
きの身体の一過性変化について理解してほしい。そして、トレーニン
グを行うことによる身体の慢性変化の話につなげていく。栄養に関しては、一過性変化や慢性変化が起こっているときの食事の注意点について講義する。具体的には、エネルギーの摂取と消費、運動中にエネ
ルギーや水分を補給する場合の注意、トレーニング期間中の食事の摂り方、スポーツ選手の食事などの話が中心となる。
運動生理学
身体運動を行なったときには，その運動を遂行するのに最も適した状態となるように身体が変化する。また，ある種のトレーニングを長期間継続すると，その運動を行うのに適した身体に変化する。このような，一過性または継続的な運動の身体に対する影響を，生理学的観
点から捉えていく。期の前半は筋力，持久力，調整力の基本的な話しをする。期の後半は，これらのことを踏まえて，エネルギー，環境，
発達，老化なについて話を進める。一般人については健康に関わる話が中心で，スポーツ選手については競技力向上に関する話が中心となる。
運動生理学実習
運動を行ったときの身体の一過性変化を実習を通して理解することが目的である。運動の発現にまず必要な筋力をどのようにして測定するか。力を最大スピードで発揮したときのパワーをどのように測定するか。運動を持続させるための持久力をどのように測定するか、など
机上の知識を得た上で実際に測定していく。
またこれらの測定の後に、
スポーツ時のエネルギー消費量の測定も行う。そして、これらのデータを分析して、自分の身体を客観的に(数字で)見つめなおしてほしい。
病原微生物学
微生物の種類は多く、広く自然界に分布している。微生物は人間の生活の中で有害(感染症の病原体)、有益(食品の発酵や醸造)、また食品の腐敗や変敗に関与している。本講義では、食品衛生、感染症の予防などの基礎的知識として、微生物の一般概念、微生物の利用価値などについて理解を深める。主に、微生物の分類と形態や生育条件及び物
理的・化学的な滅菌方法と消毒方法、感染と発症機構及び主な感染症の病原体について講義を行う。
病理学
管理栄養士が臨床医や看護師と栄養サポートチームの中で活躍する
ためには、疾患のメカニズムの基本概念を習得することが必要である。
病理学では患者の疾病のメカニズムの基本概念を習得する。従来の臓器別配列の授業形式とは異なり、医学領域における専門科別の構成を取り入れることにより、実践的な内容の講義を展開する。細胞・組織・臓器・生体防御・感染免疫疾患・消化器疾患・循環器疾患・呼吸器系疾患・内分泌疾患・精神疾患などの病理的把握が出来るように学ぶ。
生化学Ⅰ
生化学は、生命現象の本質を科学的方法によって解明しようとする学問である。生化学Ⅰでは、一般的な生化学の知識を習得するとともに、特に食品学、栄養学、調理学との関連を重視し、食品に含まれる栄養素を我々がどのように体内に取り入れ、どのように生命の維持と生命現象の発現に利用しているかについて概説する。まず、生命の科
学的基礎として生体は化学物質から成ることを認識し、それを構成する成分である、たんぱく質、脂質、糖質および核酸などの特性、および、生体内での代謝について基礎的知識を学ぶ。
生化学Ⅱ
生化学は、生命現象の本質を科学的方法によって解明しようとする学問である。生化学Ⅱでは生化学Ⅰに引き続いて、一般的な生化学の知識を基礎に栄養学との関連を重視しながら、栄養素の代謝の調節の仕組み、
食生活環境の変化に対する身体の適応の仕組みについて学ぶ。
物質代謝の相互関連と代謝の調節、DNA の構造と機能、遺伝情報の伝達の仕組み・発現とその調節、ホルモンと代謝および調節、その他、
PH の調節やカルシウム・鉄の代謝、筋収縮のメカニズム、免疫の生
化学など生体の各種機能を成分物質の変化から捉え理解できるよう学
ぶ。
生化学実験
生体成分の性質やそれらが示す化学反応と生命機序への関わりについて、実験を通して理解を深める。 また、実験で得られた数値などの結果から、どのような結論が導けるのかについて学ぶ。具体的には、生体内に生じる変化を化学的視点をもって把握するために、糖質、脂質、タンパク質(アミノ酸)の特徴について学ぶとともに、酵素を用いた実験を通して、いわゆる栄養素の代謝調節、栄養素間の相互作用についても、それらの原理に基づき理解する。
基礎サイエンス実験
化学領域および生物領域における基礎的な実験技術を修得し、自然科学的思考を身につける。実験によって得られた結果の取り扱い方についても学ぶ。化学領域では容量分析(定量分析)、無機イオン・有機
化合物の性質(定性分析)、反応の速さの測定、食品からの色素の抽出と分離分析などを行う。生物学分野では、顕微鏡による細胞の観察、酵素実験、食品としての重要な生物の解剖などを行う。これらの実験を通して、生化学・食品学・栄養学などの専門科目で行われる実験の基礎力を養う。
基礎食品学
食品の分類、食品の構成成分(水、炭水化物、タンパク質、脂質、ミ
ネラル、ビタミン、嗜好成分など)の物理的・化学的性質について学ぶ。
また、食品の生育・生産から、加工調理を経て、ヒトに摂取されるまでの過程で、その食品の持つ栄養特性と物性の面から総合的に理解する。特に、地産地消の観点からフードマイレージ(食料総輸送距離)の低減や、食料廃棄など社会生活との関わりについても学ぶ。さらに、食品成分が健康に与える影響と疾病予防に対する役割を理解し、いわゆる健康食品に対する法制度についても概説する。
応用食品学
日常の食生活における食品の利用として、食品の加工・貯蔵の観点から食品成分の特性を理解する。食品の加工・保蔵の意義・目的はもちろん、加工や保蔵の原理についても理解を深める。具体的には農産物、畜産物、水産物などについて加工方法とその利用に関する知識を習得し、様々な加工・保存条件による食品成分の変化や包装容器の材
料・形態等の包装による栄養成分の変化についても学ぶ。さらに、食品の表示に係る規格・表示制度についても理解する。
基礎食品学実験
基礎食品学で学ぶ知識をより確実に理解・修得するために、基礎的実験技術を用いて実際の食品試料の定性分析および定量分析を行う。
具体的には、実験の基礎となる器具の扱い方、試薬の調整を始めとして、日常の食生活において摂取されている食品を検体とし、滴定法、クロマトグラフィー法、原子吸光法などを駆使して炭水化物、脂質、タンパク質(アミノ酸)、無機質(ナトリウム、カルシウム)、ビタミン、嗜好成分などを測定する。
応用食品学実験
食品製造実習を通して、食品の持つ一次機能(栄養機能)や二次機能(感覚機能)、さらには安全性を高める貯蔵・加工法とその原理を学ぶ。
また、伝統的は方法に加え、新しい技術や手法を取り入れ、食品の加工過程で起きる様々な変化(栄養価の向上、おいしさ、外観、簡便性など)を観察する。さらに、食品中に含まれる三次機能(生体調節機能)に関わる成分を抽出し、その機能を実験的に解析することにより、ヒトが機能成分を含む食品を摂取した場合における役割を推察する。
食文化論
第 2 次大戦後の日本において欧米諸国の食事が推奨されたが、伝統的な和食を中心とした食文化を駆逐するまでには至らなかった。現在
では、日本の食文化は世界において注目され、日本各地の郷土食にも関心が注がれている。この科目は、日本の食文化がどのように発展したのか、日常の食事、ハレの食事、地域差、料理に使用された食材はどこで生産されどのように運ばれたのか、などに注目しながら各時代の具体的な史料により検討する。
調理学
調理は、食品をより安全に、
おいしくなるよう制御することである。
おいしさの要因と調理過程における食品の物性、栄養成分および機能性の変化を学び、安全面、栄養面、嗜好面の各特性を高める調理法とそれを裏づける理論を理解する。実際には、人間と食べ物の歴史的変
遷、食糧と環境問題、食嗜好の形成要因、非加熱・加熱調理操作と栄養について、また調理操作による物性・栄養成分および機能性の変化については、米や野菜、肉、魚、卵、ゼラチン、砂糖等に関して理解
を深める。

を深める。
食品衛生学実験
食品衛生の立場から、食品の安全性を確かめる物理的、化学的並びに微生物学的諸検査を、身近な食品を対象にして行う。 微生物の取り扱いについて滅菌と無菌捜査、培地調製法を習得し、紫外線の殺菌効
果、調理環境と調理器具の微生物汚染度の測定；IMVic 法による大腸菌群の鑑別試験、食品の生菌数の測定、グラム染色と最近の顕微鏡観察を行う。食品添加物としては、合成着色料および発色剤の検出、定性・定量を行い、GS-MS による各種市販食品中の残留農薬の検出・同定を行う。
基礎栄養学Ⅰ
基礎栄養学Ⅰでは、栄養とはなにか、その意義について理解するとともに、栄養素の消化・吸収の基本概念を修得することを目的とする。
そのために、人間の個体レベルでの栄養現象を、摂取した食品に含まれる栄養素の面から捉え、生体内に吸収された後、生体の構成成分として代謝変換される一連の代謝過程について体系的に講義する。
また、
エネルギーの消費と供給のバランスを保つ摂食行動およびそれに係る代謝調節の全体像についても概説する。

基礎調理学実習
非加熱調理操作、加熱調理操作、調味操作においてそれぞれ基礎的な調理操作と技術の実際を主に日本料理を中心に修得する。献立は一汁三菜を基本とし、それに氷菓・焼き菓子・寄せ菓子・餅菓子・葛菓子を加えた季節向きの日本料理の実習を行う。併せてその栄養価の評価を行う。また、実習をとおして、安全・衛生的な食品の取り扱い方、食品の栄養価、食品に適した食器の選び方、食卓の演出、食事のマナーなど、調理の基礎を総合的に学ぶ。

基礎栄養学Ⅱ
基礎栄養学Ⅱでは、健康の保持・増進疾病の予防・治療における栄養の役割を総合的に理解することを目的とする。特に、ビタミン、無機質(ミネラル)、電解質、水分については、それぞれの栄養学的役割
について理解し、欠乏または過剰摂取の危険性についても概説する。
また、基礎代謝や臓器別エネルギー代謝などエネルギー代謝の基本的概念について、その測定法を含めて学ぶ。さらに、生体反応の個人差には、個人の遺伝的な素因も関与していることから、遺伝的背景を踏まえた分子栄養学の基礎を学ぶ。

応用調理学実習
基礎調理学実習(日本調理)で学んだことを発展させる。中国料理、
西洋料理の基礎的技術、調理法を修得する。
旬の素材を主にした献立、季節向献立、素材の組み合わせによる献立と食卓構成、行事食献立、食文化を背景とした調理法や食卓の特徴を理解し、食生活の担い手としての応用力、創造力、実践力を養う。さらに、生活の中での食事を重要視して、豊かな食卓構成を実践するための能力・技術・創造性を養うことを目的とする。

基礎栄養学実験
栄養素が生体にとってどのような吸収・代謝経路をたどり、生理的役割を果たしているか、またそれらが体内で利用された後、どのように排泄されているかなどについて、実験的手法を通して理解する。具
体的には、糖質、タンパク質の消化作用について生体サンプルを用いることによってそのメカニズムを理解し、栄養素の質と量の関係について、実験動物を用いてその重要性を理解する。また、統計的手法を用いて、得られたデータの解釈について学ぶ。

調理学実験
調理操作上でおこる様々な現象について、その諸条件と食品の物性や化学性の変化および食感、食味との関連を学び、嗜好性の向上と食品の調理特性について理解する。また、調理学の講義と結び付け、調理の実際において、実践・展開できる応用力をつける。実際には、砂糖の過熱変化、野菜・果実の色に及ぼすｐH と塩類の影響、米の吸水と炊飯、小麦粉のグルテン形成要因と添加物の影響、でんぷんの種類とゾル・ゲルの特製、卵液の希釈性・熱凝固性等について実験を行う。

食事摂取基準論
食事摂取基準の概念や、エネルギーおよび各栄養素の基準値設定とその根拠について学ぶ。特に国内外における基礎的研究・疫学的研究などの結果の意義や解釈をよく理解できるようにする。さらに食事摂取基準値と疾病リスクとの関連、また、ライフステージ別の特徴に対して理解を深め、種々の対象者における栄養教育・栄養管理上での活用に関する考え方、個人および集団を対象とした場合の具体的な用い方の知識・技術を深める。

食品の官能評価・鑑別論
食品のおいしさとは何か、また、どのようにしたらおいしさを鑑別できるのか、その方法を修得することが、消費者に品質の良い食品を提供する上でとても重要です。食品の生産から消費までのそれぞれ段階において、本科目では、食品の官能検査法、化学的評価法、物理的評価法、および個別食品の鑑別方法を修得することが必要です。官能評価については、統計処理手法の活用方法を学んでいきます。

ライフステージ別栄養学Ⅰ
ライフステージ別の栄養学とそれに関連した病態生理についての学習にあたる。ライフステージ別栄養学Ⅰにおいてはライフステージの概論にはじまり、妊娠期(児の側からみれば胎児期)、授乳期および、出生後の乳幼児期から、思春期にいたる成長期における各段階の身体的特徴と栄養との関連を学ぶ。また、実際の食事摂取との関わりを検討・考察できるようにさらに、具体的な食品・食事摂取方法を示すことが出来るよう深く学ぶ。

食品衛生学
食品衛生の目的は飲食に起因する衛生上の危害を未然に防止し、公衆衛生の向上や増進に寄与することである。従ってその対象は食品だ
けでなく食品添加物、器具、容器包装、おもちゃ、洗剤なども含まれる。最近の食中毒の発生に関して事件数・患者数・死亡者数、原因食品、病因物質、原因施設などの状況からみた傾向について理解する。
また、細菌性食中毒および自然毒による食中毒や、食品添加物の安全性と発癌の問題、食品と感染症や寄生虫との関係などについての理解

ライフステージ別栄養学Ⅱ
本講義では、ライフステージ別の栄養学とそれに関連した病態生理についての学習にあたる。ライフステージ別栄養学Ⅱにおいては、成人期、更年期、高齢者などの各ライフステージの栄養学とそれに関連した病態生理についての学習とともに、栄養とエネルギー代謝、スポーツと栄養、環境ストレス(疾患、生体リズム、温度環境、高所、高圧、低圧、無重力など)といった特殊な環境の条件下における生体の反応と特殊な栄養状態、そして、栄養的要求について事例を基に理解する。

応用栄養学実習
栄養学各論で学んだ理論を基に、乳児から高齢期に至るまでの各ラ
イフステージの身体状況や栄養状態等を踏まえ、各ライフステージに適した献立の作成および調理を行い、具体的な食事による栄養ケアの実習を通して、栄養管理(マネージメント)の方法を学ぶ。 妊娠や発育、加齢などによる人体の構造や機能の変化の特徴を十分に理解し、栄養状態の評価・判定(栄養アセスメント)に対応したケアプランニングとその評価を行う実践力を養う。
健康行動支援プログラム論
平成 20 年 4 月より開始された｢特定健診・保健指導｣の制度について、メタボリックシンドロームの病態と診断、特定健診及び特定保健指導の必要性・意義を理解し、本制度の基本的概念や仕組みを学び、管理栄養士など実施に関わる担当者として、心得ておかなければならない事項などを理解する。また、管理栄養士としてどのような栄養教
育や事業所などでの食環境づくりを行うことができるかについて、アセスメントから立案までの方法を事例を通して学ぶ。
栄養教育総論
栄養教育の概念・用語・歴史を学ぶとともに、現代の健康や栄養・食生活上の問題点を明らかにして、栄養教育の必要性・意義を理解する。さらに栄養教育者としての社会的役割を理解し、教育の心構えをはじめ、具体的な教育の対象者・教育の場についても学ぶ。また、近年、食行動をより良い方向へと変容させるために、行動科学の理論や技術を用いる場合が多いため、行動科学の基礎を学び食行動変容への応用に必要な知識を習得する

カウンセリング論
カウンセリングの基本である｢人が人を理解し、寄り添う｣とはどういうことか、基本的なカウンセリングの理論・技法と実践を、様々な事例を通して学びながら、統合的に理解していく。さらに、こころをめぐる諸問題を自分のこととして捉え、人が困難に遭遇した時、問題解決に向けて必要となる｢自分自身と向き合う｣｢自分自身を理解し、受けとめる｣ための基礎的な力を体験的に身につけていく。また、その過程で、自分に寄り添ってくれる人(援助者・支援者)の存在の大きさを感じ、他者に寄り添うことのできる人となれるような力を養う。
食情報表現演習
情報を視覚化することは大切なコミュニケーション能力である。特に｢食｣は人間の健康を維持するためには欠かせない要素である。栄養
教育の一環として、効果的な食情報の受発信のためには、健康や食・栄養に関する知識を蓄積するとともに、その内容をどのように受発信するか、そのための技術を高めていくことが重要である。
本授業では、様々な食情報をよりわかりやすく表現することを目的とし、如何にテキスト情報から図や表に変化するかを実際に行いながら情報の視覚化を理解する。
臨床栄養学Ⅰ
臨床病態における栄養マネジメントは、各方面の医療スタッフとともにチームを組んで行われる。その中で管理栄養士は多岐にわたる医学的素養を要求される。臨床栄養学Ⅰでは、病理学で学んだ総論的知識を臓器系別の疾患ごとに整理し、各疾患の病態・症状・診断・治療の基礎を網羅的に学ぶ。

栄養教育方法論
栄養教育の方法について学ぶ。対象者の特性を把握するためのアセ
スメント方法、各種調査方法と結果の解析方法、教育の目標設定、教育方法の選択・カリキュラムの立て方、実施に必要な教育方法、教育の評価方法など教育に必要な手法を理論的に学ぶ。また、近年、個人教育に頻繁に用いられているカウンセリングについては、基本と栄養
教育への応用方法を学ぶ。栄養教育を効果的に展開するための教材についても理論的に学ぶ。

臨床栄養学Ⅱ
臨床の場において適切な栄養管理を行うためには、傷病者の病態とその栄養状態の特徴を把握することが重要である。入院患者の臨床病態における栄養マネジメントは、各方面の医療スタッフが協力してディスカッションしながら施行されることが多くなってきている。このため、管理栄養士は多岐にわたる疾患群について確かな医学的知識を基に、疾病・病態別に生理的特徴や栄養代謝・栄養補給・給食実施について理解するように養う。

ライフステージ別栄養教育論
栄養教育総論および栄養教育方法論で学んだ基礎的知識を基に、乳児期から高齢期にいたるまで、また、妊婦授乳婦の各ライフステ－ジ
別に、特性に対応した栄養教育の方法を学ぶ。また、複雑化する現代社会の中で、どのようにすれば健康の維持増進を達成することができるかを、食を取り巻く環境との関係から知る。また、先進国・発展途
上国の栄養や食生活の状況から国際的動向をも学び、今後の栄養教育のあり方をグロ－バルな視点から考え、的確な判断ができることを目的とする。

臨床栄養アセスメント論
傷病者の病態や栄養状態に基づいて適切な栄養管理を行うために、
疾病治療上、特に患者の病態に適した栄養管理について学ぶ。消化器系疾患・内分泌系疾患・循環器系疾患・腎疾患・血液疾患・感染症・骨代謝疾患など栄養状態・栄養補給方法との関連が深い疾患、あるいは、外科的疾患のアセスメントの方法とその結果評価の方法などについて、医学的・理論的に解析できるよう学ぶ。これらの評価結果を基に栄養マネジメント・栄養サポートの立案ができるように学ぶ。

栄養教育実習Ⅰ
栄養教育を効果的に行なうには、専門知識を教育的理論に基づいて応用できなければならない。本実習では、対象の把握から実施およびその評価にいたる教育の一連のプロセスを理解し、方法が身につくよう学習する。対象者から得られたさまざまな情報を整理し、対象者の特性を的確に把握して、問題点を見いだし、
栄養教育の目標を設定し、教育実施にむけた計画が立てられ、適正な栄養教育を実践することができるような基礎知識・方法について学ぶ。
栄養教育実習Ⅱ
栄養教育実習Ⅱでは、特殊な条件下にある者や、難問を抱えている者などの対象者に対する教育方法について学ぶ。対象者に関する資料収集の方法や、対象者特有の課題解決に必要な資料を収集できるように実習する。何らかの問題を持つ対象者の教育は、特に、個人を対象とする場合が多く、また、教育方法も課題毎に異なるため、困難である場合が多い。本授業では、種々の条件設定を試みて、それぞれの場
合の教育目標の設定方法、教育方法を検討して、ロールプレイングによる実施を試みる。

臨床栄養ケアマネジメント論
臨床栄養分野で、コメディカルスタッフの一員として、様々な形で人々の健康の保持・増進、および、疾患の治療・予防に携わっている
管理栄養士の仕事を理解するとともに、医療人としてのあり方、
また、
病態栄養士としての資質を養うことを目的とする。栄養アセスメント
から栄養ケアプランを立て栄養療法を実施し、評価するための栄養ケ
アマネジメントの一連の流れを理解する。栄養療法では病態治療食と経口栄養管理及び、栄養剤の選択、経腸栄養療法について学ぶ。
臨床栄養アセスメント実習
傷病者の病態や栄養状態に基づいて適切な栄養管理を行うために、
疾病治療上、特に患者の病態に適した栄養管理について実習を通して方法を学ぶ。アセスメントによる各種検査・診査・計測などによる栄養状態の評価・判定の方法を、事例を解析するなどの実技を通して詳細に学ぶ。特に各種生化学的検査値に基づく栄養状態判定には、測定
値と病態との関係の知識が確かなものであることが要求されるため、実習により十分に学ぶ。
臨床栄養ケアマネジメント実習
臨床栄養ケアマネジ論で学んだ理論を、いかに実践に応用・活用す
るか、についての一連の方法を学ぶ。具体的には、病院給食における栄養管理、NST における管理栄養士の役割、栄養士活動、在宅訪問栄養指導、検診センターや人間ドックにおける役割、さらに、ターミナ
ルケアに至るまでの栄養ケアプランの立て方、実施方法、評価方法を学ぶ。特に、栄養補給については、治療を行うための医薬品との相互作用を考慮した献立や治療食を作成できるなど、疾患の状態に応じた栄養管理を修得する。

および川中の食品製造業・食品卸売業、川下の食品小売業・外食産業
を経て、最終の消費者である我々の食生活に至る、総合的なシステムとして把握する力を養うことを目的とする。消費者の健康・栄養を考える上で、グローバルという視点に立ちながら、第一次産業での食糧
収穫から食卓までのフードチェーンとして捉えることの意義、また、そこでの管理栄養士の役割を考える。

栄養治療学
医療の場において、コメディカルスタッフの一員として、医療の一翼を担える管理栄養士の養成を目的とする。各種疾患については常に新しい知識が必要となるため、実際に臨床現場に携わる各疾患の専門家(医師及び管理栄養士)の講義も行う。ライフステージ別、各種疾患別の症例に基づき、栄養アセスメントを行い傷病者の栄養状態を把握して、口腔状態や咀嚼・嚥下機能及び栄養状態に応じた具体的栄養管理方法を修得する。医の倫理、患者の権利の問題など、医療人としてのあり方についても学ぶ。

福祉栄養ケアマネジメント演習
子どもから高齢者までのライフステージ別に、保健と福祉の両方の観点から、日常生活に根付いた栄養ケアマネジメントを理解することを目的とする。演習内容としては、乳児院、保育所、養護施設、高齢者福祉施設での実践事例を示し、それら基に、各施設でどのような栄養ケアマネジメントが行なわれているのか、また、現場ではどのような栄養ケアマネジメントが管理栄養士に求められているのか理解することにより、実践力を養うことを目指す。

公衆栄養学
住民の QOL の向上と、健康の保持・増進のために、地域、国家のような集団・社会レベルにおける栄養問題と、それを取り巻く自然や文化、経済的要因等との関連を分析し、あるいはニーズを把握することにより、適切な公衆栄養プログラムを計画・実施・モニタリング・
評価・フィードバックするための知識と技能を養う。特に、わが国および諸外国の健康・栄養問題の現状、課題及びそれらに対応した公衆栄養政策についての理解を深めることを目的とする。
地域栄養活動論
地域で展開される栄養活動の実例を示し、それを通して、地域栄養
マネジメントの意義、既存の理論的な枠組みを分かり易く説明することにより理解を深める。また、実際の公衆栄養プログラムの計画策定の方法や、その計画を実施する手法や技能の修得を目的とする。
また、地域住民を主体とした、住民・地域社会・行政というネットワークづ
くりや、食環境整備などを含めた地域での公衆栄養活動の進め方について理解することを目的とする。
公衆栄養学実習
公衆栄養学で学んだ理論を基に、地域栄養活動をすすめるため、地域の栄養課題、社会ニーズを把握するための社会調査法を用いた地域診断、疫学診断、行動・環境診断、教育・生態学的診断など、対象地域・者にあわせて目的を設定して、調査設計を行い、実際に調査を実施、解析、結論を導き出すプロセスを習得する。また、グループで設定した対象地域や対象者にあわせてディスカッションを行うことにより、自分の意見を表現する力、意見をまとめる力も合わせて習得することを目的とする。
地域栄養活動演習
地域栄養活動論で学んだ、地域栄養活動をすすめるための理論や方法を基に、集団における栄養問題や、社会ニーズを把握するために社会調査法を用いて地域診断を行い、それに基づいて地域栄養計画策定のための方法論を学ぶ。また、その知識を活かすべく、地域での健康課題に対応した地域栄養活動に学生が実際に参画し、保健所などの実務者(管理栄養士など)とともに学ぶ中で、自らが計画を提案し、実践・評価するまで実践力を養うことを目的とする。
国際栄養活動論
発展途上国では多くの子どもが栄養不良に関連した要因で死亡しており、課題解決に向け、国際保健機構(WHO)やユニセフをはじめとした国連による支援や、日本政府の ODA 事業(含む青年海外協力隊)による支援がある。一方、栄養不良の多くは女性や子どもであり、栄養問
題を文化やジェンダー、国際政治の視点から多面的に分析することが必要不可欠である。講義では、国連や日本政府の ODA 事業により展開された国際栄養に関する活動をとりあげ、今後の課題と展望を考察する。
フードシステム論
本講義では、食品の生産から消費までの流れを、川上の農林水産業

給食経営管理論
給食における栄養管理、安全・衛生管理、作業管理や施設管理等の給食運営の理論を学ぶ。さらに食品流通や給食に関わる経営全般を総合的に判断し、栄養面、安全面、経営面全般のマネジメントを行うための基礎理論について理解する。具体的には、特定給食施設の概要と管理栄養士の配置基準、人事・労務管理、原価管理と原価計算、給食業務の流れ、栄養管理と栄養教育、食事計画と献立作成、食材料管理、大量調理の特性と作業管理、HACCP と安全・衛生管理などについて学ぶ。
給食経営管理実習
給食経営管理論の理論を実践する。特にこの実習では生産管理を中心に学ぶ。給食経営の理念や目標を明確にし、 対象者のニーズをマーケットリサーチした上で、栄養給与目標に従った｢食事｣という製品を作る。HACCP の概念に基づいた作業工程表を作成し、製品の品質の管理および経営管理(コスト、労務、食材、施設・設備、時間、顧客、危機、情報)を行う。栄養計画、献立計画、作業計画、調理室の説明、衛生安全管理、機器の取り扱い等を学んだ後、食事を提供し総合評価を行う。
健康フードマネジメント論
近年、食生活は食糧確保のあり方、生活のあり方など極めて多様化し、要求される内容・方法などが変化しつつある。人の生活実態に沿った合理的な方向へ向かう変化であることを踏まえ、生活を含めたマ
ネジメントが出来るよう学習する。対象者に応じたフードサービスという視点から、栄養管理(栄養計画、食事計画)と給食の経営・生産(会計・財務、品質評価等)における理論を学ぶ。また各種給食施設の特徴
を学び、具体的に献立管理や生産に関しても理解を深め、給食経営管
理実習に繋げる。
健康フードマネジメント実習
健康フードマネジメント論を発展させて、対象者の栄養アセスメン
トや食行動スタイルを踏まえたうえで 1 日の栄養計画を立案し、給食運営をマネジメントする。具体的には、アセスメントの調査、解析、評価など一連の基本的方法を学び、それらを基に栄養・経営に関するプラン作成方法を実習する。一方、給食作成を通して学ぶ事項として
は、給食を｢好ましい食べ方｣の気づきができる栄養教育媒体ととらえ、モデルとしての食事提案とその食事のテーマにあった栄養情報の提供を行う。
食・空間プロデュース論
この授業では｢食｣をめぐっての演出を学ぶ。人間の生活にとっての基本である食についての科学的・実際的な追求に加えて、それらをいかに目的にそって美しく演出するかは大切である。食卓や椅子、食器棚など家具やファブリックについても学ぶ。また西洋や日本には食に関する多くの興味深い名画が残からも食を演出する歴史を学ぶ。それ
ぞれの目的を設定した食事をテーブルコーディネイトし、食空間をプ
ロデュースできるよう学ぶ。

健康栄養プロデュース実習
本実習は、管理栄養士として、実践力向上を目的に新設した科目である。臨地実習での実習前に、保育園、小学校、小児糖尿病サマーキ
ャンプ、介護保険施設など、管理栄養士の実践現場において体験学習の場を持つ。さまざまな組織の役割を学ぶことで、人をとりまく社会構造への認識を深め、管理栄養士の立場からヒューマンサービスの意
義を理解する。具体的には、3 日間以上 1 週間以内程度の現場の実習とする。学生には、関心度・興味度が高い現場を選択させ、就職の意
欲を高めるのにも役立てる。
給食運営臨地実習
特定給食施設において給食の運営を学ぶとともに、施設における管理栄養士の位置づけや組織について学ぶ。また、給食業務を行うために必要な食事の計画や、調理を含めた給食サービスの提供に関する技術を習得することを目的とする。具体的には、小学校・事業所・高齢者福祉施設のいずれかにおいて、給食の運営に関する管理技術及び栄養・食事計画の立案能力、給食業務に関する情報処理能力等を習得する。実習終了後は報告会を行い、各施設で学んできた知識についてディスカッションを行い、さらに理解を深める。
臨床栄養Ⅰ臨地実習
病院においてベットサイド、個別指導や集団指導を通して、栄養ア
セスメントや栄養ケアプランの作成・実施・評価を学ぶ。学内における講義や実習では学ぶことのできない、病院のシステム、医療スタッ
フとの関わり、ベッドサイドへの訪問、実際の個別の栄養指導、集団栄養指導を通して、病態治療が臨床の場でどのように行われているのか、その実際を 2 週間の医療現場での実習を通して学び、実践力を養うことを目的とする。また、実習施設における事前集中講義、特別講
義、直前指導、事後の報告会等も行なう。
臨床栄養Ⅱ臨地実習
給食の運営臨地実習・臨床栄養Ⅰ臨地実習を終えた後に本実習を行う。栄養治療など疾病に関わる医療行為の具体的な実施の現場での実習である。本実習では先のⅠと異なる点は、医療チームの一環として加わり、患者の栄養状態のアセスメントとその判定、それに応じた栄養ケアプランの作成、治療の実施と評価に至るまでのプロセスの詳細を学ぶことにある。実習生として、現場で具体的な課題を発見し、解決方法を検討するなどの実習を行う。
公衆栄養臨地実習
保健所・保健センターにおいて、地域診断を基に、地域住民と行政における健康サービスのあり方を理解し、地域における公衆栄養プログラムの計画やその実践・評価方法を学ぶ。実習内容としては、保健センターにおける地域住民への対人サービスのあり方を学んだり、実際に保育所などで食育を行なったりする。また、保健所での事業へ参加し、実際の公衆栄養プログラムを学ぶ。
実習終了後は報告会を行い、各施設で学んできた知識についてディスカッションを行い、さらに理解を深める。
実践健康栄養プロデュース実習
管理栄養士として必要な知識・技術・姿勢などを、学校の内外にての学習や実習において学び、それらを基に、実社会で速役立つよう、
そして、就職に結びつくように、管理栄養士が実際に活躍している場の中で実習する。給食・教育・治療・地域保健・食品会社マスメディ
アなどの場で管理栄養士が活躍する現場での実習とする。社会のニーズの把握、実践力向上を目標に、実習先は、学生が具体的に就職先として希望する所を準備することに努める。
総合演習Ⅰ
臨地実習前の事前学内ガイダンスと各班の実習テーマに関する事前準備を行う。事前準備としては、臨地実習Ⅰでは給食の運営に係わる準備、臨地実習Ⅱでは、臨床栄養に関わる準備、臨地実習Ⅲでは公衆栄養等に関わる準備を行なう。主に、各分野で活躍されている講師を招き、現場の様子や管理栄養士のあり方について講義を受ける。
病院、事業所、小学校、高齢者福祉施設、介護保健施設、保健所等実習先の指導者からの講義も受け、社会における管理栄養士の役割や業務について理解する。
総合演習Ⅱ
臨床栄養、公衆栄養、給食経営管理について臨地実習で体験した内容について情報交換を行い、テーマ別に学習する。実習先の指導者からの講義を通して管理栄養士の専門性についてさらに理解を深める。
臨地実習の総まとめであり、実習中のまとめとして、実習記録や体験を基に報告会を開く。学生は、個人あるいはグループ毎に発表の準備をする。報告会を通して、実習先として選択しなかった施設での実習報告をきき、相互に学習が出来る。また、後輩の学生には、臨地実習の予備的知識として役立てる。
海外文献抄読演習
大学における本格的な研究のためには、海外の最新の文献に接し情報収集する能力が必須である。本演習においては、食物科学及び栄養学系の英語論文を中心とした文献を読み、論文の構成を学ぶと共に、内容やデータを理解しまとめて報告するスキルを身につけることを目標とする。学術論文特有の慣習や言い回し、専門用語などのポイントをおさえることによって、実用に足る内容把握力と読解スピードを涵養し、かつ情報を整理してレジュメを作るなど、伝達する能力をも獲得させることを目指したい。
実践栄養英会話
国際的視野をもった管理栄養士を目指す学生のために、食をめぐるさまざまな場面で用いられる英会話表現を教授する。キッチンや飲食店におけるやりとり、食材をめぐる話題などに始まり、英語による栄養指導や国際会議でのコミュニケーションなどさまざまな場面を設定し、基本的な表現に習熟したうえで、ヴァリエーションを増やして応用力も育てることを目標とする。とくに、食文化の違いが言語表現の差違に反映している点などには注意したい。
食物・栄養演習 A
管理栄養士国家試験の専門基礎科目である社会・環境と健康、人体の構造と機能及び疾病の成り立ち、食べ物と健康、基礎栄養学、応用栄養学を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。食物・栄養演習 B につなげる科目として展開させる。
暗記科目への対応が上手に出来ない学生のために、単語カードの作成をさせ、お互いに情報交換させるなど、学生同士での助け合いで、皆で向上できるような基盤づくりをする。
食物・栄養演習 B
管理栄養士国家試験の専門基礎科目である社会・環境と健康、人体の構造と機能および疾病の成り立ち、食べ物と健康、基礎栄養学、応用栄養学を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。同演習 A で学んだ基礎的知識の上に、特に演習 B では科目の相互の関わりについて学び、知識をより確実なものにする。
また、国家試験の応用力問題に対応できるように知識を深める。さらに、この分野における自己の学習方法が確立できるように学習をすすめる。
食物・栄養演習 C
管理栄養士国家試験の専門科目である栄養教育論、臨床栄養学、公衆栄養学、給食経営管理論を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。食物・栄養演習 E につなげる科目として展開する。実践に関連深い科目であり、管理栄養士として特徴的な科目であることの理解を深め、厚生労働省から提示されている各
種資料および関連法規の読解と活用方法に注目しつつ、総復習する。
また、国家試験で用いられる独特の文章表現になれるよう数多くの問題にあたる。
食物・栄養演習 D
管理栄養士国家試験の専門基礎科目である社会・環境と健康、人体の構造と機能および疾病の成り立ち、食べ物と健康、基礎栄養学、応用栄養学を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。
同演習の A・B を基に総復習することを目的とする。
同演習 B に引き続いて、科目の相互の関わりについて学び、知識をより確実なものにする。また、国家試験の応用力問題に対応できるように知識を深める。さらに、この分野における自己の学習方法が確立できるように学習をすすめる。
食物・栄養演習 E
管理栄養士国家試験の専門科目である栄養教育論、臨床栄養学、公衆栄養学、給食経営管理論を中心に、それらを有機的に結びつけることにより総合的な知識を修得する。管理栄養士としての心構え、国が期待する管理栄養士像と学生個人の像とのすり合わせを行い、国家試験を受ける心構えを整える。特に、本演習での科目は、専門職実践の上で極めて特徴的かつ即戦力につながるため、価値観や考え方に振れがないことが望まれる。

現代生活学部 生活デザイン学科
生活デザイン演習
生活デザイン学科は、生活の質の向上と安心・安全に暮らせる社会を実現するため、生活者の立場から、人と自然に優しい生活(暮らし)をデザインして実現する能力を持ち、それらの能力をもとに社会に貢献できる特性を備えた人材を育成することを目的としている。この授業では、生活デザイン学科の教育内容の入門編として、｢衣｣｢食｣｢住｣｢ものづくりカルチャー｣の各領域について、演習などを通して平易に解説し、各領域(モデルコース)を選択する上での基礎となる授業を行う。
現代生活論
21 世紀を迎え、人間生活とその環境変化は著しく、且つ、危機的様相を深めている。地球環境、民族紛争、格差、貧困、人種問題、あるいは国際紛争、国内に眼を転じれば、食糧危機、食品の安全性、住宅問題、医療ミス、過労死、自殺者の急増など、生活デザイン学科の教育・研究領域と深く関わっている問題も多数ある。そこで、生活の基本である｢衣｣｢食｣｢住｣とこれを支える｢もの｣について、生活デザイン学科の教員が各々の専門分野の立場から講義を行うことによって、この領域を多角的、且つ、複合的な視点で考えられる力を養う。
生活デザイン演習 D
生活デザイン学科は、生活の質の向上と安心・安全に暮らせる社会を実現するため、生活者の立場から人と自然に優しい生活（暮らし）をデザインして実現する能力を持ち、それらの能力をもとに社会に貢献できる特性を備えた人材を育成することを目的としている。
生活デザイン学科の「衣生活」
、
「食生活」
、
「住生活」
、
「ものとことの生活」分野について、1 年生と一緒に、ｲﾍﾞﾝﾄの発案や、商品の企画・提案などのプロジェクト型授業を通して総合的に学ぶ。この学年横断型のプロジェクト型授業を通して、リーダー力やグループをまとめ、問題を解決して前に進む力を養う。すなわち、他から与えられてやるのではなく、自分自身で考えて歩いていける力をつける。
卒業研究 A・B
大学生活の集大成として、4 年間の学習で蓄積された学力を活かして研究を進める。家政・生活系に関する研究テーマを決めて、各々の担当指導教員のもとに、論文、設計、制作などの形式でまとめる。論文としてまとめる場合には、教員は学生の問題意識をよく聞いて、そのテーマを追求するための方法、結論の出し方などについて適切な指導を行う。設計・制作としてまとめる場合には、その計画内容をよく聞いて、作品として表す意義、表し方など適切な指導を行う。卒業研
究を通して、新たな自分が発見(創造)できることを望む。
テキスタイル材料学
我々の生活に欠く事のできない被服を科学的に考え、正しく理解するために、本講義では、まず繊維製品に関する外観的性能・快適性に関する性能・実用性能・初期性能の保持性・取り扱い性能などの消費性能について考える。ついでこれらの求められる性能を発現させるための、原料となる繊維、繊維からなる糸、糸を組み合わせた織物・編物などを学び、主要な被服材料の化学的・物理的構造がその性質にどのように反映されているのかについて考察する。
高分子材料実験
繊維や被服材料の構造と性質を考察するためには、衣服を構成している基本物質である高分子についての理解が必要である。この授業では求められる繊維の性質と、高分子材料、糸、布の構造との関係について 1)ビニロンの湿式紡糸とアセタール化 2)各種繊維の吸湿性 3)
保温性 4)吸水性 5)防しわ性 6)破裂特性 7)曲げ特性 8)引裂特性などの実験を行い、結果の整理と考察を通して、繊維から糸、布にいたる繊維集合体としての性質を、実体験する事によってその理解を
深める。
衣繊維学
最近、高感性繊維、高機能性繊維と呼ばれる、時代のニーズにふさわしい機能を備えた繊維が多く登場してきた。
本講義では、
極細繊維、

異形断面繊維、シルキー素材、レザーライク素材などの開発の歴史を振り返りながら、できるだけ最新で、多くの資料を手に取り、その実物が持つ独特な風合いを実感させる。話題の繊維とその繊維に施された技術、加えて発想の原点を解説し、繊維を形成する高分子がいかに多彩に変身するか、いかに新しい性質を持つようになったか等について考察する。
繊維学実験Ⅰ・Ⅱ
衣材料学、衣繊維学の講義で習得した知識を、自分の手で実験し観察する事は習得した事柄の理解をより深めると共に、実生活における有効な応用を可能にする手段となる。この実験では 1)各種繊維の観察と性質として繊維の燃焼性、着色性、顕微鏡観察を、2)糸の構造観察と性質、3)織物の観察と性質として引張り強伸度、帯電性、織物の分
解、摩擦・摩耗試験、ドレープ性等の項目について実験し、繊維の性
質から糸、布にいたる一連の流れの中での相関を理解させる。
機器分析法
衣・食の実験の分野で使用頻度の高い、赤外・紫外可視吸収スペク
トル等の光学的測定機器、核磁気共鳴吸収法等の化合物の構造解析機
器、ガスクロマトグラフィー等の化合物の分析機器、示差走査熱量分
析など化合物の熱的測定機器等について、その原理・試料調製・測定法などの基礎を学び、解析法の基礎演習も行う。
(化合物の構造解析・分析に必要な機器/6 回)(赤外・紫外可視吸収スペクトル等の光学的測定機器/5 回)(化合物の熱的測定機器/4 回)
機器分析実験
分析機器を用いて繊維、染料、洗浄剤等の性質の評価や成分分析を体験する。ポリプロピレンの赤外吸収スペクトルと熱分析から繊維の重要な因子である結晶化度を考察する。また繊維の撥水度試験や界面活性剤等の機能に関する測定を行い、各種機器の使用法を実体験し、得られた結果について考察する。
繊維製品試験法
快適な衣生活を送ることを目指し、繊維製品に関する試験方法の原
理と方法、及び得られる測定結果と評価について講義する。また、JIS
試験方法を中心として、品質管理やクレーム処理のための試験方法について説明し、繊維製品試験の目的を理解させ、繊維の鑑別、糸に関する試験、布の組織、布の構造特性、布の強度、布の寸法安定性、布の外観に関する特性、布の風合い、着心地に関する特性、染色堅牢度、その他の特性、製品に関する試験などについて理解させる。
衣管理学
快適で衛生的な衣生活を行うために必要不可欠な衣料の洗濯、仕上げ、保管について、その理論と方法を科学的立場で講義する。洗濯の歴史、被服に付着する汚れ、洗剤の成分である界面活性剤、洗浄補助
剤等の洗浄作用や役割について分かりやすく解説する。汚れ除去にかかわる因子について、機械力としての洗濯機を含め、効果的な洗濯条件について講義し、環境にとっても望ましい洗濯を理解させる。
また、適正な取り扱い方法や、漂白、しみ抜き、仕上げ加工、保管について理解させる。
衣管理学実験・演習
衣料用洗剤の洗浄力に関して、起泡性、浸透力、界面張力等を測定し、臨界ミセル濃度を求める。洗濯用水の硬度測定を行い、洗濯と水の関係を考え、さらに人工汚染布を用いた洗浄力試験を行い、市販洗剤の性能を評価する。これらの実験を通じ、生活に関わる身近な問題を科学的に観察する方法を学ぶ。
また、実践的応用能力を養う目的で、被服の機能保持のための合理的な洗濯方法、しみ抜き方法、
漂白方法、
糊付け・アイロン仕上げなどを実験と演習により学ぶ。
染色学
染色は古代から人類の生活に密接に関連する重要な分野で、多くの自然科学に関連する、境界領域の科学である。本講義ではまず光源色・物体色、混色・等色、表色法など、色についての基礎的理解を深める。
次いで、天然・合成染料の化学構造、化学構造と性質・分類などの一般的概念を学び、染料の持つ構造と色相との相関を解説する。最後に各種染料と繊維間の染色各論を解説し、染料—繊維間に働く水素結合、イオン結合、ファンデルワールス力などの相互作用の種類とその重要性を解説する。
染色学実験・演習
染色学の講義で習得した知識をもとに、1)簡単な酸性染料の合成とそれを用いた酸性度の違いによる羊毛染色とその考察 2)繊維上で染料を合成する染色法のナフトール染料を用いた木綿の染色 3)塩基性を変化させたときのカチオン染料によるアクリル繊維の染色性の変化
4)建染め染料インジゴを用いた浸漬回数による木綿の染色性の変化
5)天然・合成繊維に対する各種染料の染色性などの実験を行い、染色法の基礎を実際に体得することを目的とする。
応用染色学
わが国において独自の発展を遂げた、世界に誇るべき伝統工芸染色技法を系統的に講義し、先達の努力、優れた技、心意気を学ぶ。染色の歴史、摺り込み染め、天平の三纈(臈纈、纐纈、夾纈)について解説
し、その後発展した模様染めについて、防染技法を基に講義し、絞り
染め技法、糊防染技法、型染め技法、ろう防染技法、手描き技法などについて標本などを用いて理解させる。教材には重要無形文化財保持者の作品制作過程などをビデオにより示し、理解を促す。
応用染色実習・演習
工芸染色技法を科学的、系統的に学ぶことを目的に、作品の制作を行う。また、工芸染色技法と染色法を体験し、繊維製品の審美性を高める染色の意義を把握するとともに、自主的な創意工夫を試み、心を込めた手のぬくもりを感じさせる作品創作を目指す。浸染では、絞り染めによる作品制作や、ろう防染技法による作品制作を行う。引き染
めでは、型紙防染技法による作品の制作や、手描き本友禅染めによる作品制作を行う。染料は合成染料を用いるほか、代表的な天然染料を用いて作品制作を行い、実際の染色方法を学ぶ。
服飾設計論
被服設計に関する基礎知識である(1)人体計測、(2)衣服原型の設定、(3)衣服原型の展開、(4)ゆとりとパターンメーキングなどについて学習する。まず、人体計測を行い、その統計処理を学ぶとともに、衣料サ
イズシステムについて理解する。次に、各自の原型を作図し、シーチングによる着用実験を通して、人体と原型の関係を理解する。さらに原型にゆとり量を加え、デザイン化するパターンメーキングの手法を理解する。最後に、衣服のマスプロダクトであるアパレルの設計・生産システムについても理解する。
服飾造形実習・演習 B
上衣の中でも最も基礎的な衿付き袖付きのブラウス製作の体験を通して、人体の上半身や腕と衣服の関係理論の理解と、基礎的な製作技術を習得することを目的とする。下半身の計測とは異なる上半身の計
測法と、計測値を基にしたパターンの関係を学び、テキスタイルや体型を考慮した衿のデザイン、袖のデザイン、身頃のデザインからパターンを作成してみる。さらに、各部位を整えて縫製し、完成させることにより、上衣のブラウスの一連の構成を理解することができる。
服飾造形実習・演習 C｢服飾造形の実習・演習 A｣及び｢服飾造形の実習・演習 B｣の履修を基礎として、さらに高度な技術の習得を目的とする。裏付きのジャケットあるいはワンピース製作を完成させることにより、異なるテキス
タイルの扱い、人体の曲面に対応したくせ取りなどの技術、人体とパターンの関係などについて学ぶ。さらに、テキスタイルを生かした創作衣装のデザインをし、創作衣装製作を完成させる力を身につけることを目指す。また、衣服について製作する角度から問題提起や新たな提案の眼を育むよう指導する。
アパレル生産実習・演習
アパレル製品が、システム化された作業工程に従って商品化されていく過程を分析し、実際に商品を企画してデザインし、工業用衣料パ
ターンメーキングをして縫製仕様書で指示を出し、カッティングをして生産する体験を通して、アパレル産業の生産部門の基礎を習得することを目的とする。企画から商品化の擬似体験を通して、消費者に受け入れられる商品をいかに生産するかということを考えると共に、最も合理的な生産方式の過程を体験的に学ぶ。

