こ う えい フ ォ ー ラ ム第 22 号 / 2014.3

社会資本 LCA に基づいた建設工事を対象とする環境影響評価
ENVIRONMENTAL IMPACT ASSESSMENT OF CONSTRUCTION BASEDON THE INFRASTRUCTURE LCA
菅林恵太 *Keita SUGABAYASHIIn response to global warming, Land, Infrastructure and Technology Policy Institute have developed
the Infrastructure Life Cycle Assessment LCA) Methodology for Infrastructures, and is promoting
the spread of this methodology. This methodology has formulas and the unit loads for each stage:planning, designing, constructing and materials selection. The methodology makes assessment ofvarious evaluations possible according to the maturity of the plan. In the assessment, “interpretation “,which considers the accuracy of the result, is important.
As a result of calculating construction cost and CO2 emission of 30 methods registered in NETIS, wehave found the following: (1) Reduction in CO2 emission per scale construction is 0.02 ～19 (t-CO2 / 1
million yen), (2) Cost to reduce 1 ton of CO2 emission is -1.69 ～ 0.26 (million yen / 1t-CO2 reduction),and (3) Many of the 30 methods include technology to reduce both construction cost and CO2 emission.

Keywords : global warming, carbon dioxide(CO 2 ), infrastructure, construction, Life Cycle
Assessment, marginal abatement cost

1． はじめに筆者は、 平成 23、 24 年に国総研に部外研究員として在籍し、社会資本 LCA の開発 ・ 実用化の研究に携わった。

近年、 地球温暖化が着実に進行しており、 これに対処する

本稿では、 国総研が開発した社会資本 LCA に基づく CO 2

ため二酸化炭素 （CO 2） 排出量を削減し、 低炭素社会を実排出量の算出手法を紹介するとともに、 社会資本整備を対象現することが求められている。に設計レベルにおいて CO 2 排出量を計算した結果を示す。

日本国内の CO2 排出量を産業連関表等に基づいて再整理す加えて、 低炭素社会の実現へ向けて社会資本 LCA を設計 ・ると、 建設業に係る CO2 の直接排出量は国内排出量の約 1%施工案の比較選定等に活用することの有効性と課題についてに過ぎないが、 使用資材の製造や資材 ・ 廃棄物の運搬等によ考察する。

る間接排出分を含めた全体では国内排出量の約 14% を占めることが分かっている 1）, 2）。 このことからも、 建設業に係る CO2 排出量を効率的に削減するためには、 資材製造 ・ 運搬等の建設

2． 社 会資本整備の流れと各意思決定レベルにおけるCO2 排出量計算手法

業に関連する活動まで遡及し、 建設物のライフサイクル全体をとおした CO2 排出量を着実に低減していくことが必要となる。

（1） 社会資本整備の意思決定の流れ

国 土 技 術 政 策 総 合 研 究 所 （ 以 下、 「 国 総 研 」 と 言 う ） で社会資本整備は図－１に示すとおり構想 ・ 設計 ・ 施工 ・ 資は、 平 成 16 年 度 か ら 社 会 資 本 を 対 象 と し た Life Cycle

材選定のレベルごとに意思決定がなされることで、 より公正かつAssesment 手法 （社会資本 LCA） の検討を始め、 総合技合理的な整備が行われる。 各レベルにおいて環境評価を行うこ術開発プロジェクト 「社会資本のライフサイクルをとおした環境とで、 環境負荷の少ない社会資本整備を実施することができる。

評価技術の開発 （平成 20 ～ 22 年）」 （以下、 「総合プロジェ

意思決定される内容や計画の熟度は表－１に示すとおり各レクト」 と言う） を実施し、 その成果として平成 24 年 2 月に 「国ベルで異なり、 求められる環境負荷 （CO2 排出量） の計算精総研プロジェクト研究報告第 36 号 社会資本のライフサイクル度にも差があると考えられる。これを踏まえて、国総研 1）～ 4）では、をとおした環境評価技術の開発」 1）, 2） を公表したところである。