応した衣服の運動機能性、皮膚の構造・生理に対応した衣服の接触快適性について学ぶ。これらに基づいて、｢人間―衣服―外部環境｣という一連のシステムの中で、人間，外部環境における諸要因の変化に適応した快適な衣環境の設計について考える。

衣生活計画論
衣服の選択、購買、着装などの衣服行動に影響する様々な要因と衣服行動との関係について考える。これらの研究方法である調査法および結果の統計処理について理解する。以上の手法を理解した上で、消費者動向の分析やファッショントレンドの分析に触れ、商品企画のための情報の収集と分析についても学ぶ。最後に、マーチャンダイジン
グについても理解させ、企業におけるアパレル商品企画について、具体的な進め方、要点の事例などを交えて学ぶ。

食品の機能科学
食品の機能には、生命維持に直接関係し、健康を維持する栄養成分に関わる機能である｢一次機能｣、嗜好性に関わり、美味しさに関係する｢二次機能｣、近年、注目を集めている生体調節機能も基に疾病対策なども期待されている｢三次機能｣がある。一次・二次機能を踏まえ、三次機能を中心に保健機能食品に使われている機能について学ぶことを目的とする。また、数々の健康食品と称される食品やサプリメント
が出ているが、過剰摂取などの諸問題が発生している。食品に機能性を期待する際に留意すべき点についても講義を行う。

アパレルデザイン論・演習
アパレル(既製服)は今や生活者にとって必要不可欠なものとなっている。そのアパレルについて、デザインやその変遷、時代背景を理解すると共に、人体の体型とデザイン、さらにカラーやテキスタイルについても学び、アパレルの商品化へ繋がる基礎を理解する。また、ファッションビジネスの概要についても学び、ファッション産業成立の基礎を理解することにより、消費者としての衣生活の支えとし、また、
アパレル業界進出への基礎知識となることを目的とする。
衣構成学実習・演習 B
衣構成学実習・演習 A を基礎に、素材あるいは服種が異なる作品の製作実習を通じて、さらに高度で多様な和服の構成を理解し、より高度な縫製技術を習得する。まず、染め・織りなどの伝統的な和服地に関する知識を身につけ、着用目的を考えて表布を選ぶ。各自の身体サ
イズに合った女物袷長着を製作する過程で、特に要所の縫製技法に対する理解を深める。最後に、各自で製作した袷長着を着装し、帯結びについては基本的な結び方を学習した後で、様々な結び方の工夫を試みる。
テキスタイルデザイン実習・演習
テキスタイルは衣服やインテリアの素材として多く用いられているが、使用材料や制作技法などによりさまざまにその表情をかえる。本講では手織り機を使用して織物の制作を行う。制作を通して織りの基本的知識を習得するとともに、繊維素材・織り組織・織り密度などの違いによる表現効果やテクスチャーの差、また色彩による効果などについての理解を深める。
応用作品では目的や用途を考慮した設計をし、材料を各自で選択して制作を行う。
テキスタイルアドバイザー実習
テキスタイルアドバイザーとして関連の実務につくために、大学が指定する企業や研究所などでの実習を通して職場の現状を体得し、より実践的に現場で行動できる能力を身につけることを目的とする。実
習期間は 5 日間程度であり、実習内容は実習先によって異なるが、いずれの場合にも実習記録ノートを提出すること、実習終了後の報告会での発表を義務付けている。本科目は 1 級衣料管理士の資格取得のための必修科目であり、インターンシップに類似した性質を持つ。
消費科学
生活の多様化、価値観の変化、購買行動、余暇行動、衣服の感性価
値とファッション志向等による消費者行動の特徴と消費者の心理的、社会的、経済的要因、商品と消費者、消費者調査、繊維製品に対する消費者要求、要求項目と品質要求度、品質の試験法とその特徴、品質保証や表示、消費者苦情の原因や実態、消費者苦情の活用などについて説明する。これらと併せて繊維構造の変化、繊維産業の変遷・仕組
み、社会・経済との関わり、繊維製品の生産や衣服の流通などにもふれる。
衣環境衛生学
衣服は空間的には人間に最も近い環境であり、この衣環境を快適に保つためには、着用者の身体的・生理的快適性と社会的・心理的快適性を保つことが必要となる。本講では、前者に焦点をしぼり、人体の体温調節機能に対応した衣服の気候適応、人体の形状・運動変形に対食品の貯蔵と加工
近年、食品の貯蔵法や加工法の技術開発にはめざましいものがあり、多種多様の食品が製造・保持され、世界的規模で広く流通している。
ここでは、食品の品質の劣化の要因とこれを防ぐ貯蔵の原理と方法について解説し、食品の適切な貯蔵法とその意義について学ぶ。また、食品加工の実際や食品の規格表示についても解説し、食材の機能特性を生かした加工法及び貯蔵法との関連、食品・食生活をとりまく新しい貯蔵・加工の技術について解説を行う。
食品微生物学
人間と微生物は古くから深く関わりをもっており、食品の加工、保存や医薬品の製造、環境の浄化など人間生活のいろいろな場面で利用され、役立っている。ここでは、食品微生物の分類、形態、食品環境における微生物の生理、生化学などの基礎を解説し、食品の加工技術と微生物の関係の中で、主に醗酵醸造食品、応用微生物工業、微生物のバイオテクノロジーについての基本的な原理などを学び、人間による微生物利用の変遷と現状、応用の可能性についても解説する。
食品の管理と衛生
新しい微生物の出現による食品汚染や農薬などの化学物質、地球環境規模での環境汚染物質による食品汚染、輸入食品や遺伝子組換え食品などの安全性が問題となっている。
食品の管理で最も重要なことは、飲食に起因する衛生上の危害を未然に防止し、安全性の高い物を摂取させることである。その対象は飲食物だけでなく、食品添加物、器具、容器包装なども含めた安全性も重要である。最近の食中毒の発生状況
を事例も踏まえ、各種の食中毒が発生する要因などの理解度を深めながら、その防止策を考える力を高めることを目的とする。
バイオサイエンス
生体を取り巻く環境の変化によって、食生活(栄養素の摂取など)は
大きく変動するが、ヒトはこれに巧みに利用し、適応して生命を維持している。バイオサイエンスに深く関わっている核酸や酵素、遺伝子などに関する知識を深めながら、生体の適応の仕組みについても、生体の機能を調節しているものは何か、恒常性はどの様に保たれているか、この仕組みが破綻すると、どの様な結果が引き起こされ、どの様な疾病が、どの様な仕組みで発症するかなどについて、生物化学、分子生物学の立場も踏まえて総体的に学ぶことを目的とする。
調理とフードコーディネート｢食事｣は、人の心と身体を育て、憩いの場となるとともに、健康の維持回復など心理的、生理的な意義がある。快適な食卓の環境を整えるためには、対象者の状況や嗜好、食事の目的や文化的背景、自然環
境など様々な配慮が必要である。ここでは、実習・演習を通して、日本・西洋・中国料理の成り立ちと料理形式を理解し、ライフステージに合わせた日常食や行事食、季節、目的、環境を考慮したメニュープ
ランの実際を行う。テーブルウェアと食卓の演出、サービスとマナーを学び、食生活全体をコーディネートできる力を養うこととする。
調理と素材
多種多様な食品の取り扱い方や調理法、また、一つの食品を食事の目的や食べる側の状況を考慮して様々な料理へと展開できる技術力、

応用力をつけるため、日常使用頻度の高い食品素材を用いて、食材ごとの献立構成や組み合わせによる調理実習を行う。食品の品種や部位の違いによる調理特性を生かした料理へと利用できるよう、一食材を多様な献立に組み入れた実習を行う。また、食材の利用方法の多様性をより具体的に理解し、実践に結びつけられるよう、一食材を日本と諸外国の料理を献立に組み込んだ実習も行う。

質の消化実験、ビタミン類の測定や栄養成分の科学的性質や化学変化についての実験を行う。調理学実験では、おいしさの科学的根拠を確認するため、調理操作や条件、添加材料の種類や配合割合、添加順序などが、食品の性状や食味、テクスチャーに与える影響に関する実験を行う。また、実験結果から栄養と調理の関連ついて全体をまとめた考察と解説を 1 回行う。

調理と文化
日本及び諸外国の地域と文化を視点に置いた調理実習・演習を行う。
すなわち、同材料でも調理法や手順、調味法、副材料など文化による違いがあることを理解し学ぶため、日本及び諸外国のレシピを用いて実習を行う。また、日本の食事について、地域特有の食事や料理法の背景を理解し、伝統的な食事文化の意義と変遷の経緯を学ぶため、郷
土食や地域特有の行事食について史料を含めた調査をもとに実習を行う。それにより世界におけるの日本の食事文化の位置づけを理解し、広い視野を持つ食の担い手としての応用力を養う。

食・企画開発論
近年、食の外部化が進み、新機能や付加価値を付けた食品や新メニューの開発は著しい発展と変化を見せている。そのため、食品の企画・立案・開発から商品化、販売に至るまでのプロセスで求められる条件
は地域や対象者となる顧客により多様化している。ここでは、いくつかの事例をもとに、食品の企画・開発に必要となる諸条件や要素、課題などについて概説するとともに、広告・広報、セールスプロモーシ
ョン手法との関係についても説明する。

食文化論
第 2 次大戦後の日本において欧米諸国の食事が推奨されたが、伝統的な和食を中心とした食文化を駆逐するまでには至らなかった。現在
では、日本の食文化は世界において注目され、日本各地の郷土食にも関心が注がれている。この科目は、日本の食文化がどのように発展したのか、日常の食事、ハレの食事、地域差、料理に使用された食材はどこで生産されどのように運ばれたのかなどに注目しながら各時代の具体的な史料により検討する。
食文化演習
この科目は江戸時代と明治時代の食文化に関係した史料について検討を加えることを目的とする。本学附属図書館大江文庫所蔵の料理本(古文書)と活字になった利用しやすいものの両方を活用し講読する。
さらに江戸時代の料理本に記載された内容の再現も検討してみたい。
また現代の食文化については、東日本を中心とした郷土料理と伝統文化とのつながりなどを、たとえば練馬大根など地域の素材の生産と流通がどうであるのかも含めて考察する。
食・空間コーディネート論
食事空間は国や文化の違いによって様々である。配膳方式では料理を供する順番が来まっている｢時系列型配膳方式｣、一度にすべての食
べ物を食卓に並べる｢空間展開型配膳方式｣。食器との関わりでは、料理を個人別の食器に分配する｢個別型方式｣、共用食器に盛った料理を囲んで食べる｢共通型方式｣。食事の仕方にも、｢手食｣｢箸食｣｢フォーク食｣がある。あぐらや正座をして食す｢座式｣、椅子に座る｢立座式｣がある。食器の歴史、セッティグ、食卓とインテリアとの関係を考える上で大切なテーブルトップ・コーディネートを考える。
食科学実験
食品分析の基礎的実験方法を修得するため、食品を試料として各種
定性分析法、
定量分析のための各種滴定法、
原子吸光を用いた分析法、クロマトグラフィー法などの実験を行う。また、食品を総合的に理解するために、食品成分や品質変化の測定実験を行う。また、これにより正確なデータを得るための実験手法や手順、機械・器具の取り扱い方について学ぶ。あわせて、これらの実験結果について、データ処理と分析法とその有効性について説明する。
食科学演習
主に食分野の卒業研究についての実験・実習・調査など研究を行うために必要な事柄を学ぶ。すなわち、研究論文の成り立ち、課題の選
択方法、先行研究の検索方法、資料(史料)の収集と整理方法、実験・実習調査計画の立案方法、実験や調査結果の処理方法などを具体的な事例を通して学ぶ。さらに、国内・外国の論文、図書、資料(史料)などを購読し、発表・討論を交えて学習する。また、口頭発表等、プレゼンテーションの手法についてもより効果的な方法の実際を学習する。
栄養学・調理学実験
食品を栄養学と調理学の視点から理解するための基礎的な実験を行う。栄養学分野では、糖質の代謝実験、脂質の抽出と定量、タンパク

食企画・開発実習 A
新たな食品を企画するには、食品を客観的、総合的に評価することが必要である。食品を理解する基本的な手法を学び、食品を総合的に把握する力と、安全でおいしい食品の企画・開発につなげられる基礎力を養う。すなわち、基本的な食品成分の分析、分離、定性・定量実験を行うとともに、種々の要因による食味と食品成分の化学的・物理的変化、食品の衛生的概念、観察手法などの実験を行う。生産から調理・加工・製品に至るまでの種々のプロセスの必要性と重要性を体得する。
食企画・開発実習 B
食企画・開発実習 A をもとに、食品にとって不可欠な要素であるおいしさを科学的に追求する。これまで、食品やその加工に関して学んだことを基礎として、新製品の試作に取り組み、食品やメニューの企
画・開発の実際につなげる手法を学ぶ。食品成分の定量分析、食品の品質と貯蔵に関する実験を行うとともに、官能検査による客観的評価をもとに、｢製品｣としての食品の価値を高めるためる実験を行う。また、食品の総合理解を深めるため、製造現場の見学や企業連携を視野に入れた取り組みも行う。
食と地球環境食は人類が存続するために不可欠な要素である。人口が一定水準を超えた段階から，食の安定確保は地球環境に対する｢作用｣なしには持続することができなくなった。しかしながら，その地球環境への作用は結果として食の安定的生産を損ねる結果となっており，この悪循環
が地球環境の破壊を再生不能な段階にまで進めることとなっている。
そこで本講義では，食と地球環境の現状を理解した上で，食の確保と地球環境の維持・保全という問題を，実例を検証しつつその両立の可能性について考える。
食品素材とフードメニュー
食材は多種多様な調理特性を持っている。これらの特性は経験的に伝承・継承され利用されていることが多い。食品材料の特性が、調理過程にどのような影響を与え、食品の食味・食感・おいしさにどのような役割を果たしているかについて実習・実験・調査・講義を通して
科学的根拠を学ぶ。また、食材の活用の幅を広げるために、これらの調理特性を従来の利用法にとらわれず、新たな視点で利用・活用した食品やフードメニューへと展開できる力を養うことする。
フードビジネス・食産業研究
フードビジネスや食品産業は、消費者のニーズに迅速に対応することが求められるため、厳しい競争を強いられている。ここでは、フードビジネス・食品産業の現状や変遷の経緯と動向、企業行動の特質を分析し、発展の活力の要因を解説する。また、経営戦略・店舗戦略な
ど、市場への働きかけについての様々な手法や多くの課題、消費行動との関係について実例を挙げて説明する。さらに、安全な食品の商品化、環境問題などの企業の社会的責任や海外企業との関係のなかで食品産業の果たす役割と責任についても解説を行う。

住居デザイン演習 A
初めて建築・住宅分野の各種構法の図面及び建設方法を学ぶ導入授業である。本授業は、｢図学及び製図｣における基礎的な図面の表現法
及び手法(技法)の習得を目指ざす。課題形式で授業を進め、木造住宅と鉄筋コンクリート造事務所の基本的(初歩的)な図面作成方法と構成及び構法を学ぷ。また、この基本的な知識を活かしてものづくりの体験として住宅模型製作を行う。そして、建築エキスパート(建築士)としての建築製図分野の全般的な知識を習得する。
住居デザイン演習 B
パースの図法を基本からマスターする。そして、寝室、居間、食堂、キッチン、トイレ、浴室などの様々な住宅の部屋のパースや展開図を書きながら、インテリアデザインの基本を覚えていく。幅木、回縁、台輪、幕板、ドア枠、窓枠などの納まりの基本、材料の使い方、家具のレイアウト、各部の寸法などを、何度も繰り返し作図することにより、体感的に学習する。さらに、着彩などを通して、プレゼンテーシ
ョン技術の上達をも目標とする。
住居デザイン演習 C
10m 角の独立住宅の設計作図を通して、作図技術、プレゼンテーシ
ョン技術、設計技術などの習得と上達を目指す。10m 角の構造躯体は、こちらから提示する。学生はその躯体内部の設計をすることになる。
平面図、立面図、断面図、パース、アクソノメトリック図などの作図を行う。また模型の作成も、基本から教える。この設計課題と同時平行で、RC 造の基本を習得することを目指す。ラーメン構造、壁構造の意味や概略、RC 造の概略、工事の手順など、RC 造のおおまかな全体像の把握を目標とする。
住居デザイン演習 D
住宅 2 課題の設計演習を通じて、デザインを楽しみながら、設計、
作図、プレゼンテーション技術の習得、上達を目的とする。第 1 課題
は木造住宅、第 2 課題は RC 造住宅とする。木造住宅の図面や模型によるエスキース、平面図、立面図、断面図などの作図を行う。作図しながら作図法だけでなく、木造技術の基本をマスターすることも目標とする。さらに模型の作成、パースの作成などを通して、立体としての建物を理解し、立体と図面との関連性の理解も進める。
建築デザイン演習 A
インテリア、住宅、集合住宅の課題が与えられ、デザイン、基本設
計、製図、プレゼンテーションに取り組む。平面図、立面図、断面図のエスキースと作図、ボリューム模型、模型の制作などを通して、製図技能の習得、デザイン、計画、プレゼンテーション技法の修練、木造、RC 造壁構造、RC 造ラーメン構造、設備等の基本的知識の習得などを目標とする。
建築デザイン演習 B
建築デザイン演習 A よりも高度で、大型の課題が出題される。インテリア、住宅、集合住宅の課題が与えられ、デザイン、基本設計、製図、プレゼンテーションに取り組む。平面図、立面図、断面図のエス
キースと作図、ボリューム模型、模型の制作などを通して、製図技能の習得、デザイン、計画、プレゼンテーション技法の修練、木造、RC造壁構造、RC 造ラーメン構造、設備等の基本的知識の習得などを目標とする。
住居 CAD 演習
基本的な図面作成を通して、基本的な CAD の操作をマスターすることを目的とする。用紙設定、線や面の設定、レイヤとグループ、線や四角の引き方、統合分割の仕方、配列複製の仕方などを練習して、まずは簡単な作図ができるようにする。次に自分住宅の作品を CADで作図して、色付けしてプレゼンテーションする。作品集(ポートフォリオ)の作成を通して、設計製図と CAD 操作の両方を同時に学んでいく。
建築 CAD 演習
住居 CAD 演習では主に 2D(平面)を学んだが、この演習では主に3D(立体)を学ぶ。高さを入力して立体を起こす練習をしたら、自分の作品を立体にしてプレゼンテーションすることにチャレンジする。デザイン演習で作った自分の作品の中から 1 作品選んで、すべて 3D で作り直し、プレゼンテーションを再構成する。余裕があれば他の作品もプレゼンテーションして、自身のポートフォリオの充実に役立てる。
建築総合演習住居デザイン演習、建築デザイン演習、住居 CAD 演習、建築 CAD
演習などの演習で、1 年から 3 年まで設計製図を練習してきた。エス
キース、平面図、立面図、断面図、矩計図、パース、アクソノメトリ
ック図、模型を作図、制作して、建築の基本技術と設計の基本を学んできた。以上のまとめ、総復習の意味で、この建築総合演習を行う。
簡単な演習課題を与えられ、エスキース、基本設計、ある程度の詳細設計までを図面にまとめていく作業を行う。製図の総復習である。
建築計画
建築計画学とは、建築をつくる上での基礎となる技術であり、人間の生活(行為)と空間との対応が重視される分野である。本授業は、各種建物に共通する基礎的な問題(施設計画手法・寸法計画・規模計画など)や空間の機能及び性能(安全性・快適性など)等について学ぶとともに、具体的な建築及びまちを構成する群としての各種施設を概説しながら進める。また、建築計画各論を理解するのみではなく、建築全般の知識・技術を総合的に学習する。
建築環境学 B
建築環境学は建築の内外空間の環境形成を計画・評価する分野であり、建築設計において建物性能を決める重要なポイントのひとつである。この授業では、建築環境を形成する物理的要素である｢音・光｣の基本的性質を学ぶとともに、その環境を評価する我々の感覚の特性を知ることによって、建物・設備性能が居住者へ与える影響を理解する。
また、それらの知識を踏まえて、居住者にとって望ましい建築環境を構築するための具体的な手法を学ぶ。
建築環境システム
私たちが建物の中で生活するためには、建築設備(給排水衛生・空気
調和・電気・搬送・防災)が必要不可欠である。この授業では、安全で快適な居住環境を形成するために必要な建築設備のシステムを学び、建築と設備のかかわりを理解することによって、平面・断面計画上の設備スペースについて知る。また、省エネルギー手法について、エネ
ルギー消費性能とライフサイクルアセスメント(環境評価)及び経済性の関係についても学ぶ。
住環境調査
室内外における居住環境の健康・快適性に関する調査及び住環境を構成している材料に関する性能調査を通して、建築工学上の基礎的知識を養う。調査結果は、レポートとしてまとめさせることによって、データの収集及び整理の仕方、文章の書き方などについても学ぶ。
構造力学 B
構造力学 A に続き、静定構造物の構造力学を学ぶ。単純梁、トラス
構造等、静定構造物の部材断面に生ずる応力(直応力、せん断力、曲げモーメント)を計算し、単位面積あたりの応力(応力度)の考え方について理解するとともに、これらを材料強度と比較して構造物の安全評価を行う。安全評価においては、材料強度に対して安全率を考慮すること、関連して、材料の許容応力度についての考え方を学ぶ(許容応力度設計法)。また、ひずみ度、たわみについての考え方を学び、不静定構
造物への導入を図る。
構造力学 C
2 本の梁が 1 つの荷重を支持するとき、それぞれの梁が負担する支
持反力の比率は未知数である。これを解くために、静定構造の力学で学んだ力の釣り合い条件に加え、たわみ・変位の適合条件を取り入れて不静定構造の解法を理解する。計算演習をとおして上記の交差梁を理解するとともに、固定モーメント法、D 値法の考え方を学び、建築構造における、柱・梁、床、壁などの、構造部材の役割を理解する。
また、仮想仕事法により、架構の終局強度計算を行い、耐震設計計算の基礎を学ぶ。

住宅設計論
木造の基本を習得することを目標とする。構法、構造、計画、材料、施工など、すべての分野のベースとなる部分を学ぶ。尺、寸、間などの寸法、在来やツーバイフォーなどの構法比較、基礎・地盤、壁・軸組み、1 階床組、2 階床組、小屋組、屋根、外装、内装などの基本を簡単な実習を交えて講義する。
単に木造の知識を習得するのではなく、設計や実務に役に立つような生きた知恵の習得を目指す。後期から始まる設計に向けて、その時に知っておかなければならない最低限の知識を身に付ける。
構法計画
建物全般の中で最も基礎的な木構造を中心にして、建物がどのようにして建てられているか、各部材の構成方法はどのようになっているかについて、構造や構法の名称(在来軸組構法、木造枠組壁構法、木質系プレハブ構法など)、造作部材の呼び名を含めて具体的に解説する。
また、建物を設計・施工し、維持管理するために必要な知識である、
建物の構成要素である各部位の材料と、それらが統合された建物全体としての構成及び性能についても学ぶ。
構造計画 B
木構造、鉄骨構造、及び基礎構造の構造設計法について講義する。
木構造においては、耐震壁の強度と壁倍率の考え方について講義するとともに、演習課題として、実在の住宅、あるいは、デザイン科目の設計課題として作成した住宅について、壁量計算を実行して、その安全性を検証する。鉄骨構造においては、形鋼の性能、柱・梁接合部の構築法、溶接の種類と品質評価、座屈に対する安定性評価、柱脚部の構築法について講義する。また、基礎構造においては、地盤の種類と強度、基礎の設計、杭基礎の工法と強度設計について述べる。
建築材料学
現在のように次々に建築用新素材や新製品が開発されている時代には、各種の建築物の用途に応じた適正な建築材料の選択と使用方法が必要になる。そこで、建築材料の中から、建物の柱、梁などの構造材料として用いられている木材、コンクリート及び鋼材について取り上げて、それらの材料の基本的事項(種類、特徴、性能など)を平易に解説する。また、部位に要求される性能条件と材料の性質との関連性を理解させると共に、建築材料選定に当たっての基礎的知識を養う。
建築施工
建築生産の最終段階である施工について、建築物の主要構造形式である鉄筋コンクリート造と鉄骨造を中心として、
地業工事、
主体工事、
防水工事(アスファルト防水、シート防水、塗膜防水、金属シート防水、モルタル防水など)、内外装仕上げ工事(タイル工事、石工事、ガラス工事など)、床工事(塗り床、シート張りなど)の順に施工方法を平易に解説する。また、施工する際に重要となる、積算・見積りの方法や工事請負契約についても学ぶ。
ものづくり演習
ものづくりを行うための基礎的な造形訓練を行う。具象的な形や抽象的な形を、見て描く、考えて描く、変換して描く、伝達するために描くなど、いくつかの手法を体験し立体的な造形物への応用をはかる。
アクセサリ制作演習
アクセサリの意味を広く解釈して、様々な素材と様々な技法で、身体を飾るための道具としての｢アクセサリ｣を制作する。その制作を通して、より柔軟で幅の広いデザインの考え方と、素材の使い方と技術を応用し発展させていく姿勢を習得する。制作にあたっては、材料についての実験的な試作や、技術的なトレーニングも積み重ねながら、アイデアを形にする過程を重視して、一般的なアクセサリの概念にとらわれないような作品を提案することを目指す。
照明制作演習
照明の方法、照明の効果、照明器具の種類、設置の場所と設置の方法との関係を学ぶ。材料は紙、布、木、金属、プラスチック、陶器等の様々な材料が考えられるが、素材と照明効果等を考慮して材料を選択し、材料の特性を生かしたフォルムを考える。また建築照明ではな

く、プロダクトデザイン(製品)としての照明器具を考える。例えば、スタンド型、ブラケット型、ペンダント型、シーリング型である。授業は素材研究、照明効果の実験、図面作成、モデル等を経て製品制作を行う。
食器具づくり演習
陶土と木を主たる素材とし、スケッチによるアイデアの展開・製図の作成・試作品の制作という一連の手順をふんで食器具を制作する。
その制作を通して生活の中の道具のあり方を考えながら、デザインのプロセスを実践的に理解する。制作にあたっては、既存の食器具の調
査や生活の観察と検討をおこない、その結果に基いて計画的に作品を制作することを原則とする。その過程を通して制作のための基礎的な技術と、デザインの基本的な考え方を身につける。
家具づくり演習
家具についての知識を得るために、歴史と様式、役割と種類、家具の構造、加工、接合方法、塗装の種類などの基礎的な学習を経て、家具のデザインを行う。ここでは木製の椅子をデザインする。材料である木材(無垢材)とシナ合板(平面材)を使ったオリジナルな椅子のフォルムを考える。アイデアスケッチ、三図面や部品図、原寸図を作図する。
また模型による検討を繰り返し、
細部のディティールや接合方法、強度についても検討する。実際に実物大の椅子の制作を行う。全員で合評を行う。
CG 演習
情報を目に見える形に変える情報の可視化や情報を伝える際に最も有効的に使える 2 次元 CG の基礎学習を本授業の目的とする。本授業
では、2 次元 CG の代表的なツールである Adobe 社の Photoshop と言うプログラムを用いて画像の修正やイメージの生成を学ぶ。また、
Illustrator というプログラムを用いて図やイラストの作成などの描き方を基礎から学ぶ。最終的に応用課題を制作しながら実際に情報表現の基本的な学習を行う。
メディアデザイン演習 A
情報発信のメディアとしてインターネットは重要なメディアである。
インターネットを理解し、ウェブサイトの構造やデザインそして情報としての役割を理解し、戦略的にサイト構築することにより自分が持っている情報をより効果的に発信することができる。本授業の目的は情報社会に流れている様々な情報を収集し論理的に分析することにより、有効な情報に変え効率がよいウェブサイトを構築することと情報発信することが如何なるものかを本講義を通じて学ぶことにする。
メディアデザイン演習 B
メディアデザイン演習 B では、様々なメディアを用いながら情報の表現、発信を行うことを目的とする。2 次元 CG やデジタルカメラによる平面的表現、ビデオカメラを用いた映像や 3 次元 CG を用いた仮想的映像を中心とした表現を行う。様々なメディアにより情報表現のプロセスや表現方法が異なることについて演習を通じて理解する。また、表現だけではなく完成した作品を用いてプレゼンテーションを行うことで情報発信について学ぶ。
デジタルフォト論
カメラとレンズの仕組みと写真の原理、そして撮影の実習を通じて、写真の取り方を学ぶ。写真は情報伝達の大切な表現手段である。本授業では、写真というメディアをも用いて情報を表現するために必要な能力を育つことを目的とする。実習を通して風景や人物などの撮影や色々な場面の撮影を行いながら写真を理解する。また、その結果を用いて様々なデジタル処理を行うことでデジタルとアナログの差やデジタルの利点を用いてより効果的な表現方法を学ぶ。
環境デザイン論
環境デザインの対象を大別すると、公共空間やそこに設置されるものに代表される物的な環境と、エコロジカルな環境とがある。この講義では主として前者について扱いながら、前者と後者との関係についても触れる。また両者に共通する視点として、歴史や伝統の中に現代デザインの課題を解くカギが潜んでいることを、いくつかの事例を通して学習する。
カラーコーディネート
本授業は、カラーコーディネーションの意義、色彩の歴史的発展と
現状、生活者と生産者の視点からの色彩、配色の基本及び色の見え方等を概論し、衣・食・住環境との色彩関係、色彩心理、コーディネー
ト、スタイリングなど、基礎から幅広く学び、RGB と CMYK 等を通してデジタルプレゼンテーションなどを学ぶ。また、実務で役立つカ
ラーの知識や技能を修得し、色彩検定、カラーコーディネーター資格
試験等に対応した知識を学び、そしてどのようにビジネスに結びつけるかという実践力も養成する。
くらしの中の人間工学
生活のなかで人間工学がかかわる対象は広範囲に及ぶ。衣・食・住と情報は人が生きていくためには欠かせないものであり、身体を守り生命を維持し、社会的な活動と様々な作業を行い、休息とくつろぎを得ながら暮らししていくための道具である。そのため、それらのデザインをする際には、人間工学的な検討は不可欠である。生活のなかでの人間工学の応用事例を紹介しながら、生活者の立場から、衣・食・住・情報と人のより適切な関係について考える。
食文化とキッチン
台所の変遷をみると、江戸時代の関西(町屋)の場合は土間床の台所。
関東も蹲居(つくばい)式で床に座る座式台所であったが、明治期には
立式台所となる。大正 2 年に立式料理台が発明され、昭和 31 年,それまでの人研ぎ流しに変わり、日本住宅公団のステンレスの流し台が導入され、ダイニングキッツチン(DK)が定着していく。流し台の導入によってそれまでの卓袱台での食事から、椅子式の食事形式が普及していった。台所の歴史と食事空間、食事形式をみていく。
キッズデザイン論
キッズデザインとは、①こどもたちの安全・安心に貢献するデザイン。②こどもたちの創造性と未来を拓くデザイン。③こどもたちを産み育てやすいデザインの 3 つである。こどもたちが安心して使える玩
具や子供向けの製品に限らず、建築空間、住宅・施設・公園・景観などのデザインも含まれる。
安全安心の提案であるセーフティデザイン。
福祉対応の提案であるユニバーサルデザイン。環境対応の提案である
エコロジーデザインについてもふれる。
うつわのはなし
やきもの・漆器・金属製食器具などの具体的な制作事例を紹介しながら、制作工程と技術、材料、道具について解説を行い、うつわものを中心とした食器を制作する際の、技術的な基礎知識を学ぶ。また陶芸や漆芸の歴史についても簡単に解説をして、制作技術の発展の過程と、ものづくり及び生活のかかわりについても考える。これらの考察を通して、素材と技術と形の関係についても理解を深め、デザインの基盤となる考え方を身につけることをめざす。
くらしの考現学
具体的な生活の場や社会現象、特定のモノや行動などに着目して、そこに展開されるヒトとモノの関わりを観察・記録した事例を学び、モノとデザインの背後にある、生活現象や人間行動とその文化を捉える方法を学ぶ。
産業技術史
技術が大きく変革されるのは、異文化がぶつかり合うフロンティアにおいてである。そこは、極端にいえば混乱のただ中にあり、既成の概念はその意味を失ってしまうのである。そして発生する様々な技術のうち、幸運にもいくつかがチャンスをつかむのである。日本は、流入してきた西欧文化や技術を、混乱の中で独自につかみ直し、新しい意味づけを与えて、自己の不可欠な目録の一つにすることに成功したといえる。異文化がぶつかり合い、技術が変革される過程を古代オリ
エント文明から今日の日本まで、世界の産業・技術史の中でたどる。
美術・工芸史この授業では主として西欧の工芸、特にガラス・陶磁器について学ぶ。古代のエジプトやローマングラス、ヴェネチアングラス、ステン

ドグラスやアール・ヌーヴォーのガラスなど、西欧の各美術様式を代表するようなガラスを取り上げる。また陶磁器についても、古代ギリ
シアの陶器、イタリアン・マジョリカ、マイセンの磁器などを学ぶ。
文化的背景に触れながら、たくさんのスライドを見ることによって深く広く、楽しみながら眼から学べるようにする。

現代生活学部 児童学科

は何か、保育者としての専門性とは何かについて学んでいく。

現代生活論
今日の子どもの生活は、様々な問題を孕んでいる。子どもの健やかな発達と豊かな人間形成を促していくにはどのように生活が必要なのか。発達と教育、心理と臨床、保育と福祉、健康と文化等の視点から、子どもが育成される場として家庭や保育所、幼稚園、学校、施設、地域について考える。各々の場の生活の特色とそれらを関連的、総合的に捉え、子どもの全体的発達を促す生活全体についても探究する。今日の子どもをめぐる衣食住や消費、メデイアのあり方等についても触
れる。

児童文化
わが国独自の概念として成立した児童文化とは、何だろうか。時代と共に変化する児童文化の歴史をたどり、その重要性を問い直す。そして、子どもとおとなが共につくり、共に遊び、共に楽しみ、伝え合っていく文化を創造するにはどうしたらよいかを考える。
具体的には、
児童文化の歩み、子どもの遊び・遊具・玩具、子どもと表現活動・造る・描く、子どもと文学・絵本、現代の子どもの生活と文化、児童文
化を支え・育む活動について考察する。

発達心理学
人間の子どもは周囲の保護を必要とする存在として誕生する。その子どもがどのような過程を経ておとなになっていくのか、その成長、発達の特徴を人間関係、認知、言語などの心的活動の変化より理解する。具体的には発達心理学のとらえ方、発達心理学の基本概念、胎児期・新生児期・乳児期・幼児前期・幼児後期・児童前期・児童後期・青年期・成人期・老年期の発達的特徴、発達と保育・教育、発達援助、
発達心理学の研究法について学ぶ。
教育心理学
発達段階に即応した教育を行うために必要な教育心理学の基礎的事
項を学ぶことを目的とする。取り上げる主な内容は、子どもの発達を理解するために必要な基礎的概念、学習を理解するための基礎的概念、
クラス集団を理解し指導する方法、教育的指導の理論と実際の方法、発達障害児を理解し指導するための基礎的概念、及び教育評価の理論と実際等である。できる限り具体的な事例を提示し、視聴覚的方法を使用したり、課題への解答を求めたりするなど、積極的な関与と深い理解が得られることをめざす。
教育原理
教育学という学問への導入であり、教育とは何かについて学習する講座である。教育の機能、教育の目的と内容、学校教育の意義等を学ぶとともに、教育を法規的側面から学習したりする。また、教育を歴
史的な面から学習し、現代の教育への変遷を学習する。これらの学習を通して、教育の基本や本質を考え、教師に求められる識見を養い、教育に対する自分自身の考え方をしっかりと把握し、教育実習に向けての基礎的理論として役立たせるものである。
教育課程論
学校は児童・生徒を教育する公の機関であり、教育の目的や目標を達成するために適切な教育課程を編成し、実施することが求められる。
その場合、編成のすべてを各学校に委ねるのではなく、教育の水準の維持のために国がある限度において教育課程の基準を設けている。本
講座では、教育課程とは何か、国の野教育課程の基準である学習指導要領の変遷等について法規的側面と歴史的側面から学ぶものである。
さらに、その学習の基礎の上に、教育課程編成の実際や実施、評価についても学ぶものである。
保育学 A
現代社会の保育をとりまく現状、問題点を捉える。保育の歴史と現状を踏まえ、意義や本質、目標を理解し、保育の原理と方法、保育者のかかわり方、集団保育の意義と特色等を学ぶ。人間の育つ、育てる、育ちあう生の営みとして保育をとらえ、基本的な考え方を学ぶ。保育の場(家庭、幼稚園、保育所等)の各々の特性や共通点を捉え、多様な保育のニーズについて理解する。集団保育の場と家庭、地域との連携と発達・子育て支援について理解する。
保育学 B
保育所・幼稚園における保育の実際について理論的に学ぶ。環境を通した保育、遊びを中心とした保育といった基本原理を踏まえた上で、保育実践者として、いかに子どもの発達や実態を把握・理解し、いかなる方法・内容・ねらいのもとに日々の保育を展開していくべきか。
保育における記録や計画のあり方と重ねながら考えていく。また、保育の現状と今日的課題に注目し、保育所・幼稚園に求められる役割と小児保健Ⅰ
小児期の健やかな成長・発達の支援を目標とし、身体的、精神的、社会的に健全な状態を守り、育てられるようにする。小児保健Ⅰでは
まず、子どものからだの仕組み、機能に関して知識を得て、幼児生理の特性を知るなど小児の保健学的特性を学ぶ。生命の保持と情緒の安定を図る保育においては、小児の健康管理がきわめて重要である。保育実践における保健活動において気づくべき視点を明確にする。
卒業研究 A・B
自分でテーマを決めて論文を作成する。3 年次後期に指導教員を決めるので、それまでに自分なりのテーマを探し検討しておくことが望ましい。指導教員は児童学科所属教員の中から選ぶことを原則とする
が、テーマによってはそれ以外の学内の教員を指導教員とすることができる。研究は、文献、調査、実験、観察、事例、等様々な方法により進められるが、論文を作成するので、科学的あると同時に研究対象への人権的配慮や先行研究の位置づけ等、十分な倫理性も求められる。
児童心理学
比較的安定した心理状態であるといわれる児童期であるが、その内面は複雑な発達を遂げている。そうした児童期の心理的発達を、その前後の幼児期と青年期との関連を視野に入れながら講義する。とりあ
げる主な内容は、発達段階における児童期の位置、知的機能の発達、情意的機能の発達、社会性の発達、自我の発達などであり、それぞれの箇所で具体的な研究に触れることにより、児童期の心理的発達の特徴を理解し、子どもの心理を研究する基礎的な方法を身につけることをめざす。
発達臨床心理学
人間の心理的発達を連続性のなかで捉え、各時期に生ずる様々な悩みや問題に関する臨床心理的な活動及び援助についての理論、技法、実践を学ぶ。診断即治療の立場から、基礎理論、方法(遊戯療法、集団
心理療法、三者面談法、心理テスト)を体験しながら学び、子どもや子どもにかかわる大人への対応も可能な心理臨床者としての資質を養う。
発達臨床心理学の意義と課題、子どもの問題のとらえ方、臨床心理学の基礎理論、,心理的アセスメントと援助の方法、事例研究、等から理解し学ぶ。
対人関係の発達
人間関係の意義と本質について基礎理論と乳幼児期から老年期にいたるまでの生涯の発達の過程について考究する。
現代社会の人間関係、集団の特質や構造について家庭、園、学校、地域等における様々な場
面から明らかにする。子どもの人間関係の課題と発展についての実践的理解が深まるようにする。複数の人間の集まる集団については、集団の機能、グループダイナミックス、リーダーの役割とチームワーク
等、ロールプレイや観察を通して体験的に学べるようにする。
発達臨床論 A
豊かな保育実践に向けて、発達支援の理論と技法と実践を学ぶ。関係的存在である子どもの、安定した情緒の発達や、家族や集団などでの人間関係の発達や、学習の発達を促すために、臨床心理学的方法の活用を目指す。日常生活場面において子どもも保育者や教師が共に育つ心理臨床アセスメントができるような日常的観察法・参加観察法・組織的観察法を学ぶ。
さらに｢虐待｣の早期発見、保護者との相談活動、被虐児との遊戯療法、カウンセリングについて実践的に学ぶ。

発達臨床論 B
発達障害とその心理臨床、療育について学ぶ。発達障害は子どもの時期に起こる障害であり、それ故その特性と発達の段階に応じた全人的な早期療育、早期対応が重要である。また、親や家族に対しての療育上の援助も同様に不可欠である。実際の事例や問題を通して、行動や認知、情緒面に課題がある子どもの心理と教育、親や家族へのメン
タルケアについて学ぶ。

社会的養護原理
この講義では、子どもに関する法律を概観し支援の実際を学ぶ。特に、保育士にとって重要な、児童福祉法や児童虐待防止法について詳細に学び、その法律体系を理解したい。また実際の子どもへのケアについて、地域の実際、施設での実際に触れ、保育者の専門的視点を生かす関係つくりを考える。この授業では、また、現場の実際、現実の社会問題にも触れながら、関心を高める。

心理学研究法心理学分野における研究法の基礎から応用にいたるまでをわかりや
すく実演・講義する。科学的研究の原理から始め、行動観察、アンケート法による各種調査、実験計画法による心理学研究のデザインのたてかた、得られたデータの処理と分析法、結果の解釈、研究結果のプ
レゼンテーション、研究における倫理的問題等について具体的に紹介する。テーマは科学的研究とは、仮説の立て方(帰納と演繹)、データ
による行動の記述 、心理統計、実験計画法、アンケートによる調査、
心理学的アセスメント等である。

社会的養護内容
施設で子ども達と関わりあうための基礎となる重要な概念について
身についているかどうか自己評価、相互検討を行い、スーパーヴァイズを受ける。併せて養護技術の基礎を習得する。子どもとの関わりのなかで主体的に考え、判断できる態度を形成する。児童期にふさわしい生活プログラムを作成することなどを通して、居住型児童施設に生活する児童の立場について理解を深める。児童の日常活動や生活の援助の方法を学び、心身の発達を保障し、援助するための知識や技術を学ぶ。

児童とカウンセリング
現代社会における児童に関する諸問題を事例として取り上げながら、基本的なカウンセリングの理論・技法と実践を学び、統合的に理解するとともに、こころをめぐる諸問題を自分のこととして捉え、生きていく上で困難に遭遇した時、問題解決に向けて必要となる｢自分自身と向き合う｣｢自分自身を理解し、受けとめる｣ ための基礎的な力を体験
的に身につける。これらの過程を通し、自分に寄り添ってくれる人(援助者・支援者)の存在の大きさを感じ、保育・教育等の現場において、子どもや家族に寄り添うことのできる人となれるような力を養う。

相談援助
この講義では、社会福祉援助技術について、その歴史的展開を理解し、方法論としての 1)個別援助技術、2)集団援助技術、3)地域援助技術、4)社会福祉調査法などを学ぶ。保育士などと親との関わりがます
ます増大し、家族の関係に介入することも多くなった現在、ソーシャ
ルワークの視点を生かした支援は重要である。そこでここでは、実際の事例を通じて、そのスキルを高めていく。特に子どもへの虐待に対する支援の方法については、十分時間をとる。

心理検査法実習
子どもの発達検査、知能検査(田中ビネー式、WISK、WIPSI、K-ABC、
K 式、等)性格・人格検査(バウムテスト、描画テスト、等)適性検査な
どの各種の心理検査に関する基礎知識の習得とともに、人間理解の一つの方法として心理学的臨床観察と検査方法に関してグループで実習を行う。診断即評価即治療の原理に基づき、箱庭療法、心理劇法(集団心理療法)、行為評価法、等の実習も行い、心理的アセスメントと心理的援助の方法について習得を進める。
児童臨床実習Ⅰ
乳幼児グループ活動、及び親グループ活動を通して、共に育ちあいながら、子どもや集団の発達を促し、子育て支援にかかわる、保育者としての実践力、児童臨床者としての資質を養成する。実際に地域から参加する 0～3 歳の子どもとその保護者のグループ(0～1 歳、2～3歳の子どもと親の 2 種類のグループ)を構成し、各々の集団の特色に対応したねらいと方法、内容により児童臨床活動(保育、発達臨床、子育て支援等)の前期分を行う。授業を履修する学生は集団のリーダーの役
割とチームワーク等も体験しながら学ぶ。
児童臨床実習Ⅱ
児童臨床実習Ⅰで述べられた内容と同様の後期分の活動を行う。活動内容やリーダー体験にもとづいて、活動をふりかえり、集団討議を行い、児童臨床研究の方法、論文作成上の諸問題について考究する。
集団討議、まとめにとって明らかになった問題や解決の方法について
は、次の活動に活かせるように指導する。また乳幼児グループ活動に
おいては、活動の発展や行事等に必要な教材や玩具の制作、壁面装飾
や子どもたちが自然に触れ栽培活動が促進されるような自然境環の整備、などの実習を行う。
社会福祉
社会福祉は、従来のような限定された福祉から普遍化された福祉へと変化し、とくにその傾向は高齢者福祉領域において顕著となっている。また、近年では高齢者福祉領域において、他の多くの分野との連携の必要性が強調されている状況でもある。
このため、授業では、社会福祉全般の制度概要とそれら制度の近年の動向および課題を提示することで、基礎的知識を習得するとともに、
今後の社会福祉のあり方についても考えていく機会を提供していく。

保育相談支援保育相談支援の意義と原則、及び保護者支援の基本について理解する。また支援の実際を学び、その内容や方法を理解するとともに、保育所等児童福祉施設における保護者支援の実際についての理解を深める。
家庭支援論
家族の形態と機能は、社会や時代の変化と共に変化する部分と変わらない部分がある。特に、変わらない本質部分である｢子どもが育つ環境としての家族｣の持つ意味、及び役割と機能についての理解を深める。
また、現代において社会的な子育て支援が必要となった背景、家族を取りまく社会状況、子育て支援体制の現状について学ぶとともに、保育者としての家族援助の実際や関係機関との連携のあり方について、事例を通して具体的に学び、考えていく。
乳児保育
乳児保育の歴史とわが国の現状を知る。保育所や乳児院の果たす役
割、乳児保育を担当する保育者の役割に気づく。乳児保育を実践している複数の保育園を見学し、後日発表しあって、相互にまなびあう。
さらに視聴覚教材 などで 3 歳未満児の発達を細かく多面的に理解する。また 3 歳未満児の発達過程に応じた時間や空間構成、生活援助、遊びをそだてることなどについて、玩具作りやロールプレイによって具体的にまなぶ。ひとりひとりの生活リズムを大切にする日課作り、保育者のチームワークを考える。
幼児理解
目の前の幼児のありのままの姿から幼児の内的世界を理解し、その育ちの芽を見出すことは、保育の出発点であり、保育者の専門性の中核である。この授業では、保育者が幼児を理解しようとするときの基本となる視点として、子どもへの｢まなざし｣の向け方、｢発達｣や｢個性｣のとらえ方、｢子どもの行為の意味を探る｣視点、などについて押さえた上で、それらに基づく援助の可能性・工夫について，さまざまな事
例を通して具体的に学び、考えていく。
保育内容総論 A・B
保育所での保育にとどまらず、広く、(乳)幼児のすこやかな育ちを助成するという視点から、幼稚園と保育所の双方について、(乳)幼児に経験させたい活動を考え、｢保育内容のとらえ方｣を理解する。幼稚園と保育所に共通するものとそれぞれの社会的使命による違いについても学ぶ。その上で、子どもの生活や遊びを通して豊かに育つための保育内容とその援助について考え、子どもの主体性を尊重し、意味ある活動を展開できるような保育を探究する。
保育内容演習健康 A・B
乳幼児期の健康は乳幼児の行動力を高めるだけでなく、その後の児童期、青年期へと成長していくための基礎である。乳幼児が健康に育つための基礎理論と保育環境と保育の実践例を学ぶ。特に、乳幼児が健やかに育つために働く｢おとなの育てる機能｣とその機能を働かせる｢保育｣における具体的な方法を修得する。授業時間外の学習として児童学科承認の保育実践活動(子ども体験塾、その他のボランティア活動)に参加し、総合的な指導力・実践力を修得する。
保育内容演習言葉 A・B
豊かなことば環境を提供できる保育者養成をめざして、統合的に学ぶ。乳児期から幼児期に至るまでのことばの発達について視聴覚教材
を用いて知識を得る。学生自身が、言葉の美しさ・ 面白さに気づき、言葉を愉しみ、豊かに使いこなせるようなことば文化と出会うことで、乳幼児にもそれが伝わるようにする。朗読やストーリングテリングの技法を学び、絵本や物語の伝えてになるようにする。なお授業時間外の学習として、児童学科承認の保育実践活動に参加し、総合的な指導力・実践力を習得する。
保育内容演習人間関係 A・B
人間関係の基礎とその発達を学ぶ。幼児の集団活動発展の理論と技法と実践を学ぶ。特に、子どもの人間関係の発達には保育者とのかかわりが密接に影響しており、保育者自身の人間関係のあり方が大きな影響を及ぼしていく。そこで保育者自身が自分の人間関係の特色に気づき、人間関係を発展していくことができるような演習も行う。なおクラスでグループを作り、KVA 祭で人形劇を実践する過程で、共に育つ人間関係を実体験するようにする。
保育内容演習環境 A・B
保育に係わる、子どもを取り巻く環境は、保育士、保護者、友達、友達の保護者などの人的環境、施設や遊具などの物的環境、自然環境
さらには社会環境などがある。子どもは、これら様々な環境との相互作用によって成長していく。特に自然環境との触れ合いで、生命の営
み・美しさを知るであろう。子どもが興味を持って環境に関わり、体験し、感じ、理解して、豊かな情緒が育まれるようにするためには、どのような保育内容を展開すればよいかを学ぶ。
保育内容演習表現 A・B
子どもの豊かな感性を育て、表現する意欲を養い、創造性を豊かにするための保育の内容と方法について学ぶ。子どもの表現活動を育む
ためには、さまざまな環境構成上の工夫とともに、保育者自身が自らの心やからだに問いかけながら豊かに表現する存在であることも大切である。この授業では、表現活動や表現遊びを中心とした保育の実際について、その理論と指導法について学ぶとともに、学生自らが教材
研究や模擬保育を行い、保育における表現活動の可能性について探究
する。
保育方法論
従来の保育思想を基本に踏まえながら、現代社会とのかかわりの中で改めて保育理論を構造的に解明し、保育方法の内容を検討し、保育実践を整理・再考する。乳幼児が主体的、自発的に遊び、活動する中で、価値のある学習が生まれ、心身のすこやかな成長と発達が助成される、そのような環境を構成し、価値のある取り組みができるように援助する方法を研究する。幼稚園・保育所における保育の計画や指導方法、ならびに幼稚園教諭・保育士としての役割について学習する。
カリキュラム論
保育所における保育課程や指導計画の意義を理解しつつ、保育内容の充実に資する計画と評価の在り方を具体的に学ぶ。また、具体的な事例を通して、計画の作成、保育の実践、評価、省察・評価、改善の流れを捉え、理解を深める。

障がい児保育障害児保育を支える理念に関して理解を深め、保育所、障害児幼児
通園施設等での保育の変遷と現状、および今後の課題を理解する。障害についての基本的考えとしては、障害を持つ子どもを｢要助児｣と捉え、保育者としての役割を理解する。自身の成長にはまわりのかかわ
りや援助を必要としていることに気づいて、自身も同じ要助児であるという視点から、保育者としての役割の可能性を広げ探求する。障害児保育を、福祉・保育・心理などの知見から総合的に学ぶ。
保育実践演習子どもを取り巻く環境の変化は、子どもの健やかな育ちを危うくしている。子どもの関係状況に関する課題の現状分析・検討を行い、問題解決のための対応を考える。子ども・保護者、その他子どもの育ちにかかわる人々と共に、保育者として保育場面にどのようにかかわり、子どもの成長を促していくのか、
またどのような保育の実践を行うか、等、様々な生活や環境において、適切な保育が行われるよう、分析・
洞察し、具体的な状況展開に向けてかかわる技法を開発できるように
する。
算数科教育
この授業では、
学習指導要領における小学校算数科の目標および｢数と計算｣｢量と測定｣｢図形｣｢数量関係｣の基礎的内容を学ぶ。将来、各自が教師として教えるこの教科の内容を十分に把握し、かつ知識を確実なものとしながら、時には生徒の立場に立ってわかりやすい教え方を工夫することも要求される。このため、単に小学校における算数だけでなく、より広く深い数学的内容と関連づけて、生徒に興味を持たせ発展させる方向をともに考える。
生活科教育
自分と社会との関わり、自分と自然との関わり、及び自分自身と自分の生活という 3 つの内容で構成され、その学習は具体的な活動や体験を通してなされるべきものである。自由に活動し体験することに留意し、小学校低学年の生徒への生活科の指導をするために役立つ知識、概念、技能を修得させる。そのために、自然の四季の営みの観察、植物の種まきから収穫までの成長過程の観察、日常生活の場での科学的現象の観察、掃除洗濯などの科学的根拠となる実験などを体験する。
また古人の生活の知恵・教えをひも解く。
音楽科教育
小学校における音楽教育の意義，カリキュラム及び指導方法等について学ぶ。学習指導要領を中心に，音楽科教育の枠組みを理解する。
具体的には，学生自ら教科書研究，教材研究，指導方法研究など主体的に活動することで，小学校における音楽教育の目的論，教材論，方法論，授業論を概観する。また，小学校における音楽指導に必要な音楽理論や音楽史の基礎的事項を学ぶとともに，小学校音楽科の教材をとりあげ，発声法や歌唱，演奏，指揮等の基礎的技能の習得を目指す。
図画工作教育小学校図画工作科の指導のために必要な基礎的な知識と技能を学ぶ。
｢B 鑑賞｣においては、実際の教材を用いて、その背景となる美術史や鑑賞の視点等を論じる。｢A 表現 1 造形遊び｣においては、資料を基に解説する。｢A 表現 2 絵や立体、工作に表す活動｣においては、豊かなイメージの創造とそれを表現に結びつける技法との関連を明らかにし、実際の制作等を通して体験的に学習する。また、共通事項についてもふれる。また、代表的な美術教育理論を紹介する。
国語科教育
小学校における国語科教育の位置づけと役割とを、法制度もかかわらせて考察する。国語科の目標と内容を学び、これらを指導するに当たって必要な基本的事項について実践的に学習する。
小学校の低学年、中学年、高学年の各々の発達にふさわしい国語力を身につけるようにする。具体的なテーマは、文化としての言語、学習指導要領と国語科教材の研究、書写の基本、朗読の実際、学習指導案の基礎であり、各々についてプレゼンテーション力や鑑賞する力を養い、理解を深める。

体育科教育子どもたちの健康の維持・増進、体力の向上及び健康な生活を維持するための基本の習得は小学校体育の目標である。体育科教育の各運動領域の特性・効果について理解を深め、それぞれの領域の指導方法
や展開について実践を通して学ぶ。学習指導案の作成と模擬授業の展
開を通して、小学校体育科教育の実践力を養う。さらに小学校体育の領域で扱う各種運動やスポーツ関連領域についても理解を深めていき、
子どもと運動・スポーツの関わりについても学んでいく。
社会科教育
小学校社会科の目標及び｢地域社会｣｢産業と国土｣｢歴史と政治、
国際理解｣についての基礎的な内容を修得する。また、これらを指導するに当たって必要とされる基本的な視点と背景となる諸事項を学習する。
理科教育
改訂された学習指導要領に基づき、理科教育法を学ぶ。4 年次に実施される教育実習や実際の学校における理科教育の実践ができるよう具体的に学ばせたい。授業づくりに当たって、教材研究、指導計画・指導案の作成、教材・教具について学び、実践力を育てる。そのために、児童の発達段階に即した課題解決学習について理解を深めるとともに、各分野における観察・実験等安全指導を含めその指導法を学ぶ。
理科教育の目指すところを理解し、自然に親しみ関心をもつ児童を育てられるような指導者の育成を目指す。
国語科教育法(書写含む)
小学校の国語科教育の目標・内容を確認し、子ども達に授業するための要点を述べる。これらを実践的な指導力量に結びつけるために、小学校で実際に使用されている教科書教材を分析したり、優れた授業
記録を参照したりする。また、実際に指導案を作成し、模擬的授業を体験する。具体的には、小学校国語科教育の目標と内容、｢話すこと・聞くこと｣｢書くこと・読むこと｣の教材研究の実際、国語科授業展開の方法、硬筆・毛筆指導の方法、学習評価のあり方、模擬授業と討論などにより進める。
社会科教育法小学校の社会科の目標・内容(学習指導要領)を確認し、子どもたちにいかに授業を行うか、その要点をのべる。すなわち、社会生活の理
解、歴史と国土への理解と愛情、国際社会に生きる公民的資質の形成などである。つぎに、社会科の誕生(戦後に誕生した新しい科目である)から現在に至る、すぐれた社会科授業を分析し、遺産を紹介する。たとえば、戦後初期の日本国憲法の意義を記述した社会科の授業、1950
年代の地域産業発展計画構想を子どもたちと作り上げた社会科の授業、
1960 年代の高度経済成長を問う(近代化と公害問題など)社会科の授業、1980 年以降の平和と社会科、環境問題と社会科、福祉・人権問題と社会科の授業、等などである。
算数科教育法小学校算数科における目標、内容、指導計画の作成と内容の取扱い等について学ぶとともに、効果的な指導方法について具体的な実践を通して学ぶ。はじめに、改訂された小学校学習指導要領から、1 年生
から 6 年生までの学習内容の概略を理解する。その上に立って、各学年の単元を 1 から 2 取り上げ具体的に指導方法や教材等の工夫について学ぶ。さらに、その単元ごとの評価について学ぶとともに、授業ごとの指導過程における評価の在り方についても学ぶ。
理科教育法
小学校理科教育の目標および｢生物とその環境｣｢物質とエネルギー｢地球と宇宙｣で教えるべき内容を確認する。そのうえで、子どもの自然現象への好奇心をどのようにして刺激し、それをどのようにして科学的な本質理解に発展させるかに重点を置いて教育方法を考える。
生活科教育法
生活科が設定されるようになった背景及び生活科がめざすものを十分理解することが、有効な生活科指導のための前提である。また、学校や教師の裁量の余地が大きいので、優れた実践例に豊富に触れることが有効である。これらの学習の上に、学生自身が関心を持つ題材をとりあげ、教材製作や指導計画案つくり、指導案つくりおよび模擬授業により、生活科の指導力を身につける。
音楽科教育法小学校音楽科の目標や指導内容を知り，その指導計画，指導方法，
および評価方法を，より実践に即して学ぶ。音楽科教育の 2 本柱である表現(歌唱・器楽・創作)と鑑賞の指導に必要な基礎的技能の習得を目指す。また学生自らが指導者として模擬授業を行うことで，指導案の書き方や，題材設定，教材選択，教材解釈，および授業展開の基礎について学ぶ。さらにディスカッションを通して，模擬授業の良かった点や反省点など，振り返りを行うことで，知識の定着と指導法の工夫を促す。
図画工作科教育法
小学校図画工作科の目標と内容、およびその指導方法を学ぶ。とりわけ、現在の子どもの特徴を考慮して、つくりだす喜びを味わいながら、造形的な創造活動の基礎的な能力を育て、豊かな情操を養う授業をするための基本的な視点や具体的な指導法を学ぶ。絵に表す技法と指導、立体に表す技法と指導、つくりたいものをつくる技法と指導、造形あそびの方法と指導、鑑賞の方法と指導について学習する。授業
終盤に指導計画・指導案の作成を行い、模擬授業を体験する。模擬授業のテーマ、目標や進め方、評価についての討論を行う。
家庭科教育法小学校における家庭科教育の教科としての位置づけ、目標、指導内
容について、現状および歴史的経過を学び、これからの家庭科教育のあり方を検討する。また、教材研究、学習指導案の作成、模擬授業などを通して、家庭科教師としての実践力を養う。
体育科教育法小学校における生きる力を育成する体育を中心として、体育科の教科目標を中心に取り扱う。児童の発育・発達に応じた教材の適切な取り上げ方、指導法について代表的な教材を基に小学校体育科の目的・目標、学習内容、方法、評価等についての基本的理論を学ぶ。さらに
学習指導要領と指導書の内容について取り上げ、小学校における体育科の意義を考える。また、小学校体育の各領域の内容を指導できることを目指し、指導計画及び指導方法についても学ぶ。
小児保健Ⅱ
小児の疾病異常や事故、虐待の特徴とその予防を理解し、さらに、緊急時の基本的対応を可能にする。小児保健は家庭や地域との密接な関係があることを認識し、今日発生している小児の心身の健康問題の原因が養育環境や養育方法にあることを認識し、それらの問題に適切に対処できるようにする。女性が安心して子どもを産み育てられる環境づくりにむけて、母子保健の課題を種々の角度から考究し、具体的な対策を考えていく。
小児保健演習
小児保健Ⅰ、Ⅱで小児の心身を事故や疾患から守り、健全に発育させるための知識を習得した上で行う演習である。保健現場で保育士として、保健衛生に関する小児との実践が行えるようにする。健康や清潔を維持するための養育技術の方法と実技・事故防止の方法を学ぶ。
乳幼児保育者の中心課題たる子どもの安全、身体の変調に対して的確な状況判断と対応できるようにする。疾病の早期発見は早期治療に結びつき、また、事故の場合も適切な応急処置によって、傷害を最小限
度にくいとめられることもあり、最初にとられた看護処置の良否が重要な意味を持つので保健の知識をもとに看護法や救急処置にたいする
実際の指導と訓練を行う。
子どもの食と栄養
小児の健全な発育には、適切な栄養摂取と正しい食生活が不可欠である。この趣旨にしたがって、講義と実習・演習を通じて小児期の正しい食生活について学ぶ。小児期の栄養の過誤は、容易に疾病異常の発生につながる。また、食生活は、心の健全な発達とも密接な関係がある。食品の基礎知識として栄養素と体内作用、食品の種類と成分、
健康な食生活における食事のとり方を学ぶ。特に乳児期、幼児期、学童期、思春期の発達段階に応じた栄養と食物摂取に伴う方法、栄養的

な問題とその対応について検討する。さらに児童福祉施設における給食、栄養教育について習得する。

れの特徴を理解し、工作工具の使い方について制作を通じて身につけていく。

児童体育演習
人間の発育・発達と運動との関連について幼児期・児童期を中心に考察していく。指導者は、子どもが自発的にからだを使ってする遊びに気づき、子どもの遊びの充実と展開について学ぶ。子どものからだを使った遊びを尊重し、それが豊かに展開するように関わるだけでな
く、新たな場面で新たな教材を提供するなど、子どもの身体能力や運動技能を高める道筋をさまざまに工夫する。子どもが自由にのびのびと活動する身体表現の楽しさを共有しつつ、指導者としての技術も習得する。

児童と情報文化 A
様々なメディアに囲まれ、氾濫する情報をどう受け取り、またどう
自ら情報を発信すれば良いのか？この問題は、児童にも指導的立場にある者にも、共通したテーマである。学生たちと一緒に｢情報とは何か？｣を考えることからスタートし、情報の受け止め方、正確で楽しい
情報伝達のテクニックなど年齢を問わず役立つ実践的な演習を行う。
様々な角度から｢情報とは何か？｣を考察することで、情報伝達能力とコミュニケーション能力を鍛えるとともに、自分らしい情報発信の方法を習得し、多メディア時代を豊かに生きる人材を育む。

野外活動論(児童と野外環境)
子どもの成長にとって自然環境の果たす役割は極めて重要である。
自然の中で子どもたちは他者との関わり、自己への認識、自然との関わりをそれぞれの発育・発達段階のちょうど良いペースで学んでいく。
さらに、子ども達は自然の中で生きる力を身につけ、様々な環境に対応した力を修得していくことができる。
自然環境がもつ多くの魅力と、子どもの成長にとって重要な要素となる野外環境について内外の知見や身近な実践例から学んでいく。

児童と情報文化 B
私たち日本人にとって｢わらべうた｣があるように、イギリスやアメリカなど英語圏の国々にも英語国民ならまず誰でも知っているような伝承童謡が存在する。この授業では、英語圏の伝統的児童文化である
伝承童謡(ナーサリーライムまたはマザーグース)について学び、遊びを通じてことばや文化がどのように子どもたちに伝えられているか考える。授業で取り上げたナーサリーライムは暗唱し、実際に子どもた
ちに教えられるレベルをめざす。

児童とことば
子どもたちが豊かな言語生活を送るようになるための言語環境について考える。最近の言語生活においては言語を伝えるメディアツール
( 伝達の道具) の環境が激変しており、TP1 に応じたディスコースを生成できるような幅広い言語様式が活用できるような方向を探る。また、言語による思考の深まり、論理の追及、文化の生成、発展について考究する。

児童と外国語 A
国際化・地球化(グルーバリゼーション)に対する関心の強さの現れとして、最近では小学校レベルからの外国語教育に力が注がれるようになった。児童期は外国語習得の最適期であると同時に、異文化に対する柔軟な態度の養成にとっても重要な時期である。この授業では、小学校で実施される｢外国語活動｣における教育の内容、具体的な指導
方法、教材などについて学ぶ。児童に対して音声を中心に外国語に慣れ親しませ、言語や文化について理解させるための効果的な方法について考える。

児童と音楽 A
保育者に求められる音楽的知識や技能の基礎を身に付ける。子どもの音楽的な発達や表現の特性について学ぶとともに，子どもの音楽表
現を引き出すための工夫や環境づくりについても考える。簡単な音楽
理論や楽譜の読み方などの基礎知識の習得とともに，ピアノ・手遊び・
歌遊び・リトミック・簡易楽器による合奏・伴奏付けなど実技の習得を目指す。なお，授業はピアノおよび弾き歌いの実技レッスン(主に個人)と，音楽理論その他に関する講義(集団)とを交互に実施する。
児童と音楽 B
保育現場での音楽活動の実践事例について学ぶとともに，基礎的な音楽理論をもとにした音楽づくりの試みやグループ発表を行う。
また，音楽に合わせて身体を動かしたり，反対に身体の動きに合わせて音楽を創ったり，身体表現と音楽，そしてお話を組み合わせて音楽劇にしていくなど，保育実践の場で，子どもとともに音楽を楽しむための応
用力を身に付けることを目標とする。なお，授業は基本的にピアノや弾き歌いの実技レッスン(主に個人)と，音楽理論その他に関する講義(集団)とを交互に実施する。
児童と身体表現
子どもが身体やその動きを通して表現する活動に気づき、その指導方法について学ぶ。子どものイメージ・感性・意欲を育てる為の運動
遊びや身体表現を楽しむ為の技術・環境づくりの方法について、また児童の福祉促進を目的としたゲームや運動遊び等の展開方法、野外活動を広く展開する為の指導の基本・要点を理解する。子どもたちが生き生きとした生活を送れるよう、運動遊びの教育的価値を語れるよう、自らの身体表現力向上にむけても十分動きを楽しむことができるようになることが期待できる。
児童と造形
子どもの心身の発達に伴う多様な造形表現の変化を理解し、実践に即した形でその指導法について実技を加えながら学習する。子どもの身の回りの身近な素材や自然の環境にかかわって喜びが体験できるよ
うな、指導者としての素材・課題研究が求められる。子どもに発見や感動が味わえるような、また興味や関心を育てるような造形活動を探究する。演習では、デザイン、色彩についての知識や描画材のそれぞ

児童と外国語 B
この授業は、｢児童と外国語 A｣をさらに発展させ、小学校で外国語を学ぶことの意義と問題点について様々な観点から明らかにする。その上で、英語教育に的を絞り、児童の発達段階に合わせた教材(紙芝居、人形劇、ゲーム等)と指導方法を講義する。学生は受け身の姿勢で講義を聞くのではなく、複数の指導方法を実践し、また教材を工夫するという課題をこなすことによって、体験的にも学ぶことになる。
さらに、外国語を児童に教える際の、望ましい教師の姿勢とはどのようなもの
かについても議論し考察を深める。
児童と文学
幼児期から学童期にある子どもを主な読者対象とし、その年齢の子どもを描いた児童文学作品を取りあげ、その内容、意義について考究する。絵本(ファーストブックから物語絵本まで)、童話作品、童謡などを、子どもの要求や発達に即した表現という観点から検証するとともに、文学作品との関わりの中で、子どもに何が育まれていくのかについて明らかにしていきたい。その上で、保育者が子どもの年齢にふさわしい文学作品を選択出来るようにしていきたい。

現代生活学部 人間福祉学科
現代生活論
社会福祉にとって何より大切な自分ではない他の人たちに対する共感性を大切にしたいと思う。例えば、親と離れて、または親の不在のために児童養護施設で生活するこども達や、
心身の障害がある人たち、
究極の経済的困窮によって路上や公園での生活を余儀なくされる人た
ちなど、いずれの生活でも他人にはなかなか分からない辛さや苦しさがあるであろう。社会福祉の視点からみた人間が生活していくうえでのさまざまな問題について、具体的に考え、その生活問題の緩和、改善のために実際に必要とされる関り、援助、支援について理解する。
社会調査法
社会の動向や生活者の知識・意識・行動・実態を調査することは、行政の施策立案・施行から、アパレル産業・食品産業を始めとしたすべての産業における商品企画・マーチャンダイジング・販売促進・陳列のために必須のことである。社会調査を行うためには、単に個々人の意見を聞くだけでは不十分であり、科学的根拠に基づいた調査の実施と調査結果の集計・分析が必要である。社会調査法では、講義と机上演習によって社会調査を正しく行える知識と、調査結果を科学的に分析できる能力を身につける。
社会福祉援助の基盤と専門職Ⅰ
福祉現場で求められる社会福祉士の役割や援助について基礎的な知
識を身につける。これまでの社会福祉の歴史を学び、社会福祉的問題
はその時代の負荷の産物であることを理解し、今日的な社会問題と社会福祉専門職に求められている使命を習得する。社会福祉援助の展開
過程・援助関係・権利擁護を学習し、相談援助の理念について理解を深める。精神保健福祉士の専門性を理解するとともに福祉現場での総合的・包括的な援助実態と他職種との連携を学ぶ。
社会福祉援助の基盤と専門職Ⅱ
社会福祉援助における利用者の権利擁護の方法やその意義と範囲について理解する。その際の社会福祉援助に係る専門職のあり方や概念・範囲及び専門職の倫理について障害・高齢・児童の分野の実践事
例に基づき理解する。なるべく、総合的かつ包括的な援助と他職種連携の意義と内容に触れつつ、身近で具体的な事例を用いながら、社会福祉援助の内容・方法について、専門的な理解を深める。
社会福祉援助の理論と方法Ⅰ
この授業では、社会福祉援助活動の基本を概括的に学習していくことになるが、手始めに、実際に相談援助にかかわる際の心構えや姿勢などについて学ぶ。その中で、相談援助とは何か、相談援助がなぜ必要かといった問題意識を持ちつつ、あわせて、さまざまな相談援助のアプローチの方法や相談援助の過程についての理解を深めていく。さらに相談援助における援助関係や面接技術についても体験的に学習する。いずれも個別援助技術(ケースワーク)を中核に据えて授業を展開していくことになる。
社会福祉援助の理論と方法Ⅱ
本講では個別相談援助(ケースワーク)と並んで、福祉相談援助技法のもう一つの柱であるグループワークの理論と方法について、実際の福祉現場の事例に即して理解を深める。グループを媒介とした相談援助活動は今や様々な広がりを持っており、支援施設でのグループワー
クだけでなく、当事者、家族を中心としたセルフヘルプ・グループや、地域におけるボランティアや援助者のグループ作りなど、最新情報も提供し、援助者としての関わりのスタンスを考える。
社会福祉援助の理論と方法Ⅲ
この授業では、おもに社会福祉方法論のなかのケアマネジメントとネットワーキングの方法論について行っていく。ケアマネジメントや
ネットワーキングは、今日、すべての福祉分野で用いられている手法
であり習得しておくべきものである。このため、基礎的知識の習得だ
けでなく、事例を用いた演習やフィールドワークによって実践の場で課題となっていることを明確にし、その解決法を討議、提示していく
ことでより実践的な力を身につける。

社会福祉援助の理論と方法Ⅳ
社会福祉援助の基盤と専門職についての学習を再確認しながら、社
会福祉援助に係る専門職のあり方や概念・範囲及び専門職の倫理について障害・高齢・児童の分野の実践事例に基づき理解を深めていく。
そうした学習の過程で、実際的な社会福祉援助のさまざまな実践の問
題点や課題にまで焦点を当てることによって、これまで勉強してきた
社会福祉援助におけるさまざまな実践モデルとそのアプローチについて、より実践的分析法を身につける。
地域福祉論Ⅰ・Ⅱ
わが国における社会福祉制度も大きな転換を遂げ、今や住民にとって最も身近な存在である市長村を基盤に、行政と地域社会が協働して新たな福祉システムを構築し、さまざまなサービスを提供していく時
代に入っている。このため授業では、地域福祉を推進していくために必要な人、組織、財源、権利擁護に関わる制度などの基礎的知識を習得する。また、フィールドワークによって身近な地域の現状と課題を明確にしていくことで、地域における新たな社会福祉のあり方を模索していく。
社会保障論Ⅰ
社会保障制度は、社会福祉援助の具体的な実践と比較すると、機械的で堅苦しいイメージを持たれるかもしれない。けれど、社会保障制
度は人間が社会で生きることの基礎となる、ある意味で人間臭い制度であり、それを抜きにして人間の生活は成り立たないことを先ず理解する。社会福祉援助者が社会保障制度を具体的に理解していることはとても大切なことである。｢社会保障論Ⅰ｣では、現代社会における社
会保障制度の構築の過程と直面する課題、また、現在の年金保険制度について実際に必要な使える知識としての具体的な理解を目的とする。
社会保障論Ⅱ｢社会保障論Ⅰ｣に続いて、医療保険制度、雇用保険制度、労働者災
害保険制度、介護保険制度、公的扶助制度、社会手当等について、やはり、実際に必要な使える知識としての具体的な理解を目的とする。
こうした社会保障制度全般の理解から、人が社会で生きる際の基礎となる社会保障制度の具体的な利用方法等の生きた知識としての理解を目的とする。また、社会保障制度の財源の問題など少子高齢化の社会状況における課題を理解する。さらに、社会保障先進国の制度内容との比較から、この国の社会保障制度のあり方についても考えていきたい。
国際社会福祉
開発途上国や最貧国の人々が置かれている現状－絶対的貧困、飢餓、慢性疾患、環境悪化、保健衛生、移民問題、難民問題、教育欠如など－の実態を学習する。また、先進諸国の人々にある貧困、格差、社会的排除などに目を向ける。国境にとらわれない文化や経済のグローバ
リゼーションが急速に進むなかで、グローバル化がもたらした負荷的側面である世界規模での競争による社会のひずみを理解し、すべての人々が平等で公正な社会で健やかに暮らすことができるような援助のあり方を学ぶ。
社会福祉施設運営論
この講義は、老人ホームや児童養護施設などの社会福祉施設のマネジメント(運営)について学ぶ。社会福祉を取り巻く社会環境が大きく変わり、高齢者分野を中心に市場原理が導入され、競争的な環境で、運営をすることが重要になってきた。その歴史的展開をふまええ、運営の課題やその方法も視野に入れて学ぶ。特に社会福祉士国家試験科目である本科目については、
施設マネジメント、
リスクマネジメント、
PDCA サイクル、クレーム対応についても学ぶ。
福祉行政論
2000 年の社会福祉法施行、
社会福祉の基礎構造改革以降の社会福祉行政の実施体制－国、都道府県、市町村－と、福祉事務所等の具体的な機関の役割について理解する。また、社会福祉行政の基礎となる社
会保障・社会福祉関連の財政と、加えて、社会福祉行政に関連する各
社会福祉計画について理解する。極力、社会福祉行政の実際の公的責
任の果たされ方や、民間社会福祉部門との連携のあり方など、具体的

に現実の社会福祉行政の直面している問題について、例えば、社会福祉行政における専門職配置の問題等について考えていきたいと思う。
公的扶助論
憲法第 25 条に規定されている｢生存権｣は社会的な｢セイフティネッ
ト｣としての生活保護制度によって保障されている。
そうであるにも関らず、実際の社会では、この制度を利用できずに餓死したり、路上・公園・河川敷等での野宿生活を強いられている人たちが実在する。それはいったい何故なのか？権利とは言っても、実際にはとても利用しにくい制度、利用しにくい運用が行われている、それが現在の生活保護制度だと思える。あえて見ようとしないとなかなか見えてこない、
この制度の実際を考える勉強をしていきたいと思う。
医療福祉論
現代の多様化された社会生活において、疾病は人間の生活に悩みや困難をもたらす。今日、医療保健の場において患者とその家族の抱える経済的、心理的、社会的問題の解決、緩和、調整の支援や、社会復帰等の促進を図る医療ソーシャルワーカーの働きと役割はますます重要となっている。医療ソーシャルワーカーの具体的な実践を通して医療と福祉の協同作業の実現を目指したいと思う。
また、
診療報酬制度、医療施設、保健医療対策の概要の理解を基礎として、他の医療関連の専門職の役割と医療ソーシャルワ－カーとの連携について理解する。
権利擁護と成年後見制度
社会的排除や虐待等の人間としての権利の侵害や、認知症、知的、精神障害等により、日常生活上の支援の必要な状況にある人たちへの権利擁護の実践について具体的に理解する。日常生活自立支援事業、
成年後見制度利用支援事業に際しての社会福祉士・精神保健福祉士の役割、権利擁護活動の実際を理解する。
また、憲法、民法、行政法等の関連法規の理解に基づいて、成年後見制度の概要と実際、具体的な手続きを含めて理解する。さらに、任意後見制度の概要と実際、親権や扶養関係の問題、成年後見制度の動向について理解する。
就労支援
低所得状況にある人たち、生活保護制度を利用する人たちに関連する自立支援プログラム等の就労支援制度、障害者福祉施策に関連する障害者雇用制度、一人親家庭の生活と育児と就労の支援等について、
各施策・制度の具体的な内容、国・都道府県・市町村の実際の役割、関連する専門職の状況、さらに労働施策・教育施策との関連について理解する。さらに、社会福祉援助実践に関る各就労支援制度の基本的な視点を学習する。それらの各就労支援制度について、その利用者の当面する困難について具体的に問題点、課題を理解する。
更生保護制度
法務省発表では、刑務所を出所する人たちの現状は、親族など引受先のない人たちが約 7,200 人/年、そのうち高齢者・障害者は約 1,000人/年。約 900 人は福祉施設への入所の必要な人たちと判断している。
更生保護施設のほぼ半数に社会福祉士を配置する方針を固め、社会福祉士が出所者の社会福祉援助に携わり、福祉施設への受け入れの支援・調整を行うこととしている。ここでは仮釈放制度、保護観察、緊急更生保護、恩赦制度、医療観察制度などの更生保護制度、刑事司法・
少年司法分野の組織、団体および専門職について理解する。

ン･面接技術を実践的に習得することを目的とする。
具体的な社会福祉
援助の場面を想定した、ロールプレイング等の実技指導による少人数のゼミ形式で取組んでいく。また、傾聴面接、ケースワーク及びグループワークの基本と実際、電話相談などについて体験学習を通して実践的に理解･習得する。
社会福祉援助演習Ⅲ｢社会福祉援助演習Ⅱ｣に続いて、インテーク、アセスメント、プラン
ニング、援助の実施、モニタリング、援助の終結とアフターケア、援助の効果測定について、具体例を通して、ロールプレイング等の実技指導による少人数のゼミ形式で取組んでいく。本演習からは、特に社会福祉援助実習指導･実習との関連付けを意識して取組み、社会福祉士に必要とされる実践的な倫理と価値、知識と技術に基づく社会福祉援助に必要な力を習得する。
社会福祉援助演習Ⅳ｢社会福祉援助演習Ⅲ｣に続いて、本演習Ⅳは社会福祉援助実習指導･
実習と相互に関係付けて、社会福祉援助実習指導Ⅱとともに、社会福祉援助実習に向けた事前指導と密接に関係付けて実施する。アウトリーチ、チームアプローチ、ネットワーキング、実際の地域の社会資源の活用などの理解･習得、それらを実践的に担っていく能力の獲得に向けて、具体例を通したロールプレイング等の実技指導による少人数のゼミ形式で取組んでいく。
社会福祉援助演習Ⅴ｢社会福祉援助演習Ⅳ｣に続いて、本演習Ⅴは社会福祉援助実習指導Ⅲ
とともに、
社会福祉援助実習の事後指導と密接に関係付けて実施する。
アウトリーチとニーズ把握、地域福祉の基盤整備と開発、地域福祉の計画、ネットワーキング、社会資源の活用･調整･開発、サービス評価などの理解･習得、それらを実践的に担っていく能力の獲得に向けて、具体例を通したロールプレイング等の実技指導による少人数のゼミ形
式で取組んでいく。
社会福祉援助実習指導Ⅰ
今後に実施する実習に向けて、社会福祉援助演習、社会福祉援助実
習指導、社会福祉援助実習の一体的な取組みの意義を具体的に理解する。さらに、実際に実習を行う分野、機関、施設を自ら主体的に選択するために、各社会福祉分野の機関、施設、団体や地域社会等について、下記の通り、具体的かつ実際的で基本的な理解を行う。①社会福祉援助とそれを実践する機関、施設の機能と役割について理解する、②実習希望先の機関、施設の業務と利用者について個別的に理解する、③社会福祉士に求められる資質、技能、倫理についての考察を深める。
社会福祉援助実習指導Ⅱ｢社会福祉援助実習指導Ⅰ｣に続いて、社会福祉士として求められる資質、技能、倫理に加えて、具体的に求められる課題把握のための力、真摯に向う姿勢等を幅広く習得する。また、下記の通り、具体的、実践的で基本的な理解を行う。①社会福祉援助に係る知識と技術について具体的、実際的に理解する②実習担当教員、実習先実習指導者との協力から実習課題、実習計画について検討する③｢個人票｣｢実習計画票｣等の作成を通して、実習に向けた具体的準備を行う④実習中の巡回
指導、実習後の実習課題、実習計画の達成状況の整理を行う。

社会福祉援助演習Ⅰ
社会福祉分野の各講義科目と関連付けて、社会福祉士に必要とされる
倫理と価値、知識と技術を、ロールプレイング等の実技指導による少人数のゼミ形式で取組んでいく。
｢社会福祉援助演習｣の導入編として、
本演習Ⅰに取組む学生同士の関係作りを基本に、社会福祉士としての援助を必要とする人との関り方を習得する。自分(自己)自身、自分(自己)と他者の価値観の違いについて考え、社会福祉士としての価値･態度･技法の基本を理解する。

社会福祉援助実習指導Ⅲ｢社会福祉援助実習指導Ⅱ｣に続いて、実習体験から得られた成果と課題、気付きと反省等を、｢実習記録｣｢実習報告書｣として記述、作成する。具体的に実習として取組んだ内容を概念化、理論化する。また、
下記の通り、具体的、実践的で基本的な理解を行う。①実習を通しての気付きや反省についてのまとめを行う②実習によって得られた自身の課題について整理する③具体的な実習体験から、社会福祉援助に係
わる社会福祉専門職としての援助の実際を整理する④実習先機関、施設の業務の状況と課題について、実習生としての考察を行う。

社会福祉援助演習Ⅱ｢社会福祉援助演習Ⅰ｣に続いて、社会福祉援助に際して必要とされる
自己と他者の理解に基礎をおく自己覚知、基本的なコミュニケーショ

社会福祉援助実習
社会福祉援助に係る知識と技術について具体的、実際的に理解する。
また、機関や施設の当面する課題、困難等を理解する。社会福祉士として求められる資質、技能、倫理、及び自己に求められる課題把握等について、実習体験からの理解を通して、総合的に対応できる能力を習得する。また、関連分野の専門職との連携のあり方の具体的内容を実践的に理解する。さらに、利用者の権利擁護及び社会福祉援助の評
価と、機関、施設、団体等の管理運営の実際を理解する。社会資源の当面する問題、社会資源の活用、調整、開発について理解する。
社会福祉リカレント講座Ⅰ
社会福祉士・精神保健福祉士国家試験の合格を目指す受験対策として取組む。講座Ⅰは履修してきた各科目内容を再びきちんと勉強し直す｢リカレント｣講座である。社会福祉士・精神保健福祉士指定科目の総復習を担当教員とともに取組む。講座Ⅱでは、それぞれ各科目の担当教員が受験対策講義を行う。
年末年始、冬季休業期間も含めて、1 月第 4 週の国家試験前日まで、毎日、担当教員も一緒に勉強を続ける。毎年、この講座の高出席者は高合格率である。｢頑張った人たち全員の合格を目指す！｣を基本にする。
社会福祉リカレント講座Ⅱ
社会福祉士・精神保健福祉士国家試験の合格を目指す受験対策として取組む。講座Ⅰは履修してきた各科目内容を再びきちんと勉強し直す｢リカレント｣講座である。社会福祉士・精神保健福祉士指定科目の総復習を担当教員とともに取組む。講座Ⅱでは、それぞれ各科目の担当教員が受験対策講義を行う。
年末年始、冬季休業期間も含めて、1 月第 4 週の国家試験前日まで、毎日、担当教員も一緒に勉強を続ける。毎年、この講座の高出席者は高合格率である。｢頑張った人たち全員の合格を目指す！｣を基本にする。
卒業研究 A・B
人間福祉学科における 4 年間の学習の成果を 1 人 1 人が卒業研究論
文としてまとめる。卒業研究のテーマは社会福祉・介護福祉関連の領域から、1 人 1 人の学生が自ら決定する。自身の研究テーマに沿って
基本的に希望する卒業研究担当教員による卒業研究指導を受けながら、調査、資料収集、論文の整理分析を通して、自身の研究テーマを掘り下げ、自ら考察を行っていく。その過程を通して学科での勉学によって蓄積された専門知識と、社会福祉士、介護福祉士の各演習と実習経
験を意識的に統合する機会として、この卒業研究を位置付けた取組みを行っていく。
カウンセリング論
カウンセリングを媒介とした親と子どもの支援方法を学ぶ。カウン
セリングの理論と技法を学び、相談に訪れる親や子どもに対して、どのような態度が支援者に求められているかを理解する。また、カウン
セリングの面接過程・面接の展開・面接技法を学習するとともに、相談者自身の考え方や判断や行動の癖を自覚することの大切さを知り、適切な対人関係を築くための技術を習得する。事例や自己の経験を用いて、傾聴や信頼関係を築くことで親や子どもが自らの力で行動を変容させ問題を解決していく過程にどのように寄り添うかを学ぶ。
スクールソーシャルワーク
いじめ、不登校、暴力行為等子どもの問題行動や児童虐待などへの対応において、教育と福祉の重要性が高まっている。学校現場における福祉的支援方法であるスクールソーシャルワークの理論と実践、ス
クールソーシャルワーカーの役割・機能について学ぶ。また、子ども
個人に対する直接的な支援のあり方から、不登校やいじめが起こる背景(学校・家庭・地域の情勢)とそれらに対する対応をはじめ、特別支
援教育等についても広く学ぶ。
人間の成長と発達
社会福祉は、対人関係のプロセスを基盤にして成立する人間関係の営みである。社会福祉を学ぶためには、人のこころについて理解を深めていくことが重要であることは明らかである。そのために、この授業では、幼児期、児童期、思春期、青年期、成人期、中年期、老年期ごとの発達課題について、
ライフサイクルの観点からの学習によって、人間の誕生から死に至るまでの発達課題を総合的に学び、
身体生理的、