意思決定レベルごとに最適な算出手法を確立することとした。

＊

コンサルタント国内事業本部 社会システム事業部 環境部（元 国土交通省 国土技術政策総合研究所 部外研究員）

61

社会資本 LCA に基づいた建設工事を対象とする環境影響評価
工事計画等から設定原単位表から設定

数量

原単位
単位

資材 1X1t

資材 2X2m3

CO2排出量単位
E1t-CO2/t

X 1 × E1

E2t-CO2/m

X2 × E 2
X3 × E3

3

建設
機械 1X3台日E3t-CO2/台日

燃料 1X4m3

E4t-CO2/m3

X4 × E 4…

…

…

…

…

…

合計が評価対象となる事業 ・ 構造物の CO2 排出量

図－ 2 社会資本 LCA に基づく CO2 排出量の計算イメージ
（2)（3） 各意思決定レベルにおける CO2 排出量の算出式
1） 構想レベルの CO2 排出量の算出式
構想レベルでは機能 （車線数等） ・ 位置 ・ ルート等の概略の計画が検討されるが、 使用資材の種類等の詳細は検討されない。 CO 2 排出量の算出に当たっては、 別途、 積算作業を図ｰ 1 社会資本整備及び環境負荷量算出の流れ行わなくても計算できることが望まれる。 また、 供用後の社会資本の使用に伴う CO 2 排出量に配慮することも求められる。

表ｰ 1 社会資本整備の各レベルにおける意思決定事項
概要
構 想レベル
設 計レベル

これらの条件を踏まえて、 構想レベルの算出式は整備 ・ 管※

意思決定事項

道路の概略設計、河川整備計画
道 路 の 機 能（ 平 面・や港湾の長期構想等、事業の概高架・トンネル）等
略設計を行う段階
概略設計・予備設計等において、 構造物の断面形状・社会資本の構造形式、構造諸元を 概略の材料・工種別検討する段階
数量 等

施 工
レベル

施工方法や使用資材を決定し、社 具 体 的 な 建 設 機 械・会資本を建設する段階
製品 等

資材選定
レベル

個別の資材の製造に伴う環境負 製造する企業・工場
荷を評価する段階
等

注 1） ※ ： 道路事業の例を示す。

理 と 使 用 に 伴 う CO 2 排 出 量 （ 式 (3) の 右 辺 第 1、 3 項 ） に計画に伴う CO 2 排出量 （第 2 項） を加えることとした。 なお、使用に伴う CO 2 排出状況は社会資本の種類 （道路 ・ 河川 ・港湾等） によって異なることから、 総合プロジェクトでは今後の課題とした。
(3)

EP ： 事業全体の CO 2 排出量 j ： 構造物の種類
S： 構造物の規模 ES ： 構造物当たりの CO2 排出原単位

EA ： 構造物の計画に伴う CO 2 排出量
EU ： 構造物の使用に伴う CO 2 排出量（2） 社会資本 LCA に基づく CO2 排出量の基礎算出式

2） 設計レベルの CO2 排出量の算出式

温室効果ガスの算出式は、 JIS の標準仕様書 （TS Q 0010）において式 (1) のとおり示されている。

設計レベルでは工事費算出のための作業量 （例えば、 掘削土量等） が検討されるが、 使用資材の種類等までは検討さ(1)れない。 CO 2 排出量の算出に当たっては、 別途、 積算作業を行わなくても計算できることが望まれる。

式 (1) をベースとして、 社会資本 LCA に基づく CO2 排出量のこれらの条件を踏まえて、 設計レベルの算出式は、 整備 ・算出式は、 社会資本整備に係る資材 ・ 作業等のそれぞれの数管理に伴う CO 2 排出量 （式 (4) の右辺第 1 項） に設計に伴う量と単位当たりの CO2 排出量 （CO2 排出原単位） の積和を基CO 2 排出量 （第 2 項） を加えることとした。

本とした （式 (2) 参照）。 設計書 ・ 施工計画書等から読み取るこ(4)とのできる資材 ・ 作業等の種類は意思決定レベルごとに違うことから、 計算に用いる数量 ・ 原単位もレベルごとに異なる。 総合プ