心理的、社会的局面から包括的に理解する。また、激変する社会状況に呼応して、ライフコース論の観点による人間の理解についても、併せて、追求していきたい。
福祉の心理学
心理学理論による人の理解とその技法の基礎(心と脳、情動･情緒、
欲求・動機付けと行動、感覚･知覚･認知、学習･記憶･思考、知能･創造
性、人格･性格、集団と適応、人と環境)、人の成長･発達と心理の関係、
日常生活と心の健康との関係の理解を通して、心理的支援の方法(特に面接技法、アセスメント、心理療法)の実際を具体的に理解することによって、社会福祉援助に際して必要とされる基本的な心理的支援の方
法を身につける。
精神保健福祉援助の基盤
精神保健福祉の相談援助の実際を学ぶ前に、援助者としてどのような姿勢で精神障害を抱える人たちと向き合うのかが問われる。人を援助するとはどういうことかを考え、
精神保健福祉士の拠って立つ基盤、相談援助における倫理、権利擁護のあり方について確認し、他職種との協働による包括的援助の意義についても言及する。
精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅰ
精神医療、精神保健福祉の歴史を踏まえ、精神障害者に対する支援の基本的な考え方について理解する。相談援助の基本的技術である個別援助、集団援助の過程、及び家族支援、家族調整の実際について学ぶ。
精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅱ
精神科リハビリテーションの概念と構成、チーム医療の一員としての精神保健福祉士の役割について理解する。精神科リハビリテーショ
ンの方法とプロセスについて学び、必要な技術、知識及び活用の方法について理解する。
精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅲ
精神障害者の地域生活の実態とこれを取り巻く社会情勢及び地域相談援助における基本的な考え方について理解する。精神障害者の地域移行支援・定着援助の実際、及び医療機関と地域相談援助機関の連携に関する基本的な考え方と支援体制の実際について理解する。
精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅳ
精神障害者ケアマネジメント、地域リハビリテーション、社会資源の活用と開発、関係諸団体や市民・当事者・専門職間のネットワークの実際について学ぶ。保健・医療・福祉等の包括的な支援の意義と展開について理解する。
家族支援論
現代社会における家庭・家族の病理を概観し、その支援の方法について学ぶ。したがって家族理解と家族支援を中軸に据えながら授業を展開していくことになるが、特に昨今、話題にのぼることの多い児童
虐待やドメステック・バイオレンスなどについての実状把握とそれらに対する支援方法についての理解を深める。なお授業の後半では、家族と地域・社会との関わりを視野に入れつつ、具体的な事例を通して、家族支援のあり方について検討したい。
精神保健福祉の制度とサービスⅠ
精神病者監護法から精神保健福祉法、障害者自立支援法までの 100 年の法制度の変遷を通して、
精神保健福祉士としての精神障害者の人権、権利擁護に取り組む原点を考える。精神保健福祉法が規定する入院制
度をはじめとする様々な法的手続きや、障害者自立支援法が規定する福祉施策や福祉サービス、心身喪失者医療観察法等、関連する法規の概要についても熟知する。
精神保健福祉の制度とサービスⅡ
精神保健福祉に関する行政組織・制度・施策の概要について、医療から福祉、雇用、社会保障に至るまでの多様な領域に広がる全体像を熟知させることを目標とする。
厚生労働省や都道府県、政令指定都市、市町村などの組織と体制、入院制度や医療観察法などの法執行に関わる施策と課題、障害者自立支援法下における精神障害者の地域移行と生活支援のための福祉サービスの実情と課題、就労支援・所得保障・社会保障という様々な課題について考察を深める。
精神障害者の生活支援
精神障害者の地域生活を支える支援の制度・施策について、居住支
援、就労支援、日中活動支援等の具体的な取り組みを通して理解し、トータルな生活支援システムについて考える。
精神保健福祉援助演習Ⅰ
精神保健領域の対人援助に携わる者は自己理解が基本となる。まず
グループ経験を通しての自己洞察を深めることを目標とする。次に面接技術やグループワークの技法等、精神保健福祉士に求められる専門的援助技術について、ロールプレイ等の体験学習を通して実践的に習得させる。様々な問題場面、援助場面から構成されている｢事例｣に関する小グループの討議を通して、具体的・実際的な援助の視点、技術を体得させる。
精神保健福祉援助演習Ⅱ
精神保健福祉士の活動領域はさまざまな広がりを持っている。当事者・家族・ボランティア等のセルフヘルプ・グループへの支援や、地域連携やネットワークの作り方などの様々なコミュニティワークの技法等、精神保健福祉士に求められる専門的援助技術について、体験学
習を通して実践的に習得させる。様々な問題場面、援助場面から構成
されている｢事例｣に関する小グループの討議を通して、具体的・実際的な援助の視点、技術を体得させる。
精神保健福祉援助実習指導Ⅰ
4 年次の配属実習に向けての事前準備を行う。まず、精神障害者の医療・リハビリ・地域生活を支えている第一線の医療機関や福祉施設が果たしている役割、課題、及びその中での精神保健福祉士の業務の実際、必要な倫理、知識、技術について再確認する。次に、大学近隣の地域支援施設の利用者たちとの交流会、精神科病院の見学実習などの体験学習を通して、精神障害を抱えて暮らす人たちへの理解を深めるとともに、援助者としてどのように向き合ったら良いのかを考え、討議する。
精神保健福祉援助実習指導Ⅱ
配属実習の直前準備として、「実習生個人票」、「実習計画書」の作成、「実習日誌」の書き方の演習を行う。１回目、２回目の実習中は、その振り返りの中で、体験したこと、感じたことを適切に言語化できるよう指導する。
精神保健福祉援助実習指導Ⅲ
各自の実習終了後に、体験を分かち合うための演習を行い、それを各自の実習の振り返り、まとめに役立てる。その後はその集大成としての「実習報告書」の作成、「実習報告会」の実施をもって修了する。
実習指導全体にわたり、「話す」こと、「書く」ことを通して、体験したこと、考えたことを「伝える力」を養成することが柱となる。
精神保健福祉援助実習
精神保健福祉士援助実習は、精神科医療機関 12 日間、域生活支援施設 12 日の、2 ヶ所、計 24 日間の配属実習により実施する。学生は実習先の指導者から事前のオリエンテーションから、実習中、実習終了後のまとめ・評価まで一貫した指導を受ける。教員は実習指導者と常に連携を取り合い、実習期間中は定期巡回および必要に応じての臨時巡回により学生の実習を指導する。学生は入院患者や利用者たちと直接向き合う体験を通して、精神障害者の病気と障害、生きづらさへの共感、必要な支援と精神保健福祉士の役割等の深い理解が求められる。
ストレスマネジメント論
この講義では、ストレスをどのように対処するかについて学ぶ、福祉現場では、様々な立場や考えを持つものが、利用者の幸せの実現という一点にたってともに汗をかくのだが、そこには有形無形のストレスが直面する。ここではそのストレス実態を学び、ストレス対処の方

法を、認知行動療法に依拠しながら検討し、その方法を学ぶこととする。(具体的な手法も学ぶ)
交渉法入門
この講義では、福祉現場でも重要になってきた交渉法について学ぶ。
交渉法については、Ⅰ)敵対的な交渉法とⅡ)協調的交渉法に大別できるが、ここでは後者の協調的交渉法の理念、内容、技術を学び、実際の事例の中から、スキルを体得していく。
協調的な交渉法というのは、両者がＷIN＝ＷIN の関係のおとしどころを丁寧に探索する方法である。そこには、自分の健康観も問われるのであって、ここについても訓練する。
ヘルスプロモーションと介護予防
2006 年に介護保険が改定され、介護サービスの機軸は｢予防｣に大きくシフトしたといってもよい。とくに健康に年をとっていくという健康寿命にも関心が高く、このなかで、どのように介護や認知症を予防するかについて、政策的な課題と、その実際を学ぶ。とくに、実際のヘルスプロモーションの場を見学し、介護予防や認知症予防のプログ
ラムも作成する。
介護の基本Ⅰ・Ⅱ
本講義では介護を必要とする人を生活の観点からとらえ、その介護の基盤に｢尊厳の保持｣｢自立支援｣をおいて考えていく。介護の基本Ⅰ
では介護の意義とその役割、介護の専門性について介護の歴史や関連法規を通して理解し、介護実践の基本的姿勢に反映するノーマライゼ
ーションの理念や ICF の考え方を学習する。介護の基本Ⅱでは個別性を重視した介護の実践に必要なリスクマネジメントや危機管理、ケア
マネジメントの考え方を理解し、他職種間との連携について学習する。
また、職業倫理についても学ぶ。
障害の理解Ⅰ
障害者の｢尊厳｣を理解するためには、｢障害を受けるということはどのようなことなのか｣、｢われわれの社会は障害者の福祉をどのように考えているのか｣などを学ばなければならない。
障害の概念や障害者福祉の基本理念を学ぶとともに視覚障害、聴覚・言語機能障害、肢体不
自由、内部障害の医学的側面からの基礎知識、障害者とのコミュニケーション、日常生活支援の視点や枠組み、地域におけるサポート体制
や多職種協働のあり方、家族支援の視点について学び、障害者が自律した生活を送るために必要とされるものは何かを学ぶ。
障害の理解Ⅱ
障害の概念や障害者福祉の基本理念を学ぶとともに、障害者の｢尊厳｣を理解し、障害者が自律した生活を送るために必要とされるものは何かを学ぶ。精神障害、知的障害、発達障害、難病の医学的側面からの基礎知識、障害者とのコミュニケーション、日常生活支援の視点、地域におけるサポート体制や多職種協働のあり方、家族への支援について学ぶ。障害のある人の体験を理解し、本人のみならず家族を含めた周囲の環境にも配慮した介護の視点を習得する。
介護技術
高齢者や障害者が、家庭や施設で安全で安心して生活するための基
本的な支援技術について学ぶ。支援技術とは個人の身体的な不自由さによって生活が阻害されている場合の自立への支援から始まり、個人の QOL を維持拡大するための心身への支援と幅広くとらえた技術である。これらのニーズに対応するための基本的な生活場面での安全で安心できる介助技術の基本について、演習を通して学ぶ。また、介護過程の基本を踏まえて、個人のニーズに合わせた支援の方法について、事例を通して学習する。

基礎科目
文化と表現 1(日本の文学)
古典文学から現代文学までの日本の文学を味読する。対象となるのは、詩歌、物語、近現代の小説と様々なジャンルにわたるが、言語芸術として作品を深く理解し味わうことを目的としている。
作品の読解、
および主題や構成などの解明を通して、作品の基本を押さえ、理解するだけではなく、作品を取り巻く時代背景や、他作品との関連などについて学ぶことによって、作品が、ひとりの作家の個人的な表現に止
まらず、時代の無意識を映すものであることを実感できるようにしていきたい。
文化と表現 2(日本の言語と文化)
言語には、それを使って生活する人々の文化や思考の枠組みが反映していると捉えられる面がある一方で、反対に、使用する言語が人の認識やものの見方に影響を与えるという側面も認められる。この授業
では、そのように密接に結びついている言語と文化との関係の問題について、日本語を対象として考察を行っていく。日本語の構造やしくみ、歴史、表現などについて分析を行い、そこから見出される日本の文化の特質を読み解くことを通じて、日本語や日本文化に対する理解
および興味・関心を深めていくことをめざす。
文化と表現 3(文章表現法)
ことばを用いて自分の考えや感情を表現し、相手に伝えるという技
術は、人間が社会の中で他者と関わりながら生活していく中で欠くことのできない必須のものである。この授業では、文章表現に関する理論的な面からの考察と、実際に文章を書く課題への取り組みとをあわせ行うことを通じて、日本語による表現力を向上させることをめざす。
表現活動のさまざまな具体的な場に応じた、効果的な文章表現のありようを理解するとともに、その知識を自らの文章表現の上に応用し、実践できる力を養う。
文化と表現 4(外国の言語と文化)ある国の文化を知るにはその言語を学ばなければならないし、外国語を身につけるためにはその国の文化を知らなければならない。本講義ではその二者を往復しつつ考えるという知の訓練を行う。それによって、国際理解のみならず、わが日本の文化に対する理解もはぐくむことになるであろう。具体的な話題は、宗教、芸術、文学、科学、あるいは衣食住などの生活文化や大衆文化と、広く及ぶ。時間的にも、はるか有史以前から現在の世界までを射程におさめる。
文化と表現 5(異文化コミュニケーション)
グローバル化が進んだ現代において、情報・人・物が国境を越えて交じりあう現象は日常茶飯事の出来事である。文化に対する理解が不足していれば、異文化間における不用意な接触は緊張や摩擦を生み出すきっかけにもなる。では、文化背景の異なる人々と好ましい人間関係を維持するためには、どのようなテクニックが必要だろうか。この授業では異文化の諸現象に直面したとき我々はどのように考え行動すべきか、また文化の違いをどのように調整したらよいか、異文化コミュニケーションの視点から学ぶ。

を自分で表現する(歌唱、器楽、創作の三分野)｣｢音楽をその背景となる文化や歴史と関連づけて鑑賞する｣ことなどに注目する。
音楽の普遍性と多様性を理解することにより、自分にとって真に価値のある音楽を見いだすきっかけとしたい。
文化と表現 8(美学・美術史)
この授業では古代ギリシア・ローマから現代までの西洋美術史を主に学ぶ。初期キリスト教・ロマネスク・ゴシック・ルネサンス・バロ
ック・ロココ等、歴史的展開にそって進めていく。各時代・様式を代表するたくさんの作品をスライドで鑑賞することによって、具体的に眼から各時代のイメージを掴むことができるようにする。同時に作品が生まれた歴史的・社会的背景を考える。各時代を代表する作品や作家について、美学理論を参考にしながら技法の解説や主題の分析をする。
文化と表現 9(色彩論)
色彩に関する科学的な基礎知識について学ぶとともに、デザインや美術の分野における色彩の扱い方に関して考察を行う。色彩について
感覚的に認識するだけでなく、色が見える仕組みや色の知覚についての考察を通じて、色とは何なのかという問題を論理的に分析し、理解することを目的とする。あわせて、インテリアやファッション、食品など、生活の中のさまざまな場面で色彩を効果的に活用する力を養い、色彩に対する感性を磨きあげていくこともめざす。
文化と表現 10(服飾文化史)
世界各地において、それぞれの民族のくらしの中で生まれた服飾文
化は、その土地の風土や自然環境の中で、特有の形態を形成してきた。
本講では服飾の中に衣服以外に身体加工、化粧、装身具、髪型、履物などの身体を装飾するもの全般を含める。その服飾が各地域、各時代において表現がどのように違うのかを学び、美しさとは何かを考える。
また現代において、服飾が環境や社会、自分自身とどのような関わり方をしているのか、その関係を利用してより良い環境を形成するにはどのようにしたらよいかを考える。
数理と情報 1(数学入門)
高校までの数学は、どの分野も基礎的で重要なものばかりであるが、時間等の関係もあり学生一人一人が内容を理解できていない部分もある。この授業では、高校における数学Ⅰ・数学 A・数学Ⅱ・数学 B の中から特に重要な項目を選び出して復習し、知識を確実なものとしたい。また、新たな発見をも期待している。具体的な項目としては、式の計算、指数、対数、三角比、関数とグラフ、ベクトル、行列、行列式などである。練習問題も多く解きたい。
数理と情報 2(基礎数学)
この授業では、微分・積分を基礎から解説する。微分は変化の割合を調べ瞬間の変化率を求める。積分は、曲線で囲まれた図形の面積、
回転体の体積などを求めるのに用いられる。微分・積分は、自然科学、工学のみならず、広く経済学、社会学等にも応用され重要である。扱う関数は多項式が主であるが、分数関数、無理関数、指数関数、三角関数も一部扱う。練習問題も多く解きたい。また、パソコンの表計算ソフトを利用するとグラフ等に便利なので併せて説明する。

文化と表現 6(文化人類学)
文化人類学はアメリカを中心として発展してきた学問である。日本
では同様な学問領域が民俗学として発達し、20 世紀半ば頃には双方が連繋するようになってきた。この授業では、文化人類学を民俗学的な観点を取り入れつつ論じていく。具体的には、日本の基層文化、なかでも日常生活と密接に結びついた年中行事、人生儀礼、衣・食・住などの事例に注目し、地域社会の分析を通じて、個としての自分(人間)が地域社会のなかでいかように歩んできたか、かつ歩んでいくかを考える姿勢を身につけさせることをめざす。

数理と情報 3(数学トピックス)
黄金比、二項定理、三角比、対数、自然対数の底、懸垂線、正規曲線、固有値、固有ベクトル、その他有用と思われる項目をトピック的に取り上げて解説する。その際、計算方法も丁寧に説明して式の変形が再確認できるようにしたい。多少複雑な文字式を含む場合でも、計算が正しくできることが重要なので、単なる話だけにはしないつもりである。練習問題も多く解きたい。また、曲線については、パソコンの表計算ソフトを利用すると便利なので併せて説明する。

文化と表現 7(音楽)
音楽の良さや楽しさを感じるとともに、音楽文化に親しむことのできる教養を身につけることを目標とする。そのために、｢日本または海外の音楽の歴史を振り返る｣｢音楽を形作っている要素や要素同士の関連を知覚し、それらの働きが生み出す特質や雰囲気を感受する｣｢音楽数理と情報 4(統計学入門)
この授業では、統計の考え方、計算方法を基礎から詳しく解説する。
統計の基本は平均値、分散、標準偏差であり、いかなるデータに対しても計算でき、かつ、その意味が理解できることが大切である。やさしい例を複数取り上げて、違いがわかるよう説明する。練習問題も多く解きたい。具体的な項目としては、平均値、分散、標準偏差、不偏
分散、共分散、相関係数、回帰直線、二項分布、ポアソン分布などである。また、パソコンの統計ソフトについても説明する。
数理と情報 5(基礎統計学)
最初に基本統計量(平均値、分散、標準偏差、不偏分散)およびパソコンの統計ソフトを復習し、実際のデータ処理・分析で必要となる｢統計検定｣を各項目ごとに解説する。具体的には、平均値の検定、母分散の検定、適合度の検定、平均値の差の検定、等分散の検定などである。
データの処理はパソコンで行うと便利なので、授業ではその扱い方をも説明しながら進める。練習問題も多く解きたい。
数理と情報 6(情報論)
情報を処理する機械としてのコンピュータを対象にして、情報に関する基礎的なことを学ぶ。そして、情報の表現方法や問題を解決するためのモデル化について考える。また、コンピュータで情報を処理す
る上での考え方を学び、情報を処理する方法の基礎を理解する。それは明確な手続きであるアルゴリズムを理解することにつながり、アルゴリズムを評価することによって情報を処理する効率について考えることができる。コンピュータの利用技術であるソフトウェアの基礎についても学ぶ。
数理と情報 7(コンピュータ概論)
コンピュータについてハードウェアの構成を学び、コンピュータの特徴を理解する。そして、その構成と特徴に基づいてコンピュータが計算する仕組みを考えていく。また、コンピュータを動かす基本的なソフトウェアであるオペレーティングシステムについても学ぶ。オペ
レーティングシステムが、ハードウェアを有効に使って複数の処理を行い、情報をファイルとして管理し、また利用しやすい見た目と操作感を提供していることを理解する。
数理と情報 8(コンピュータ演習ａ)
コンピュータにおける情報の取り扱いや身近な情報環境である学内ネットワークの利用から学び始める。そして、インターネットでの情報検索やコミュニケーションの基礎を学ぶ。また、コンピュータを利用して文書やスライドを作成する演習を通して、大学での学習や研究に活かせる情報リテラシーを身につける。これらの基礎的な学びやリ
テラシーは現代の情報化社会では必須であり、コンピュータを利用した演習は社会への適応力を養うことにつながる。
数理と情報 9(コンピュータ演習ｂ)
コンピュータを利用した表計算の演習を通して、情報リテラシーの中でも特に情報処理能力を身につける。また、多様な図表やグラフの特性を理解し、情報やその処理結果を適切に視覚化できる技法の基礎を学ぶ。これらの基礎的な学びや能力によって、コンピュータが計算する道具であることや情報を表現する道具であることを深く理解する。
コンピュータ演習ａで身につけたリテラシーとあわせて、総合的な情報リテラシーを向上させる演習にも取り組む。
からだと健康 1(人間の体)
正常の人体について、器官別に構造と機能について系統的に解説する。具体的には骨格系、筋肉系、神経系、感覚器・ヒフ、循環器系、血液、消化器系、呼吸器系、泌尿器系、内分泌系、生殖器系などに焦点をあてる。同時に、健康と心との関係についても学び、心と身体の相関についても考える。
からだと健康 2(ダイエットとフィットネス)
ダイエットは女子大生のみならず今日では多くの人々の永遠のテー
マになりつつある。ダイエットをしてはリバウンドをしてという繰り返しは、結局のところ正しい運動や栄養の知識不足によるところが大きい。無理な運動やスポーツは、一瞬私たちの身体を痩せたように思わせてしまう。しかし、それは長続きせず身体へのストレスをまねく
要因にもなっている。自分の身体を知り運動の原則を知り、適切な食事と運動の処方は大学卒業後の健康な身体の方向付けとなる。運動療法を中心にダイエットについて様々な知識を学ぶ。

からだと健康 3(女性と健康医学)
女性と男性で病気やその治療法などが異なることが分かってきている。
その研究は性差医学として発展し、女性固有の医学的問題についての対処法が進歩している。この授業では、女性の種々のライフステージ
で直面する重要な医学的問題を選び出し、そのトピックについての理解を深めることを目的とする。女性として知っておくと必ず役に立つ
医学知識を通して、｢女性の健康｣について考える。
からだと健康 4(生理心理学)
生理心理学では、生理学の知識をもとに心や行動のメカニズムや｢謎｣を研究する。｢心｣にかかわる諸問題を｢生理学｣という客観的な指標でとらえると何が明らかになるか？生理学の基礎知識から導入し、心身の変化について｢ストレス｣をキーワードとして基礎と臨床についてビデオクリップなどを交えて具体的に考える。さらに、生理心理学
関係領域である｢脳科学｣｢再生医療｣｢遺伝子操作｣｢免疫｣などの最先端事情も紹介する。また、｢ストレス度計測｣｢脳トレ｣｢筋トレ｣など現代社会で起こっている様々な話題も考えていきたい。
からだと健康 5(レクリエーション概論)
レクリエーションの歴史を概説し、その現状を把握する。また、レクリエーションとその関連領域について概観する。内容は、福祉施設のレクリエーション、地域の現状、市町村レクリエーション協会の役
割と経営など、現場の状況を把握し、レクリエーションを支える組織とその役割を把握する。また、さまざまなレクリエーションの組織、クラブの運営、事業評価の実際を確かめ、最後に、生きがいや、楽しみとして、自己とどうかかわるかを具体的に考える。
からだと健康 6・7(健康スポーツ演習ａ・ｂ)
運動習慣は大人になってから形成することは大変難しいと言われている。小さい時の運動習慣はいつまでも続くと言われている。運動の科学的理論にも触れ、恒常的に運動やスポーツを実施することの重要性について考え、運動習慣形成のための様々な方法を実践的に探る。
また、運動やスポーツの楽しみ方について、運動後の心地良い筋肉の疲労についても様々な運動種目の実践を通して学ぶ。習慣的な運動実
践が生活リズムの形成に大きな存在となっていることに気づくチャン
スでもある。
からだと健康 8(健康スポーツ演習ｃ)
本授業では集中授業として 4 泊 5 日間のキャンプとトレッキングを行う。野外での生活は我々に自然と向き合う機会を与えている。キャンプ生活やトレッキングでは、どのように自然を理解し知恵を使うかが試される。キャンプ生活やトレッキングは、自身の生活力が試されると同時に勝敗にこだわらない結果が出る。また、それぞれの種目の計画から実践、評価を行うことによって自身の企画力や行動のための判断力、さらに自然への理解、仲間との連携を身につけることができる。
からだと健康 9(健康スポーツ演習ｄ)
本授業では集中授業として 4 泊 5 日間のテニスとスキー・スノーボ
ードを取り上げる。テニスやスキー、スノーボードは生涯スポーツとしても楽しめる。屋外で実施するスポーツを習得することによって、気候や自身を取り巻く運動環境に注意を払うようになる。スキーやス
ノーボードは冬の到来を待ち望むようになり、テニスは技術の習得と共に仲間との試合運びについても学ぶ機会となる。これらのスポーツ
種目は、技術の習得以上に運動そのものを楽しみ、自己の技術の上達と共に自然を克服する楽しみや、相手との試合運びを考えるという奥深さもある。
からだと健康 10(体育講義)
子どものからだと運動能力について理解していく上での基礎的な知識を学ぶ。子どもの発育発達にともなう、遊びからルールをともなったスポーツへの参加がどのように身体的・精神的に影響を及ぼしていくのかについて考えていく。運動の効果や評価の方法についても具体的な事例を取り上げながら学んでいく。また、小さい頃からのエリー
ト教育・才能教育について運動環境、指導者、プログラムやスポーツ
障害といった観点から考えていく。

からだと健康 11(体育実技)
幼児と一緒に運動やスポーツを行うためには、自身が運動やスポー
ツの楽しさを知り実践しなくてはならない。子どもたちは勝ち負けよ
りも運動そのものを楽しんでいる。運動やスポーツがコミュニケーシ
ョンの形成や自己効力の向上に大きな効果を上げていることも明らかである。子どもと一緒に遊べる運動やスポーツを実践していく。室内
運動や屋外での運動についても取り上げ、環境に応じた運動やスポー
ツ種目を実施していく。さらに伝承的運動遊びも実施していく。
自然と環境 1(物理学入門)
毎回、物理学に関する異なるテーマを選び、オムニバス形式で解説する。そして、物理で用いる言葉の定義、概念を説明し、｢音｣、｢光｣、｢熱｣、｢エネルギー｣と言った日常何気なく使っている物理用語の意味を理解することを目的とする。各テーマ間の有機的なつながりを、物理量の持つ次元から捉えられる力を養う。
また自然の不思議な現象を、どのような筋道で明らかにしていったか、その思考方法(論理の展開)に慣れることも目的とする。数式は極力使わない。
自然と環境 2(教養の化学)
生命の営みを支える物質の基本的な事柄を今一度認識するため、物質の化学的性質を学び、命と暮らしにどのような恩恵を与えてくれているかを知る。最新の化学の世界の話題、テレビのコマーシャルで話題になっている物質、身近な事柄の疑問に答える。例えば、コールド
パーマと脱毛クリームの関係、脱酸素剤と使い捨てカイロの関係、落ちない口紅、デオドラント剤の中身等々、化学にもう一度触れてみたいという好奇心ある人を対象としたい。
自然と環境 3(化学入門)
化学は、物質を扱う学問であり、自然科学分野における中心的役割を果たしている。また、私たちの生活は化学に支えられているといっても過言ではない。｢物質とは何か｣、｢物質の性質を決めているのは何か｣、｢なぜ物質は変化するのか｣等、物質を分子の目から捉え、物質の変化におけるエネルギーの役割を学ぶ。本講義の目的は、｢何｣、｢なぜ｣といった考えることを通して基礎知識を習得し、化学を学ぶ上で基本となる考え方を身につけることである。
自然と環境 4(教養の生物学)
生命の基本単位は細胞で、細胞自体の基本構造は生物によってほとんど差が見られない。そこで、この授業ではまず細胞について学び、次いで、私たちが最もよく知っている生物であるヒトを題材に、細胞が集まって作り上げる組織(表皮・筋肉・骨格・神経など)やいろいろな組織が集まって作り上げる器官などの構造や機能を学ぶ。その中で優れた感覚器官や体を守る免疫機能など、私たちの生活、生命を支えるしくみについて理解を深める。
自然と環境 5(生物学入門)｢遺伝子｣、｢生態系｣、｢ウイルス｣、｢地球温暖化｣など、生物に関係する話題は毎日のように新聞記事やニュースでとりあげられている。
この授業では、｢進化｣、｢DNA｣、｢生物多様性｣、｢生態系と環境｣をキーワードに、生命の誕生や生物の進化から地球温暖化などの生物と環境の関わり合いまで、生物学的な現象をわかりやすく解説し、新聞や雑誌の記事、ニュースなどが理解できるような基礎知識を身につけることを目的とする。

の歴史を知ることにより、現在の地球環境がどのように創られてきたのかを理解する。さらに大気組成や地球内部の構造、地球と他の天体との関係などについてわかりやすく解説し、身近な気象現象や地震などの発生メカニズム、人間と地球の関係、｢環境問題｣がどうして生じてしまったのか等について学ぶ。
社会と生活 1(法学入門(日本国憲法))
はじめに、法の基礎を概観し、私たちの生活の中で法をどのように活用すればよいのか、法の作用や役割を考えてみる。次に、日本国憲
法の理念から現実の憲法政治の問題状況を分析する。とりわけ、国民主権のもとにおける国会の機能、行政の肥大化現象と地方行政、裁判所の人権保障機関としての役割などについて考察する。後半は、憲法訴訟における人権の憲法判例のリーディング・ケースを考察し、今日の基本権をめぐる問題状況を明らかにする。
社会と生活 2(市民と法)
現代社会における法の意義と機能を明らかにし、法的なものの見方・考え方(legal mind)が身につけられるよう努める。従来の体系にとらわれず、現実の日本の法と社会を直視して、その構造的な特徴を明らかにし、そこから法理論を帰納的に形成し、今日の社会に存する法律問題を解明する契機を見出したい。主として女性のあらゆるライ
フステージ(就職、結婚、子育て、離婚、介護、相続など)における権利・法律問題を考察する。
社会と生活 3(社会学入門)
社会学とは人と人との関係をとらえる学問である。人と人とが創り出す社会とはいったいどのような仕組みで成り立ち、目に見えない、
どのような力が働いているのだろうか。この授業では、社会学の歴史から始まり、社会学が取り上げてきたさまざまな課題から主要なテーマを選んで講義する。各テーマにおいては、分かりやすく現代的なケーススタディをもとに詳述する。情報・国際・福祉・環境・文化・家族・企業といった現代社会のキーワードを切り口とし、私たちが抱える社会病理現象も考えていきたい。
社会と生活 4(社会心理学)
情報社会への急激な社会変化は人間の心理にも大きな影を落としている。本講義では社会的場における人間の心理と行動について、社会心理学の理論を基に例を挙げながら解説する。具体的には、社会的人間の形成、性格、対人認知、認知的不協和理論、バランス理論、帰属理論、予言の自己成就、空間距離、トライアンギュレーション、コミュニケーション、大衆心理、流行などである。また、マスコミや情報メディアの問題点についても社会心理学の立場から問題提起をしたい。
社会と生活 5(環境心理学)
環境の変化は人間の心理状態や行動に多大の影響を与える。現在、我々はケータイや家庭用ロボットに象徴される高度技術・情報化社会で生活し始めている。そして航空機など高度にシステム化された交通機関や医療現場などではヒューマンエラーの防止が急務である。いっぽう、｢多重ストレス社会｣という未体験な生活環境の中で、｢安全と安心｣に注目が集まっている。この講義では｢生活｣をキーワードに、人間と多様な環境との関係について、ビデオ映像を活用しながら心理学の視点から考える。

自然と環境 6(環境と資源)
毎日のように、新聞記事やニュースで環境や生態系に関する話題が取り上げられている。その多くは地球温暖化やオゾンホール、野生生物の絶滅など好ましくない話題ばかりで、環境問題は日ごとに深刻化している。この授業では、地球環境とそこに生活する生物の関係、生物同士が与え合う関係、人類を含む生物が環境に与える影響などについてわかりやすく解説し、環境・資源の利用・保全の実態と問題点について理解を深めることを目的とする。

社会と生活 6(経済学入門)
人間が現代社会で生きている長い年月の間、経済と関わらない一日はない。人が生きていくためには、何らかの経済取引を重ねていかな
くてはならない。言い換えれば、経済と生活は、表裏一体で営まれ、社会をつなぎ、命をはぐくんでいくのである。このことを、国の経済・政府の機能・私たちの納める税を通して学んでいく。自分の財布と経済と社会が敏感に関わりあい循環していることを学ぶ。生活理解→人間理解→社会理解へと、思考が展開し多角的な思考をもつことを狙いとする。

自然と環境 7(地球の科学)
もともと人類が生活の場としている地球も地球を含む宇宙も存在していなかった。この授業では、宇宙の誕生から地球が形作られるまで

社会と生活 7(経営学入門)
この科目では、企業を研究対象として、企業経営全般についての基
礎的な知識を学ぶ。とくに、現代的な企業課題を素材にして企業の意

思決定と行動に関する本質的な理解を深め、経営を見る眼を養うことを狙いとする。我々の生活は企業活動と深いつながりの中で営まれており、消費者あるいは生活者としての関わりとともに、将来のキャリアを形成する場としての重要な意味を持っている。消費者・生活者・組織人として主体的に関わるための枠組みあるいは判断基準を得ることも視野に入れて展開する。
社会と生活 8(日本の歴史)
日本の歴史について、原始から古代・中世・近世・近代まで概観する。具体的な地域としては東京都の変遷について述べるが、なかでも百万都市江戸の成立、江戸っ子の登場、東京の成立、近代都市の建設などについて言及する。また、西と東の文化の差、日本の社会は農業
社会が単線的に発展してきたものであることについての疑問、宣教師をはじめとする外国人が日本人をどのように記述しているのか、などの点についても史料によって確認していきたい。
社会と生活 9(世界の歴史)
多数の国家・地域や民族がどう関係し合いながら人類の歴史をつくってきたかを学ぶ。世界の歴史の大きな枠組みと流れを、日本の歴史とも関連づけながら理解し、文化の多様性と現代世界の特質を広い視野から考察することによって、歴史的思考力を培う。ヨーロッパやアメリカ、中国の歴史に片寄らず、イスラーム、アフリカ、ラテンアメ
リカ、東欧諸国にも触れ、横断的な広い視野から世界史が本来もっている面白さを理解できるよう努める。
社会と生活 10(世界の地理)
私たちが小・中・高校の社会科・地理で学んだのは地理学研究の結果である。この講義では、そのような結果がどのようにして得られたのか、という研究のプロセスやフィールドワークの成果を通して、地球上に存在するさまざまな｢もの｣や｢事象｣が場所(地理的空間)とどのような関係があるかについて考える。同時に、世界各地の新しい動き
や課題を考察することにより、地理的見方や考え方が身につけられるように努める。また、地形図の読図、テキストや地図帳にある分布図やグラフや表の読み取り方法なども解説する。
社会と生活 11(国際関係論)
最近の私たちの生活を見ると、世界との結びつきが次第に密接になってきていることがわかる。国際関係は国家と国家の関係にとどまらず、国家を超えた組織(国際連合やヨーロッパ連合など)や、多国籍企
業、NGO(非政府組織)、さらには個人をも含む多面的な営みになっている。このような現実を踏まえて、この講義では、平和な世界の実現を希求しつつ、各地域の文化の相違にも言及しながら、歴史を縦軸に、現状を横軸に取って国際関係の諸相を考察する。
生き方の問題 1(哲学入門)
ひとは生まれつき｢知る｣ことを欲する。生活のためでもなく、娯楽のためのでなく、｢ただ知るために知る｣ところに｢知る｣ことの真の意
味がある、と人は言う。そこで自己自身や、そして自己を取り囲む自然・世界に心の眼を向けるとき、さまざまな疑問や問題が生まれる。
この授業では、哲学についての知識を深める中で、｢何故？｣、｢どうして？｣、｢何のために？｣などの問いを自分自身に発する姿勢を養う。ここから｢哲学｣が始まる。忙しい現代社会の中で、私たちは自らに問い掛けることを忘れがちである。｢知る｣ことを恋い求めることこそ、｢哲学｣であるといえよう。
生き方の問題 2(現代の哲学)
現代の社会、その中で生きる人間は、決して現代という隔離された社会や時代の中でのみ生きるのではない。現代の私たちの生活は近代
西洋社会に大きな影響を受けている。また、現代は、科学・技術・経済・政治・法律・宗教など、さまざまな領域の問題が複雑に絡み合っている。さらに、世界は目に見える世界を中心に、マクロ・ミクロの世界へと拡大している。そこで現代のさまざまな問題を考える手掛かりとして、近現代の西洋思想を手掛かりとしながら、今日の問題のあり方を明らかにしたい。

生き方の問題 3(倫理学入門)
私たちは、誰しも幸福を求めて生きている。それは愛なくしては不可能であろう。愛に関する問題は、エロース、フィリア、アガペー、慈悲など、さまざまに語られている。それらを通して、倫理の問題を考えてみたい。さらに、現代では、従来の倫理では解決し得ない問題が提起され、新たなる倫理が求められている。このような問題の本質を明らかにし、それを考える手掛かりを模索したい。本講義を通し、自分の問題を見出し、自ら思索し、自己の考えを主張することを希望す
る。
生き方の問題 4(生命倫理)
今日、伝統的な倫理学では解決し得ない生命や環境にかかわるさま
ざまな問題が提起され、今日の状況に対応する倫理が要求されている。
現代社会において、生命と科学・技術・医学など、そのかかわり合い
は、その複雑さと緊密さの度合いを増している。私たちの生活は豊かになり、自由に生きることができる。しかしその反面、私たちは生命に関わる問題を自己の責任において自ら判断し、決定することが求められている。そこで生命にかかわる諸問題の本質を明らかにし、その手掛かりを模索しよう。
生き方の問題 5(心理学ａ)
心理学は実に幅広い分野で活用されている。心理学の起源は古代ギ
リシアの哲学にさかのぼるが、中世暗黒時代、近代合理主義を経て 20
世紀に｢行動の科学｣として自立した学問となりさらに発展しようとしている。この講義では、心理学の歴史、行動の生理・生物的基礎、知覚、認知、学習と記憶、思考、動機付けなどのテーマを取り上げ、｢心と行動の謎｣についてその基礎的知識を学習する。また、現代社会で起こっている様々な話題を｢ニュースヘッドライン｣として心理学との関連で考えていきたい。
生き方の問題 6(心理学ｂ)
心理学の発展は科学技術の進歩と密接な関係がある。行動科学は客観的な立場から｢心｣に関する様々な問題を研究する学問である。現代
社会は従来の｢常識｣を超えたきわめて複雑なものとなっている。我々はそのような状況とどうつきあえばよいのか？｢行動科学｣の知識はヒントになりうるのか？この講義ではストレス、情動、不安、社会行動、
パーソナリティ、発達と知能、心理テスト・カウンセリングなどの心理臨床等についての基礎知識を学習する。現代社会で起こっている
様々な話題を心理学との関連で考えていきたい。
生き方の問題 7(ジェンダー論)
ジェンダーの基礎を学ぶことから、男らしさや女らしさにしばられず、個人の能力を伸ばし生きていくことの大切さを学ぶ。ジェンダーの問題は女性だけの問題ではなく、男性にも大きく関わっている。女
性も男性も、またセクシュアル・マイノリティの人々も自分らしく生きることの大切さについて考える。また、ジェンダー問題と深く関わるリプロダクティブ・ヘルス/ライツ(性と生殖の健康と権利)について
歴史的経緯や制度・政策面も含め学ぶ。以上のことから、人は一人ず
つ異なる存在であり、尊厳をもって生きることの大切さを考える。
生き方の問題 8(大江スミ先生を語る)
本学院の創立者大江スミ先生の信念、理想、大江家政学、教育内容、
ひととなりなどを先輩諸姉に講じていただき、大江先生の生涯から生き方を学ぶ。また、本学院の建学の精神である KＶA、本学院創立と学校経営、日本の家政学に寄与した業績を解説することにより、家政学の名門である本学院を深く理解し、自信と誇りを持ち、充実した豊かな学生生活と社会への貢献を目指し、建学の精神を継承することを目的とする。また、同窓会組織である光塩会の活動や活躍する卒業生を紹介し、KＶA 精神の具現例にふれる。
生き方の問題 9(人間関係論)
人は自分をとりまく環境との相互関連の中で、日々成長・発達を遂げていく。
各ライフステージで異なる生活環境の中で、｢自己理解｣、｢他者理解｣、｢場の理解｣に基づいて形成される人間関係について解説をすすめる。青年期の発達課題は｢自我の同一性｣の確立とされており、自分自身の判断による行動を要求されることが多くなる時期である。この時期に、今後の｢生き方｣でより円滑な人間関係を形成していくために、それにかかわる心理学の知識を習得し.事例を紹介しながら｢人間理解｣のスキルを深めていきたい。
総合演習 1(リテラシー演習)
レポート・論文を作成する技術を習得し、大学教育に対応していくための基礎力を身につけることをめざす。具体的には、課題に適したテーマを設定し、必要な情報やデータを収集・整理して分析する能力
および情報や意見を分かりやすく正確に伝えられる日本語能力の養成を目的とする。演習形式で具体的な作業を経験しながら実践的に学ぶ
ことを通じて、主体的な学びの姿勢を身につけさせるとともに、高校までとは質の異なる大学での教育へとスムーズに移行させる橋渡しの役目を担うこともはかる。
総合演習 2(海外研修(英語研修))
オーセンティックな英語に触れるため、英語圏の大学またはそれに準ずる英語教育機関で 2 週間程度の短期英語研修を行う。研修では英語運用能力を高めるだけでなく、研修地での人々の生活様式や考え方などを体験的に学び、異文化理解を深める。研修出発前には学内で研修準備のための事前授業が行われ、サバイバル・イングリッシュや研修地の文化などを学ぶ。
総合演習 3(海外研修(異文化理解))
海外異文化圏における現状を視察し、文献だけでは得られない生きた知識を体験的に学ぶため、1 週間程度の研修を行う。研修では異文化における生活様式、考え方、制度、芸術、建築など、様々な分野における事象に直接触れ、異文化理解を深める。研修前には学内で研修準備のための事前授業が行われ、研修テーマに関する知識や研修地で最低限度必要な会話表現などを学ぶ。
総合演習 4(英会話集中講座)
実践的英語コミュニケーション力を身につけることを目的とし、外国人教師との 2 泊 3 日程度の合宿生活または合宿に相当する集中講義
を通じて｢生きた英語｣を学ぶ。授業では、英語の発音や基本文法などをおろそかにすることなく、日常生活に必要な英会話表現を集中的に学習する。また、ゲームや映画鑑賞なども取り入れ、楽しみながら学習を進める。この講座では日本語を使わずにコミュニケーションを取ることに慣れ、積極的に英語を話す態度が求められる。
総合演習 5(地域貢献活動)
本授業は、国内外の団体が主催する実習、ボランティア活動、介護等の活動に参加することで、所定の単位を取得できる｢集中授業｣である。単位は当該地域に貢献した活動について実習証明書等所定の書類を提出し、審査に合格することで認定される。活動分野は、1．福祉
行政(社会福祉協議会)、2．児童福祉(小学校・児童館・児童福祉施設)、3．高齢者福祉(老人ホーム・デイサービスセンター)、4．障がい者福祉(作業所・授産施設)、5．海外青年協力機構などから選ぶものとする。
外国語 1・2(Basic English 1・2)
Basic English1、2 は、発信型英語能力獲得のため高校までに学んだ英語の復習と定着をはかり、大学で幅広く専門知識を獲得するために必要な英語基礎力を身につけることを目標とする。文法、語彙、発音、語法などの理解と習得を軸として、英語の四技能(読む、書く、話す、聞く)の言語活動を有機的に連携させる。授業では平易な英語から始め英語に対する心理的抵抗を取り除いた上で、英文内容把握のテクニックと基礎的な英語表現力を学習する。
外国語 3・4(Listening＆Speaking1・2)
Listening & Speaking1、2 は、国際社会における円滑な英語コミュ
ニケーション活動を可能にするために必要な英語基礎力を身につけることを目標とする。英語を使って異文化の人々と接触することが増えている現代の日常生活において、様々な場面・状況・話題に適切に対応できるような英語聴解力と英語表現法について重点的に学習する。
主として音声英語を通して授業を進行するが、文字英語によるコミュ
ニケーション活動も含まれる。

外国語 5・6(Reading & Writing1・2)
Reading & Writing1、2 は、基本的な英語読解力と英語表現力の養成に重点を置き授業を行う。英語による文学作品、論説文、随筆、ノンフィクションなど様々な読解資料を通じて書き手の思想や意図などを正しく読み取る読解力だけでなく、事実を描写し自分の意見や考えを論理的かつ的確に表現できるような英語表現力を身につける。この科目を土台として、英語による専門分野の文献読解や英語論文作成につなげていく。
外国語 7・8(Reading & Writing3・4)
Reading & Writing3、4 は、確かな英語読解力と英語表現力の獲得をめざす。英語による文学作品、論説文、随筆、ノンフィクションな
ど、様々な読解資料を通じて、書き手の思想や意図などを正しく読み取る読解力だけでなく、事実を描写し自分の意見や考えを論理的かつ的確に表現できるような英語表現力を身につける。この科目を土台として、専門分野の英語文献読解や英語論文作成を可能とする英語運用
能力を養成する。
外国語 9(英語検定対策講座)
現代は｢資格社会｣といわれている。このような社会では、具体的にどの程度英語が使えるのか、英語の客観的実力を自分から示さねばならない。英語の資格や実力を示す試験(実用英語検定、TOEIC、TOEFL、
国連英検、通訳・翻訳技能検定、国際秘書検定など)はそのために存在する。この授業では、各種英語資格試験の問題集を教材として実践的な訓練を行い、試験で得点を伸ばすと同時に社会のニーズに応えられるような英語運用能力を養成する。
外国語 10・11(フランス語入門 1・2)
フランス語は料理、服飾、美術、郵便など、現在でも広い分野で国際的に使われているため、我々にとって比較的身近な言語である。同時に哲学、思想、文学、情報、科学技術の分野を通じて大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。フ
ランス語入門 1、2 ではフランス語を初めて学ぶ学生を対象とし、発音、初級文法、基礎的な会話表現を学習する。さらに授業の進度によっては長文読解にも挑戦し、総合的フランス語運用能力の基礎を養成する。
外国語 12・13(フランス語初級 1・2)
フランス語は料理、服飾、美術、郵便など、現在でも広い分野で国際的に使われているため、我々にとって比較的身近な言語である。同時に哲学、思想、文学、情報、科学技術の分野を通じて大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。フランス語初級 1、2 では入門レベルのフランス語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内容を復習しつつ文法、初級会
話、初級講読などを学習し、フランス語検定 4 級または 5 級に合格するレベルをめざす。
外国語 14・15(ドイツ語入門 1・2)
ドイツは、過去も現在もヨーロッパにおける経済、文化、学問の中心のひとつとして発展を続けている。
ドイツ語を学ぶことにより芸術、思想、哲学、文学、科学技術の分野における様々な知見を広めることが可能となる。ドイツ語は大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。ドイツ語入門 1、2 はドイツ語を初めて学ぶ学生を対象とし、発音、初級文法、基礎的な会話表現を学習する。授業の進度によっては長文読解にも挑戦し、ドイツ語圏における生活、社会、文化についても学ぶ。
外国語 16・17(ドイツ語初級 1・2)
ドイツは、過去も現在もヨーロッパにおける経済、文化、学問の中心である。ドイツ語を学ぶことにより芸術、思想、哲学、文学、科学技術の分野における様々な知見を広めることが可能となる。
そのため、ドイツ語は大学教育における教養および専門的知識獲得に欠かせない言語の一つでもある。ドイツ語初級 1、2 は入門レベルのドイツ語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内容を復習しつつ文法、初級会話、初級講読などを学ぶ。ドイツ語検定 3 級または4 級に合格するレベルをめざす。

外国語 18・19(中国語入門 1・2)
日本と中国の関わりの歴史は長い。現代では、日本との経済的な結
びつきもますます深まってきているため、日本国内における中国語学習の必要性も高まってきている。中国語入門 1、2 は中国語を初めて学ぶ学生を対象とし、｢現代漢語標準語｣を初歩から学ぶ。まずは発音の練習を重点的に行い、正しく発音できるようになることをめざす。
基本文型・文法も確実に身につくよう反復的に学習し、中国語学習の基礎固めをする。
外国語 20・21(中国語初級 1・2)
日本と中国の関わりの歴史は長い。現代では、日本との経済的な結
びつきもますます深まってきているため、日本国内における中国語学習の必要性も高まってきている。中国語初級 1、2 は入門レベルの中国語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内容を復習しつつ発音、基本文型、基礎文法を繰り返し学習し、語彙も増やしていく。平易な中国語の文章を読み、簡単な日常会話ができるレベルをめざす。
外国語 22・23(韓国語入門 1・2)
日本と韓国は政治、経済、文化などあらゆる分野できわめて密接な関係にある。そのため人の往来も活発であり、日本国内における韓国語学習の必要性は高まってきている。韓国語入門 1、2 は韓国語・ハングルを初めて学習する学生を対象とし、文字、発音、初級文法基礎
会話などを学ぶ。授業では発音や聞き取りの確認テストを繰り返し、韓国語の基礎を一つ一つ確実にマスターすることをめざす。あいさつなどの基礎的な文章を勉強するうちに、日本語と韓国語がよく似ていることに気づき、韓国語に親しみがわくことを期待したい。
外国語 24・25(韓国語初級 1・2)
日本と韓国は政治、経済、文化などあらゆる分野できわめて密接な関係にある。そのため人の往来も活発であり、日本国内における韓国語学習の必要性は高まってきている。韓国語初級 1、2 は入門レベルの韓国語能力を持つ学生を対象とする。授業では入門レベルの学習内
容を復習しつつ確実に基本文法を身につけ、さらには韓国語四技能(読む、書く、話す、聴く)のブラッシュアップをはかり、ハングル検定 4級または 5 級に合格するレベルをめざす。