ES ： 構造物の CO 2 排出量 k ： 工種の種類

ロジェクトでは、 これらの計算に用いる主な原単位を作成 ・ 公表

W ： 各工種の作業量 EW ： 工種当たりの CO2 排出原単位

している 1）,2）,5）,6）。

ED ： 構造物の設計に伴う CO 2 排出量である。

62

こ う えい フ ォ ー ラ ム第 22 号 / 2014.33） 施工レベルの CO2 排出量の算出式
施工レベルでは使用資材の種類等の詳細まで検討される。
また、 資材等の運搬距離・建設機械の稼働時間・仮設材のリース等の具体的な数量も検討されることが多い。
これらの条件を踏まえて、 施工レベルの算出式は、 資材 （式(5) の右辺第 1 項） ・ 運搬 （第 2 項） ・ 施工 （第 3 項） に伴う CO 2 排出量の和とした。
(5)

EW ： 工種の CO2 排出量 l ： 資材の種類 M ： 資材の数量

図－3 各意思決定レベルの環境負荷原単位の関係

EM ： 資材の CO 排出原単位 m ： 運搬の車種等
2

T： 運搬距離 ET ： 運搬に係る CO2 排出原単位2） 資材の CO2 排出原単位の作成

n： 施工 （建設機械、 仮設材等） に係る CO2 排出の種類

資材の CO 2 排出原単位は、 産業連関表を基礎とし、 以下

C： 施工に係る数量 EC ： 施工に係る CO2 排出量の手順で算出した。
i)4） 資材選定レベルの CO2 排出量算出式
同一資材であっても製造する企業 ・ 工場によって CO 2 排

社会資本の環境負荷に及ぼす影響や製造工程に鑑みて環境負荷原単位を分割 ・ 追加することが望ましい資材を出量は異なる。 資材を選定する際、 企業間 ・ 工場間の CO 2選定。

排出量の違いも考慮するため、 施工レベルより詳細に資材のii)

CO 2 排出量を算出することが求められる可能性が考えられる。

iii) 公 的 一 次 統 計 等 に 基 づ く 信 頼 性 の 高 い 詳 細 な 物 量

これらの条件を踏まえて、 資材選定レベルの算出式は、 原材選定された資材 （部門） の分割 ・ 追加。
データへの置換等の修正料の CO2 排出量 （式 (6) の右辺第 1 項） ・ 投入エネルギーのiv) 修正された巨大マトリックス （図－ 4 参照） を逆行列計算。

CO2 排出量 （第 2 項） ・ 未集計分等見込み値 （第 3 項） の和

例えば、 産業連関表上で単一部門の 「セメント」 は、 建設工事において普通ポルトランドセメント (OPC) や高炉セメント B 種とした。
(6)(BB) 等で使い分ける。 これらの規格によって原料やエネルギー投入が異なるため、 部門分割やデータ置換が必要である。 各種

EM ： 資材の CO 2 排出量 o ： 原材料の種類

統計や業界団体からの情報提供を受けて、 早強 （HPC）、 中庸

R： 原材料の数量 ER ： 原材料の CO 2 排出原単位

熱 （MPC）、 OPC のポルトランドセメント等に分割し、 データを

p： 投入エネルギーの種類 E ： 投入エネルギーの量置換した。 なお、 産業連関表を基礎としたのは、 資材の網羅性

EE ： 投入エネルギーの CO 2 排出原単位向上を図るとともに、 それら原単位を共通の条件下で算定するたEO ： 未集計分等見込み値に係る CO 2 排出量めである。
3） 上位レベルの CO2 排出原単位の作成

なお、 未集計分等見込み値とは、 工場に隣接する事務所で工種当たりの環境負荷原単位は、 国土交通省土木工事積使用する事務用品等、 通常集計がなされていないと考えられる算基準に従って材料や建設機械等の環境負荷原単位を積み1）, 2）

では、 これらを未集計分等上げて細別に集約することによって、 構造物当たりの環境負荷見込み値として整理しており、 この設定値を計算に加えることに原単位は、 実工事の設計図書等に従って同様に積み上げてより、 従来考慮できなかった環境影響も網羅的に扱えるようにし1km 等の構造物規模当たりに集約することによって算出した。