日本語・日本事情科目（外国人留学生のみ履修できる科目）
日本語 1・2・3・4(アカデミック・ジャパニーズ 1・2・3・4)
留学生が大学での勉強を全うするために必要な日本語能力は、日常生活で体験的に身につくものではない。
｢アカデミック・ジャパニーズ｣
では、｢ノートを取る｣｢文献を調べる｣｢レポートを作成する｣｢口頭発表をする｣等のタスクを総合的に学ぶことで、単位取得に必要な日本語能力およびスキルを高めていくことを目的としている。日本語 1(アカデミック・ジャパニーズ 1)では、特に学術書、研究論文を読む力を養成することに重点をおき、文献検索および内容理解を中心に授業を進めていく。
日本語 5・6・7・8(日本語ラボ a・b・c・d)
コミュニケーションに支障なく外国語を使えるレベルに達すると、それ以上の上達が困難になる｢化石化｣が起こるが、大学入学後の留学
生の日本語はまさにその時期に当たる。日本語 5(日本語ラボ a)では、化石化を打破し、より高度な日本語能力を身につけることを目的としている。授業は、発音、語彙、文型、表現について、基礎からやり直すことで正確さを高めていくが、全体の指導とともに個々のニーズに合ったメニューでドリルを実施し、ひとりひとりの日本語能力を確実に伸ばしていくことを目指していく。
日本語 9(社会人としての日本語)
留学生の中には、卒業後日本での就職や進学、母国での日本関連企
業等への就職を希望する者が多い。日本語 9(社会人としての日本語)
では、卒業後、日本と海外との架け橋として活躍する可能性のある学生に対し、社会人として求められる日本語力を養成することを目的としている。授業では、敬語の文型および用法を理解した上で、実践を意識した練習を多く取り入れていく。また、日本語の言語表現を通して、日本人の思考形式への理解を深め、日本社会における円滑なコミュニケーションの方法を身につけていく。
日本事情(日本の歴史と文化)
日本の歴史や文化についての知識は、大学における様々な勉強を理解するための背景として必要であり、また留学生自身の日本社会への適応にも重要な要素となる。しかし日本文化に育った者が大学入学時までに身につけているこれらの知識を、留学生は意識的に学ぶことで蓄積していかなければならない。日本事情(日本の歴史と文化)では、
日本の歴史を学ぶことで、日本の政治的、文化的変遷を学び、更にそこから読み取れる日本文化の特徴および日本人の思考形式について理解を深めていく。

資格科目
教師論
教師とはどのような仕事をする職業なのか、を論じる。現代の教師にとってもっとも大切なことは、現代に生きる子ども・若者をどのようにとらえるのか、である。つまり、教師の子ども観をまず第一に取りあげて論じたい。教師は、子どもを理解したうえで、必要な教育的な働きかけを考え、教育的働きかけを通して子ども理解を深める、この点をしっかり講じたい。次に、教師の身分、権限、役割、養成と研修など、教師の現行法制上の地位を論じる。最後に、教師以外の教育職について(たとえば福祉関係職員など)紹介し、教育職に関する選択肢を提供したい。
教育原理
教育とは何か、の基本原理を論じる。たとえば、教育なくして人間の存在はあり得ない。
人間の本質と教育との深い関連をまずは論じる。
人間は｢発達｣する存在である点から、教育は｢発達すること｣を理解せずしては成立しない。教育の本質の難しさを論じたい。次に、学校とは何か、いつ、どのように成立したのか、を論じる。そして、とくに誰もが通う｢近代学校｣はどのような要因で成立したのか、を論じる。
近代学校の成立(19 世紀後半)は、まったく近年のことであることを強調したい。つぎに、授業とは何か、教育評価は何か、生活指導とは何か、社会教育・家庭教育の重要性、青年期教育の課題、そして、最後に、教育の自由と教育行政の関係を論じる。
教育心理学
教育心理学は、
歴史的には、心理学の教育への応用から始まったが、
近年では、｢人と環境の相互作用から人間形成を解明しつつ、教育における諸問題の解決に必要な知識や技術を体系化する目的を持つもの｣という捉え方をすることが多い。この過程で避けて通れないのは、人間形成はいかにあるべきかという問題である。教育心理学は、自らの教育観や人間観を見つめ直し、教育の目的や内容の妥当性を問い直し、
よりよい教育の実現に、教職志望者の立場から貢献できる人材を育む
ための授業を行い、特に、実践的能力の涵養をはかる。
教育制度論
近代日本における教育制度の展開過程を中心に講ずる。
教育制度は、
教育政策と教育運動のダイナミズムによって、改編をくりかえしてきた。教育政策の本質と機能、教育運動のはたしてきた役割に焦点をあてて論じる。明治以降、近代学校はどのように発展してきたのか、資本主義の発展にとって、あるいは天皇制国家の形成に教育制度はどのようにかかわってきたのか、さらに、民衆の教育運動は教育制度形成にいかなる影響を与えたのか。こうした点を論じたい。現代の教育制度の改革にとってなにが重要なのか、どのように展望をもつことができるのか、歴史に学びながら未来の見通しを語りたい。
教育課程論
学校は児童・生徒を教育する公の機関であり、教育の目的や目標を達成するために適切な教育課程を編成し、実施することが求められる。
その場合、編成のすべてを各学校に委ねるのではなく、教育の水準の維持のために国がある限度において教育課程の基準を設けている。本
講座では、教育課程とは何か、国の教育課程の基準である学習指導要領の変遷等について法規的側面と歴史的側面から学ぶものである。さ
らに、その学習の基礎の上に、教育課程編成の実際や実施、評価についても学ぶものである。
家庭科教育法 A
小学校・中学校・高等学校における家庭科教育の教材としての位置
づけ、目標、指導内容について、現状および歴史的経過を学び、これからの家庭科教育のあり方を検討する。また、教材研究、学習指導案の作成、模擬授業などを通して、家庭科教師としての実践力を養う。
教育実習報告会を運営する。
家庭科教育法 B
家族・家庭経済・福祉・食生活・衣生活領域での家庭科授業の実践力を養うために、グループにより、テーマを定め、学習指導案を作成しできるだけ全員が模擬授業を行い、評価し合う。学校現場の実情を知るために、現場の教師による講義を行う。
家庭科教育法 C
中学校・高等学校における家庭科教育の教科としての位置づけ、目標、指導内容について、児童・住居・福祉・ジェンダーの視点から現状および歴史的経過を学び、これからの家庭科教育のあり方を検討する。また、教材研究、学習指導案の作成、模擬授業などと通して、家庭科教師としての実践力を養う。
家庭科教育法 D
家庭科教育の歴史、学習指導要領における家庭科の目標と内容、および指導案作成の基本等については、家庭科教育法 ABC において学ぶ。本授業は、これらを総合するかたちで、家庭科教育の方法を家庭科の具体的な目標・内容に即して講義することにより、家庭科の授業
能力を高めることを目標とする。学生は指導案をつくり、模擬授業に参加することが求められる。
福祉科教育法 A・B高等学校における福祉科の学科において教授するために必要な基本的な教育方法と教授法を学ぶための科目として位置づけられている。
福祉科教育法 A では、福祉科の教育目標、及び内容、指導計画の立て方、学習指導案の作成、教材研究について学習する。福祉科教育法 B
では、学習指導の方法、評価の方法、福祉教育の動向を踏まえた今後の方向性と展望、課題について事例をもとに検討していく。また、教育実習において実践した成果について結果を考察し、将来、福祉科の教員として教育現場での実践に有用な基礎を構築していく。
道徳教育論
近代日本における道徳教育の歴史をまず論じる。近代教育の発展にとって、道徳教育が重要な役割を担ったことを論じたい。近代国家を形成する上で、なにゆえ道徳教育が必要であったのか、とくに、科学技術の展開と道徳教育の関係を論じたい。国民的統合の必要性、さらに帝国日本とアジアとの関係のなかでの道徳教育の役割を考えたい。
次に、現代における子ども・若者の現状を見すえながら、子どもの｢道徳性｣の発達について論じたい。携帯をどうもたせるか、いじめをどう考えるか、秋葉原事件などの若者の｢キレや荒れ｣等などである。最後に、学習指導要領を紹介し、実際の道徳教育実践を分析し、現代の課
題を探りたい。
特別活動論
教育における目的で大切なことの一つは人間関係を豊かにすることであるが、近年、家庭や地域社会における子どもたち同士の人間関係の希薄化が著しいことが指摘されている。そのような背景を踏まえ、本講座では、
集団活動を特質とする特別活動の意義や目標、学級活動、児童会活動、クラブ活動、学校行事等の各内容の特質、指導の方法などについて具体的な事例を取り上げながら学びを進める。これらの学習を通して、特別活動が教育課程に位置付けられている今日的意味を学習する。
教育方法・技術論
いま、子どもたちの｢学びからの逃走｣現象が社会問題化している。
その実態と要因を分析し、そのための改革の糸口を探ると共に、実践的な課題や問題点を学習者自身の学びの体験からも追及する。本講では、｢子どもにとっての学びとは｣｢子どもと共に学び合いを創る実践のあり方｣｢子どもを惹きつける授業とは｣等、実践的課題に即して｢教育方法｣を｢教育内容｣とも結びつけて学び合う。
生徒指導論
子どもたちの、いじめや不登校等の問題行動を防止し、健全な育成を図るために生徒指導の一層の充実と徹底が今強く求められている。
こうした背景を踏まえるとともに生徒指導の本質を押さえながら、本講座では、生徒指導の今日的課題や方法などを身近な事例を取り上げながら、グループディスカッション等を通し、実践的な解決能力を身に付けることを学ぶものである。その学びの過程において、あらゆる教育活動において指導や配慮が必要とされる生徒指導の理論・方法等、

知識や考え方の習得を図る。

あるが、栄養教諭になる自覚を高める。

教育相談論
学校における教育相談とは、子ども一人ひとりの教育上・発達上の諸問題について問題解決を目指して、子どもや保護者と教師をはじめとする学校関係者が共に考える方法のひとつである。その結果、子どもの発達が促されたり、子どもが充実した学校生活を送る可能性がひろげられる。本授業は、教育相談がどんなときに必要になるか、その内容は？どのように教育相談を進めていくのか、学校内部での連携と、学校外の教育相談機関との連携なども考慮に入れて、具体的に参加者とともに進めていく。

初等教育実習指導
本講座は、教育実習に先立って行う事前指導と、教育実習が終了してから行う事後指導が含まれるものである。教育実習の意義や教育実
習生としての立場と心得、教育実習生としての勤務、園児・児童の心理、教育要領と教育課程の編成、保育・指導の進め方と評価方法、学級経営、生徒指導の方法、教材・教具の精選と利用などについての留意事項を学び、教育実習の成果を高めようとするものである。こうした学習を通して、教育実習のための基礎的な知識や技能を学び、教育実習生としての心構え等を身に付けるものである。

教職実践演習教職課程科目や教育課程外での様々な活動を通じて、学生が身につけてきた資質能力が、教員として最小限度必要な資質能力として有機的に統合され、形成されたかについて、最終的に確認する科目である。
全学年を通じての学びの軌跡の集大成として位置付く。学生はこの科目を通して、将来、教員になる上で、何が必要(使命感など)で、どんな課題が残されているのかを自覚し、不足している知識や技能や子ども観などを補うことが求められる。

初等教育実習 A
日々園児達の活動が展開されている幼稚園に赴き、園児達の活動の様子を観察することを中心にした実習である。教育実習(幼稚園Ⅱ)につなげる実習であり、場合によっては、観察だけではなく園児達の中に入り、活動への参加や実際の指導を行うこともある。こうした実習を通して、幼稚園教育の実際を具体的に体験し、園児達の実態に直接触れるとともに、教育実習(幼稚園Ⅱ)へ向けての意欲づくり、目標づ
くり、課題づくりを行う。

教育実習指導本講座は、教育実習校における教育実習に先立って行う事前指導と、教育実習が終了してから行う事後指導が含まれるものである。教育実
習の意義や教育実習生としての立場と心得、
教育実習生としての勤務、
中学生の心理、学習指導要領と教育課程の編成、学習指導の進め方と評価方法、学級経営、生徒指導の方法、教材・教具の精選と利用などについての留意事項を学び、教育実習の成果を高めようとするものである。こうした学習を通して、教育実習のための基礎的な知識や技能を学び、教育実習生としての心構え等を身に付けるものである。

初等教育実習 B
実際に教育活動が展開されている幼稚園の中で、園長を始め指導教
諭等の指導の下で、活動観察、活動参加、活動の実習を 3 週間にわたって実習するものである。この実習を通して、教育として行われる業
務に全般的に携わることになる。大学での学習、幼稚園における指導の実践等を対比して考察しながら、教育実習の意義はもとより、教師としての服務、学級経営、実際の活動における指導、道徳性の芽生えの指導等における指導方法や指導技術ついて総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理、識見を豊かにする。

教育実習 A
実際に教育活動が展開されている学校の中で、校長を始め家庭科担
当の指導教諭等の指導の下で、授業観察、授業参加、授業の実習を 4週間にわたって実習するものである。この実習を通して、授業として行われる業務に全般的に携わることになる。大学での学習、中・高等学校における指導の実践等を対比して考察しながら、教育実習の意義はもとより、教師としての服務、学年・学級経営、学習指導、生徒指導などにおける指導方法や指導技術等について総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理、識見を豊かにする。

初等教育実習 C
実際に教育活動が日々展開されている小学校の中で、校長を始め指導教諭等の指導の下で、授業観察、授業参加、授業の実習を 4 週間にわたって実習するものである。この実習を通して、教育として行われる業務に全般的に携わることになる。大学での学習、小学校における指導の実践等を対比して考察しながら、教育実習の意義はもとより、教師としての服務、学級経営・学年経営、学習指導、生徒指導等における指導方法や指導技術ついて総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理、識見を豊かにする。

教育実習 B
実際に教育活動が展開されている学校の中で、校長を始め家庭科担
当の指導教諭等の指導の下で、授業観察、授業参加、授業の実習を 4週間にわたって実習するものである。この実習を通して、授業として行われる業務に全般的に携わることになる。大学での学習、中・高等学校における指導の実践等を対比して考察しながら、教育実習の意義はもとより、教師としての服務、学年・学級経営、学習指導、生徒指導などにおける指導方法や指導技術等について総合的な力を身に付けるとともに、教員として相応しい教職観、倫理、識見を豊かにする。

学校栄養教育論Ⅰ
食生活の多様化の中、子どもを取りまく食に関する様々な課題・食
糧資源や食糧確保の問題などの社会的背景を踏まえ、栄養教諭養成の制度化が実現し、栄養教諭としての使命・職務内容について明確に把握し、理解を深める必要性は高い。学校での事例を基に担う職務について学ぶ。特に、学校給食を通した食に関する指導と共に、食の歴史
や文化的な背景、生産・流通・消費等を理解させる。また、担当関連
教科における指導方法を学ぶ。

栄養教育実習指導
栄養教諭免許取得に関わる教育実習について、事前・事後指導を行う。食に関する専門的事項については、栄養士免許取得必須科目で習得済みであり、また、｢学校栄養教育実習｣など必須授業は履修済みである。したがって、本授業では、実習校との連絡、実習日誌の記録方
法、手続き方法、実習後の実習校への挨拶、事後の報告会についてな
ど、包括的な内容を学ぶ。

学校栄養教育論Ⅱ
学校栄養教育論 I に引き続き、食に関する指導の全体計画から、家庭や地域との連携システム作り、総合学習や各教科・特別活動等の指導方法を学ぶとともに栄養教諭としての担当項目を明確にする。
また、アレルギーなどの特殊条件下にある生徒児童に対処できるような、個別指導の具体的な実践方法を理解する。問題点抽出、指導案作成、指導の実施、相互評価等指導における一連の実践演習や模擬授業を通して指導の手法を取得する。

栄養教育実習教育実習校において実習を行う。｢食に関する指導｣と｢学校給食管理｣、および、教諭として、学校で行う全般的な児童生徒への指導、特別活動・学級活動・行事等への取り組みなど他教諭が担っている全ての業務に携わる。すなわち、栄養士実習とは異なり、他教科目の教育実習生と同様の実習を実習校に依頼する。大学ですでに学ぶ学校栄養
教育論・その実習と現場での実践とを関連づけつつ学ぶ。短期間では生涯学習概論生涯学習社会が唱えられるようになって久しいが、その内容については必ずしも具体的にイメージすることができているとは限らないのではないだろうか。そこで、この授業では教育・学習・「学び」など生涯学習をめぐる様々な概念を問い直し、その意味や意義について問い直していく。生涯学習を通じた「学び」とはどのようなもので，その背景にある理念はどのようなものなのかということを理解していくこ

とを通じて、一生涯にわたってつづく「学び」の営みを生涯学習という視点から重層的にとらえていきたい。
博物館概論
わが国の博物館総数は年々増加しており、平成 20 年 10 月で 5775
館となった。博物館という社会教育施設を理解するために、まず博物館学芸員と博物館とのかかわりを明確にして、そのうえで博物館の基本的な性格を学ぶ。さらに今日の博物館が形成された基盤として歴史的な成立過程を概観し、加えて今日の諸問題について理解する。
博物館経営論博物館冬の時代といわれて久しい。年々下降する入館者の数がそれを物語っている。博物館には本来もつ使命があるが，かといって利用されない施設では何もならない。日本の博物館の７割近くが公立博物館である。ここは施設や職員構成に多くの問題を抱えている。また行
政の枠の中で新しい試みが出しにくい。これを一新する方法はあるのか。事例を集めて検討するとともに，公立博物館の役割分担にも踏み込んで展望を探る。
博物館資料論博物館において最も重視される業務のひとつが博物館資料の保存作業にあると言ってよい。
この業務が博物館の中で十分に機能しないと，博物館資料の有効な活用を期待することはできないばかりか，次世代への確実な受け渡しもできなくなる。講義に当たっては，具体的に資料の収集から資料の活用にいたるまでのプロセスを追って博物館資料の位置づけとその考え方について理解する。
博物館資料保存論
博物館において資料（コレクション）とは，博物館活動を支える重要な役割を果たすと同時に，後世に伝えるべき貴重な遺産である。このような資料は現代社会において，環境や二次適当な要因による物理的な劣化や，喪伝統による喪失といった人為的な理由により，常に滅失の危機にさらされている。本講義では，博物館が行っている資料保
存のあり方を，多面的に解説していく。
博物館展示論博物館の展示は，調査研究の成果を公開する場であり，また展示する側と見る側のコミュニケーションの場であるという視点にたって展示の意義について理解する。実際の展示について，展示の分類を概観
するとともに，展示室内に備えられるさまざまな装置類，デザイン・
照明など展示技術，展示企画作成の実際，さらにギャラリートーク，
視聴覚機器，
展示図録など解説活動について展示を総合的に理解する。
博物館教育論博物館教育の意義と理念を語る。生涯学習の場（人材養成の場として機能する博物館）の意義と理念を論じる。そのための博物館リテラ
シーの基礎を講じる。つぎに，博物館の利用の仕方について語る。利
用の実態と利用者の体験を通じて，その学びの特性を語る。最後に，
博物館教育活動道の企画と実施に関する基本を論じ，博物館と学校教育活動との関連を講じる。
視聴覚教育・メディア論
この講義では，博物館において情報がどのように取り出され，整理され，社会にどのように発信されていくのかを国内外の事例とともに紹介する。また，博物館において活用されている視聴覚メディアの解説と，博物館展示における解説コンテンツの制作事例の紹介も行う。
さらに，情報化社会と言われる今日，博物館の情報発信の抱える課題と将来像についても考える。
博物館実習「学内実習」
・「見学実習」
・「館園実習」の面から博物館の実務に対する理解を図る。
「学内実習」では，資料の取り扱いと博物館運営の知識や実務についての習得をはかるために，博物館資料の収集，整理，保管，展示に関する理論や技術などを修得する。
「博物館見学」では，博物館の構造や施設，バックヤード（研究室，収蔵庫，作業室，燻蒸
庫など），
展示技術などを見学して具体的に博物館施設と業務の多様性について理解する。また「館園実習」として，博物館所蔵の実物資料を用いての資料の取り扱い方法，整理方法，各種道具類などの習熟を踏まえたうえで，総括的な実習として博物館展示室において展示実習を行い一般公開する。
保育実習指導Ⅰ
保育所、児童福祉施設等の役割や機能を具体的に理解し、子どもとの実際の関わりを通して子どもへの理解を深める。
保育の計画、観察、記録、評価等について具体的に理解する。保育士の業務内容、職務倫
理について具体的に学ぶ。
保育実習ⅠB
保育所における保育に参加し、乳幼児の生活・遊び・発達等についての理解を深め、保育所の機能、保育士の職務について学ぶ。各科目で習得した知識と技能を保育所での実践や子どもとの関係を通して再構築する。
保育実習ⅠC
居住型受動福祉施設等の生活に参加し、子どもへの理解を深めると共に、居住型児童福祉施設等の機能とそこでの保育士の職務について学ぶ。
居住型児童福祉施設に住む子どもたちにはそれぞれ事情があり、しかも施設は日常生活の場でもある。事前の連絡、実習中にするべきこと、実習後の礼状など、それぞれの施設との関係で実習生が創意工
夫しなければならない。実習を受け入れてくださる施設に感謝し、実習生として、謙虚にしかも積極的に関わりながら学ぶ態度を身につけていく。
保育実習指導Ⅱ
保育実習Ⅱの意義や目的を明確化するとともに、指導案作成やもぐ授業などを通して実習を円滑に進めていくための知識･技術を習得する。実習後は、実習総括･自己評価･グループ指導・事例研究等によって実習体験を深化させつつ、新たな自己課題を明確化する。
保育実習Ⅱ
保育実習Ⅰの配属実習における各自の経験・エピソードを生かしながら生活や遊びなどの一部分について指導計画を立案し、これにもとづいて実際に実践する。家庭と地域の生活実態にふれて、子どもの家
庭福祉ニーズに対する理解力、判断力を養うとともに、職員保護者との関わりを観察し、職員の話や記録を通して、家族援助の方法を具体的に学ぶ。子育てを支援するために必要な能力を養う。
保育実習指導Ⅲ
実習施設の社会的意義を理解し、児童を健全に育成する環境整備を総合的に考える。実習や既習の教科内容との関連性を洞察、保育技術の開発、実践力を培う。観察、記録及び自己評価等を踏まえた保育の改善について実践や事例を通して学ぶ。保育士としての専門性を身に
つける。
保育実習Ⅲ
保育実習Ⅰ で習得した知識や理論を踏まえて、保育所以外の児童福
祉施設、その他社会福祉施設の養護を実際に実践し、保育士として必要な資質・能力・技術を習得する。特に、社会における児童福祉施設の意義や現状、問題点、今後の方向性なども考える必要がある。利用
者の生活に直接触れることによって、利用者の福祉的ニーズに対する理解力、判断力を養うとともに、援助のために必要とされる能力を養う。卒業後の進路も含めて学びながら考える。

履修案内

履修案内

履修方法
授 業科目 の構 成
授業科目は、次の３つの授業科目区分に分けられている。
専門科目：専攻分野の高度な専門的知識・技術を修得するために開設される科目
基礎科目：幅広く深い教養・総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するために開設される科目
資格科目：特定の資格又はその受験資格を得るために開設される科目
学生は、授業科目区分ごとに定められた単位を修得しなければならない。
授業期間・授業時間（１）授業期間
授 業 期 間 は 、 １ 年 を ２ 期 （ 前 期 ・ 後 期 ） に 分 け 、 授 業 は 原 則 と し て 各 学 期 15 週 に わ た る 期 間 を 単 位として行う。
（２）授業時間
本学における授業時間は次のとおりである。
時

単

限

１時限

２時限

３時限

４時限

５時限

６時限

町 田

9:00～ 10:30

10:40～ 12:10

13:00～ 14:30

14:40～ 16:10

16:20～ 17:50－

千代田三番町

9:00～ 10:30

10:40～ 12:10

13:00～ 14:30

14:40～ 16:10

16:20～ 17:50

18:00～ 19:30

位（１）単位計算基準
各 授 業 科 目 の 学 修 量 は 「 単 位 」 で 表 さ れ て お り 、 標 準 と し て 、 １ 単 位 は 45 時 間 の 学 修 を 必 要 と す る
内容で構成され、授業の形態により次の基準で単位数が決められている。
講 義 ： 授 業 時 間 15 時 間 で １ 単 位
演 習 ： 授 業 時 間 30 時 間 で １ 単 位 （ 特 別 に 授 業 時 間 15 時 間 で １ 単 位 の 科 目 も あ る ）実 験 ・ 実 習 ・ 実 技 ： 授 業 時 間 45 時 間 で １ 単 位 （ 特 別 に 授 業 時 間 30 時 間 で 1 単 位 の 科 目 も あ る ）※本 学 で は 、 90 分 を １ 授 業 単 位 （ １ コ マ ） と し て 授 業 を 行 っ て お り 、 45 分 を １ 時 間 と し て 計 算 す るの で 、 １ 授 業 単 位 90 分 （ １ コ マ ） は ２ 時 間 、 １ 学 期 （ 前 期 又 は 後 期 ） の 授 業 回 数 を 標 準 15 回 と す
る と ２ 時 間 ×15 回 ＝ 30 時 間 と な り 、 講 義 科 目 は ２ 単 位 、 演 習 科 目 は １ 単 位 と な る 。 実 験 ・ 実 習 ・ 実
技 科 目 は 、 90 分 ＋ 45 分 （ 1.5 コ マ ＝ ３ 時 間 ） の 授 業 が 15 回 で １ 単 位 と な る 。

（２）単位の授与
授業科目を履修し、試験に合格した者には、所定の単位を与える。
履 修 計 画
学生は、学年の始めに公示する授業時間割、授業計画及び履修計画に必要な履修モデルを参考にして、各自の将来の進路を考えながら、自ら意欲的に履修計画をたてることが望ましい。その際次のことに注意すること。
①授業科目は学習効果を考えて各年次に配当されているので、原則として上級年次の授業科目は履修できない。
②各年次にわたって適切に授業科目を履修するため、１年間に履修科目として登録することができる
単 位 数 の 上 限 を 原 則 と し て 44 単 位 と 定 め て い る の で 、 履 修 計 画 を た て る に 当 っ て 十 分 留 意 す る こ と 。
ただし、卒業要件単位に含まない資格科目の履修単位はこれに含めない。
③履修に当っては、単に授業を聴くだけでなく所要の自習時間や自主的な探求をする必要もあるので、授業科目の選択については十分余裕をもった履修計画を立てること。
他学科の専門科目の履修について（ １ ） 他 学 科 の 専 門 科 目 は 、 30 単 位 を 限 度 と し て 履 修 す る こ と が で き る 。 履 修 方 法 に つ い て は 大 学 事 務 局の指示に従うこと。
（２）他学科で修得した単位は、所属の学科で定められている授業科目区分別の必修・選択科目単位数以
外の自由に選択する科目の単位として卒業に必要な単位数に含むことができる。

履 修 登 録
履修登録とは、履修する全ての授業科目を指定された方法により定められた期日に届け出る手続きのことである。履修登録をしなかった場合は受講を認めない。
学生は、次の事項に注意して履修登録を行うこと。
①履修登録は学期ごとに行う。学年の前期及び後期の始めに、その学期に履修しようとする全授業科
目を指定された方法により定められた期日に必ず本人が提出しなければならない。
② 学 年 の 前 期 及 び 後 期 を 合 わ せ た 年 間 履 修 登 録 単 位 数 の 上 限 を 44 単 位 と 定 め て い る の で 、 履 修 登 録 する授業科目を決めるに当っては、授業時間割等を参考に十分な履修計画を立てること。ただし、卒業要件単位に含まない資格科目の履修単位はこれに含めない。
③授業科目の開設年次は教育課程の学習を最も効果的に行うように設定されているので、履修することができる授業科目は、原則として、その年次に配当されているもの及びそれ以下の年次のものとする。
④同一時限に２つ以上の科目を履修することはできない。
⑤単位を修得した科目は、再履修することはできない。
⑥教室の収容人員の都合などにより、科目によっては担当教員が受講制限をすることがある。
⑦一度届け出た科目は、特別の事情のない限り原則として変更することができない。
⑧届け出た科目以外は聴講することはできない。
⑨履修登録手続きについては、別に配付する「時間割表」に手続期間・注意事項等が掲載されている。
⑩手続きに当っては、随時、大学事務局掲示板に掲示されるので注意すること。
出 欠 席①授業に出席しなかった者は理由の如何にかかわらず欠席とする。ただし、授業担当教員の裁量により考慮される場合があるので、授業担当教員に連絡すること。
②疾病または事故等により３日以上欠席する場合は、「欠席届」を提出しなければならない。１週間以上病気欠席の場合は医師の診断書を添えなければならない。
③長期にわたり欠席をする場合は、クラス担任及び授業担当教員と緊密な連絡をとること。
④出席時間数が当該科目の授業時間数の３分の２（介護実習は５分の４）に満たない場合は、当該科目の受験資格を失う。
試

験
試験には次のような種類がある。
定期試験：各学期の終りに実施する試験
追試験：病気・事故その他正当な理由でやむを得ず定期試験を受けられなかった者に対して願出により行う試験
再試験：必修科目の不合格者に対して願出により行う試験
その他：授業担当者が随時実施する試験（１）定期試験
試験期日：①当該科目の履修終了時の期末に実施する。
前期 … ７月下旬～8 月上旬

後期 … １月下旬～2 月上旬②試験は、原則として授業の実施時間帯で行うが、同一授業科目名で別々の曜・時限に授業を実施している場合は、授業時間帯以外で試験を実施することもあるので、掲示に注意すること。
受験資格：①履修登録した者②出席時間数が当該科目の授業時間数の３分の２（介護実習は５分の４）以上の者③授業料完納の者
受験上の注意：①受験に当たっては、監督者の指示に従うこと。
② 試験室では、指定された席で受験すること。学生証を机上に呈示すること。
③教科書、ノート等の持込が許可されている科目を受験する時は、必ず自分のものを使用すること。

貸借した場合は、不正行為とみなす。
④遅刻した場合は、当該科目の試験を受験できないことがある。
⑤試験開始後一定時間を経過するまでは、退室できないことがある。
⑥一旦退室した場合は、当該科目の試験が終了するまでは、再度入室はできない。
⑦病気等でやむを得ず退室したい場合は、監督者に申し出ること。
（２）追試験
試験期日：前期 … ９月中旬

後期 … ３月上旬

提出書類：①追試験願（所定用紙）②理由書（病気の場合は診断書、事故の場合は相当する証明書を添付）
手続方法：
理由書提出
(大 学 事 務 局 )→追試験願用紙受取(大 学 事 務 局 )必要事項記入→証 紙 購 入 ･貼 付→

願 用 紙 提 出領 収 書 受 取(大学事務局)→

受手続期限：定期試験成績発表後、指定された期日
成績評価：得点の９割（３）再試験
試験期日：前期 … ９月中旬

後期 … ３月上旬

提出書類：再試験願（所定用紙）
手続方法：
再試験願用紙受取(大 学 事 務 局 )必要事項記入→証 紙 購 入 ･貼 付→

願 用 紙 提 出領 収 書 受 取(大学事務局)→受験

手続期限：定期試験成績発表後、指定された期日
成 績 評 価 ： 合 格 の 場 合 60 点
（４）追試験・再試験についての注意事項①手続を期間内に完了しない場合は、受験できない。
②やむを得ない理由で本人が手続できない場合は、代理人でも受付けるが、その場合は記入事項に誤りのないように特に注意すること。
③受験する時は、学生証及び追・再試験料領収書を机上に呈示すること。
④試験に欠席した場合は理由の如何にかかわらず再度試験を受けることはできない。
⑤試験で不合格になった場合の再試験は行わない。
⑥試験に欠席した場合でも、試験料は返戻しない。
⑦時間割その他注意事項を掲示するので注意すること。
成 績 評 価
成績の評価は、科目担当教員が、試験の成績及び平常の出席状況等を総合して行う。各科目担当教員の評価方法については「授業計画」を参照すること。
【成績評価の表記、評点、基準及びグレードポイント】
成績表記

評

点

評点基準

グレードポイント

Ｓ（秀）

９０点以上

特に優秀な成績４

Ａ（優）

８０～８９点

優れた成績

３

Ｂ（良）

７０～７９点要求を満たす成績２

６０～６９点

合格と認められる最低の成績

１

５９点以下

不合格

Ｃ（可）
Ｄ（不合格）

実習、実験、演習のうち一部の科目における不合格

０

Ｐ（合格）

実習、実験、演習のうち一部の科目における合格

Ｎ（認定）

単位認定

算定対象外

２

Ｋ（欠席）

試験に欠席

０

Ⅹ（受験資格なし）

出席日数不足により受験資格がない場合

０

Ｆ（不正行為）試験において不正行為を行った場合０験

【 グ レ ー ド ポ イ ン ト ア ベ レ ー ジ （ GPA） 】
成績評価のグレードポイントを次の計算式により算出した値を学業成績の指標とする。
グ レ ー ド ポ イ ン ト ア ベ レ ー ジ （ GPA） ＝4.0×S の 修 得 単 位 数 ＋ 3.0×A の 修 得 単 位 数 ＋ 2.0×(B＋ P) の 修 得 単 位 数 ＋ 1.0×C の 修 得 単 位 数

総履修登録単位数
グ レ ー ド ポ イ ン ト ア ベ レ ー ジ （ GPA） 制 度 は 、 学 生 の 皆 さ ん が 主 体 的 な 学 修 を 促 進 す る た め の 指 標 とし て 活 用 す る こ と を 主 要 な 目 的 と し て 導 入 す る も の で あ る 。 な お 、 GPA 算 出 の 対 象 科 目 は 卒 業 要 件 科 目
のみとする。
成績の発表は、成績報告書の交付によって行う。交付の時期等については別途掲示する。
保証人への成績通知書の送付について
本学院では、９月下旬と３月下旬までに成績通知書を保証人宛に送付します。これは、保証人が学費負担者であることを考慮し、学生の皆さんの大学での学修状況をお知らせすることが目的です。このことについて、不都合がある場合には、大学事務局までお問い合わせください。
卒 業 研 究卒業研究の履修に当っては、次に掲げるとおり各学科別に内規・履修条件等があるのでそれに従うこと。
①

現代生活学部現 代 家 政 学 科 卒 業 研 究 内 規
現 代 家 政 学 科 の 「 卒 業 研 究 A」 及 び 「 卒 業 研 究 B」 （ 以 下 、 卒 業 研 究 ） の 取 り 扱 い に つ い て は 、

第１条

この内規の定めるところによる。
第２条

卒業研究の内容は、家政学に関する分野とする。

第３条

卒業研究の形式は、論文、制作など、とする。共同研究、共同制作のいずれでも差し支えない。

第４条

卒業研究を指導する教員（以下「指導教員」とする）は、本学科の専任教員とする。

２

前項以外の教員を指導教員とすることが必要な場合は、学科長に申し出、指示を受けなければならない。
卒 業 研 究 の 履 修 に は 、 ３ 年 次 終 了 時 点 で 、 卒 業 要 件 単 位 を 80 単 位 以 上 修 得 し て い る こ と を 条 件

第５条と す る 。 修 得 単 位 が 80 単 位 未 満 の 場 合 は 、 80 単 位 以 上 を 修 得 し た 次 の 学 期 よ り 卒 業 研 究 を 履 修 す る ことができる。
第６条

卒業研究の提出に関わる事項は、別途定める。

第７条

卒業研究の成績評価は、本学科専任教員の協議により行う。

附則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
②

現代生活学部生活デザイン学科卒業研究内規第１条

現 代 生 活 学 部 生 活 デ ザ イ ン 学 科 の 「 卒 業 研 究 A」 及 び 「 卒 業 研 究 B」 （ 以 下 「 卒 業 研 究 」 と いう。）の取り扱いについては、「東京家政学院大学学則」及び「東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規則」（以下「学則等」という。）に基づき、この内規の定めるところによる。
第２条

卒業研究の内容は、家政学及びそれに関連する分野とする。

第３条

卒業研究の形式は、論文、計画設計図書、制作等、いずれの形式でも差し支えないが、教員の指導によるものとする。共同研究の場合は、各自分担を明確にすることを条件とする。
第４条
２

卒業研究を指導する教員（以下「指導教員」という。）は、本学科の専任教員とする。

前項以外の教員を指導教員とすることが必要な場合は、本学科の専任教員の下に指導教員とすることができる。

第５条

卒 業 研 究 の 履 修 に は 、 ３ 年 次 終 了 時 点 で 、 卒 業 要 件 単 位 を 90 単 位 以 上 修 得 し て い る こ と を 条 件と す る 。 修 得 単 位 が 90 単 位 未 満 の 場 合 は 、 90 単 位 以 上 を 修 得 し た 次 の 学 期 よ り 卒 業 研 究 を 履 修 す る ことができる。
第６条

卒業研究履修願は、学科において定める書式により、学科長へ提出する。

第７条

卒業研究の提出に関わる事項は、別途定める。

第８条
附

卒業研究の成績評価は、本学科専任教員の協議により行う。
則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
③

現代生活学部児童学科卒業研究内規
第１条

本学の学則に基づく卒業研究（以下「研究」という。）の取り扱いについては、この内規の定めるところによる。
第２条

研究の単位は、計４単位とする。

第３条

研究の題目は、児童学または生活学に関連する領域とする。

第４条

研究の形式は論文、又は制作等とし、共同研究、又は共同制作の何れでも差し支えない。

第５条

研究を指導する教員（以下「指導教員」という。）は、原則として本学科の専任教員とする。

２

前項以外の教員に指導を受ける場合には、学科長に申し出、指示を受けなければならない。
研 究 の 履 修 に 際 し て は 、 ３ 年 次 終 了 ま で に 、 90 単 位 以 上 取 得 し て い る こ と 。 90 単 位 に 満 た な い

第６条

場 合 は 、 90 単 位 取 得 後 、 次 の 学 期 よ り 研 究 を 開 始 す る こ と が で き る 。
学 生 は ３ 年 次 後 期 に 、 研 究 の 題 目 及 び 指 導 教 員 を 決 め 、 ３ 月 卒 業 の 場 合 は 、 12 月 決 め ら れ た 期

第７条

日までに定められた様式に従って大学事務局に届け出ること。ただし、翌々年９月卒業の場合は、翌年５月末日までに届け出ること。
２

前項の届出は、学科教員の協議により調整することがある。

第８条

研究論文、又は制作の提出は、次のとおりとする。

（１）提出期限は、３月卒業の場合は、４年次の１月末日までとし、指導教員に提出すること。ただし、９月卒業の場合は、７月末日までとする。
（２）研究には、その要旨を別に定める形式により作成し、添付しなければならない。
第９条
附研究の評価は、指導教員がこれを行う。
則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
④

現代生活学部人 間 福 祉 学 科 卒 業 研 究 内 規
第１条

大 学 の 学 則 に 基 づ く 「 卒 業 研 究 A、 B」 の 取 り 扱 い に つ い て は 、 こ の 内 規 の 定 め る と こ ろ に よ る 。

第２条「 卒 業 研 究 A、 B」 の 単 位 は 、 そ れ ぞ れ 2 単 位 と す る 。

第３条「 卒 業 研 究 A、 B」 の 題 目 は 、 人 間 福 祉 に 関 す る も の と す る 。

第４条「 卒 業 研 究 A、 B」 の 指 導 は 、 原 則 と し て 本 学 科 の 専 任 教 員 （ 以 下 「 指 導 教 員 」 と す る ） が 行 う 。

第５条

卒業研究の履修に際しては、原則として次の条件を満たしていることが必要である。

（ １ ） ３ 年 次 終 了 ま で に 、 90 単 位 以 上 取 得 し て い る こ と 。
（２）３年次終了までに、３年次以下の必修科目をすべて取得していること。

上記の条件を満たしていない者については、今後の履修計画等を提出させて指導する。
第６条

卒業研究履修希望願は、３年次の後期開始時の別に定める日までに卒業研究の題目及び指導教員についての希望を記載し、クラス担任に届け出る。指導教員については、学科で決定する。
第７条｢卒 業 研 究 A、 B」 履 修 す る 者 は 、 ｢卒 業 研 究 履 修 届 ｣に 卒 業 研 究 の 題 目 、 概 要 、 指 導 教 員 名 等 を記載して、３年次の１月末日までに大学事務局に届けなければならない。
第８条

卒業研究では、別に定める日までに指導教員に所定の中間報告書を提出する。

第９条

研究論文の提出は次のとおりとする。

（１）研究論文は、別に定める日までに１部提出するものとする。
（２）研究論文には、別に定める日までに所定の形式による「要旨」を１部添付する。
（３）提出の期限は４年次の別に定める日までにクラス担任に提出する。
（ ４ ） 研 究 論 文 の 大 学 事 務 局 へ の 提 出 は ４ 年 次 の 12 月 15 日 と す る 。 在 籍 期 間 が 4 年 を 超 え る 者 は 6
月 15 日 を 提 出 日 と す る こ と が で き る 。 た だ し 、 当 日 が 土 ・ 日 ・ 祝 日 の 場 合 は 、 次 の 授 業 日 を 提
出期限とする。
第 10条

提出された研究論文は、当該指導教員を含む複数の教員が審査し、評価はその審査結果を踏まえて指導教員がこれを行う。
第 11条

卒業研究報告書は、別に定める形式によるもとする。

第 12条提 出 さ れ た 卒 業 研 究 論 文 は 、 指 導 教 員 が こ れ を 保 管 す る 。 ｢要 旨 」 原 本 は 指 導 教 員 が 捺 印 の う え

卒業研究論文とともに大学事務局に提出し、学科で別途製本した「要旨集」１部とともに本学図書館に保管する。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 し 、 平 成 22 年 度 入 学 者 か ら 適 用 す る 。
就 職 試 験 ･資 格 試 験 ･各 種 実 習 で 定 期 試 験 を 受 験 で き な い 場 合 及 び 平 常 授 業 を 欠 席 す る 場 合 の 取 り 扱 いⅠ．定期試験の受験延期の取り扱いについて[就 職 試 験 の 場 合 ]定期試験と就職試験が重なる場合の措置として、次のとおり取り扱う。
１．「定期試験受験延期願」を大学事務局窓口で受け取り、必要事項を記入の上、各授業科目の担当教員へ提出する。同時にそのコピーを大学事務局へも提出する。
※原則として、事前に提出することとするが、事情によっては事後の提出を認める場合もある。
２．各授業科目の担当教員から、別途の方法で試験を行うか追試験を受験するか等の指示があるので、その指示を確認する。
３．「来社証明」を大学事務局窓口で受け取り、就職試験を受験した会社で証明印を押してもらい、各授業科目の担当教員へ提出する。同時にそのコピーを大学事務局へも提出する。
４．「定期試験受験延期願」及び「来社証明」を提出し、各授業科目の担当教員から追試験を受験す
るように指示された場合は、所定の追試験の受験手続きを行うこととする。ただし、この場合の追試験の手数料は徴収しない。
[資 格 試 験 ・ 各 種 実 習 の 場 合 ]資格試験・各種実習で、あらかじめ日程等が把握できる場合の措置として、次のとおり取り扱う。
１．資格試験及び各種実習の場合は、担当教員又は関連する教員が事前に参加者を把握するための調査を行い、参加者名簿（日程を含む）を全教員に対し報告するので、学生は、資格試験に関連のある教員又は各種実習の担当教員の指示に従い手続きを行う。
２．資格試験・各種実習の日程が定期試験日と重なる場合は、「定期試験受験延期願」を大学事務局
窓口で受け取り、必要事項を記入の上、各授業科目の担当教員へ提出する。同時にそのコピーを大学事務局へも提出する。
３．各授業科目の担当教員から、別途の方法で試験を行うか追試験を受験するか等の指示があるので、その指示を確認する。
４．「定期試験受験延期願」を提出し、各授業科目の担当教員から追試験を受験するように指示された場合は、所定の追試験の受験手続きを行うこととする。ただし、この場合の追試験の手数料は徴収しない。
Ⅱ．平常授業の欠席の取り扱いについて[就 職 試 験 で 平 常 の 授 業 を 欠 席 す る 場 合 ]「授業欠席届」を大学事務局窓口で受け取り、必要事項を記入の上、各授業科目の担当教員へ提出する。ただし、授業の出欠の扱いについては、授業担当教員が判断して決めるので、提出する際に相談すること。
[資 格 試 験 ・ 各 種 実 習 で 平 常 の 授 業 を 欠 席 す る 場 合 ]担当教員又は関連する教員が事前に参加者を把握するための調査を行い、参加者名簿（日程を含む）を全教員に対し報告するので、学生は、資格試験に関連する教員又は各種実習の担当教員の指示に従い手続きを行う。
学生は、特に指示のない場合は、「授業欠席届」を提出する必要はない。
※

学 生 通 則 第 10 条 に 該 当 す る 病 気 又 は 事 故 に よ り ３ 日 以 上 欠 席 す る 場 合 は 、 「 欠 席 届 」 （ 所 定 用紙）を大学事務局に提出する。

公認課外活動団体の定期試験期間中の学外での活動についての取り扱い
公 認 課 外 活 動 団 体 が 公 式 大 会 及 び 発 表 会 (そ の 団 体 の 加 盟 競 技 団 体 等 が 主 催 ） が 、 定 期 試 験 期 間 中 に 重なった場合、「就職試験・資格試験・各種実習で定期試験を受験できない場合及び平常授業を欠席する
場合の取り扱い」に準じることとする。
－ 平 成 15 年 ７ 月 16 日 開 催

学生委員会了承－試験の不正行為者に対する取り扱い
不正行為を行った者には、次の措置を講ずる。
１．不正行為の疑義がある場合は、監督者及び監督補助者によりその事実を確認し、大学事務局へ同行
して、行為の態様、時間、措置等について報告を行う。
２．大学事務局は、監督者の報告に基づき、監督者立会いの上、当該学生に対して不正行為の事実を確認する。
３．当該学生が不正行為の事実を認めた場合は、「不正行為確認書」に署名させ、処分内容【当該学期の履修登録科目は全て『Ｆ』とする】を告げる。
４．大学事務局は、処分に基づき、成績通知書に該当科目を『Ｆ』と表示する。
交通機関が不通になった場合等の授業の取り扱い
交通機関がストライキ・台風・雪害・地震等により不通となるか又は不通となることが予想され、授業を実施するのに支障があると判断される場合は、授業を臨時休講とする。原則として、各時限の授業開
始 の ２ 時 間 前 ま で に 、 学 内 掲 示 及 び 「 Ｋ .net」 で 通 知 す る 。
※

対象となる交通機関及び路線【両キャンパス】・ 首 都 圏 の JR 各 線 及 び 私 鉄 の 各 線【町田キャンパス】
・ 京 王 バ ス （ め じ ろ 台 駅 ⇔ 東 京 家 政 学 院 ） 及 び 神奈川中央交通バス（相原駅⇔東京家政学院）