た。

4） CO2 排出原単位利用にあたっての留意点負荷分を指す。 総合プロジェクト

地球温暖化関連の研究は日進月歩であり、 今回前提とした（4） CO2 排出原単位の整備考え方が変更されたり、 新たに反映すべき知見が得られたりす

1） 各種の CO2 排出原単位の関係ることがありうる。 今回の環境負荷原単位の作成を行っている(3) に従って CO2 排出量を算出するためには、 各種 CO2 排間にも、 セメント水和物の炭酸化による CO 2 固定や鉄鋼のマ出原単位が必要となる。 各意思決定レベルの算出式で用いる

ルチステップリサイクリング等の新たな展開があったが、 現在の原単位の関係を図－3 に示す。 まず、 基礎となる資材の原単位ところ完全には対応できていない。 CO 2 排出原単位の利用にがあり、 それに運搬、 施工に伴う排出量を合算した値が工種の当たっては、 これらの点に留意することが必要となる。

原単位、 工種の排出量を組み合わせた値が構造物の原単位となる。

なお、 これらの CO 2 排出原単位は、 平成 25 年 6 月現在、国総研 HP 7） にて公表されている （表－2 参照）。

以降では、 総合プロジェクト 1）,2）,5）,6） で作成した各種原単位の作成方法の概要を説明する。
63

社会資本 LCA に基づいた建設工事を対象とする環境影響評価

図－4 社会資本 LCA 用投入産出表 ( 巨大マトリックス ) の作成イメージ
表－2 社会資本 LCA 用投入産出表に基づく環境負荷原単位
（一部）
資材名称
ガソリン
灯油
軽油
A 重油
アスファルト
舗装材料
新規合材
再生合材
セメント
ポルトランドセメント
高炉セメントフライアッシュセメント
その他のセメント
早強ポルトランドセメント
中庸熱ポルトランドセメント
普通ポルトランドセメント
普通鋼形鋼
普通鋼鋼板
普通鋼小棒
事業用電力
砂利・採石
砕石
再生砕石
高炉スラグ微粉末

64単位
(※)
ll
llt
t
ttttttttttttt
kWhtttt

CO 2 排出原単位(kg-CO 2/ ※ )2.842.75
2.95
2.91
1.22 × 102
6.11 × 10
5.87 × 10
5.83 × 10
8.13 × 102
8.98 × 102
5.26 × 102
7.31 × 102
8.06 × 102
9.25 × 102
9.11 × 102
8.96 × 102
1.17 × 103
1.97 × 103
8.17 × 102
4.64 × 10-1
1.83 × 10
9.94
5.45-6.13

3． 計算事例と解釈の重要性（1） CO2 排出量計算の事例 （平面道路の設計）2 章で紹介した CO2 算出式及び CO2 排出原単位を用いて、道路の概略設計の複数設計案における CO2 排出量の比較検討を実施した。
対象とした構造物は平面道路であり、 表－ 3 に示すとおり断面構造を変えた 3 案 （Case1 ～ 3） とした。 算出手順は、 まずそれぞれの概略設計に基づいて掘削土量等の数量を整理し、それに工種当たりの CO2 排出原単位を乗じることにより CO2 排出量を算出した。 また、 設計自体 （設計者の作業分） に伴うCO2 排出は対象外とした。
結果は図－ 5 に示すとおりである。 資材使用量の最も少ない
Case1 の CO2 排出量が最も小さくなった。 Case2、 3 では CO2
排出量の大部分がコンクリートや鉄を用いるコンクリートブロック積工 ・ 壁面材組立設置工 ・ 補強材取付工に由来すること、 Case1
では植生基盤吹付け工が過半数を占めていることが確認できた。
なお、 Case2、 3 は同規格の道路でも施工面積を小さくできる等の利点もあり、 実際の設計ではそれらを複合的に検討する必要がある。

こ う えい フ ォ ー ラ ム第 22 号 / 2014.3

表－ 3 平面道路の設計 3 案の断面構造形式

一方、 解釈とは分析結果に基づいてどのプロセス （製品の各製造工程等） が重要かなどを考察する 「重要な問題の特定」と重要なプロセス等を中心にしたデータの信頼性等の 「点検」からなる。 「重要な問題の特定」 とは、 主にどのプロセスが CO2排出量に最も寄与するかを考察することであり、 CO2 排出量を項目 ・ 品目別に整理し、 どの項目 ・ 品目による影響が最も大きいのかを明らかにする。 「点検」 とは、 計算結果の信頼性を確認するため、 完全性点検 ・ 感度点検 ・ 整合性点検等を実施することである。 各点検の手法案は、 表－ 4 に示すとおりである。
表－4 LCI 計算の点検手法 （案）種類(1) に示した事例では、 Case1 の CO2 排出量が最も少ない

手法

完全性
点検

計算で必要となる項目を整理。 各数値
全データが入手可能の根拠と完全性を分析。 また、 完全でか、 それが完全であない場合には、 計算の問題点 ・ 留意点るかを判断。
として整理する。

感度点検

使用する原単位 ・ 計算手法 ・ シナリオ
計算結果が原単位 ・によってどの程度変化するか、 また比較
計算手法 ・ シナリオ検討の場合には変化によってそれぞれ等によってどの程度の計算結果の関係がどのように変わるか影響されるか判断。
を分析。

整合性
点検

以下の項目をチェックする。
・ ライフサイクルに沿ったデータ品質の差異及び製品間でのデータ品質の差
異は調査目的及び調査範囲との整合性があるか。
・ データに地理的、 時間的な差異がある場合には、 一貫して適用したか。
等

図－ 5 平面道路の設計 3 案の CO 2 排出量(2) 計算結果の解釈

目的

前提条件・ 手法・データが調査の目的および調査範囲と整合しているかを判断する。

結果となったが、 これは現場の状況 ・ 工事の条件等によって変わる可能性がある。 他の環境影響評価手法と同様に、 社会資
本 LCA でも計算結果がどの程度確からしいか、 また計算結果

社会資本を含む建設物は、 一般的な工業製品と異なり、 一をどのように評価すれば良いかを十分検討することが必要とな品生産であること、 計画 ・ 設計から実際の施工まで期間が空くる。

ことが多いこと、 施工において様々な関係者が介在すること等にLCA の国際規格 （ISO 14042、 14043） では、 影響評価

よって、事前の計画・設計と実際の施工 （製品の場合は 「製造」）のステップとして計算条件の設定 （目的及び調査範囲の設定）、との間に相違が発生することが多い。 そのため、 建設物を評価計算 （インベントリ分析） に加えて、 解釈と影響評価が必要で対象とする社会資本 LCA では、 計算結果の不確実性等につあるとしている （図－6 参照）。 影響評価とは複数の影響項目いて十分に 「解釈」 することが必要となるが、 まだその手法はの統合等を指し、 今後 CO2 排出量以外の項目も評価対象とす確立されていない。

る場合に特に課題となる。

4. 社会資本 LCA の活用
実際に我が国の建設分野からの CO 2 排出量を削減し、 低炭素社会の実現を目指すためには、 社会資本 LCA を十分に活用することが望まれる。 低炭素施工技術を積極的に採用して建設分野の低炭素化を図る場合、 それによってどの程度CO 2 排出量が削減でき得るかを把握し、 場合によっては補助金等によって技術の普及を推進することが必要となる。 以降では、 山本ら (2012) 8) が行った、 社会資本 LCA によって我が国の社会資本整備に低炭素施工技術を積極採用した場合の図－ 6 平面道路の設計 3 案の CO2 排出量

CO 2 削減可能性量の推計、 及び CO 2 削減と工事コストの関係の分析結果について紹介する。

65

社会資本 LCA に基づいた建設工事を対象とする環境影響評価実施されてきた。 算出の結果、 これらリユース ・ リサイクルの技術（1） 低炭素施工技術の抽出と CO2 排出量の算出が CO2 排出量の削減にも寄与していることが定量的に証明された。

日本の建設分野における CO2 削減の可能性を推計するためには、 できるだけ多くの技術を評価対象とすることに加えて、 評(2) 低炭素施工技術を全国に普及させた場合の CO2 削減量

価対象とする技術が妥当であることが求められる。 そのため、 国次に、 前述した 30 技術 （内、 CO2 排出量 ・ 工事コストを計

土交通省が管轄する新技術情報システム （NETIS） に登録され算していない 3 技術を除く） を直轄工事に採用した場合に日本ている技術を中心に 30 技術を抽出した。 各技術を保有する企業