大学から学生へのスピーディな情報伝達サービス
URL

http://wjwj.net/knet

学生が快適に大学生活を送れるよう、大学の様々な情報をよりスピーディに提供する環境を整備して
い ま す 。 そ れ が 「 K.net」 で す 。
こ の サ ー ビ ス は 、 台 風 や 雪 害 等 に よ る 休 講 や 授 業 ご と の 休 講 情 報 ・ 学 生 呼 び 出 し 等 を web 上 に 公 開 し 、
携帯電話を使用して閲覧できます。
誰でも簡単な操作で登録や情報をキャッチすることができ、休講情報のほか今後各種連絡事項の提供、
学生呼び出しなど活用範囲を広げ、より有意義な学生生活を送ってもらえるサービスへ発展させて行きます。
なお、休講情報等はあくまでも掲示板に掲示されている内容を第一優先とし、このサービスはその補助を行う手段であることを承知しておいてください。

卒 業 要 件
卒業して学位を得るためには、修業年限及び卒業必要単位数の要件を満たしていなければならない。
①修業年限
修業年限は４年と定められている。従って、短期間に卒業に必要な単位を修得することができても４年間在学しなければ卒業はできない。
また、休学期間は在学期間に算入されないので、休学した場合、実際上卒業時期が遅れることになる。
なお、やむを得ない事情により４年間で卒業できない者に対しては、在学期間を８年間まで延ばすことができる。
②卒業必要最低単位数
卒業に必要な最低単位数は、東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規則第３条により次のように定められている。

別表Ⅱ
現代生活学部

卒業必要単位数学科
専門科目

現代家政学科

健康栄養学科

生活デザイン学 科

児童学科

人間福祉学科

必修

8

97

8

24

32

選択

56

12

56

50

32

64

109

64

74

64

必修

1

1

1

1

1

選択

29

16

29

19

29

30

17

30

20

30

30

4

30

30

30

124

130

124

124

124

小計
基礎科目

（数字は単位数を表す）

小計
上記２科目区分の中から自由に選択する単位数（注）

卒業必要最低単位数合計（注） 他学科の専門科目で修得した単位数を含む。

別表Ⅱ－１
現代生活学部

基礎科目の履修条件（数字は単位数を表す）

基礎科目領域

文化と表現

2

数理と情報

2

からだと健康

2

自然と環境

2

社会と生活

2

生き方の問題2

総合演習

1（ ﾘﾃﾗｼｰ演 習 ）外国語4（ 注 1） 表 中 の 単 位 数 は 、 基 礎 科 目 の 各 領 域 か ら 修 得 し な け れ ば な ら な い 最 低 単 位 数 を 示 す 。
その単位数は、卒業要件単位数表（別表Ⅱ）の選択単位数に含まれる。
（ 注 2） 表 中 の 単 位 数 と と も に 授 業 科 目 名 が 表 示 さ れ て い る も の は 、 必 修 単 位 数 及 び 必 修 授 業 科 目 を 示 す 。
その単位数は、卒業要件単位数表（別表Ⅱ）の必修単位数に含まれる。
（ 注 3） 外 国 人 留 学 生 の 基 礎 科 目 「 日 本 語 ・ 日 本 事 情 」 領 域 の 修 得 単 位 の 取 り 扱 い に つ い て
外 国 人 留 学 生 が 履 修 し 修 得 し た 基 礎 科 目 「 日 本 語 ・ 日 本 事 情 」 領 域 の 単 位 は 、 「 日 本 語 1～ ９ 」 は
基 礎 科 目 「 外 国 語 」 領 域 に 、 「 日 本 事 情 」 は 基 礎 科 目 「 文 化 と 表 現 ｣領 域 の 修 得 単 位 と み な す 。

資格取得

資格取得

取得できる資格・受験資格一覧
学部

学科

現代家政学科

健康栄養学科

現代生活学部

生活デザイン学科

児童学科

人間福祉学科

全学科共通

※

資格の名称

資格取得の条件等

中学校・高等学校教諭一種免許(家庭)所定単位を取得することにより資格が得られる

学芸員[任用資格]

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

2 級建築士[受験資格]

所定修得単位数により卒業後実務経験 0～2 年で受験資格が得られる

木造建築士[受験資格]

所定修得単位数により卒業後実務経験 0～2 年で受験資格が得られる

フードスペシャリスト

所定単位を取得して特別試験に合格後資格が得られる

インテリアプランナー[登録資格]

所定単位を取得、資格試験に合格して卒業後実務経験 2 年で登録資格が得られる

上級情報処理士

所定単位を取得することにより資格が得られる

管理栄養士免許[受験資格]

所定単位を取得して卒業により受験資格が得られる

栄養士免許

所定単位を取得して卒業により資格が得られる

食品衛生管理者[任用資格]

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

食品衛生監視員[任用資格]

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

栄養教諭一種免許

所定単位を取得することにより資格が得られる

フードスペシャリスト

所定単位を取得して特別試験に合格後資格が得られる

中学校・高等学校教諭一種免許(家庭)所定単位を取得することにより資格が得られる

学芸員[任用資格]

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

1 級建築士[受験資格]

所定修得単位数により卒業後実務経験 2～4 年で受験資格が得られる

2 級建築士[受験資格]

所定修得単位数により卒業後実務経験 0～2 年で受験資格が得られる

木造建築士[受験資格]

所定修得単位数により卒業後実務経験 0～2 年で受験資格が得られる

1 級衣料管理士

所定単位を取得して特別試験に合格後資格が得られる

フードスペシャリスト

所定単位を取得して特別試験に合格後資格が得られる

インテリアプランナー[登録資格]

所定単位を取得、資格試験に合格して卒業後実務経験 2 年で登録資格が得られる

商業施設士補所定単位を取得して特別講義受講後資格が得られる

幼稚園教諭一種免許

所定単位を取得することにより資格が得られる

小学校教諭一種免許

所定単位を取得することにより資格が得られる

保育士

所定単位を取得して卒業により資格が得られる

認定心理士

所定単位を取得し、学会認定により資格が得られる

社会福祉士[受験資格]

所定単位を取得して卒業により受験資格が得られる

精神保健福祉士[受験資格]

所定単位を取得して卒業により受験資格が得られる

高等学校教諭一種免許(福祉)所定単位を取得することにより資格が得られる

学芸員[任用資格]

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

認定心理士

所定単位を取得し、学会認定により資格が得られる

社会福祉主事[任用資格]

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

児童指導員資格[任用資格]

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

情報処理士

所定単位を取得することにより資格が得られる

ピアヘルパー

所定単位を取得して、特別試験に合格後資格が得られる任用資格とは、資格が必要な職に就くことによって取得できる資格

教育職員免許
教育職員免許の授与資格を得ようとする者は、その希望する免許の種類に応じて、教育職員免許法に定められている資格条件を取得するよう履修計画をたてなければならない。
1．本学の学部の学科において、当該所要資格を取得できる教員免許状の種類は、次表にあげるとおりである。
学

部

学

科

教員免許状の種類

現代家政学科
生活デザイン学科

中学校教諭一種免許状(家庭)高等学校教諭一種免許状(家庭)健康栄養学科

栄養教諭一種免許状

児童学科

幼稚園教諭一種免許状
小学校教諭一種免許状

人間福祉学科高等学校教諭一種免許状(福祉)現代生活学部

2．当該所要資格を取得するための基礎資格として学士の学位を有すること。
また、幼稚園、小学校、中学校及び高等学校教諭の資格を得ようとする者は、免許法施行規則に定められた次の最低修得単位数を修得しなければならない。
66 条の 6 に定める科目教職に関する科目

教科又は教職に関す
る科目

教科に関する科目

幼稚園教諭一種免許状

8

35

10

6

小学校教諭一種免許状

8

41

10

8

中学校教諭一種免許状

8

31

8

20

高等学校教諭一種免許状

8

23

16

20

最低修得単位数
教免許状の種類

なお、これらの単位を修得すれば、所属学科に関わらず免許状の取得が可能である。
ただし、栄養教諭の資格を得ようとする者は、健康栄養学科に在籍し、免許法施行規則に定められた次の最低修得単位数を修得しなければならない。
最低修得単位教免許状の種類

66 条の 6 に定める科目教職に関する科目

栄養に係る教育に関する科目8

18

4

栄養教諭一種免許状

3．当該所要資格を取得するために本学において修得しなければならない科目等は、次のとおりである。
(1)66 条の 6 に定める科目
法規上、日本国憲法 2 単位、体育 2 単位、外国語コミュニケーション 2 単位及び情報機器の操作 2 単位を修得することが要求されており、本学で修得しなければならない科目は次の表のとおりである。

幼稚園一種免許状、小学校一種免許状、中学校一種免許状、高等学校一種免許状、栄養教諭一種免許状
免許法施行規則に定める科目及び単位数
科

目

日本国憲法

左記に対応する開設授業科目
単位数
2

体育

2

外国語コミュニケーション

2

情報機器の操作2

授業科目 ※基礎科目の( )内はｻﾌﾞﾀｲﾄﾙ

備 考
単位数

社会と生活 1(法学入門(日本国憲法))2からだと健康 6(健康スポーツ演習 a)からだと健康 7(健康スポーツ演習 b)からだと健康 8(健康スポーツ演習 c)からだと健康 9(健康スポーツ演習 d)からだと健康 10(体育講義)からだと健康 11(体育実技)
外国語 3(Listening＆Speaking1)
外国語 4(Listening＆Speaking2)
外国語 10(フランス語入門 1)
外国語 11(フランス語入門 2)
外国語 14(ドイツ語入門 1)
外国語 15(ドイツ語入門 2)
外国語 18(中国語入門 1)
外国語 19(中国語入門 2)
外国語 22(韓国語入門 1)
外国語 23(韓国語入門 2)
数理と情報 8(コンピュータ演習 a)
数理と情報 9(コンピュータ演習 b)

1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

これら 6 科目より
2 単位選択必修

これら 10 科目より
2 単位選択必修

(2)教職に関する科目
法規上、幼稚園一種免許状 35 単位以上、小学校一種免許状 41 単位以上、中学校一種免許状 31 単位以上、高等学校一種免許状
23 単位以上、栄養教諭一種免許状 18 単位以上を修得することが必要とされており、本学においては次の表のとおり修得しなければならない。
なお、教職に関する科目は、免許状取得に必要な単位であり、卒業に必要な単位に算入されないので、注意すること。
ただし、幼稚園・小学校一種免許状取得に必要な科目のうち、児童学科専門科目として開設する科目は、卒業に必要な単位に算入する。

幼稚園一種免許状
免許法施行規則に定める科目区分
教職の意義等に関する科目

教育の基礎理論に関する科目

教育課程及び指導法に関する科目

2

6

18

生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目

2

総合演習

2

教育実習

※

卒業に必要な単位に算入される科目

左記に対応する
開設授業科目

単位数

5

単位数

教師論

2

教育原理※

2

保育学 A※

2

保育学 B※

2

教育心理学※

2

児童心理学※

2

発達心理学※

2

発達臨床心理学※2

発達臨床論 A※2

発達臨床論 B※

2

教育制度論

2

教育課程論※

1

保育方法論※

2

保育内容総論 A※

1

保育内容総論 B※

1

保育内容演習言葉 A※

1

保育内容演習言葉 B※

1

保育内容演習人間関係 A※

1

保育内容演習人間関 B※

1

保育内容演習環境 A※

1

保育内容演習環境 B※

1

保育内容演習表現 A※

1

保育内容演習表現 B※

1

保育内容演習健康 A※

1

保育内容演習健康 B※

1

児童と身体表現※*1

教育方法･技術論

1

児童と情報文化 A※

1

児童と情報文化 B※

*1

幼児理解※

2

教育相談論

2

教職実践演習2

初等教育実習指導

1

初等教育実習 A

1

初等教育実習 B

3

備 考

この範囲から
2 単位必修*印のいずれか 1 単位
必修

小学校一種免許状
免許法施行規則に定める科目区分
教職の意義等に関する科目

教育の基礎理論に関する科目

教育課程及び指導法に関する科目

2

6

22

生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目

4

総合演習

2

教育実習

5

※

卒業に必要な単位に算入される科目

左記に対応する
開設授業科目

単位数

単位数

教師論

2

教育原理※

2

保育学 A※

2

保育学 B※

2

教育心理学※

2

児童心理学※

1

発達心理学※

2

発達臨床心理学※2

発達臨床論 A※2

発達臨床論 B※

2

教育制度論

2

教育課程論※

1

国語科教育法※2

社会科教育法※2

算数科教育法※2

理科教育法※

2

生活科教育法※2

音楽科教育法※2

図工科教育法※2

家庭科教育法※2

体育科教育法※

2

道徳教育論

2

特別活動論

2

教育方法・技術論

1

生徒指導論

2

教育相談論

2

教職実践演習2

初等教育実習指導

1

初等教育実習 C

4

備 考

この範囲から
2 単位必修中学校一種免許状、高等学校一種免許状
免許法施行規則に定める科目区分
教職の意義等に関する科目

教育の基礎理論に関する科目

教育課程及び指導法に関する科目

2
6

中 12
高
6

生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目

4

総合演習

2
中
高

教育実習

左記に対応する
開設授業科目

単位数

5
3

単位数

備 考

教師論

2

教育原理

2

教育心理学

2

教育制度論

2

教育課程論

1

家庭科教育法 A

2

家庭科教育法 B

2

家庭科教育法 C

2

家庭科教育法 D

2

福祉科教育法 A

2

福祉科教育法 B

2

該当教科教育法
4 単位必修道徳教育論

2

中一種免のみ必修

特別活動論

2

該当教科教育法
8 単位必修教育方法・技術論

1

生徒指導論

2

教育相談論

2

教職実践演習(中等)2

教育実習指導1

教育実習 A

4※1

教育実習 B2※2※1 中一種免のみ又は中一種免及び高一種免取得希望者※2 高一種免のみ取得希望者

栄養教諭一種免許状
免許法施行規則に定める科目区分
教職の意義等に関する科目

2

教育の基礎理論に関する科目

6

教育課程及び指導法に関する科目

左記に対応する
開設授業科目

単位数

4

生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目

4

栄養教育実習2

教職実践演習

2

単位数

教師論

2

教育原理

2

教育心理学

2

教育制度論

2

教育課程論

1

道徳教育論

2

特別活動論

2

教育方法・技術論

1

生徒指導論

2

教育相談論

2

栄養教育実習指導

1

栄養教育実習1

教職実践演習(栄養)2備 考(3)教科又は教職に関する科目
最低修得単位数を超えて修得した「教科に関する科目」又は「教職に関する科目」について併せて以下の単位を修得しなければならない。
幼稚園教諭一種免許状 10 単位以上
小学校教諭一種免許状 10 単位以上
中学校一種免許状
8 単位以上高等学校一種免許状
16 単位以上

(4)教科に関する科目
幼稚園教諭一種免許状の法規上の最低修得単位数 6 単位、小学校教諭一種免許状の法規上の最低修得単位数 8 単位、中学校一種免許状及び高等学校一種免許状の法規上の最低修得単位数 20 単位と本学の対応科目は、以下の表のとおりである。
・幼稚園一種免許状「教科に関する科目」の合計 16 単位以上修得しなければならない。ただし、「教科又は教職に関する科目」の 10 単位の中に含むことができる。
・小学校一種免許状「教科に関する科目」の合計 29 単位以上修得しなければならない。ただし、「教科又は教職に関する科目」の 10 単位の中に含むことができる。
・中学校一種免許状「教科又は教職に関する科目(8 単位)」と「教科に関する科目(20 単位)」の合計 28 単位以上修得しなければならない。
ただし、「教科又は教職に関する科目」の 8 単位の中に「教職に関する科目」の最低修得単位数 31 単位を超えた単位を含む
ことができる。(事実上 26 単位以上)・高等学校一種免許状「教科又は教職に関する科目」(16 単位)｣と｢教科に関する科目(20 単位)｣の合計 36 単位以上修得しなければならない。
ただし、「教科又は教職に関する科目」の 16 単位の中に「教職に関する科目」の最低修得単位数 23 単位を超えた単位を含
むことができる。(事実上 26 単位以上)
なお、教科に関する科目は、免許取得のための単位であると同時に卒業に必要な単位として数えることができる。

幼稚園一種免許状※現代生活学部児童学科対応

免許法施行規則に定める科目区分
科目

左記に対応する開設授業科目

単位数

授業科目

備

単位数
必修

選択

国語(書写を含む)

国語科教育(書写を含む)
児童とことば
児童と文学

2
2
2

算数

算数科教育

2

生活

生活科教育

2

児童と音楽 A
児童と音楽 B
音楽科教育
児童と造形
図画工作教育

2
1
2
1
2

音楽
8
図画工作

小児保健Ⅰ
体育

上記内容を合わせた科目及び上記科目

考いずれか 2 単位

21 単位

2
2
2

小児保健Ⅱ
体育科教育
児童体育演習

1

児童文化

2

免許状取
得に必要
な最低修
得単位数

いずれか 2 単位

小学校一種免許状※現代生活学部児童学科対応

免許法施行規則に定める科目区分
科目

左記に対応する開設授業科目

単位数

授業科目
国語科教育(書写を含む)免許状取得に

備

単位数
必修
2
2
2

児童とことば
児童と文学

社会

社会科教育

算数

算数科教育

2

理科

理科教育

2

生活

生活科教育

2

児童と音楽 A
音楽科教育
児童と造形
図画工作教育衣環境学概論
栄養学概論
住生活(製図を含む)
家庭経営学概論
食品学概論
家庭教育論
児童体育演習
小児保健Ⅰ
体育科教育

2
2
1
2

6

図画工作

家庭

体育

中学校一種免許状、高等学校一種免許状(家庭)免許法施行規則に定める科目区分
科

目

2

被服学
(被服製作実習を含む)

食物学(栄養学，食品学及び調理実習を含む)

1

1

1

住居学
(製図を含む。〔高一〕)1

保育学(実習を含む〔中一〕)(実習及び家庭看護を含む〔高一〕)

1

家庭電気・機械及び情報処理〔高一〕

1

2
2
2

2
2
2

1
2
2

32 単位

いずれか 2 単位※現代生活学部現代家政学科対応

授業科目
家庭経営学概論

家庭経営学(家族関係学及び家庭経済学を含む)

いずれか 2 単位

左記に対応する開設授業科目

単位数

必要な最低修
得単位数

選択

国語(書写を含む)

音楽

考

家庭経済学
家族論
消費者教育
家政学原論
生活設計論
家族支援論
家族と法
衣環境学概論
ファッション造形学
ファッション造形実習・演習 A
ファッション造形実習・演習 B
食品学概論
食文化論
基礎調理
食科学概論
栄養学概論
住生活(製図を含む)
住居学概論
保育学
子どもと遊び
児童学概論

免許状取得に

備

単位数
必修

考

得単位数

選択

2

必要な最低修家族関係学及び家庭経済学を含む

2

2

2

2
2
2
2
2

家庭看護

2

家庭電気・機械・情報処理
コンピュータ概論

2

2
2
2
2
2
2
2
2

いずれか 2 単位
選択必修

2
2

2
2
2
高一種免のみ適用2

高一種免のみ適用

20 単位

中学校一種免許状、高等学校一種免許状(家庭)免許法施行規則に定める科目区分
科

目

家庭経営学
(家族関係学及び家庭経済学を含む)

被服学(被服製作実習を含む)

食物学(栄養学，食品学及び調理実習を含む)

住居学(製図を含む。〔高一〕)保育学(実習を含む〔中一〕)(実習及び家庭看護を含む〔高一〕)
家庭電気・機械及び情報処理〔高一〕※現代生活学部生活デザイン学科対応
左記に対応する開設授業科目

単位数

授業科目
家庭経営学概論

1

1

1

1

生活の経済学
家族関係論
衣環境学概論
服飾造形実習・演習 A
衣構成学実習・演習 A
テキスタイル材料学
衣管理学
衣生活計画論
栄養学概論
食品学概論
食科学概論
基礎調理
栄養学
食品学
住居学概論
住生活(製図を含む)
住生活論
住居計画
住居経済学
住宅設計論
保育学

1

必修

家庭電気・機械・情報処理
コンピュータ概論

備

2
2

2
2
2

2

考

家族関係学及び家庭経済学を含む

2
2

2
2
2
2

2
20 単位

2
2
2
2
2
2
2

2

2

必要な最低修
得単位数

選択

2

家庭看護
1

免許状取得に単位数2

高一種免のみ適用2

高一種免のみ適用

高等学校一種免許状(福祉)※現代生活学部人間福祉学科対応

免許法施行規則に定める科目区分
科

目

単位数

1

社会福祉援助実習

4

1

福祉の医学

2
2

1

認知症の理解Ⅰ認知症の理解Ⅱ
障害の理解Ⅰ
障害の理解Ⅱ

高齢者福祉、
児童福祉及び
障害者福祉

1

1

1

介護理論及び介護技術
社会福祉総合実習（社会福祉援助実習及び社会福祉施設等における介護実習を含む。）
人体構造及び日常生活行動に関する理解必修
2
2

1

社会福祉援助技術

授業科目

免許状取得に

備

単位数

地域福祉論Ⅰ
地域福祉論Ⅱ
社会保障論Ⅰ
社会保障論Ⅱ
公的扶助論
福祉行政論
高齢者福祉論Ⅱ
児童福祉論
障害者福祉論
社会福祉援助演習Ⅰ
社会福祉援助演習Ⅱ
社会福祉援助演習Ⅲ
社会福祉援助演習Ⅳ
社会福祉援助演習Ⅴ
介護の基本Ⅰ
介護の基本Ⅱ
介護技術

社会福祉学（職業指導を含む。
）

加齢及び障害に関する理解

左記に対応する開設授業科目

1
2
2

2

必要な最低修
得単位数

選択

2
2
2

考

2
2
2
2

1
1
1
1

20 単位

2

2
2

(5)栄養に係る教育に関する科目
栄養教諭一種免許状の法規上の最低修得単位数 4 単位と本学の対応科目は、次の表のとおりである。
なお、栄養に係る教育に関する科目は、免許状取得に必要な単位であり、卒業に必要な単位に算入されないので注意すること。
免許法施行規則に定める科目区分

左記に対応する開設授業科目
授業科目名

単位数
(必修)

・栄養教諭の役割及び職務内容に関する事項
・幼児、児童及び生徒の栄養に係る課題に関する事項
・食生活に関する歴史的及び文化的事項

学校栄養教育論Ⅰ

2

・食に関する指導の方法に関する事項

学校栄養教育論Ⅱ

2

栄養に係る教育に関する科目に含める必要事項

免許状取得に必要な最低修得単位数

4 単位(6)介護等の体験「小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律」により、小学校及び中学校教諭の免許状を得ようとする者は、7 日を下らない範囲内において、特別支援学校（盲学校、聾学校、もしくは養護学校）または社会福祉施設等で、障害者や高齢者等に対する介護、介助、これらの方々との交流等の体験を行い、その証明を得なければならない。
(7)教育実習参加(派遣)の基準
教育実習に参加する者に対しては、次の世代を担って立つ者を教育するという重大な使命を担っている場だということに鑑み、大学では次の基準の一項目以上の項目に該当する者は、教育実習の参加を遠慮願うことになっているので、日頃から努力して自己の研鑽に励んでほしい。
①３年次までの学業成績の GPA（教職に関する科目を加えたもの）が、次の基準未満の者
取得しようとする免許の種類
幼稚園一種免許状
小学校一種免許状

GPA
2.20

中学校一種免許状
高等学校一種免許状

2.00

栄養教諭一種免許状
なお、上記の基準に満たない場合は、担当教員の指導を受けること。

②「教科に関する科目」と「教職に関する科目」のうち３年次までに修得すべき必修科目について、未修得科目が７科目以上ある者③教職に不適当の者（生活態度の評価）

学芸員
博物館学芸員となる資格を取得しようとする者は、次に示す科目を修得するよう履修計画を立てなければならない。また、博物館
実習の単位は、博物館または文部科学大臣の指定する博物館に相当する施設(大学がこれに準ずると認めた施設を含む)における実習により修得しなければならない。

〔学芸員資格取得に必要な科目一覧〕
科目区分

博物館法施行規則の
対応科目名

分野

必修科目

学芸員資格認定に
必要な科目

単位数

開設年次

生涯学習概論

2

1

博物館概論

2

1

備考(授業科目区分)

文化史
考古学
民俗学
環境学

2

3

博物館資料論2

2

博物館資料保存論

2

3

博物館展示論2

3

博物館教育論22

博物館情報・メディア論

2

3

博物館実習

3

4

日本社会史

2

1

生活史

2

1

地域とくらし2

2

現代家政学科専門科目

女性史

2

2

現代家政学科専門科目

文化の継承と発信

23

現代家政学科専門科目

食文化論

2

3

現代家政学科、
生活デザイン学科専門科目

デザイン概論

2

1

食卓と工芸

2

2

西洋服飾文化史

22

現代家政学科専門科目

生活美学

2

1

現代家政学科専門科目

環境デザイン論2

2

生活デザイン学科専門科目

美術・工芸史2

2

生活デザイン学科専門科目

考古学

2

1

産業技術史

2

2

建築史 A

2

2

建築史 B

2

3

民俗学

2

1

世界の服飾

2

2

現代家政学科専門科目

日本の服飾

2

2

現代家政学科専門科目

街の考現学

2

4

現代家政学科専門科目

祭礼と民俗芸能

2

1

現代家政学科専門科目

自然史

2

1

基礎生物学 A2

1

基礎生物学 B2

1

エコツーリズム

21

現代家政学科専門科目

エコロジー

2

2

現代家政学科専門科目

5

生活デザイン学科専門科目

分野のうちから 分野を選び、それぞれの分野から科目以上、計 科目以上を履修する。

美術史

選択科目

博物館経営論2

2

4

1． 上記履修科目のうち、必修科目は卒業要件の単位にはならないので注意する必要がある。選択科目は学芸員資格取得に関する単位であると同時に卒業に必要な単位に数えることができる。
2． 所属学科以外の科目を履修する場合は、他学科履修の手続きをとること。

管理栄養士・栄養士
現代生活学部健康栄養学科は、栄養士法に基づく管理栄養士養成施設の指定を受けた施設であり、栄養士法及び同法施行規則に基づき、与えられる資格及び資格を得るための要件等は次のとおりである。
1． 現代生活学部健康栄養学科に在籍し、卒業に必要な単位数を修得した者に対しては、が与えられる。
2． 健康栄養学科の学生は、学則に定める休業中でも、補講・実習等を行う場合には参加しなければならない。
3． 臨地実習(1) 臨地実習は資格取得のため栄養士法に定められている。臨地実習は必修科目で、一定期間大学で指定した校外の施設において実習を行う。
この臨地実習は、栄養士業務(栄養教育及び給食経営管理等)の実際を現場において実地に修練し、管理栄養士として現場における最低備えるべき知識と技術の全般を習得するものである。
(2) 本学における臨地実習施設には、次の施設が当てられている。
期 間

単 位

給食運営臨地実習

授業科目名

事業所、小学校、保育所又はこれに準ずる施設

実 習 施 設

1 週間

1 単位

臨床栄養Ⅰ臨地実習

病院

2 週間

2 単位

臨床栄養Ⅱ臨地実習

病院

公衆栄養臨地実習

保健所、保健センター

1 週間

1 単位

これらの施設における実習は、栄養士法施行規則により実習単位として設定され、資格単位と同時に卒業要件の単位として大学で認定している。
単位は 1 週間 1 単位として計算する。実習は 3～4 年次に行う。なお、具体的な実習日時等の計画は実習施設との協議により決定し、別に指示する。
4． 管理栄養士国家試験受験資格及び栄養士免許証の授与資格取得に必要な科目及び単位数は次の通りである。

*選択必修〔管理栄養士国家試験受験資格取得に必要な科目一覧〕
教育内容
管理栄養士学校指定規則別表第 1

単位数
講義又
は演習

必修単位数

実験又
は実習

専門基礎 分 野

人体の構造と機能及び疾病の成り立ち

14
10

小計

28

計

9
2
2

計

14

専門分野

8

臨床栄養学

4

小計
合計

32

12

60

22
82

1
1
1
1
6

31
2
2

11

計

4

計
臨床栄養学Ⅰ
臨床栄養学Ⅱ
臨床栄養アセスメント論
臨床栄養ケアマネジメント論
臨床栄養アセスメント実習
臨床栄養ケアマネジメント実習

1
1

2
2
2

1

6

1

2
2
2

1
1

6

2

2
2
2
2

計

8
2
2

計

4

1
1
2
1
1

2

1

2

1

4

2
1
2
1
1

給食運営臨地実習
臨床栄養Ⅰ臨地実習
臨床栄養Ⅱ臨地実習*
公衆栄養臨地実習*

4

計

0
1
1
2

小計

34

13

総合演習Ⅰ
総合演習Ⅱ

2

1
1

小計

計
総合演習

4

8

計

臨地実習

1
1

計

給食経営管理論
給食経営管理実習
健康フードマネジメント論
健康フードマネジメント実習

4

給食経営管理論

1

2
2
2
2

2

公衆栄養学
地域栄養活動論
公衆栄養学実習

4

公衆栄養学

1

2

2

栄養教育総論
栄養教育方法論
ライフステージ別栄養教育論
栄養教育実習Ⅰ
栄養教育実習Ⅱ8

122

食事摂取基準論
ライフステージ別栄養学Ⅰ
ライフステージ別栄養学Ⅱ
応用栄養学実習

6

1

2
1

計

栄養教育論

実験又
は実習

2
2
2

基礎栄養学Ⅰ
基礎栄養学Ⅱ
基礎栄養学実験

6

応用栄養学

講義又
は演習

解剖生理学Ⅰ
解剖生理学Ⅱ
解剖生理学実習
運動生理学
運動生理学実習
病原微生物学
病理学
生化学Ⅰ
生化学Ⅱ
生化学実験
基礎サイエンス実験

10

2

基礎栄養学

名

基礎食品学
応用食品学
基礎食品学実験
応用食品学実験
調理学
基礎調理学実習
応用調理学実習
調理学実験
食品衛生学
食品衛生学実験

8

食べ物と健康目

健康と食生活公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生学Ⅱ
公衆衛生学実習
健康福祉学概論
疫学・社会調査法

6

社会・環境と健康

科

合計

0

65

24
89

〔栄養士免許証取得に必要な科目一覧〕
教育内容
栄養士法施行規則別表第 1

単位数
講義又
は演習

必修単位数

実験又
は実習

計

8

人体の構造と機能

4

計

10

6

栄養の指導

合計

14
50

1
1
1

6

3

2
2

1

2
2

1
1

8

3
1
1
1

6

3

2

1

2

計
36

2

2

給食経営管理論
給食経営管理実習
調理学
基礎調理学実習
調理学実験
給食運営臨地実習

4

1

8

2
2

栄養教育総論
栄養教育方法論
栄養教育実習Ⅰ
栄養教育実習Ⅱ
公衆栄養学
公衆栄養学実習
計

給食の運営

1

2

基礎栄養学Ⅰ
ライフステージ別栄養学Ⅰ
応用栄養学実習
臨床栄養アセスメント論
臨床栄養ケアマネジメント論
臨床栄養アセスメント実習
臨床栄養ケアマネジメント実習

8

0

2
2

計

栄養と健康

6

2
2

基礎食品学
応用食品学
基礎食品学実験
応用食品学実験
食品衛生学
食品衛生学実験

6

実験又
は実習

2
2

解剖生理学Ⅰ
解剖生理学Ⅱ
解剖生理学実習
生化学Ⅰ
生化学Ⅱ
生化学実験
計

食品と衛生

講義又
は演習
2
2
2

公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生学Ⅱ
健康福祉学概論

4

社会生活と健康

科目名

合計

1
1
1

4

4

38

15
53

食品衛生管理者、食品衛生監視員
現代生活学部健康栄養学科の課程を修めて卒業した者は、食品衛生法第 48 条第 6 項第 3 号に基づく食品衛生管理者の養成施設及び食品衛生法施行令第 9 条第 1 項第 1 号に基づく食品衛生監視員の養成施設として登録を受けた施設であり、食品衛生法及び同法施行令に基づき、食品衛生管理者・食品衛生監視員となる資格を得ることができる。
ただし、未登録施設から編入・転入した場合は、食品衛生法及び同法施行令の規定により、既修得単位を認定することはできない
ので、別表の資格取得に必要な履修科目は、本学で修得する必要がある。

〔食品衛生管理者及び食品衛生監視員に関する履修科目表〕
区分

A 群化学関係

左記科目に該当する科目名
自然と環境 3「化学入門」
有機化学
基礎サイエンス実験
小計

B 群生物化学関係

D 群公衆衛生学関係

A 群から D 群の合計で 22 単位以上を履修

E 群その他の関連科目

A 群から E 群を含め 40 単位以上を履修

必修
2
1
3
2
2
1

生化学Ⅰ
生化学Ⅱ
生化学実験
基礎生物学 A
基礎食品学
応用食品学
解剖生理学Ⅰ
解剖生理学Ⅱ
基礎食品学実験
応用食品学実験

2
2
2
2
1
1
小計

C 群微生物学関係

選択別

15

選択
2

2
2
1

2

5

2

2

2

病原微生物学
小計

2

2
2
1
2
2
2
2
2
1
1
17
2

0

2
2
1
2
1

公衆衛生学Ⅰ
公衆衛生学Ⅱ
公衆衛生学実習
食品衛生学
食品衛生学実験

単位数

2
2
2
1
2
1

小計

8

0

8

合計(A+B+C+D)

28

4

32

2

2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2

小計

21

2

23

総計(A＋B＋C＋D＋E)

49

6

55

基礎栄養学Ⅰ
基礎栄養学実験
ライフステージ別栄養学Ⅰ
ライフステージ別栄養学Ⅱ
食事摂取基準論
運動生理学
病理学
公衆栄養学
臨床栄養アセスメント論
臨床栄養ケアマネジメント論
臨床栄養アセスメント実習
臨床栄養ケアマネジメント実習
自然と環境 6「環境と資源」

2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1

備考

建築士
一級建築士及び二級・木造建築士の受験資格を得ようとする者は、国土交通大臣の指定する建築に関する科目(平成 20 年国土交通省
告示第 740 号)を修めて、履修規則第 2 条に規定する授業科目並びに第 5 条第 1 号から第 3 号に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
建築士試験を受けようとする者には、受験に必要な建築実務の経験年数を明記した「卒業証明書・一級／二級・木造建築士試験指定
科目修得単位証明書」を申請により発行する。

〔建築士試験指定科目※現代生活学部現代家政学科対応〕
指定科目として開講する授業科目
授業科目名

指定科目の分類(単位数)
単位数

設計製図演習 A

2

設計製図演習 B

2

設計製図演習 C

2

設計製図演習 D

2

住生活論

2

住居計画

2

建築史 A

2

建築史 B

2

建築環境学 A

2

二級・木造

①建築設計製図(5 単位以上)②建築計画、③建築環境工学又は④建築設備(7 単位以上)

住居設備

2

構造力学 A2

構造力学 B*

2構造計画 A

2

住宅設計論*

2

インテリア材料

2

住宅施工

2

⑧建築生産(1 単位以上)

建築法規

2

⑨建築法規(1 単位以上)

住居学概論

2

福祉住環境

2

住居経済学

2

インテリア設計論

2

インテリア計画

2

インテリアデザイン演習

2*生活デザイン学科専門科目⑤構造力学、⑥建築一般構造又は⑦建築材料(6 単位以上)⑩その他(適宜)

〔建築士試験指定科目※現代生活学部生活デザイン学科対応〕
指定科目として開講する授業科目
授業科目名

指定科目の分類(単位数)
単位数

住居デザイン演習 A

2

住居デザイン演習 B

2

住居デザイン演習 C

2

住居デザイン演習 D

2

住居 CAD 演習

2

建築デザイン演習 A

2

建築デザイン演習 B

2

建築 CAD 演習

2

建築総合演習

2

住生活論

2

住居計画

2

建築史 A

2

建築史 B

2

建築計画

2

建築環境学 A2

建築環境学 B

2

住居設備

2

建築環境システム2

構造力学 A2

構造力学 B2

構造力学 C

2

構法計画

2

住宅設計論

2

構造計画 A

2構造計画 B

2

インテリア材料

2

建築材料学

2

住宅施工

2

建築施工

2

建築法規

2

住居学概論

2

福祉住環境

2

住環境調査

2

住居経済学

2

一級

①建築設計製図(7 単位以上)

二級・木造①建築設計製図(5 単位以上)②建築計画(7 単位以上)②～④建築計画、建築環境工学又は建築設備(7 単位以上)③建築環境工学(2 単位以上)④建築設備(2 単位以上)⑤構造力学(4 単位以上)⑥建築一般構造(3 単位以上)⑤～⑦構造力学、建築一般構造又は建築材料(6 単位以上)⑦建築材料(2 単位以上)⑧建築生産(2 単位以上)⑧建築生産(1 単位以上)⑨建築法規(1 単位以上)⑨建築法規(1 単位以上)⑩その他(適宜)⑩その他(適宜)

〔指定科目の修得単位数による建築士試験受験に必要な建築実務の経験年数〕
一級建築士試験

二級・木造建築士試験①建築設計製図

指定科目

7 単位以上5 単位以上②建築計画

7 単位以上③建築環境工学

2 単位以上④建築設備

2 単位以上⑤構造力学

4 単位以上⑥建築一般構造

3 単位以上⑦建築材料

2 単位以上7 単位以上6 単位以上⑧建築生産

2 単位以上

1 単位以上⑨建築法規

1 単位以上

1 単位以上①～⑨の合計30 単位以上

20 単位以上

適宜

適宜

⑩その他
①～⑩の合計建築実務の経験年数

60 単位

50 単位

40 単位

40 単位

30 単位

20 単位

2年

3年

4年

0年

1年

2年

商業施設士補
商業施設士(CommercialSpacesDesigner)は、人々が日常利用しているあらゆる商業施設の運営・管理システムや店舗の構成・デザインなどを総合的に計画して、監理までを行う優れた専門家である。
現代生活学部生活デザイン学科は､｢商業施設士（補）｣資格制度に係る商業施設関連課程の認定制度において、課程認定を受けており、別表の単位を修得することによって、在学中に「商業施設士補」の資格が取得できる。
「商業施設士補」は一次試験(学科)が免除され、二次試験(製図)を受験することによって「商業施設士」の資格を取得できる。

〔商業施設士(補)資格取得に必要な科目一覧〕
区分

授業科目名

商業一般
商業施設構成計画

授業形態

単位数

住生活論

講義

2

住居計画

講義

2

建築史 A

講義

2

建築史 B

講義

2

住居学概論

講義

2

住居経済学

講義

2

社会と生活 6(経済学入門)講義

2

社会と生活 7(経営学入門)
)
建築計画

講義

2

講義

2

構法計画

講義

2

カラーコーディネート

講義

2

福祉住環境

講義

2

住宅設計論

講義

2

住環境調査

演習

2

建築環境学 A講義

2

工事監理施工建築一般及び
設計製図

建築環境学 B

講義

2

住宅施工

講義

2

建築施工

講義

2

建築材料学

講義

2

インテリア材料

講義

2

建築環境システム講義

2

構造力学 A

講義

2構造計画 A

講義

2

住居デザイン演習 A

演習2

住居デザイン演習 B

演習2

住居デザイン演習 C

演習2

住居デザイン演習 D

演習2

建築デザイン演習 A

演習2

建築デザイン演習 B

演習2

建築総合演習演習

2

住居 CAD 演習

演習

2

建築 CAD 演習

演習

2

資格取得に必要な単位数

4 単位

10 単位

4 単位

12 単位

インテリアプランナー
現代生活学部現代家政学科及び生活デザイン学科は、（財）建築技術教育普及センターが付与する「インテリアプランナー」の登録資格個別認定課程に認定されている。「インテリアプランナー」の登録には、インテリアプランナー試験（受験資格は 20 歳以上）に合格するとともに、次の表に示す単位を修得して卒業し、卒業後のインテリアに関する実務経験が２年以上必要となる。

〔インテリアに関する科目※現代生活学部現代家政学科対応〕
授業科目

単位

授業形態

開設年次

必要単位数

建築史Ａ

2

講義

2

建築史Ｂ

2

講義

3

Ａ

住生活論

2

講義

1

（３６－Ｂ－Ｃ）

住居学概論

2

講義

1

単位以上

福祉住環境

2

講義

2

インテリア設計論

2

講義

2

インテリア計画

2

講義

2

Ｂ

建築環境学Ａ

2講義

2（２４－Ｃ）

住居設備

2

講義

1

単位以上

インテリア材料

2

講義

2

構造力学Ａ

2

講義

1

構造計画Ａ

2

講義

2

住宅施工

2

講義

2

建築法規

2

講義

4

設計製図演習 A

2

演習

1

住居計画

2

講義

2

設計製図演習 B

2

演習

1

設計製図演習 C

2

演習

2

Ｃ

設計製図演習 D

2

演習

2

２単位以上

インテリアデザイン演習

2

演習

3

〔インテリアに関する科目※現代生活学部生活デザイン学科対応〕
授業科目

単位

授業形態

開設年次

必要単位数

カラーコーディネート

2

講義

2

建築史Ａ

2

講義

2

Ａ

建築史Ｂ

2

講義

3

（３６－Ｂ－Ｃ）

住生活論

2

講義

1

単位以上

住居学概論

2

講義

1

福祉住環境

2

講義

2

建築環境学Ａ

2

講義

2

建築環境学Ｂ

2

講義

2

住環境調査

2

演習

2

住居設備

2

講義

1

建築環境システム2

講義

3

インテリア材料

2

講義

2

建築材料学

2

講義

3

構造力学Ａ

2

講義

1

構造力学Ｂ

2

講義

2

Ｂ

構造力学Ｃ

2

講義

3

（２４－Ｃ）

構法計画

2

講義

2

単位以上

住宅設計論

2

講義

2

構造計画Ａ

2

講義

2

構造計画Ｂ

2

講義

3

住宅施工

2

講義

2

建築施工

2

講義

3

建築法規

2

講義

4

住居ＣＡＤ演習

2

演習

2

建築ＣＡＤ演習2

演習3

住居デザイン演習Ａ

2

演習

1

住居計画

2

講義

2

建築計画

2

講義

3

住居デザイン演習Ｂ

2

演習

1

住居デザイン演習Ｃ

2

演習

2

Ｃ

住居デザイン演習Ｄ

2

演習

2

２単位以上

建築デザイン演習Ａ

2

演習

3

建築デザイン演習Ｂ

2

演習

3

建築総合演習2

演習

4

保育士資格(保育士資格取得に係る履修方法等に関する細則に基づく内容)
現代生活学部児童学科は、指定保育士養成施設としての指定を受けており、保育士資格を得るためには、東京家政学院大学資格取得
規則第 11 条各項に定める以下の要件を満たす必要がある。
1． 現代生活学部児童学科に在籍し、保育士資格取得に必要な単位を修得し卒業したものに対しては、保育士の資格が与えられる。
2． 現代生活学部児童学科は、40 人を 1 クラスに編成し、専任教員がクラス担任として配置されるので、その指導を受けるものとする。
3． 現代生活学部児童学科は、学生が在学中に他の指定保育士養成施設に於いて修得した単位又は入学前に他の指定保育士養成施
設で修得した単位を、当該科目に相当する科目の履修により修得したものとみなすことができる。
また、指定保育士養成施設以外の大学、短期大学または高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修をし、指定保育士養成施設として設定する教養科目に相当する科目について本学での履修とみなし、単位を与えることができる。ただし、学則第 38 条から第 40 条の規定にかかわらず、本学で修得したとみなし、又は与えることが出来る単位
数は合わせて 30 単位を超えないものとする。
4． 本学における保育実習は次表(表 1)の通り実施する。
学外で実習を実施する場合の期日等については、実習施設との協議により決定されるものであり、休業期間中に実施する場合
もある。
(表 1)
実習種別

単位数

実習施設とおおむねの日数

備考

2

保育所

90 時間

保育実習ⅠC

2

入所型児童福祉施設・障害児通
園施設

90 時間

保育実習指導Ⅰ

1(事前・事後指導)

保育実習Ⅱ

2

保育実習指導Ⅱ

１

保育実習ⅠB

保育実習Ⅲ

2

保育実習指導Ⅲ

１5 単位必修90 時間

保育所(事前・事後指導)入所型児童福祉施設・通所型児
童福祉施設

90 時間

3 単位選択必修(事前・事後指導)

5． 保育実習参加には次の基準を満たしていることが必要である。
①1、2 年次開講の保育士資格取得に必要な必修科目の内、未修得科目が 3 科目以下であること。
②学業成績の総合評価の平均(GPA 計算式による)が 2.2 以上であること。
③「保育実習ⅠA」を履修していること。
その他の注意事項
生活態度等の理由により児童学科会議で不適当と認めた場合は保育実習を許可しない場合がある。
6． 保育士資格取得に必要な科目及び単位数は次の通りである。
①次表(表 2)に掲げる本学基礎科目より保育士資格取得に必要な教養科目(外国語 2 単位、体育 2 単位、その他 6 単位以上)
合計 10 単位以上を修得しなければならない。
(表 2)
告示による科目
系列

教養科目

本学における開設科目等

教科目

授業形態

単位数

外国語、体育以外の科目

不問

6 以上

外国語

演習

2

講義

1

からだと健康 10

1

実技

1

からだと健康 11

1

体育

科目

基礎科目

単位数

外国語、からだと健康 10・11 の科目を除く全基礎科目

6 以上

外国語

2 以上

②
(表 3)