全体でどの程度 CO2 排出量の削減が可能か検討を行った。

を対象にヒアリング調査を実施し、 各低炭素施工技術とそれに対検討に当たっては、 低炭素施工技術は工事コストの多寡に寄応する従来技術の積算データを把握した。 把握した積算データ

らず、 全国の直轄工事の該当する工種の 20% で採用すると仮に基づいて、 それぞれの CO2 排出量と工事コストを算出した。

定した。 なお、 現場状況に応じた低炭素工法の採用の可否 ・従来技術を低炭素施工技術に変えることによる CO2 削減量と工事コストの増加率を図－7 に示す。 整理の結果、 低炭素施工工法は以下の 4 つに大別された。

同一工種に対する低炭素工法の重複の取り扱い ・ 工事規模の一般性の確認等は今後の課題である。
従来工法から低炭素施工技術に変更する際、 実際には CO2① ： 工事コストが削減され、 CO2 排出量が大幅に削減される削減に効率的な技術 （工事コストの増分が少ない技術） の方が採用されやすい。 従来工法 ・ 低炭素施工技術それぞれの CO2技術 （3 技術）② ： 工事コスト ・ CO2 排出量ともに削減される技術 （20 技術）

排出量と工事コストから各低炭素施工技術において CO2 排出③ ： 工事コストが微増、CO2 排出量が削減される技術 （3 技術）

量を 1t 削減するために掛かる工事コスト増分 （削減費用） を整④ ： 工事コストが増加、CO2 排出量が削減される技術 （1 技術）

理し、 削減費用が安い技術から日本全体の二酸化炭素排出削①は廃棄物の再生利用 ・ 資材の再利用によって CO2 排出量減量を積み上げた （図－ 6 参照）。

を削減する技術が中心であり、 ③ ・ ④は高性能な資材によってその結果、 削減費用がマイナスの技術 （工事コストが増加しな資材使用量を減らし CO2 排出量を削減する技術が中心である。

い技術） を全て採用した場合に約 30 万 t-CO2、 計算を最後ま大半を占める②は、 施工上の工夫により資材量や作業日数をで行うことが出来た 26 技術全てを採用した場合に約 40 万 t-CO2減らす技術が中心であり、 それによって工事コストの削減にも寄の二酸化炭素排出量の削減が可能であることが示唆された。

与している
建設部門では、 従来、 廃棄物処分量の削減や工事コストの縮減のため、廃棄物の再生利用や資材の再利用に係る技術が開発・…工事コスト ： 減
CO2 排出量 ： 大幅減…工事コスト ： 減
CO2 排出量 ： 減…工事コスト ： 微増
CO2 排出量 ： 減…工事コスト ： 増
CO2 排出量 ： 減

図－ 8 CO 2 削減費用と削減量の関係
本稿の研究では、 30 技術を対象に分析を行ったが、 そのほとんどが CO2 排出量とともに工事コストも削減される技術であり、基準 ・ 制度等を整備にすることによって補助なしでも普及が進み、 併せて約 30 万t の CO2 排出量も削減される可能性のあることが確認された。 CO2 削減量を更に増やすためには、 評価対象とする低炭素施工技術を追加することが必要となる。
一方、 建設分野において低炭素施工技術の開発を促進させ、高価格 ・ 高 CO2 削減の技術の普及を図るためには、 低炭素施工技術の採用に対する補助金の給付も有効である。 CO2 削減
費用と削減量の関係に対して削減目標値を決めることによって、適切な補助金の額を設定することが可能となる。
図－7 CO 2 排出量削減率と工事コスト増減の関係
66こ う えい フ ォ ー ラ ム第 22 号 / 2014.3

施工場所に依存する変動要因をどのように考慮するか。

5． まとめと課題●

CO 2 削減の計画 ・ 施工方法 ・ 資材によって他の環境

本稿では、筆者が国総研出向中 （平成 23、24 年） に携わっ項目が悪化してしまう可能性もある。 CO 2 排出量の削た社会資本 LCA について紹介し、 社会資本 LCA の計算例

減と他の環境項目 （騒音 ・ 大気汚染 ・ 生物多様性 等）及び計算結果を活用した検討事例を説明した。 以下にまとめとのトレードオフをどのように評価するか。と今後の課題を示す。
今後、 これらの課題が解決され、 社会資本 LCA が普及す●社会資本 LCA とは、 社会資本を含む建設物のライフることによって、 建設部門の低炭素化が一層進むものと考える。

サイクルを通した CO 2 排出量の計算手法である。 だた●

し、 供用時の CO 2 排出量の算出手法はモデル化され謝辞 ： 国総研出向期間中には、 曽根前道路環境研究室長、ておらず、 場合に応じた検討が必要となる。

角湯道路環境研究室長を始め、 道路環境研究室及び環境社会資本整備の意思決定のフローに合わせて、 構想レ研究部の方々に心温かいご指導を頂いた。 深く感謝の意をベル ・ 設計レベル ・ 施工レベル ・ 資材選定レベルの表する。

計算式とそれに用いる原単位が整備されている。
●●

建設分野では計画 ・ 設計時の数量と実施工時の数量

参考文献が異なることも多く、結果の確からしさを検討する 「解釈」

1)のステップが重要となる。

おした環境評価技術の開発に関する報告－社会資本 LCA の実践

社会資本 LCA を活用することによって、 CO 2 排出量

方策－、 国土技術政策総合研究所、 2012

削 減 の 目 標 値 の 設 定、 計 画 ・ 設 計 ・ 施 工 段 階 で の●岸田弘之、 山本聡、 曽根真理 等 ： 社会資本のライフサイクルをと2)

岸田弘之、 山本聡、 曽根真理 等 ： 国総研プロジェクト研究報告第CO 2 排出量の定量的予測、 実施した施策の CO 2 削減

36 号 社会資本のライフサイクルをとおした環境評価技術の開発、効果の定量的評価等を行うことができる。

国土技術政策総合研究所、 2012

建設分野の低炭素化を図る検討として、 低炭素施工技

3)

曽根真理、 菅林恵太、 木村恵子 ： 設計 ・ 施工における社会資本4)菅林恵太、 曽根真理、 木村恵子、 神田太朗 ： 社会資本整備の各術の普及による CO 2 削減量の推計を行った結果、 工事コストが増加しない範囲でも年間 30 万 t の CO 2 排出LCA 適用の有効性、 土木技術資料、 第 54 巻、 第 7 号、 2012
意思決定段階における LCI 計算式の提案、 日本 LCA 学会研究量が削減され得る可能性が示唆された。

発表会講演要旨集、 第 7 回、 pp.402-403、 2012

社会資本 LCA は、 従来の他の LCA 評価手法と比べて、

5)

曽根真理、 木村恵子、 神田太朗、 菅林恵太、 靏巻峰夫 ： 社会資本

社会資本整備の流れに合わせて意思決定レベルごとに計算が整備の流れを踏まえた意思決定段階毎の環境負荷原単位の開発、 日行えること、 建設工事に関連する原単位の品目が細かいこと本 LCA 学会研究発表会講演要旨集、 第 7 回、 pp.306-307、 2012

等、 社会資本整備を含む建設工事を対象に CO 2 排出量を計

6)

曽根真理、 神田太朗、 菅林恵太 ： 社会資本 LCA に用いる環境算する上で有意な点が多い。 一方、 以下のような課題が残さ負荷原単位一覧表の作成、 土木技術資料、 第 54 巻、 第 7 号、れている。

20127)●

長寿命化技術や CO 2 固定技術 （木材の積極利用） 等をどのように評価するか。

●

社会資本 LCA 用投入産出表に基づく環境負荷原単位一覧表、
http://www.nilim.go.jp/lab/dcg/lca/database.htm、

8)

山本聡、 曽根真理、 角湯克典、 神田太朗、 菅林恵太、 靏巻峰夫：

構想 ・ 設計レベルの計画 ・ 設計が詳細に決まっていな

低炭素工法による二酸化炭素削減効果の可能性、 第 40 回環境シい段階の計算において、 運搬距離 ・ 工事のし易さ等のステム研究論文発表会、 第 40 回、 201267