次表（表 3）に掲げる保育士資格取得に必要な必修科目を 51 単位修得しなければならない。
告示別表第 1 による教科目
系列

理解に関する科目
保育の対象の理解に関する科目
保育の内容・方法の
保育実習

単位数

授業
形態

単位数

保育原理

講義

2

保育学 A

講義

※2

教育原理

講義

2

教育原理

講義

2

児童家庭福祉

講義

2

児童福祉論

講義

※2

社会福祉

講義

2

社会福祉

講義

2

相談援助

演習

1

相談援助

演習

1

社会的養護

講義

2

社会的養護

講義

2

保育者論

講義

2

保育学 B

講義

※2

保育の心理学Ⅰ

講義

2

発達心理学

講義

2

保育の心理学Ⅱ

演習

1

児童心理学

演習

1

小児保健Ⅰ

講義

※2

小児保健Ⅱ

講義

2

教科目

保育の本質・目的の理解
保育表現技術本学における教科の開設状況等
授業
形態

左に対応して開設されている教科目

子どもの保健Ⅰ講義

4

子どもの保健Ⅱ演習

1

小児保健演習演習

1

子どもの食と栄養演習

2

子どもの食と栄養

演習

2

家庭支援論

講義

2

家庭支援論

講義

2

保育課程論

講義

2

保育内容総論演習

1

保育内容演習

演習

５

教育課程論

講義

1

カリキュラム論講義

１

保育内容総論 A

演習

1

保育内容演習健康 A

演習

1

保育内容演習言葉 A

演習

1

保育内容演習人間関係 A

演習

1

保育内容演習環境 A

演習

1

保育内容演習表現 A

演習

1

乳児保育

演習

2

乳児保育

演習

2

障害児保育

演習

2

障がい児保育演習

2

社会的養護内容

演習

1

社会的養護内容

演習

1

保育相談支援演習

1

保育相談支援演習

１

児童と音楽 A

演習

2

児童と造形

演習

1

児童体育演習演習※1

保育実習ⅠB実習

2

保育実習ⅠC実習

2

保育の表現技術

演習

４

保育実習Ⅰ

実習

4

保育実習指導Ⅰ

演習

2

保育実習指導Ⅰ

演習

2

保育実践演習演習

2

保育実践演習演習

2

総合演習
合計 51 単位

51 単位

合計 51 単位修得

③次表（表 4）に掲げる保育士資格取得に必要な選択科目の中から保育実習Ⅱ及び保育実習指導Ⅱ又は保育実習Ⅲ及び保育実習指導Ⅲを必ず３単位修得し、その他の科目の中から６単位以上、合計９単位以上を修得しなければならない。
(表 4)
告示別表第 2 による教科目
系列

本学における教科の開設状況等
授業
形態

教科目

単位数

左に対応して開設されている教科目

授業
形態

単位数

保育方法論

講義

2

家庭教育論

講義

2

対人関係の発達講義

2

発達臨床論 B講義

2

発達臨床心理学講義

2

児童とカウンセリング

講義

2

心理検査法実習実習1

児童臨床実習Ⅰ

実習

1

児童臨床実習Ⅱ

実習

1

発達臨床論 A

講義

2

児童文化

講義

※2

児童とことば講義

2

児童と情報文化 A

講義

2

児童と身体表現講義

2

児童と音楽 B演習

1

保育の本質･目的の理解

各指定保育士養成施設において設定

保育の対象の理解に関する科目

単位以上

保育の内容・方法の理解に関する科目

15

保育の表現技能

保育実習Ⅱ

実習

2

保育実習Ⅱ

実習

2

保育実習指導Ⅱ

演習

1

保育実習指導Ⅱ

演習

1

保育実習Ⅲ

実習

2

保育実習Ⅲ

実習

2

保育実習指導Ⅲ

演習

1

保育実習指導Ⅲ

演習

1

保育実習

合計
※印は本学必修科目

1８単位以上合計 9 単位以上修得

保育実習Ⅱ及び保育実習指導Ⅱ又は保育実習Ⅲ及び保育実習指導Ⅲは選択必修

社会福祉士
現代生活学部人間福祉学科において、次の要件を満たした者は、社会福祉士及び介護福祉士法に基づいて、社会福祉士の受験資格が与えられる。
1． 現代生活学部人間福祉学科に在籍し、卒業に必要な単位数を修得した者で、かつ別表の「社会福祉士国家試験受験資格取得のための指定科目」に対する「本学開講科目」に示されている必要単位数を修得した者
2． 学則に定める休業期間中でも、補講・実習等を行う場合には参加しなければならない。
3． 社会福祉援助実習は、受験資格取得のために次のとおり｢社会福祉に関する科目を定める省令｣(平成 20 年文部科学省・厚生労働省令第 3 号)に定められている。
(1)実施期間は、180 時間(約 4 週間)である。実習指導は、90 時間である。
(2)大学で指定した配属施設等において現場実習を実施する。

〔社会福祉士国家試験受験資格取得に必要な科目一覧〕
社会福祉士国家試験受験資格取得のための指定科目(平成 20 年文部科学省・厚生労働省令第 3 号)

本学開講科目単位数

開設
年次

人体の構造と機能及び疾病※

福祉の医学

2

1

心理学理論と心理的支援※

福祉の心理学22

社会理論と社会システム※

福祉の社会学22

社会福祉の基礎と概要Ⅰ

2

1

社会福祉の基礎と概要Ⅱ

2

1

現代社会と福祉

社会調査法

2

2

社会福祉援助の基盤と専門職Ⅰ

2

1

社会福祉援助の基盤と専門職Ⅱ

2

1

社会福祉援助の理論と方法Ⅰ

2

1

社会福祉援助の理論と方法Ⅱ

2

1

社会福祉援助の理論と方法Ⅲ

2

2

社会福祉援助の理論と方法Ⅳ

2

2

地域福祉論Ⅰ23

地域福祉論Ⅱ2

3

福祉行財政と福祉計画

福祉行政論

2

3

福祉サービスの組織と経営

社会福祉施設運営論

2

3

社会保障論Ⅰ2

3

社会保障論Ⅱ2

3

高齢者福祉論Ⅰ2

2

高齢者福祉論Ⅱ2

2

障害者福祉論2

3

社会調査の基礎
相談援助の基盤と専門職相談援助の理論と方法

地域福祉の理論と方法

社会保障

高齢者に対する支援と介護保険制度
障害者に対する支援と障害者自立支援制度
児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度

児童福祉論

2

2

低所得者に対する支援と生活保護制度

公的扶助論

2

3

保健医療サービス

医療福祉論

2

3

就労支援サービス＊

就労支援

1

4

権利擁護と成年後見制度＊

権利擁護と成年後見制度

2

3

更生保護制度＊

更生保護制度

1

4

社会福祉援助演習Ⅰ

1

1

社会福祉援助演習Ⅱ1

2

社会福祉援助演習Ⅲ

1

2

社会福祉援助演習Ⅳ

1

3

社会福祉援助演習Ⅴ1

3

社会福祉援助実習指導Ⅰ

1

2

社会福祉援助実習指導Ⅱ

1

3

社会福祉援助実習指導Ⅲ

1

3

社会福祉援助実習

4

3･4

相談援助演習相談援助実習指導

相談援助実習備考※印のうち 1 科目

＊印のうち 1 科目

精神保健福祉士
現代生活学部人間福祉学科において、次の要件を満たした者は、精神保健福祉士法に基づいて、精神保健福祉士の受験資格が与えられる。
1． 現代生活学部人間福祉学科に在籍し、卒業に必要な単位数を修得した者で、かつ別表の「精神保健福祉士国家試験受験資格取得のための指定科目」に対する「本学開講科目」に示されている必要単位数を修得した者
2． 学則に定める休業期間中でも、補講、実習等を行う場合には参加しなければならない。
3． 精神保健福祉援助実習は、受験資格取得のために次のとおり｢精神障害者の保健及び福祉に関する科目｣(平成 20 年厚生労働省告示
第 307 及び第 308 号)に定められている。
(1)実習期間は、180 時間(24 日)である。これとは別にオリエンテーション、現場体験学習などを含む 90 時間の実習指導がある。
(2)大学で指定した配属施設等において現場実習を実施する。

〔精神保健福祉士国家試験受験資格取得に必要な科目一覧〕
精神保健福祉士国家試験受験資格取得のための指定科目(平成 23 年厚生労働省省令第 3 号)

本学開講科目単位数

開設
年次

人体の構造と機能及び疾病※

福祉の医学

2

1

心理学理論と心理的支援※

福祉の心理学22

社会理論と社会システム※

福祉の社会学22

社会福祉の基礎と概要Ⅰ

2

1

社会福祉の基礎と概要Ⅱ

2

1

現代社会と福祉

地域福祉の理論と方法

社会保障

地域福祉論Ⅰ23

地域福祉論Ⅱ

2

3

社会保障論Ⅰ2

3

社会保障論Ⅱ

2

3

低所得者に対する支援と生活保護制度

公的扶助論

2

3

福祉行財政と福祉計画

福祉行政論

2

3

保健医療サービス

医療福祉論

2

3

権利擁護と成年後見制度

権利擁護と成年後見制度

2

3

障害者に対する支援と障害者自立支援制度

障害者福祉論2

3

精神疾患とその治療

精神保健の課題と支援
精神保健福祉相談援助の基盤(基礎)精神保健福祉相談援助の基盤(専門)

精神医学Ⅰ

2

2

精神医学Ⅱ

2

2

精神保健学Ⅰ22

精神保健学Ⅱ

2

2

社会福祉援助の基盤と専門職Ⅰ

2

1

精神保健福祉援助の基盤

2

1

精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅰ
精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅱ
精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅲ
精神保健福祉相談援助の理論と方法Ⅳ
精神保健福祉の制度とサービスⅠ
精神保健福祉の制度とサービスⅡ

2
2
2
2
2
2

2
2
3
3
3
3

精神障害者の生活支援システム

精神障害者の生活支援

2

4

精神保健福祉援助演習Ⅰ

社会福祉援助演習Ⅴ1

3

精神保健福祉援助演習Ⅰ

1

3

精神保健福祉援助演習Ⅱ

1

3

精神保健福祉援助実習指導Ⅰ

1

3

精神保健福祉の理論と相談援助の展開

精神保健福祉に関する制度とサービス

精神保健福祉援助演習Ⅱ

精神保健福祉援助実習指導

精神保健福祉援助実習

精神保健福祉援助実習指導Ⅱ

1

4

精神保健福祉援助実習指導Ⅲ

1

4

社会福祉援助実習

4

3･4

4

3･4

精神保健福祉援助実習

備考※印のうち 1 科
目

フードスペシャリスト
現代生活学部現代家政学科、健康栄養学科及び生活デザイン学科に在学する者で、日本フードスペシャリスト協会が認定するフード
スペシリストの資格を取得しようとする者は、協会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。
フードスペシャリストの資格は、フードスペシャリスト養成課程の認定を受けている本学において、日本フードスペシャリスト協会の認定する必修科目・選択科目に対応する科目を修得する条件及び本学を卒業する条件下、卒業年次の 12 月に本学で実施されるフード
スペシャリスト資格認定試験を受験し、これに合格すれば、卒業の日に資格を取得することができる。

〔フードスペシャリスト必修科目一覧※現代生活学部現代家政学科対応〕
日本フードスペシャリスト協会の指定科目
フードスペシャリスト論(講義 2 単位以上)
食品の官能評価・識別論(演習 2 単位以上)

単位数

左記の対応授業科目

単位数

開設
年次

2

食科学概論

2

1

2

製品・食品鑑別演習

2

3

食品学概論

2

1

食品学

2

2

食品学実験

1

2

食のリスクマネジメント

2

2

調理学

2

1

基礎調理

2

1

食品学に関する科目(講義 4 単位以上・実験 1 単位以上)

5

食品の安全性に関する科目(講義 2 単位以上)

2

調理学又は調理科学に関する科目(講義 2 単位以上・実習 2 単位以上)

4

栄養と健康に関する科目(講義 2 単位以上)
食品流通・消費に関する科目(講義又は演習 2 単位以上)
フードコーディネート論(講義又は演習 2 単位以上)

2

栄養学

2

2

2

食料経済

2

3

2

フードコーディネート論

2

3

生活史

2

1

栄養学概論

2

1

2

3

フードスペシャリスト資格に必要適当とされる科目(自由設定単位)
計

食文化論
21

計

23

備考

左記 3 科目
より 1 科目選択〔フードスペシャリスト必修科目一覧※現代生活学部健康栄養学科対応〕
日本フードスペシャリスト協会の指定科目

単位数

フードスペシャリスト論(講義 2 単位以上)

2

食品の官能評価・識別論(演習 2 単位以上)

2

食品学に関する科目(講義 4 単位以上・実験 1 単位以上)

5

食品の安全性に関する科目(講義 2 単位以上)

2

左記の対応授業科目
健康と食生活

単位数

開設
年次

2

1

食品官能評価・鑑別論

1

3

調理学実験

1

1

応用食品学実験

1

2

基礎食品学

2

1

応用食品学

2

2

基礎食品学実験

1

2

食品衛生学

2

2

調理学

2

1

基礎調理学実習

11

応用調理学実習

1

1

調理学又は調理科学に関する科目(講義 2 単位以上・実習 2 単位以上)

4

栄養と健康に関する科目(講義 2 単位以上)
食品流通・消費に関する科目(講義又は演習 2 単位以上)
フードコーディネート論(講義又は演習 2 単位以上)

2

基礎栄養学Ⅰ2

1

2

フードシステム論

2

3

2

食・空間プロデュース論

23

給食経営管理実習

12

食品衛生学実験

1

3

2

1

フードスペシャリスト資格に必要適当とされる科目(自由設定単位)計

給食経営管理論
21

計

備考

26

〔フードスペシャリスト必修科目一覧※現代生活学部生活デザイン学科対応〕
日本フードスペシャリスト協会の指定科目
フードスペシャリスト論(講義 2 単位以上)
食品の官能評価・識別論(演習 2 単位以上)

単位数

左記の対応授業科目

単位数

開設
年次

2

食科学概論

2

1

2

製品・食品鑑別演習

2

3

食品学

2

2

食品の貯蔵と加工

2

3

食科学実験

1

2

食品の管理と衛生

2

3

調理学

2

1

基礎調理

2

1

食品学に関する科目(講義 4 単位以上・実験 1 単位以上)

5

食品の安全性に関する科目(講義 2 単位以上)

2

調理学又は調理科学に関する科目(講義 2 単位以上・実習 2 単位以上)

4

栄養と健康に関する科目(講義 2 単位以上)
食品流通・消費に関する科目(講義又は演習 2 単位以上)
フードコーディネート論(講義又は演習 2 単位以上)

2

栄養学

2

2

2

食料経済

2

3

2

調理とフードコーディネート

2

2

計

21

計

21

備考

1 級衣料管理士(テキスタイルアドバイザー1 級)
現代生活学部生活デザイン学科に在学する者で、日本衣料管理協会が認定する 1 級衣料管理士の資格を取得しようとする者は、協会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。生活デザイン学科では、1 級衣料管理士認定に必要な単位履修システムを｢一様履修制（本学の定める対応授業科目を全て修得する必要がある。）｣に定めている。
1 級衣料管理士の資格を取得するには、日本衣料管理協会の専門試験 9 科目と一般試験 2 科目に合格しなければならないが、衣料管理士養成大学である本学では、下表の対応授業科目を全て修得して卒業する者は、この専門試験 9 科目の受験を免除される。さらに一般試験 2 科目についても在学中に本学で実施する特別試験を受験することができ、これに合格すれば、卒業の日に資格を取得することができる。
なお、本学で 1 級衣料管理士資格取得のための申請ができるのは、学年で 30 名以内とされているため、申請希望者が 30 名を超える場合は、選考により申請者の決定を行う。

〔1 級衣料管理士(テキスタイルアドバイザー1 級)資格取得に必要な科目一覧〕
グループ

材料
加工・整理
企画・設計・生産
流通・消費

日本衣料管理協会の指定科目

区分

単位数

被服繊維学

A

2

衣繊維学

2

被服材料学

A

2

テキスタイル材料学

2

繊維学実験ⅠA

1

繊維学実験Ⅰ1

繊維学実験Ⅱ

B

1

繊維学実験Ⅱ

1

材料学実験ⅠA

1

高分子材料学実験

1

材料学実験Ⅱ

B

1

機器分析実験

1

繊維製品試験法

B

2

繊維製品試験法

2

機器測定法

B

2

機器分析法

2

被服整理学

A

2

衣管理学

2

染色加工学

A

2

染色学

2

染色加工学実験

B

1

染色学実験・演習

2

被服整理学実験A1

衣管理学実験・演習

2

工芸染色実習B

1

応用染色実習・演習

2

アパレル企画論A

2

衣生活計画論2

アパレル設計論

A

2

服飾設計論

2

アパレル設計実習

A

1

服飾造形実習･演習 B

2

アパレル生産実習A

1

アパレル生産実習・演習

2

アパレルデザイン論

B

2

アパレルデザイン論・演習

2

アパレル生理衛生論

A2

衣環境衛生学2

テキスタイルデザインB

1

テキスタイルデザイン実習・演習

2

色彩学

B

2

文化と表現 9(色彩論)

2

消費科学

A

2

消費科学

2

消費生活論

A

2

消費経済論

2

マーケティング論

B

2

社会と生活 7(経営学入門)

2

テキスタイルアドバイザー実習A1

テキスタイルアドバイザー実習

1

生活行動論

B

2

消費者情報論2

B

2

数理と情報 4(統計学入門)

統計学

2

数理と情報 5(基礎統計学)

2

A

24

B

19

指定科目（必修）
指定科目（選択）

本学の対応授業科目

本学の対応授業科目

単位数

27
22

備考

いずれか 2 単位

認定心理士
現代生活学部児童学科及び人間福祉学科に在学する者で、日本心理学会が認定する認定心理士の称号を取得しようとする者は、日本心理学会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。

〔認定心理士資格取得に必要な科目一覧※現代生活学部児童学科対応〕
区分

日本心理学会が定める領域・指定科目

単位数

単位数

開設
年次

生き方の問題 5(心理学 a)2

1

生き方の問題 6(心理学 b)21

心理学研究法2

3

数理と情報 4(統計学入門)

2

1

数理と情報 5(基礎統計学)

2

1

多変量統計入門1

3

心理学実験Ⅰ2

2

心理学実験Ⅱ

2

2

心理検査法実習1

4

左記の対応授業科目

a.心理学概論
基本主題
基礎科目( 単位以上 )12

心理学概論

4 単位以上臨床心理学概論

b.心理学研究法
基本主題

副次主題

心理学研究法※

一般統計学

※印を含む
4 単位以上c.心理学実験・実習
基本主題

心理学実験

副次主題

心理検査法実習

3 単位以上d.知覚心理学・学習心理学

該当科目なしe.生理心理学・比較心理学
基本主題

生理心理学

からだと健康 4(生理心理学)

2

1

教育心理学

教育心理学

2

1

発達心理学

発達心理学

2

2

児童心理学

児童心理学

2

2

青年心理学

青年心理学

2

2

発達臨床心理学

発達臨床心理学

2

3

人格心理学

2

3

教育相談論

2

2

小児保健Ⅱ

1

3

児童とカウンセリング

2

4

児童臨床実習 I

1

3

児童臨床実習Ⅱ

1

3

f.教育心理学・発達心理学

基本主題

選択科目 ( 単位以上 )g.臨床心理学、人格心理学
人格心理学

16

教育相談
精神保健学
基本主題

カウンセリング

5 領域のうち
3 領域以上でそれぞれが少なくとも4 単位以上児童臨床心理学

発達臨床論 A2

2

発達臨床論 B

2

3

社会心理学

社会と生活 4(社会心理学)

2

1

心理学的人間関係論

生き方の問題 9(人間関係論)

2

1

対人関係論

対人関係の発達

2

3

環境心理学

社会と生活 5(環境心理学)

2

1

卒業研究 A

2

4

卒業研究 B2

4

行動障害論
h.社会心理学、産業心理学

基本主題

その他

i.心理学関連科目、卒業論文・卒業研究
基本主題

卒業研究

最大 4 単位
総計 36 単位以上

注：単位数は資格申請時の数

〔認定心理士資格取得に必要な科目一覧※現代生活学部人間福祉学科対応〕
区分

日本心理学会
表示枠組

日本心理学会
表示科目

単位数

単位数

開講
年次

生き方の問題 5（心理学 a）

2

1

生き方の問題 6（心理学 b）

2

1

心理学研究法2

3

数理と情報 4(統計学入門)

1

1

左記の対応授業科目

a.心理学概論
基礎科目（

基本主題

心理学概論

4 単位以上臨床心理学概論

b.心理学研究法
基本主題

単位以上）

12

心理学研究法※
一般統計学

副次主題

一般統計学

※印を含む
4 単位以上

一般統計学

数値と情報 5(基礎統計学)

1

1

多変量統計入門1

3

心理学実験Ⅰ2

2

心理学実験Ⅱ

2

2c.心理学実験・実習
基本主題

心理学実験

3 単位以上心理学実験

d.知覚心理学・学習心理学

該当科目なしe.生理心理学・比較心理学
基本主題

生理心理学

からだと健康 4(生理心理学)

2

1

教育心理学

教育心理学*

2

1

児童心理学

児童心理学*

1

2

青年心理学

青年心理学

2

2

人格心理学

2

3

精神保健学Ⅰ12

精神保健学Ⅱf.教育心理学・発達心理学
選択科目（

基本主題

g.臨床心理学、人格心理学

単位以上）

16

人格心理学

基本主題

精神保健学

5 領域のうち
3 領域以上でそれぞれが少なくとも4 単位以上

1

2

精神医学Ⅰ

1

2

精神医学Ⅱ

1

2

社会心理学

社会と生活 4(社会心理学)

2

1

心理学的人間関係論

生き方の問題 9(人間関係論)

2

1

環境心理学

社会と生活 5(環境心理学)

2

1

卒業研究 A

2

4

卒業研究 B2

4

行動障害論
h.社会心理学、産業心理学
基本主題
その他

i.心理学関連科目、卒業論文・卒業研究
基本主題

卒業研究

最大 4 単位
総計 36 単位以上

*児童学科専門科目
注：単位数は資格申請時の数

情報処理士・上級情報処理士
全国大学実務教育協会が認定する情報処理士・上級情報処理士の資格を取得しようとする者は、協会の定める次の表に示す必修科目
及び選択科目の単位を修得するよう履修計画を立てなければならない。

〔情報処理士・上級情報処理士資格取得に必要な科目一覧〕
必修科目：情 報 処 理 士(○印の科目 4 単位)
上級情報処理士(◎印の科目 8 単位)〔協会指定科目〕
本学対応授業科目名

授業形態

単位数

開設年次

数理と情報 6(情報論)◎

講義

2

1

数理と情報 7(コンピュータ概論)○・◎

講義

2

1

数理と情報 8(コンピュータ演習 a)○・◎

演習

1

1

数理と情報 9(コンピュータ演習 b)○・◎

演習

1

1

情報処理演習Ⅰ*◎

演習

1

2

情報処理演習Ⅱ*◎

演習

1

2

授業形態

単位数

開設年次

選択科目：情 報 処 理 士(各群それぞれ 2 単位以上計 16 単位以上)
上級情報処理士(各群それぞれ 4 単位以上計 32 単位以上)〔協会指定科目〕
本学対応授業科目名

群
Ⅰ
群
Ⅱ
群
Ⅲ
群
Ⅳ

高度情報社会と消費者

講義

2

2

CG 演習

演習

2

1

メディアデザイン演習 B

演習

2

3

数理と情報 1(数学入門)

講義

2

1

数理と情報 2(基礎数学)

講義

2

1

数理と情報 4(統計学入門)

講義

2

1

数理と情報 5(基礎統計学)

講義

2

1

キャリアデザイン

演習

2

2

会計情報演習演習

1

2

情報伝達と表現講義

2

2

メディアデザイン演習 A

演習

2

2

インターンシップ

演習

1

3

社会調査法

講義

2

2

生活情報論

講義

2

1

文化と表現 5(異文化コミュニケーション)

講義

2

1

社会と生活 6(経済学入門)

講義

2

1

消費経済論

講義

2

2

生活の経済学

講義

2

2

食料経済

講義

2

3

社会と生活 7(経営学入門)

講義

2

1

家庭経営学概論講義

2

1

消費者情報論講義

2

1

生き方の問題 1(哲学入門)

講義

2

1

生き方の問題 2(現代の哲学)

講義

2

1

生き方の問題 5(心理学 a)

講義

2

1

生き方の問題 6(心理学 b)

講義

2

1

文化と表現 3(文章表現法)

講義

2

1

社会福祉概論講義

2

1※〔Ⅰ群｢情報処理｣関連分野〕〔Ⅱ群｢情報と職業及び実務教育｣関連分野〕〔Ⅲ群｢情報と社会｣関連分野〕〔Ⅳ群｢情報と人間｣関連分野〕

ピアヘルパー
現代生活学部に在学する者で、日本教育カウンセラー協会が認定するピアヘルパーの資格を取得しようとする者は、協会の定める資格条件を取得するよう履修計画を立てなければならない。
ピアヘルパーの資格は、ピアヘルパー養成課程の認定を受けている本学において、日本教育カウンセラー協会の認定する選択科目の単位を取得する条件のもと、12 月に本学で実施されるピアヘルパー資格認定試験を受験し、これに合格すれば資格を取得することができる。

〔資格取得に必要な科目一覧〕〔協会指定科目〕
本学対応授業科目名

授業形態

単位数

開設年次

教育相談論

講義

2

2

人間の成長と発達講義

22

精神保健学Ⅰ講義

2

2

カウンセリング論

講義

2

3

条件

左記の科目から
6 単位以上取得

学内諸規則学内諸規則

東京家政学院大学学位規則
（趣旨）
第１条

こ の 規 則 は 、 学 位 規 則 （ 昭 和 28 年 文 部 省 令 第 9 号 ） に 基 づ き 、 東 京 家 政 学 院 大 学 （ 以 下 「 本 学 」と い う 。） が 授 与 す る 学 位 に つ い て 必 要 な 事 項 を 定 め る も の と す る 。
（学位）
第２条

本学において授与する学位は、学士及び修士とする。

（学位授与の要件）
第３条
２

本学の学部を卒業した者に、学士の学位を授与する。

本学大学院の修士課程を修了した者に、修士の学位を授与する。

（学位論文の提出）第４条

学位論文は、本学大学院研究科が指定する期日までに研究科長に提出するものとする。

２

指定する論文は、主論文一編とする。ただし、参考として他の補助論文を添付することができる。

３

学位論文を審査するため必要があるときは、参考資料を提出させることができる。

（学位論文の審査付託）
第５条

研 究 科 長 は 、学 位 論 文 を 受 理 し た と き は 、東 京 家 政 学 院 大 学 大 学 院 人 間 生 活 学 研 究 科 代 議 員 会 (以 下｢大 学 院 代 議 員 会 ｣と い う 。 )に そ の 論 文 の 審 査 を 付 託 す る 。
（審査委員会）第６条
２

大 学 院 代 議 員 会 は 、学 位 論 文 の 審 査 及 び 最 終 試 験 又 は 学 力 の 確 認 を 行 う た め 、審 査 委 員 会 を 設 け る 。

審査委員会は、学位論文を提出した学生の指導教員及び当該関連授業科目担当の教員３名以上をもって
構成する。

３

大学院代議員会が学位論文の審査のため必要があると認めたときは、前項に規定する者以外の教員を審査委員として加えることができる。

（学位論文の審査の協力）
第７条

学位授与に係る学位論文の審査に当たっては、他の大学院又は研究所等の教員等の協力を得ることができる。
（審査期間）
第８条

審査委員会は、修士の学位については、その学年度末までに、それぞれの論文の審査及び最終試験を終了しなければならない。
（学位論文の審査及び最終試験）
第９条
２

審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験を行う。

最終試験は、学位論文の審査が終わった後に行うものとする。

（審査委員会の報告）
第 10 条

審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験を終了したときは、学位論文審査及び最終試験の結果の要旨に、学位授与の可否の意見を添え、研究科会議に報告しなければならない。
（研究科会議の審議）
第 11 条２

研究科会議は、前条の報告に基づいて審議し、課程修了の可否について議決する。

前 項 の 議 決 は 、研 究 科 会 議 構 成 員（ 海 外 渡 航 中 又 は 休 職 中 の 者 は 除 く 。）の ３ 分 の ２ 以 上 が 出 席 し 、か つ 、
３分の２以上の同意を得なければならない。

（研究科長の報告）
第 12 条研究科長は、研究科会議が前条の議決をしたときは、学位論文の審査要旨及び最終試験の成績又は学力の確認の結果を学長に報告しなければならない。
（学部長の報告）第 13 条学部長は、当該学部教授会の議に基づき、卒業認定及び学位の授与について、学長に報告しなけ

ればならない。
（学位の授与）第 14 条学長は、前条の規定による報告に基づいて卒業の認定をした者に対し、学士の学位の授与を決定し、所定の学位記を授与する。
２

学 長 は 、 第 12 条 に 規 定 す る 報 告 に 基 づ い て 修 士 の 学 位 の 授 与 を 決 定 し 、 所 定 の 学 位 記 を 授 与 す る 。

（学位の専攻分野の名称）

第 15 条Ⅰ

学位を授与するに当たっては、次のとおり専攻分野の名称を付記するものとする。

学部
学

部

学

科

学位（専攻分野の名称）

現代家政学科
健康栄養学科
現代生活学部

学士（家政学）

生活デザイン学科
児童学科

学士（児童学）

人間福祉学科

学士（社会福祉）

研究科

専

攻

学位（専攻分野の名称）

人間生活学研究科

生活文化専攻修士（人間生活学）

Ⅱ

大学院（学位の名称の使用）
第 16 条学 位 を 授 与 さ れ た 者 が 、学 位 の 名 称 を 用 い る と き は 、「 東 京 家 政 学 院 大 学 」と 付 記 す る も の と す る 。

（学位授与の取消）
第 17 条

修士の学位を授与された者が、その名誉を汚す行為があったとき、又は不正の方法により学位の授与を受けた事実が判明したときは、学長は、研究科会議の議を経て、学位の授与を取消し、学位記を返還させ、かつ、その旨を公表するものとする。
２

前 項 の 議 決 に つ い て は 、 第 11 条 第 ２ 項 を 適 用 す る 。

（学位記の様式）
第 18 条学位記の様式は、別表のとおりとする。

（雑則）
第 19 条

この規則に定めるもののほか、学位に関し必要な事項は、当該教授会又は研究科会議が別に定め

る。
附

則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 21 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 24 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

別 表 （ 第 18 条 関 係 ）様 式 第 1号 （ 修 士 課 程 修 了 者 ）様 式 第 2号 （ 学 部 卒 業 者 ）

修 第

現家 第
現健 第
現生 第
現児 第
現福 第

号

学

大学印

位

号
号
号
号
号

記

学

大学印

本 籍（都道府県名）
氏 名

研究科

月

本 籍（都道府県名）

日生

年

専攻の修士課程において所定の単位を修得し学位論文の審査及び最終試
験に合格したので修士（

本学学部）の学位を授与する

月

日

年

氏

名

印

東 京 家 政 学 院 大 学

東

氏

名

印

東

政

学

院

日生

学科所定の課程を修め本学を卒業したので学士（

東京家政学院大学大学院人間生活学研究科長
家

月）の学位を授与する

年

京

記

氏 名
年

本学大学院

位

大

学

長

京

家

政

学

院

大

月

日

学 部 長

氏

名

印

学

氏

名

印

長

東京家政学院大学教育課程及び履修方法に関する規則
第１章

総

則

（趣旨）
第１条

東 京 家 政 学 院 大 学（ 以 下「 本 学 」と い う 。）学 則 第 25 条 第 ３ 項 、第 26 条 第 ２ 項 及 び 第 27 条 の 規 定に基づく教育課程及び履修方法については、この規則の定めるところによる。
第２章

教育課程

（授業科目）
第２条

授業科目名、単位数、授業形態、必修・選択の別及び開設年次は、授業科目の区分別に別表Ⅰのとおり定める。
２

授業科目は、更に領域及び分野に区分することができる。

３

授業科目は、必修科目及び選択科目に分け、必要に応じて自由科目を設けることができる。

４

授 業 は 講 義 、演 習 、実 験・実 習 若 し く は 実 技 の い ず れ か に よ り 又 は こ れ ら の 併 用 に よ り 行 う も の と す る 。

５

授 業 科 目 に つ い て は 、第 １ 項 か ら 前 項 ま で の 規 定 に 定 め る も の の 他 、担 当 教 員 、開 設 学 期 、授 業 時 間（ 曜
日・時 限 ）、対 象 ク ラ ス 、授 業 科 目 概 要 、各 週 の テ ー マ 及 び 授 業 目 標 、履 修 条 件 、成 績 評 価 方 法 等 授 業 実 施に必要な事項を含む授業計画を作成するものとする。

６

授業科目には、必要に応じてサブタイトルを設けることができる。

７

卒業研究に関する必要な事項は、別に定める。

（授業計画等の公示）
第３条
２

第２条第１項から第６項に定めたものは、これを学年始めに公示する。

各学科は履修モデルを作成し、これを学年始めに公示する。

（履修単位数）第４条
２

各学科は、年間最大履修単位数を定めることができる。

各学科は、年間最低履修単位数を定めることができる。
第３章

履修方法

（卒業必要単位数）
第５条

本学を卒業するためには、４年以上在学し、次の各号の定めるところにより必要な単位数を修得しなければならない。
(1) 現 代 生 活 学 部 の 各 学 科 の 卒 業 必 要 単 位 数 は 、 別 表 Ⅱ(2) 現 代 生 活 学 部 の 基 礎 科 目 の 履 修 条 件 は 、 別 表 Ⅱ の １（授業時間割等）
第６条

授 業 時 間 割 、授 業 計 画 及 び 履 修 計 画 に 必 要 な 履 修 モ デ ル（ 以 下「 授 業 時 間 割 等 」と い う 。）に つ い ては、学年の始めに公示する。
（履修計画及び履修の登録）
第７条

学生は、前条の授業時間割等により履修計画をたて、学年又は学期の始めに履修科目の登録をしなければならない。
（履修科目の登録の上限）
第８条

学生の年間履修登録単位数の上限は、各年次にわたって適切な授業科目を履修するため、原則として 44 単 位 と す る 。 た だ し 、 卒 業 要 件 単 位 に 含 ま な い 資 格 科 目 の 履 修 単 位 は 、 こ れ に 含 め な い 。
（年間履修登録単位数に含まれない科目の特例）

第９条
授業科目の区分

授業科目名
算数科教育
生活科教育
音楽科教育
図画工作教育
国語科教育
体育科教育
社会科教育
理科教育
国語科教育法（書写を含む）
社会科教育法
算数科教育法
理科教育法
生活科教育法

現代生活学部
児童学科

専門科目

音楽科教育法
図画工作科教育法
家庭科教育法体育科教育法
保育内容演習健康 A
保育内容演習健康 B
保育内容演習言葉 A
保育内容演習言葉 B
保育内容演習人間関係 A
保育内容演習人間関係 B
保育内容演習環境 A
保育内容演習環境 B
保育内容演習表現 A
保育内容演習表現 B（授業科目の履修）
第 10 条履修することができる授業科目は、原則として、その年次に配当されているもの及びそれ以下の年次のものとする。

（単位の計算方法の特例）
第 11 条次 の 授 業 科 目 に つ い て は 、本 学 学 則 第 28 条 第 １ 項 第 ３ 号 た だ し 書 き の 規 定 に 基 づ き 、30 時 間 を もって１単位とする。
授業科目の区分

授業科目名
心理学実験Ⅰ
心理学実験Ⅱ

現代生活学部共通

ファッション造形実習・演習 A

専門科目

衣構成学実習・演習 A
服飾造形実習・演習 A
基礎調理

現代家政学科ファッション造形実習・演習 B

専門科目

衣構成学実習・演習 B
服飾造形実習・演習 B
服飾造形実習・演習 C
生活デザイン学科

アパレル生産実習・演習

専門科目

テキスタイルデザイン実習・演習
染色学実験・演習
衣管理学実験・演習
応用染色実習・演習

資格科目

第４章
（試

教育実習 B

試験及び成績

験）第 12 条２

教育実習 A

教職に関する科目

定期試験は、本学が定めた試験期間に行う。

追試験は、疾病その他やむを得ない事情により定期試験を受けられなかった科目について、願い出により行う。

３

再試験は、定期試験において不合格となった授業科目のうち必修科目について、願い出により行う。

（成績評価）
第 13 条

成績評価の表記、評点、基準及びグレードポイントは、次のとおりとする。

成績表記

評

点

評点基準

ｸﾞﾚｰﾄﾞﾎﾟｲﾝﾄ

Ｓ（秀）

９０点以上

特に優秀な成績４

Ａ（優）

８０～８９点すぐれた成績

３

Ｂ（良）

７０～７９点要求を満たす成績２

Ｃ（可）６０～６９点

合格と認められる最低の成績

１

５９点以下

不合格

Ｄ（不合格）

実 習 、実 験 、演 習 の う ち 一 部 の 科 目 に お け る 不 合 格

０

Ｐ（合格）

実習、実験、演習のうち一部の科目における合格

２

Ｎ（認定）

単位認定

算定対象外

Ｋ（欠席）

試験に欠席

０

Ⅹ（受験資格なし）

出席日数不足により受験資格がない場合

０

Ｆ（不正行為）試験において不正行為を行った場合

０

２

成績評価のグレードポイントを次の計算式により算出した値を学業成績の指標とする。
グ レ ー ド ポ イ ン ト ア ベ レ ー ジ （ GPA） ＝4.0×S の修得単位数＋3.0×A の修得単位数＋2.0×(B＋P) の修得単位数＋1.0×C の修得単位数
総履修登録単位数

３

GPA に 関 す る そ の 他 必 要 な 事 項 は 別 に 定 め る 。

附則

この規則は、平成７年４月１日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 11 年 ４ 月 １ 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 12 年 ４ 月 １ 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 11 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 13 年 ４ 月 １ 日 か ら 施 行 す る 。 た だ し 、 こ の 規 則 に よ る 改 正 後 の 第 ３ 条 第 １ 項 別 表 Ⅰ の家 政 学 部 家 政 学 科 家 政 学 専 攻 の 専 攻 科 目 中 、 児 童 学 実 習 Ⅰ 及 び 児 童 学 実 習 Ⅱ に つ い て は 、 平 成 10 年 度 以 降の 入 学 者 か ら 適 用 し 、人 文 学 部 工 芸 文 化 学 科 の 専 攻 科 目 に つ い て は 、平 成 13 年 3 月 31 日 に 在 学 す る 者 が 当
該授業科目について、開設年次と異なる年次において履修する場合においては、なお、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 13 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 15 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。 た だ し 、 こ の 規 則 に よ る 改 正 後 の 第 ３ 条 第 １ 項 別 表 Ⅰ 及び 第 ６ 条 第 １ 項 別 表 Ⅱ の １ か ら 別 表 Ⅱ の ９ は 、 平 成 14 年 度 入 学 者 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。 た だ し 、 平 成 16 年 3 月 31 日 に 在 籍 す る 者 に つ い て は 、
改正後の第６条及び第８条の２の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。 た だ し 、 平 成 17 年 3 月 31 日 に 在 籍 す る 者 に つ い て は 、
改 正 後 の 第 ２ 条 の ２ 、 第 ３ 条 の ２ 、 第 ６ 条 、 第 ６ 条 の ２ 及 び 第 10 条 の 規 定 に か か わ ら ず 、 な お 、 従 前 の 例
による。
附

則

こ の 規 則 は 、 平 成 18 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 19 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 21 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 20 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 21 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 23 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 22 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 24 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 23 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。

東京家政学院大学資格取得規則
（総

則）

第１条

東 京 家 政 学 院 大 学（ 以 下「 本 学 」と い う 。）学 則 第 25 条 第 ２ 項 の 規 定 に 基 づ き 本 学 で 取 得 で き る 資格及びその履修方法については、この規則の定めるところによる。
（教育職員免許状）
第２条

教 育 職 員 普 通 免 許 状 の 授 与 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、 教 育 職 員 免 許 法 （ 昭 和 24 年 法 律 第 147 号 ）及 び 教 育 職 員 免 許 法 施 行 規 則（ 昭 和 29 年 文 部 省 令 第 27 号 ）に 基 づ く 教 職 に 関 す る 科 目 及 び 教 科 に 関 す る
科目を修得しなければならない。
２

小学校教諭普通免許状並びに中学校教諭普通免許状の授与資格を得ようとする者は、前項に定めるもののほか小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に関わる教育職員免許法の特例等に関する法律第 2 条第1 項及び同法施行規則第 2 条に定める学校又は施設において 7 日間の介護等の体験を行い、その証明を得なければならない。

３

本学の学部の学科において、当該所要資格を取得できる教員免許状の種類は、次表に掲げるとおりとす
る。
学

部

学

科

等

現代家政学科
健康栄養学科
現代生活学部

生活デザイン学科
児童学科
人間福祉学科４

教 員 免 許 状 の 種 類
中学校教諭一種免許状（家庭）高等学校教諭一種免許状（家庭）栄養教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状（家庭）高等学校教諭一種免許状（家庭）幼稚園教諭一種免許状
小学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状（福祉）教 職 に 関 す る 科 目 は 、 学 則 第 26 条 に 規 定 さ れ た 資 格 科 目 と し 、 東 京 家 政 学 院 大 学 教 育 課 程 及 び 履 修 方
法 に 関 す る 規 則 （ 以 下 「 履 修 規 則 」 と い う 。） 第 5 条 に 定 め ら れ た 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 の ほ か に 修 得 し なければならない。

５

教 科 に 関 す る 科 目 は 、履 修 規 則 第 2 条 第 1 項 に 規 定 す る 授 業 科 目 の う ち か ら 定 め ら れ た 単 位 数 を 修 得 しなければならない。

（学芸員）
第３条

学 芸 員 の 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、博 物 館 法（ 昭 和 26 年 法 律 第 285 号 ）及 び 博 物 館 法 施 行 規 則（ 平成 21 年 文 部 科 学 省 令 第 22 号 ） に 基 づ く 所 定 の 科 目 を 修 得 し な け れ ば な ら な い 。
２

前 項 の 科 目 は 、 学 則 第 26 条 及 び 履 修 規 則 第 2 条 第 1 項 に 規 定 さ れ た 資 格 科 目 の う ち か ら 定 め ら れ た 授
業科目及び単位数を修得しなければならない。

３

前 項 の 資 格 科 目 は 、履 修 規 則 第 5 条 に 定 め ら れ た 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 の ほ か に 修 得 し な け れ ば な ら な い 。

（管理栄養士国家試験受験資格）
第４条

管 理 栄 養 士 の 国 家 試 験 の 受 験 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、現 代 生 活 学 部 健 康 栄 養 学 科 の 課 程 に 在 籍 し 、履修規則第 2 条に規定する授業科目並びに第 5 条に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
（栄養士の免許）
第５条

前条により、現代生活学部健康栄養学科の卒業に必要な単位数を修得した者に対しては、栄養士法（ 昭 和 22 年 法 律 第 245 号 ）及 び 栄 養 士 法 施 行 規 則（ 昭 和 23 年 厚 生 省 令 第 2 号 ）に 基 づ き 、栄 養 士 の 免 許証が授与される。
（食品衛生管理者及び食品衛生監視員）
第６条

食品衛生管理者及び食品衛生監視員の資格を得ようとする者は、現代生活学部健康栄養学科の課程に 在 籍 し 、履 修 規 則 第 2 条 に 規 定 す る 授 業 科 目 並 び に 第 5 条 に 規 定 す る 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 を 修 得 し な け
ればならない。
（建築士等試験受験資格）
第７条

一級建築士及び二級・木造建築士の受験資格を得ようとする者は、国土交通大臣の指定する建築に

関 す る 科 目 （ 平 成 20 年 国 土 交 通 省 告 示 第 740 号 ） を 修 め て 、 履 修 規 則 第 2 条 に 規 定 す る 授 業 科 目 並 び に
第 5 条に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
２

建築士試験を受けようとする者には、受験に必要な建築実務の経験年数を明記した「卒業証明書・一級／二級・木造建築士試験指定科目修得単位証明書」を申請により発行する。

（保育士の資格）第８条

保 育 士 の 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、 現 代 生 活 学 部 児 童 学 科 の 課 程 に 在 籍 し 、 児 童 福 祉 法 （ 昭 和 22

年 法 律 第 164 号 ）及 び 児 童 福 祉 法 施 行 規 則（ 昭 和 23 年 厚 生 省 令 第 11 号 ）に 基 づ く 所 定 の 科 目 を 修 得 し なければならない。
２

前 項 の 科 目 は 、履 修 規 則 第 2 条 に 規 定 す る 授 業 科 目 並 び に 第 5 条 に 規 定 す る 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 を 修 得
し 、 学 則 第 26 条 及 び 履 修 規 則 第 2 条 第 1 項 に 規 定 す る 資 格 科 目 の う ち か ら 定 め ら れ た 授 業 科 目 及 び 単 位数を修得しなければならない。

３

前 項 の 資 格 科 目 は 、履 修 規 則 第 5 条 に 定 め ら れ た 卒 業 に 必 要 な 単 位 数 の ほ か に 修 得 し な け れ ば な ら な い 。

４

前 3 項のほか保育士の資格取得に必要な事項は、別に定める。

（社会福祉士国家試験受験資格）
第９条

社 会 福 祉 士 の 国 家 試 験 の 受 験 資 格 を 得 よ う と す る 者 は 、現 代 生 活 学 部 人 間 福 祉 学 科 の 課 程 に 在 籍 し 、

指 定 科 目 （ 平 成 20 年 文 部 科 学 省 ・ 厚 生 労 働 省 令 第 3 号 ） に 規 定 す る 本 学 の 対 応 科 目 、 履 修 規 則 第 2 条 に規定する授業科目並びに第 5 条に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
（精神保健福祉士国家試験受験資格）
第 10 条

精神保健福祉士の国家試験の受験資格を得ようとする者は、現代生活学部人間福祉学科の課程に在 籍 し 、 指 定 科 目 （ 平 成 20 年 厚 生 労 働 省 告 示 第 307 号 及 び 第 308 号 ） に 規 定 す る 本 学 の 対 応 科 目 、 履 修
規則第 2 条に規定する授業科目並びに第 5 条に規定する卒業に必要な単位数を修得しなければならない。
（その他の資格）
第 11 条

別表 1 に定める資格を取得しようとする者は、別に定められた授業科目及び単位数を修得しなければならない。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 10 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、第 ６ 条 第 ２ 項 の 規 定 は 、平 成 10 年 度 に 入 学 す る
者から適用する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、第 9 条 第 2 項 、第 3 項 及 び 第 11 条 の 規 定 は 平 成
17 年 度 に 入 学 す る 者 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 19 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 21 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 20 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 21 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 23 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 22 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。
附則

こ の 規 則 は 、平 成 24 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 23 年 度 以 前 の 入 学 者 に つ い て は 、な お 、従前の例による。

別表 1
学部・学科

現代生活学部共通

現代家政学科

健康栄養学科

生活デザイン学科

資 格 の 名 称

種 類

資格取得の条件等社 会 福 祉 主 事 [任 用 資 格 ]国家資格

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

児 童 指 導 員 資 格 [任 用 資 格 ]国家資格

所定単位を取得することにより任用資格が得られる

情報処理士

民間資格

所定単位を取得することにより資格が得られる

ピアヘルパー

民間資格

所 定 単 位 を 取 得 し て 、特 別 試 験 に 合 格 後 資 格 が 得 ら れ る

フードスペシャリスト

民間資格

所 定 単 位 を 取 得 し て 、特 別 試 験 に 合 格 後 資 格 が 得 ら れ る

インテリアプランナー[登 録 資 格 ]民間資格

所 定 単 位 を 取 得 、資 格 試 験 に 合 格 し て 、卒 業 後 実 務 経 験
２年で登録資格が得られる

上級情報処理士

民間資格

所定単位を取得することにより資格が得られる

フードスペシャリスト

民間資格

所 定 単 位 を 取 得 し て 、特 別 試 験 に 合 格 後 資 格 が 得 ら れ る

フードスペシャリスト

民間資格

所 定 単 位 を 取 得 し て 、特 別 試 験 に 合 格 後 資 格 が 得 ら れ る

商業施設士補

民間資格

所定単位を取得して、特別講義受講後資格が得られる

インテリアプランナー[登 録 資 格 ]民間資格

所 定 単 位 を 取 得 、資 格 試 験 に 合 格 し て 、卒 業 後 実 務 経 験
２年で登録資格が得られる

１級衣料管理士

民間資格

所 定 単 位 を 取 得 し て 、特 別 試 験 に 合 格 後 資 格 が 得 ら れ る

児童学科

認定心理士

民間資格

所定単位を取得し、学会認定資格が得られる

人間福祉学科

認定心理士

民間資格

所定単位を取得し、学会認定資格が得られる

東京家政学院大学科目等履修生規則
（趣旨）
第１条

東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 52 条 第 ２ 項 に 規 定 す る 科 目 等 履 修 生 に つ い て は 、

この規則の定めるところによる。
（入学の時期）
第２条

科目等履修生の入学時期は、学年又は学期の始めとする。

（入学資格）
第３条

科 目 等 履 修 生 の 入 学 資 格 は 、 学 則 第 19 条 に 規 定 す る 大 学 入 学 資 格 を 有 す る 者 と す る 。

（科目等履修の範囲）
第４条

科目等履修生として履修できる授業科目は、各学部学務部会で審議し、担当教員の同意を得たものとする。
（入学の出願）第５条

科目等履修生として入学を志願する者は、次の書類に所定の検定料を添えて、指定の期間内に、これを提出しなければならない。
(1) 入 学 願 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 履 歴 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 最 終 学 校 の 卒 業 又 は 修 了 証 明 書 及 び 成 績 証 明 書

各１通(4) 在 職 中 の 者 は 、 そ の 所 属 長 の 承 諾 書

１通(5) 日 本 以 外 の 国 籍 を 有 す る 者 は 、 上 記 各 号 の 他 に 登 録 済 証 明 書 、
日本留学試験成績通知書及び在留資格認定証明書（写）各１通（入学の選考）第６条

前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（入学手続及び入学許可）
第７条

前条の選考結果に基づき合格通知を受けた者は、次の書類に所定の入学金を添えて、所定の期日までに入学手続をしなければならない。

２(1) 誓 約 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 調 査 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 学 籍 カ ー ド （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通

学長は、前項の手続を完了した者に入学を許可する。

（在学期間）
第８条

在 学 期 間 は 、当 該 学 期 又 は 学 年 の 終 り ま で と す る 。た だ し 、引 き 続 き 在 学 を 希 望 す る 者 に つ い て は 、願い出により在学期間の延長を許可することができる。
（履修単位数）第９条

科 目 等 履 修 生 と し て 履 修 で き る 科 目 の 総 単 位 数 は 30 単 位 以 内 と す る 。

（科目等履修生の修了）
第 10 条科目等履修生修了者には、願い出により科目等履修生修了証明書を交付する。

（単位認定）
第 11 条

履修した科目のうち、単位の修得を必要とする場合は、願い出て試験を受けることができる。

２

前項の試験に合格した者には、所定の単位を与える。

３

前項により認定された単位については、願い出により単位修得証明書を交付する。

（退学）
第 12 条在学期間の途中で退学する者は、学長の許可を受けなければならない。

（授業料等の額）
第 13 条科目等履修生の検定料、入学金及び授業料は、次のとおりとする。ただし、実験・実習・実技科

目を履修する場合は、経費を別途徴収することがある。

２(1) 検 定 料

10,000 円(2) 入 学 金

15,000 円(3) 授 業 料

15,000 円 （ １ 単 位 毎 に ）前項の授業料は、指定した期日までに納めなければならない。

３

既納の検定料、入学金及び授業料は、返戻しない。

（他の規則の準用）
第 14 条科目等履修生については、この規則及び別に定めるもののほか、東京家政学院大学学則及び学生

通則等を準用する。
附則１

この規則は、平成 6 年 4 月 1 日から施行する。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 聴 講 生 規 則 （ 昭 和 62 年 7 月 9 日 施 行 ） は 、 廃 止 す る 。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 13 年 7 月 5 日 か ら 施 行 し 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

東京家政学院大学研究生規則
（趣旨）
第１条

東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 51 条 第 ２ 項 に 規 定 す る 研 究 生 に つ い て は 、こ の規則の定めるところによる。
（入学の時期）
第２条

研究生の入学時期は、学年又は学期の始めとする。

（入学資格）
第３条

研究生の入学資格は、学士の学位を有する者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
（入学の出願）第４条

研究生として入学を志願する者は、あらかじめ研究課題を定め、研究指導を受ようとする教員の承諾を得て、次の書類に所定の検定料を添えて、所定の期日までに学長に願い出なければならない。
(1) 入 学 願 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 履 歴 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 最 終 学 校 の 卒 業 又 は 修 了 証 明 書 及 び 成 績 証 明 書

各１通(4) 在 職 中 の 者 は 、 そ の 所 属 長 の 承 諾 書 及 び 本 人 の 確 約 書

各１通(5) 日 本 以 外 の 国 籍 を 有 す る 者 は 、 上 記 各 号 の 他 に 登 録 済 証 明 書 、
日本留学試験成績通知書及び在留資格認定証明書（写）各１通（入学の選考）第５条

前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（入学手続及び入学許可）
第６条

前条の選考結果に基づき合格通知を受けた者は、次の書類に所定の入学金を添え所定の期日までに入学手続をしなければならない。

２(1) 誓 約 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 調 査 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 学 籍 カ ー ド （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通

学長は、前項の手続を完了した者に入学を許可する。

（指導教員）
第７条
２

研究生の指導教員は、学科会議の議を経て学長が決定する。

研究生は、指導教員の指導を受けて、研究に従事するものとする。

（研究期間）
第８条

研究期間は、入学を許可された年度内とする。ただし、引き続き研究を希望する者は、通算２年を限度として許可を得て研究期間の延長を願い出ることができる。
（講義への出席）第９条

研究生は、指導教員が必要と認め、かつ、当該学科科目担当教員の承認がある場合に限り、４科目を限度として、講義に出席することができる。
２

研 究 生 と し て 聴 講 し た 授 業 科 目 の 単 位 認 定 及 び 教 育 職 員 免 許 法 施 行 規 則 （ 昭 和 29 年 文 部 省 令 第 26 号 ）第 20 条 に よ る 単 位 の 認 定 は 、 行 わ な い 。
（修了）
第 10 条

研究生は、その研究期間を終えたときは、研究概要を記載した研究報告書を指導教員を経て学長に提出しなければならない。
２

学長は、修了者に対し、希望により修了証明書を交付することができる。

（退学）
第 11 条研究期間の途中で退学しようとする者は、指導教員の承認を得て、学長の許可を受けなければならない。
（検定料等の額）
第 12 条研究生の検定料、入学金及び授業料は、次のとおりとする。

(1) 検 定 料

15,000 円(2) 入 学 金

50,000 円

(3) 授 業 料

300,000 円

２

前項の授業料は、年２期に分けそれぞれ指定した期日までに納めなければならない。

３

既納の検定料、入学金及び授業料は、返戻しない。

（他の規則の準用）
第 13 条研究生については、この規則及び別に定めるもののほか、東京家政学院大学学則及び学生通則等を準用する。
附則

１

こ の 規 則 は 、 昭 和 62 年 2 月 27 日 か ら 施 行 す る 。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 研 究 員 規 則 （ 昭 和 56 年 ４ 月 20 日 施 行 ） は 、 廃 止 す る 。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 13 年 7 月 5 日 か ら 施 行 し 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

東京家政学院大学再入学取扱い内規
東 京 家 政 学 院 大 学 学 則 第 23 条 第 ２ 項 の 規 定 に 基 づ き 、東 京 家 政 学 院 大 学（ 以 下 ｢本 学 ｣と い う ｡)を 中 途 退 学した者又は除籍された者が再入学を願い出たときは、次のように取扱う。
１

再入学の時期は、学年又は学期の始めとする。

２

再 入 学 願 出 の 資 格 は 、本 学 を 退 学 し た 者 又 は 除 籍（ 学 則 第 36 条 第 １ 号 の 場 合 に 限 る 。以 下 同 じ ｡)さ れ た者で、再入学の理由が正当である者とする。

３

再 入 学 の 出 願 を す る 者 は 、次 の 書 類 に 所 定 の 検 定 料 を 添 え て 、指 定 の 期 間 内 に 提 出 し な け れ ば な ら な い 。

４(1) 再 入 学 願 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 履 歴 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 再 入 学 理 由 書

１通

出願者に対して提出書類及び面接による選考を行う。

５

選考の結果に基づき合格通知を受けた者は、次の書類に所定の納入金を添えて、所定の期日までに入学手続をしなければならない。
(1) 誓 約 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 調 査 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(3) 学 籍 カ ー ド （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通

６

入学手続を完了した者は、学長が相当年次に入学を許可する。

７

再入学者の在学年数は、退学又は除籍前の在学年数と再入学後の在学年数とを通算する。ただし、再入学後の在学年数が１年に満たない場合は、１年とする。

８

本学を退学又は除籍前に本学で修得した授業科目及び単位数の全部又は一部を教授会の議を経て認定することができる。
９

検定料、入学金、授業料・施設設備資金及び実習料は、次のとおりとする。
(1) 検 定 料

30,000 円(2) 入 学 金 は 、 当 該 年 度 に 入 学 す る 者 に 係 る 額 の ２ 分 の １ と す る 。
(3) 授 業 料 は 、 再 入 学 し た 該 当 年 次 の 在 学 者 に 係 る 額 と 同 額 と す る 。
(4) 施 設 設 備 資 金 は 、 当 該 年 次 の 在 学 者 に 係 る 額 と 同 額 と す る 。
(5) 実 習 料 は 、 実 習 料 を 徴 収 す る 学 科 ・ 専 攻 に 再 入 学 し た 者 に 限 り 、 当 該 年 次 の 在 学 者 に 係 る 額 と 同 額 と
する。
附

則

こ の 内 規 は 、 平 成 6 年 9 月 21 日 か ら 施 行 す る 。
附
１
２

則

この内規は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
平 成 7 年 3 月 31 日 以 前 に 入 学 し た 者 で 、 平 成 10 年 3 月 31 日 ま で に 除 籍 さ れ た 者 に つ い て は 、 改 正 後の内規にかかわらず、なお従前の例による。
附

則１

この内規は、平成 9 年 4 月 1 日から施行する。

２

平 成 9 年 3 月 31 日 以 前 に 入 学 し た 者 に つ い て は 、 改 正 後 の 内 規 に か か わ ら ず 、 な お 従 前 の 例 に よ る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 12 年 4 月 1 日 か ら 施 行 し 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 13 年 7 月 5 日 か ら 施 行 し 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

東京家政学院大学転学科に関する取扱い内規
東京家政学院大学の学生で、他の学科への転学科を志望する者がある場合は、当該学科に欠員のある場合に限り、この内規により取り扱うものとする。
第１条

転学科の時期は学年の始めとする。

第２条

転学科を志望する者は指定された期日までに、次の書類に所定の検定料を添えて提出しなければならない。
(１ ) 転 学 科 願 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）

１通(２ ) 志 望 理 由 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）

１通

第３条

出願者に対して、別に定めるところにより選考を行う。

第４条

前条の結果に基づき、教授会の議を経て学長が許可する。

第５条

前条により転学科を許可された者の既に修得した授業科目及び単位の全部又は一部を教授会の議を経て卒業に必要な単位として認定する。
第６条

転学科前の在学年数及び休学年数は、転学科後の期間と通算する。

第７条

検定料、授業料、施設設備資金及び実習料の額は、次のとおりとする。

(１ ) 検 定 料

10,000 円(２ ) 授 業 料

当該年次の在学者に係る額と同額(３ ) 施 設 設 備 資 金

当該年次の在学者に係る額と同額(４ ) 実 習 料

当該年次の在学者に係る額と同額

附

則

１

こ の 内 規 は 、 平 成 7 年 11 月 16 日 か ら 施 行 す る 。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 家 政 学 部 家 政 学 科 転 専 攻 に 関 す る 取 扱 い 内 規（ 昭 和 60 年 2 月 14 日 施 行 ）は 、廃 止 する。
附則

この内規は、平成 9 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 11 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附１

則

こ の 内 規 は 、平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。た だ し 、平 成 22 年 3 月 31 日 に 在 籍 す る 者 に つ い て は 、
なお、従前の例による。

２

東 京 家 政 学 院 大 学 転 学 部 ・ 転 学 科 ・ 転 専 攻 に 関 す る 取 扱 い 内 規 （ 平 成 17 年 4 月 1 日 施 行 ） は 、 家 政 学
部及び人文学部に在籍する者がいなくなったときに廃止する。

東京家政学院大学入学前の既修得単位の認定に関する内規（趣旨）
東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 40 条 に 規 定 す る 単 位 認 定 に 関 し て は 、こ の 内 規

第１条の定めるところによる。
（出願資格）
第２条

既修得単位の認定を願い出ることのできる者は、他大学若しくは短期大学を卒業又は中途退学し、新たに本学の１年次に入学した者とする。
（出願時期）
第３条

既修得単位の認定の出願時期は、１年次の初めとする。

（出願手続）
第４条

既修得単位の認定を願い出る者は、次の書類を所定の期日までに大学事務局へ提出しなければなら

ない。
(1)

単位認定願書(2)

既修得単位の成績証明書及び修得科目の授業概要が記載された学生便覧等（単位の認定）第５条

単位の認定は、各学部学務部会において審議し、教育上有益と認められた場合は、教授会の議を経て認定するものとする。
（認定単位数）
単 位 の 認 定 は 、学 則 第 38 条 及 び 第 39 条 に 規 定 す る 本 学 に お い て 修 得 し た も の と み な す 単 位 数 と 合第６条

わ せ て 60 単 位 を 超 え な い も の と す る 。
（認定単位の評価）
第７条

認 定 し た 単 位 の 評 価 は 、「 認 定 」 と し て 表 示 す る も の と す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 7 年 5 月 18 日 か ら 施 行 し 、 平 成 7 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附則

こ の 内 規 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

東京家政学院大学学生交流規則
（趣旨）
第１条

本 学 の 学 生 で 、東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 35 条 及 び 第 38 条 の 規 定 に よ り 、他 の 大 学 又 は 短 期 大 学（ 外 国 の 大 学 又 は 短 期 大 学 を 含 む 。以 下「 他 大 学 等 」と い う 。）の 授 業 科 目 を 履 修 しよ う と す る 者（ 以 下「 派 遣 学 生 」と い う 。）及 び 他 大 学 等 の 学 生 で 学 則 第 53 条 の 規 定 に よ り 本 学 の 授 業 科
目 を 履 修 し よ う と す る 者（ 以 下「 特 別 聴 講 学 生 」と い う 。）の 取 扱 い に つ い て は 、こ の 規 則 の 定 め る と こ ろによる。
（他大学等との協議）
第２条

学 則 第 38 条 及 び 第 53 条 の 規 定 に よ る 本 学 と 他 大 学 等 と の 協 議 は 、次 に 掲 げ る 事 項 に つ い て 教 授 会の議を経て学長が行うものとする。
(1) 履 修 す る 授 業 科 目 の 範 囲(2) 学 生 数
(3) 単 位 の 認 定 方 法(4) 履 修 期 間(5) そ の 他 必 要 な 事 項
２

派遣学生の派遣及び特別聴講学生の受入れの許可は、前項の協議の結果に基づき行うものとする。

（派遣学生の出願手続）
第３条

派遣学生として他大学等の授業科目を履修しようとする者は、所定の期日までに学部長に願い出なければならない。
２

前項の規定により出願できる者は、第３年次以上に在学する学生とする。

（派遣の許可）第４条

前条の願い出があったときは、学部長は教授会の議を経て他大学等に依頼し、その承認を得てこれを許可する。
（外国の大学等における履修期間）
第５条

外 国 の 大 学 又 は 短 期 大 学（ 以 下「 外 国 の 大 学 等 」と い う 。）で 履 修 す る 派 遣 学 生 の 履 修 期 間 は 、１

年以内とする。ただし、やむを得ない事情があると認められたときは、更に１年以内に限りその延長を許可することができる。
（派遣学生の在学期間の取扱い）
第６条

派遣学生としての履修期間は、本学の在学年数に算入する。

（派遣学生の履修報告書等の提出）
第７条

派遣学生は、履修が終了したときは直ちに（外国の大学等で履修した派遣学生にあっては帰国の日から１月以内に）学部長に履修報告書及び当該他大学等の長の交付する学業成績証明書を提出しなければならない。
（派遣学生の単位の認定）
第８条

派 遣 学 生 が 他 大 学 等 に お い て 修 得 し た 単 位 は 、 学 業 成 績 証 明 書 に よ り 教 授 会 の 議 に 基 づ き 60 単 位を超えない範囲で本学において修得したものとみなす。
（派遣学生の授業料）
第９条

派遣学生の本学の学生としての授業料の取扱いについては、別に定める。

（派遣許可の取消し）
第 10 条学長は、派遣学生が次の各号の一に該当する場合は、教授会の議を経て、当該他大学等の長と協議の上、履修の許可を取消す。
(1) 履 修 の 見 込 み が な い と 認 め ら れ る と き 。
(2) 派 遣 学 生 と し て 当 該 他 大 学 等 の 規 則 に 違 反 し 、 又 は そ の 本 分 に 反 す る行為があったとき。
(3) そ の 他 派 遣 の 趣 旨 に 反 す る 行 為 が あ る と 認 め ら れ る と き 。
（特別聴講学生の受入れ許可）
第 11 条

特別聴講学生の受入れの許可は、他大学等からの依頼に基づき教授会の議を経て学長が行う。

（特別聴講学生の学業成績証明書）
第 12 条

特別聴講学生が所定の授業科目の履修を終了したときは、学部長は学業成績証明書を交付する。

（特別聴講学生の検定料等）
第 13 条

特別聴講学生に係る検定料、入学金及び授業料の取扱いについては当該他大学等との協議により定める。
（他の規則の準用）
第 14 条附

特別聴講学生については、この規則に定めるもののほか、学則及び学内諸規則を準用する。
則

こ の 規 則 は 、 平 成 3 年 6 月 20 日 か ら 施 行 す る 。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 16 年 4 月 15 日 か ら 施 行 し 、 平 成 16 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。

東京家政学院大学外国人留学生規則（趣旨）第 １ 条 東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 学 則 」と い う 。）第 54 条 第 ３ 項 に 規 定 す る 外 国 人 留 学 生 に つ い て は 、
この規則の定めるところによる。
（区分）第２条 外国人留学生の区分は、学部学生、科目等履修生及び研究生とする。
（入学資格）
第３条 外国人留学生の入学資格は、前条の区分ごとに次のとおりとする。
(1) 学 部 学 生 及 び 科 目 等 履 修 生(2) 研 究 生

学 則 第 19 条 第 ３ 号 の 規 定 に よ る 大 学 入 学 資 格 を 有 す る 者
外国において大学の課程を修了した者（入学の時期）第４条 外国人留学生の入学の時期は、学年又は学期の始めとする。
（入学の出願）第５条 外国人留学生として入学を志願する者は、次の書類に所定の検定料を添えて所定の期日までに学長に願い出なければならない。
(1) 入 学 願 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）１通(2) 最 終 学 校 の 卒 業 （ 修 了 ） 証 明 書 及 び 成 績 証 明 書(3) 登 録 済 証 明 書 （ 登 録 原 票 記 載 事 項 証 明 書 ）(4) 日 本 留 学 試 験 受 験 票 （ 写 ）(5) そ の 他 本 学 が 必 要 と 認 め る 書 類

各１通
１通
１通

（入学の選考）第６条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより特別選考を行う。
（入学手続及び入学許可）
第７条 前条の選考結果に基づき合格通知を受けた者は、次の書類に所定の入学金を添えて所定の期日までに入学手続をしなければならない。
(1) 誓 約 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）(2) 調 査 書 （ 本 学 所 定 の 様 式 ）(3) 学 籍 カ ー ド （ 本 学 所 定 の 様 式 ）

１通
１通
１通

２ 学長は前項の手続を完了した者に入学を許可する。
（授業科目等の特例）
第 ８ 条 学 部 学 生 と し て 入 学 し た 外 国 人 留 学 生 が 学 則 第 54 条 第 ２ 項 の 規 定 に 基 づ く 日 本 語 科 目 及 び 日 本 事
情 に 関 す る 科 目 を 履 修 し た 場 合 、 別 に 定 め る と こ ろ に よ り そ の 単 位 を 学 則 第 27 条 の 単 位 に 含 め る こ と ができる。
（検定料等の金額）
第９条 学部学生、科目等履修生及び研究生に係る検定料、入学金及び授業料の額はそれぞれ学則、東京家
政学院大学科目等履修生規則及び東京家政学院大学研究生規則の定めるところによる。
（他規則の準用）
第 10 条 外 国 人 留 学 生 に つ い て は 、こ の 規 則 及 び 別 に 定 め る も の の ほ か 学 則 そ の 他 学 内 諸 規 則 を 準 用 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 3 年 6 月 20 日 か ら 施 行 す る 。
附 則
この規則は、平成 6 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
こ の 規 則 は 、 平 成 13 年 7 月 5 日 か ら 施 行 し 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 適 用 す る 。
附 則
こ の 規 則 は 、 平 成 14 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附 則
こ の 規 則 は 、 平 成 17 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

東京家政学院大学学生懲戒手続規則
（目的）
第１条

こ の 規 則 は 、東 京 家 政 学 院 大 学 学 則（ 以 下「 大 学 学 則 」と い う 。）第 57 条 に 規 定 す る 学 生 の 懲 戒 に関し必要な事項を定め、その適切な実施を図ることを目的とする。
（懲戒機関）
第２条

学生の懲戒処分は、この規定の定めるところにより、教授会の議を経て学長が行う。

（通報等）
第３条

大 学 学 則 第 57 条 に 規 定 す る 懲 戒 事 由 に 該 当 す る 行 為 を 発 見 し 、 又 は そ の 情 報 を 得 た 教 職 員 は 、 速やかに学生支援グループ課長に通報するものとする。
２

前項の通報を受けた学生支援グループ課長は、直ちに副学長に報告するものとし、副学長は、これを直ちに学部長に報告するものとする。

（手続開始の決定）
第４条

前条第２項の報告を受けた学部長は、副学長及び学生委員会委員長と協議の上、相当の理由があると認めたときは事件として手続の開始を決定するものとする。
（調査委員会の設置等）
第５条

教授会は、前条の決定があった場合、事実を調査し、及び懲戒処分案を調査審議させるため、その都度、調査委員会を設けるものとする。
２

調 査 委 員 会 は 、次 の 各 号 に 掲 げ る 委 員 で 構 成 す る も の と し 、学 部 長 が 第 1 号 の 委 員 を 指 名 す る こ と に より発足するものとする。
(1)学 部 長 が 次 号 及 び 第 ３ 号 の 者 と 協 議 の 上 、 指 名 す る 教 員 若 干 名(2)学 生 委 員 会 委 員 長(3)副 学 長

３４

調査委員会に、調査審議の整理を行わせるため幹事を置き、委員１人をもって充てる。
学部長は、前条の決定（事件の概要を含む）及び調査委員会の発足を、理由を付して直近の教授会に報
告 し 、教 授 会 は 、こ れ を 確 認 す る も の と す る 。学 部 長 が 相 当 の 理 由 が な い と 認 め た 場 合 い に お い て も 、同
様とする。

５

教授会は、前項の報告を確認する場合において、特に必要があると認めたときには、これを修正することができる。

（調査審議）
第６条
２

調査委員会は、迅速かつ速やかに調査審議を行い、その結果を教授会に報告するものとする。

調査委員会は、調査審議に当たり、関係の教職員に資料の提出を求め、並びに関係の教職員及び学生から事情及び意見を聴取することができる。

（懲戒処分）
第７条
２

教授会は、前条第１項の報告に基づき、審議の上、懲戒処分を決定するものとする。

前項の決定は、構成員の４分の３以上が出席した教授会において、３分の２以上の賛成を得なければならない。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 3 年 12 月 19 日 か ら 施 行 す る 。
附則
この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則
こ の 規 則 は 、 平 成 13 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則
こ の 規 則 は 、 平 成 23 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

東京家政学院大学学生表彰規則（目的）
こ の 規 則 は 、 東 京 家 政 学 院 大 学 学 則 第 56 条 に 規 定 す る 学 生 の 表 彰 に 関 し 必 要 な 事 項 を 定 め 、 そ の第１条

適正な実施を図ることを目的とする。
（実施）
第２条

学生の表彰は、この規則の定めるところにより、学長が行う。

（表彰）
第３条

学生の表彰は、表彰状を授与して行うものとし、併せて記念品を贈呈するものとする。

（表彰者の決定）第４条

被表彰者は、学生委員会において被表彰候補者を選出し、教授会で決定する。

（表彰の方法）第５条

表彰は、原則として卒業式の日とし、随時行うことができる。

（表彰基準）
第６条

学生の表彰の基準は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 学 業 、 人 物 と も に 優 れ 本 学 学 生 と し て 表 彰 に 価 す る 事 由 の あ る 者(2) 本 学 に お け る 課 外 活 動 の 成 果 が 特 に 顕 著 で あ り 、 本 学 の 課 外 活 動 の 振 興 に 功 績 が あ っ た と 認 め ら れ る者(3) 社 会 活 動 に お い て 優 れ た 評 価 を 受 け 、 本 学 の 名 誉 を 著 し く 高 め た と 認 め ら れ る 者(4) そ の 他 前 ３ 号 と 同 等 の 表 彰 に 価 す る 行 為 等 が あ っ た と 認 め ら れ る 者
（事務）
第７条

学生の表彰に関する事務は、大学事務局が行う。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 3 年 12 月 19 日 か ら 施 行 す る 。
附則

この規則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 22 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。
附則

こ の 規 則 は 、 平 成 23 年 4 月 1 日 か ら 施 行 す る 。

キャンパス案内

キャンパス案内町田キャンパス建物配置図

公道

グランド
ゴルフ
練習場
工作工房

セミナー
ハウス

課外活動
共用棟

ゴルフ
練習場

3号棟

大江スミ記念棟
1号棟
学生
掲示板

2号棟

学生ホール棟

管理棟
調整池
外来者・非常勤講師用
駐車場

多目的
広 場

駐輪場

調整池

公道
路線バス
停留所

テニス
コート

作

工

房

Ｋは管

例

棟

︵Ｋ・Ｓ・Ｇ︶建物別︵理

Ｓはセ ミ ナ ー ハ ウ ス

Ｇは学 生 ホ ー ル 棟

Ｔは工

Ｏは 大江スミ記念ホール棟

建物記号呼称を示す

2 4 0 3・・・・⁝⁝⁝⁝ ⁝ 教室番号⁝⁝⁝ 階数︵ 階︶

号棟︶

2

4

K104
機械室 K101
K105 K103 K102 電気室

部屋記号呼称

K
機 10
械 6
室

棟

10
9

K1
08
K

生 110
博 活文 2
物 化
館
1
つ 10
く 1
し

号

11
07

W

.C
.

1
介 11
1
実
習 護
室
介 11
護 1
実 2
習
室

11
06

110
4

21
研 01
究
室

発電機室

管理棟
K206

受付

管理棟

K308

事務局長室
来客控室

秘 K310
書
室 学長室

K302
K301
第2 第1会議室
会議室

エントランスホール

5階

管理棟

研究室
K411-1
1307
1404
1405

2106

2108
2205
2206
2308

研究室
2309
2406
2407
1501
1502
小川・櫻井・佐々木（麻）・
花田・松本
1503
小口
1507
岩見
1509
奈良
1510
山﨑

教員名
朝倉・市川
呉
藤田
富田

1636
共用機器室

1605
鈴 木知

1603
新 田

11 学
15 童 談
児 面
科 室

棟

1608
尾 﨑

K
学 40
支 習 1
援
室

10
倉
庫

0
実 構 6
習 成
学

室
14
07
服
飾
14
造
形
0
学
造 服飾 8
実
実 形
習
室
習 学

１
号

棟

1
室
情 40
1 報 9
情 41 処理
セ 報 2
準
ン 処
備
タ 理
室
ー

1
教 402
室

W
.C
.

学 形 被 05
究室 研 構 服
学 成
被 1
究室 研
服 4

1
1
研 413 服 404
室 究 造 飾 14

1621
西 口

１
号

1609
中 町

工 15

W.C
W.C .
.

1611
嶋 田

1620
大和田
1622
上 村

1615
第1暗室
1637
講義室（3）

1614
講義室（2）

トイレ

女
1612
山 田
1613
講義室（1）

1610
山 村

1607
高 橋

1604
木 本

児

EV

K201
事務局
学
院
研
究
科
長
室

1619
柳 瀬

デ 芸 08
ザ 文
イ 化
ン
室

K4
会 第 10
議 5
室

EV

室

実 服 240
材 8
験 料
学
室

研
究
14 室

礎

基

教

01

24

ム

テ

ス

14
11
シ

14
パソ 第 01
コン 1
室

棟

室

学 理
究 研 材被 407
室 学 料服
究 研 被
室

男

.

研
究
室

K403
第4会議室

K402
準備室

管理棟
1618
鈴木(元)

童

10 指導
15実習

研 150
究 9
室

ロビー
.C

W.
W. C.
C.

K
休 307
室憩

整

室
メデ 13
スタ ィア 06
ジ 制作
オ

K
A 41
作 O入 1K 業 試 2
人 411 室
実 間福 -1
習 祉
指 学
導 科
室

1
第 30
教 １ 8
L
室 L

07

13

号

教

02

24

湯沸室

W

0
会 第 5
議 3
室

K3

1
第 30
教 ２ 9
L
室 L

13
パソ 第 03
コン 2
室

W
.C
.

２

室

6階

工 15
造 芸文 04
形 化
室
(1)
研 150
究 3
研 150 室究
研 150 室2
究 1
室

児
童 1
学 50
演 6
習
室
(２
)
15
07
研
究
室

K3
相 学生04
談
室

EV
K
保 30
健 6
室

1
教 301
室

1
教 302
室

棟

第 23
実 3理 01
験 化学
室

教

03

第 2
理 2被 405
学 服
実 整 2
4
験
室 整被服06 2

1617
中 島

棟

1
ロ 20
コ ー 7
ー ズ
ト

棟

１
号

号

メ
デ
23
ィ
ア
理 第 12
実 化 4
演 制
験 学
習 作
1
31
室
室
研究 0
1
3
室
パソ 第 05
3
コン
室
調

24

第 24
整 1被 04
実 理 服
験 学
室

1616
博物館学
考古学
民俗学
演習室

飼 503
料
室

.

湯
沸室

号

1
教 204
室

室

06
教

K104
機械室

25

W
W .C. 学.C. 掲 生
示 用
板

1
教 202
室

1
教 203
室

.C

W

12

２

13

23

室究

長 生
室 活
学
部
長
室
政
学
部
長
室

動 01 250
物
機 2
実
械
験
室
室 2

E

V
K
書 20
02 庫 4
K2
K
更 205
放 03
送
室衣
室

K2

就 12
職 0
資 1
料
室

棟

棟

号

号

１

２

02

23

学 代

２

室

11
ロ 第 10
ッ 1
室 カー

更
衣

入 111
実
3
習 浴
室

1
試 10
食 9
室

1
研 20
究 8
室

第 23
実 2理 03
験 化学
室

23

応 08
品 用食 23
研 化学 生 09
究
物
室 研
2
究 学
研 310
２ 室

準
準 備室
備
室

管 K1
ン 理 07
タ セ
ー

１

棟

調
理
準
備
室

博
博 物館
博 物館 書物
庫
館 収蔵 11
収蔵 庫 05庫号

2
微 20
実 生物 2
験
室 微 2
生 2
実 物・ 01
験 生
室 物

食 22
実 品 07
習 加工
室

学
究 研
室

エ 23
ー 0
テ 4
ル
室
室

２

2
教 203
室

2
生 20
学 物5
究 研 食 2206
室 工 品加秤

第 21
実 ３ 02習 調理室

臨 21
実 床栄 07
習 養
室

織 220
8
演
習 機
室
天

21
03

1階

2
調 10
学 理 82
究 研 助 10
室 共 教 6
研 同
室 究

2階

第 21
実 2 04
調
習 理
室

第
1理 23
化 07
0
学
精 62
実
密
30
験
機
5
器
室
室
23

3階
11
23 究
研室

K409 K408K407K406K405K404
家 大
講師室 副 現人文学部長室栄 22
0実 養教 4
習 育
室

4階

︶
博
︵
室
務
事

第 21
実 １ 05
習 調理室

町田キャンパス案内図
平成24年4月現在

管理棟
１号棟
２号棟
研究室一覧表
1623
後 藤

1624
小 瀬

1625
新 海

1626
研究室
1627
佐藤 広

1628
長 谷

1629
松 野
1630
畝 部

1631
マーク・ルイス
1632
新 開

1606
吉 賀

1633
小 池

1634
第1ゼミ室
部屋番号
氏
名

1602
須 永

1635
第2ゼミ室

1601
山 原

K303
電子計算機室
E.V.

学
室

教員名
沼波
藤居
安藤
望月
高尾
澤田
石井
小野（眞）
田尻

３ 号棟

7階

3階

3302
教 室

3303
教 室

3304
教 室

3701
倉庫

3301
教 室

3702 第2暗室

EV

W.C.

3204
食品庫

2階

3703 3704

3305
教 室

W.C.

3205

3203
厨 房

6階

3206
KVA shop

W.C. W.C.

3602 3610
3603
3604 3609
研
研
研 住居学 住居学
究 セミナ セミナー室 究
究
室 ー室
室
室
3601
第3製図室

EV

EV

3201
ラウンジ

3202
第2食堂

3608
A.V.
準備室

3607 3606
研
研
究
究
室
室

3605
住居学
演習室

W.C.

3207

児童学実習室(2)

5階

準備室

3511
研
究
室

3510
研究室

3504
住居学
演習室

3502

3503 ミーティングルーム

3501
住居学演習室

1階

W.C.
3103
研究室
3102
研究室

W.C.

3105

W.C.

3512
研
究
室

3506
住居学
演習室

3509 3508
研
研
究
究
室
室

3507
CAD
演習室

W.C.

3402
教 室

3403
教 室

3404
教 室

児童学実習室
(1)

3104
倉庫
EV

3107
第2ロッカー室

3112
給食経営管理実習室

倉 庫

研究室

3119 3120
電気室
機械室

材料庫 更衣室
3113

3116 3115 3114
健康栄養学科
共同研究室

3118
倉庫

第2クラブ
器具庫

3109
クラブ楽器庫

3117
倉庫
3101
教 室

3505
住居学
演習室

4階
3401
教 室

EV

W.C.

研究室
3116
3502
3508
3509
3510

教員名
健康栄養学科教員
大宮司
金子（雄）
大橋
田中（清）

研究室
3512
3602
3604
3606
3609

3405
児童学演習室(1)

教員名
杉本
原口
椛田
白井
吉川

W.C.

大江スミ記念棟

舞

台

0312
大江スミ記念ホール

大江スミ記念ホール

0311
博物館収蔵庫（3）

0308
EV

EV 倉
庫

0505
倉庫

０４３０
０４２９
０４２８
０４２７
０４２６
０４２５

書道研究室

0507
空
調
機
械
室

湯沸室

０４０７
０４０８
０４０９
０４１０
０４１１
０４１２
０４１３
０４１４
０４１５

0307A

大学院
生共同
研究室Ａ

0304
書道
教室

0421
0420
0419
0418
0417
0416

０４２４

EV
湯沸室
0301
資料室
0302
光塩会事務室
0303

0307B

0305
あしび

0504
投光器室

0508
EV機械室

0432
日 本
倉 文化学
庫 演習室
０４２２

共用機器室
W.C.

0306
演習室
（１）

0501
操作室
大江スミ記念ホール

倉
庫

0309
クローク

0313
ホワイエ

大学院
生共同
研究室 Ｂ

0503
投光器室

0310

W.C. W.C.

倉
庫

0502
投光器室

EV機械室

0506
日本文学
日本語学
演習室

0401
0402
0403
0404
0405
0406

5階

4階

3階

0208
倉庫

2階

EV

0206 0205
江 0204 0203
貴重書 大
文 庫 貴重書庫 館長室
閲覧室 調査室

ＯＰＡＣ

大江文庫書架レファレンスカウンター
目録コーナー PC端末

大型図書

600
産業

300
社会科学

学術文庫歴史文化800
言語

4階 拡大図

岩波文庫

Ｂ書 架

文庫本コーナー

旅行ガイド

700
芸術

0209
倉庫

非常口

就職・資格関係

Ｄ書庫

非常口
0201
スタッフ
ラウンジ

EV

OOC総記
200
歴史

100
哲学

0431
E.V.

0432
日本文化学
演 習 室

湯沸室

参考図書コーナー

0202
製本準備室

コピー機

研究室一覧表雑誌バックナンバー・紀要

0404

0405

0406

研究室

内 田
（宗）

研究室

0407
井 上

0429
研究室

0408
研究室

0428
森

0409
石 﨑

0427
研究室

0410
博物館等資料保管室

0426
日本文化学科演習室（２）

0411
研究室

0425
日本文化学科演習室（１）

0412
研究室

0212
空調機械室

ビデオコーナー

新聞庫
AVコーナー

写真撮影室
カセットテープ

0424
比較文化学演習室

教員閲覧室

記載台
総合カウンター

ＯＰＡＣ

エントランス
ホール

ＣＤ
コーナー

インターネット
CD-ROM
コーナー

500
技 術

400
自然科学

グループ
スタディルーム

Ａ 書 架

雑 誌 架
新聞架

掲示板

出入口

コピー室

0105
空調機械室
EV

0414
研究室

部屋番号
氏
名

0422
研究室

0415
研究室

トイレ
共

掲示板
0101
図書館事務室

0413
研究室

マイクロ試写室
キュービクル

新着図書
コーナー

0403
熊 井

EV

900
文 学

返却ポスト

0402
研究室

0430
西 海

Ｃ書庫

EVホール

1階

0401

機械室 研究室

用

機器室

0421
女

男

0420

ミーティング・
職員組合
ルーム
（国際交流
事務室
センター）

0417

0416

現代家政 研究室
資料
学科
保管室

0419

市 原

0418

学生ホール棟
シャワー室

G303 G304
更衣室

3階

G307
体育研究室

G306

操作室

体育研究室

G301 G302
体
講育
師非
控常
室勤

G305
準備室

ギャラリー

2階

G202
倉庫

W.C.

G201

ステージ

アリーナ

用具
庫
G203

1階
G104
厨 房

W.C.

エントランスホール
G101
第1食堂

工作工房
2階

T201
資料室

1階
W.C.

T103
塗装室
T104
工芸実習室

T102
構造実験室
T101
準備室

研究室番号
教員名
G302
金子（和）
G307
大嶋

課外活動共用棟

1階
W.C.
手洗

共用室 Ａ

共用室 Ｂ

会議室

倉 庫

湯沸室
廊

下
作業場

学 友 会
室
クラブ連合会

共用室 Ｄ

共用室 Ｃ

セミナーハウス
3階

S302
学習室

S301
配膳室

S310
ミーティングルーム

S313 S314
S311

S312

宿泊室

洗面室

S303

S309
ミーティングルーム

宿泊室

S304 S305 S306 S307
W.C.
宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室

屋根裏
S308
ダイニングルーム

2階
S206 S207 S208 S209
宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室 W.C.

S210
リネン室

S211 W.C.
リネン室
S212 S213 S214 S215 S216 S217
宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室 宿泊室

ホール
洗面室

S205

S204
つばき

S203
こぶし

S202 S201
配膳室 事務室

S218
ゲストルーム

1階
S102
機械室

S103
浴室

脱衣室

W.C.
S101
管理人室

S104
配膳室

千代田三番町キャンパス建物配置図

KVA
会館

テニス
コート

体育館

テニス
コート

テニス
コート
3 号館

中庭

1 号館

2 号館
正門
公 道

千代田三番町キャンパス案内図
平成24年4月現在

１号館
W.C.

1209

1212
分析機器室

1214教室1202 1203 1204 1205
1206
大学院 研究室 研究室 研究室 理化学準備室
（横山）
（馬場）
（海野）
演習室

1201
第2理化学実験室

W.C.

1210
ロッカー室

1211
1213 キャリア形成支援
生活文化 ・就職資料室

1207
第1理化学実験室

EV

1208

エーテル室 共用薬品庫
天秤室・
機器室

博物館
収蔵庫

掲示板

掲示板
1216
ラウンジ

1215
現代家政
実習準備室（3）パウダールーム

W.C. W.C.

2階

W.C.

サーバー室

1121 W.C.
1106
1103 1105
1102
常務理事室
理事長室 学習支援・
学生相談室
1104
秘書室

W.C.

1107
保健室

1101
法人事務局・大学事務局

1118

EV

給湯室

1119
応接室

ロビー

1115
第2会議室

1113 1112
1114
学部長室 応接室 W.C.
学長室 （松野）

（小池）

（天野）

1111 1110
W.C.

職員休憩室

1117
1116
副学長室 第1会議室

宿直室

1B01
1B03 1B04 1B05
1B02
消火ポンプ室 第1調理学実習室 第1調理学 研究室 研究室
準備室 （冨永） （四十九院）

1109
控室・更衣室

1B14
駐車場

1B13
受水槽・ポンプ室

1階

1B06
第2調理学実習室

1B07
電気室

EV

グループ グループ グループ

三番町図書館
1B12 スタディー スタディー スタディー
ルーム ルーム ルーム 事務室
書庫 （1） （2） （3）

1108
受付

1B10 1B09 1B08
清掃 資料室 第2調理学準備室
準備室

1B11
三番町図書館
開架閲覧室
W.C. W.C.

三番町図書館
集密書架

地下1階

部屋記号呼称
7

⁝⁝

0

⁝⁝

・
・

・・・・・

教室番号

号館︶

4

階︶

1

4

⁝⁝⁝ 階数︵1⁝⁝⁝ 建物別︵例

W.C.

1501教室1502教室

W.C.

1503 1504 1505 1506
研究室 研究室 研究室 臨床栄養（朝山） （金澤） （内田（敬）） 準備室

1507
臨床栄養実習室

EV
1509
操作室

1510
投光
器室

1508教室

機械室

5階

W.C.
W.C.
1412
倉庫

1401 1402
1403
W.C. 研究室 食品衛生学 食品衛生学実験室（林） 準備室

1406
1404 1405
地域連携・ 現代家政 現代家政実習室（1）研究実習センター 準備室
（1）

EV

1410

1407
階段教室

1408
ローズホール（カフェテリア）

1411
カフェテリア
厨房

1409
前室

4階

厨房事務室

W.C.
W.C.

1301教室1302
非常勤講師室

荷受場・検収室 食品庫
下処理室
前室・便所

消毒室

1312 1314
1311
更衣室 洗浄室
給食経営管理 給食経営 給食
実習試作室 管理実習 経営
準備室 機械室

1313
研究室
（吉野）

1309
給食経営管理実習室 調理室

1310
給食経営管理実習食堂

1303教室

動物実験
機械室
1308
動物実験室

1304教室1307

1305教室

EV

共用
機器室

1306
倉庫

3階

1801
W.C. 倉庫W.C.

1802 1803
防災倉庫 ゼミ室

1804
ゼミ室

1805
ゼミ室

1806
ゼミ室

1807
ゼミ室

1808
ゼミ室

（土屋）

（上村・佐藤）（小池・新田）（熊井・西海）（小瀬・森）（井澤・正地・大宮司）

EV
1809
パソコン教室

8階

W.C.

1701
ゼミ室

1702
ゼミ室

（石井・石﨑・井上） （大橋・沼波）

1703
ゼミ室

1704 1705
ゼミ室 ゼミ室

1707教室1706教室（内田（宗）・山村） （植竹） （蒲池）

EV
1709
現代家政
実習
1708
準備室
現代家政実習室（2）
（2）

7階

W.C.
1612
倉庫

W.C.

1601
情報実習室

1602教室1603 1604 1605
研究室 研究室 栄養教育（酒井） （倉田） 準備室

1607
研究室
（田中）

1608
研究室

1606
栄養教育実習室EV
1611
学外実習支援・教職教育等
指導室

（松田）

1609
研究室
（三宅）

1610
研究室
（橋本）

6階

ＫＶＡ会館
庭
ベランダ

広

K0304
光塩会
事務室

K0303
第4会議室

W.C.

物 置

K0302
第3会議室

縁

K0201
お茶室

W.C.

物 置

W.C.

K0202
談話室

K0301
あづま会
事 務 室

入口

3階

2階

1階

体育館
器具庫

器具庫

G0201
アリーナ

W.C.
シャワー室
ボイラー室
G0301
中高体育準備室

AV
室

器具庫

器具庫

G0101
体育研究室
（吉田）

更衣室

器具庫

1号館へ

3階

1号館へ

2階

器具庫

器具庫

GB102
サブアリーナ（2）GB101
サブアリーナ（1）

GB202
第2体育室

GB201
第1体育室

器具庫

地下1階

地下2階

1階

所

在

地

東京家政学院大学【町田キャンパス】〒194-0292

東京都町田市相原町 2600 番地
電話 042(782)9811【千代田三番町キャンパス】〒102-8341

東京都千代田区三番町 22 番地
電話 03(3262)2251

学

生 便 覧
平成 24 年度

平成 24 年 4 月 1 日
発 行

発 行

東京家政学院大学
大学事務局
電話 03(3262)2257

学籍番号

氏

名