こ う えいフ ォ ー ラ ム 第 26 号 / 2018 . 3圧力管流れにおけるマンホール損失に関する実験的研究
MANHOLE LOSS IN PRESSURE PIPE FLOW - EXPERIMENTAL STUDY
井藤 元暢 * ・ 高部 一彦 **Motonobu ITO and Kazuhiko TAKABE

For frequent excessive rain, new inundation measures that utilize existing sewer facilities arenecessary. The study focuses on manhole loss in pressure pipe flow that occurs from excessive
rainfall. Hydraulic model experiment reproducing manhole was conducted at inlet pipe and outlet
pipe to calculate manhole loss for each ﬂow rate and water level and identify hydraulic problemsof the manhole from excessive rainfall. Next, with the aim of manhole loss decrease, shapes of
upstream and downstream pipe inlets were examined at several invert shapes to measure andevaluate their effects. Finally, as one of anti-inundation measures using the existing stocks,
manhole loss control for inundation reduction throughout an entire area is proposed.

Keywords : sewer pipe, manhole loss, pressure ﬂow, hydraulic experiment, invert shape, excess
rainfall

1． はじめにれる。 マンホールの設置目的と基本構造を、 表－ 1 に示す。

近年、 頻発しているゲリラ豪雨等の超過降雨時には、 下水
道管路は圧力管 （満管） 流れとなることが多い。 この圧力管表－ 1 マンホールの目的と基本構造流れにおいて、 管の摩擦損失は通常の動水位計算で評価可能であるのに対し、 マンホール損失については一般的な評価方法が確立されていない。 また、 流出解析シミュレーションの活用等により圧力管流れを前提とした既設管の能力評価が行われているが、 通常はマンホール損失を無視して計算を行うことから、 損失の程度によっては、 危険側の評価となっている可能性がある。 一方、 これらのマンホール損失の低減を図ることができれば、 浸水対策に寄与することが可能である。
本研究は、 超過降雨時等の圧力管流れにおける浸水対策の一手法として、 マンホール損失に着目したもので、 マンホー
ル損失の基礎的データを整理するとともに対策工を検討した。
マンホールと流入管、 流出管を再現した水理模型実験により、マンホール種別、 流量や水位ごとのマンホール損失を計測し、超過降雨時におけるマンホールの水理的課題について整理した。 マンホール損失の低減を目的としてマンホールの上流管口、 下流管口、 インバートの形状を検討し、 その効果を水理
模型実験により計測 ・ 評価した。 以上の検討結果を踏まえ、
既存ストックを活用した浸水対策として、 マンホール損失等の局所的な損失を積極的にコントロールすることで、 流域全体の浸水を軽減するための検討手法を提案した。

2． マンホール損失の概要と課題（1） マンホールの設置目的と基本構造
下水道の管路施設は、 主として管きょとマンホールで構成さ* コンサルタント国内事業本部 流域・都市事業部 上下水道部** 技術本部 中央研究所 総合技術開発第 1 部

17圧力管流れにおけるマンホール損失に関する実験的研究（4） マンホール損失の評価方法と既往研究（2） 設計における取扱い
表－ 2 に下水道施設におけるマンホールと管きょの設計手法

マンホールで発生する損失は、 管路からマンホール部へのの比較を示す。 管きょは、 所定の流下能力を満足するように、

流出損失、 マンホール部から管路への流入損失等が考えられ

管きょの粗度、 断面、 勾配を適切に定めるのに対し、 マンホーる。 管径に対してマンホール内径は数倍程度であり、 マンホー

ルでは流下能力等の水理機能の評価は行わず、 マンホール

ルへ流入する流れは速度エネルギーを保持したまま、 マンホー

部での水理損失を考慮して 2cm 程度の落差を設置するものとルから流出する。 また、 マンホール内部での局所的な水流のされている 1）。 しかし、 この 2cm の根拠は明確ではなく、 さら

乱れが生じることから、 流出 ・ 流入損失に加え、 マンホール内に満管時において十分であるかは明らかではない。

の水理挙動が組み合わさった複合的な現象となっている。 単純

表－ 2管きょとマンホールにおける設計手法等の比較
管きょとマンホールにおける設計手法等の比較
表－2
項目
内容
通常の
【 管 き ょ】 設 計 対 象 流 量 （例 え ば、 合 流 管 の 場
設計手法
合、汚水量＋雨水流出量）に対して、余裕率を(新設時等) 考慮した流下能力を有するように適切な管径と勾配を定める。なお、外水位等の影響で圧力管流れとなる場合は、動水位計算を行い、地表面に対して十分に低いことを確認。
【マンホール】マンホールの形状や種別（起点、中間、会合等）別に定められた適用管径を満足するように、規模（内径等）を決定する。
①管径の変化点等では、管頂接合が原則②管径変化がない場合、上下流管の落差として2cm 程度（開削工法の場合）を確保③落差が 60cm 以上の場合は副管を設置④ 下 水 の円 滑 な流 下 のた めイ ンバートを 設 置（下流管径の 1/2 とし最高 50cm まで）
既存施設の 【管きょ】通常の設計手法に加え、流出解析 シミュ
能力評価等 レーション を実施し、浸水発生なし若しくは計算の手法
水位が地表面に対して十分に低いことを確認。
【マンホール】能力評価において考慮しない。

な流出損失や流入損失であれば、 図－ 2 に示すように、 H f = f ・v 2/2g （f は、 管口の形状によるが、 例えば、 流出損失係数

f o =1.0、 流入損失係数 f e =0.5） として算出可能 2） であるが、マンホールごとに同計算を行い累加すると、 算定される動水位は極端に高くなり、 実態現象と整合しないことがわかっている。

図－
流入 ・ 流出損失とマンホール損失のイメージ
図－22 流入・流出損失とマンホール損失のイメージ
マンホール損失は、 管きょとマンホールの形状寸法や角度、
インバートの形状、 流量や水位の条件等、 様々な要因が影響する。 マンホール損失の評価方法については、 下水道施設計（3） マンホール損失と浸水発生

画 ・ 設計指針と解説 1） には記載がないが、 水理公式集 1） には、

下水道管路における浸水現象は、 図－ 1 に示すように、 自以下に示すようにマンホールにおける損失水頭に関する記載

由水面を持つ流れ （フリーフロー） から満管状態 （圧力管流れ）があり、 マンホールの下流管内流速基準の速度水頭 （V 2/2g）に移行し、 動水位が上昇する結果として生じる。 通常の動水に損失係数 K e を乗じることで算定するとしている。 損失係数

位計算や流出解析シミュレーションにおいては、 管の摩擦損

K e はマンホール径と下流管径との比率にマンホール形状で定失は評価するもののマンホール等の局所構造物の損失についまる係数を乗じて算出するとしており、 その適用範囲や他の損ては一般には評価していない。 したがって、 マンホール損失失係数式については、 参考文献によるとしている。

を考慮しない通常の設計手法において、 浸水が発生しないと評価された下水道管路が、 実際にはマンホール損失の影響により、 浸水が発生する可能性がある。

3.4.3 マンホールにおける損失水頭 2)
V2he  Ke2g
Ke＝ζ(b/D d )ここに、he：マンホールにおける損失水頭(m)、 Ke：損失係数、b：マンホール径(m)、D d：下流管径(m)、V：マンホール下流の断面平均流速 (m/s)、 ζ：マンホールの形状で定める係数。
【解 説】損失係数式は、 Bo Pederson によって、提案されたものである。この式の適用範囲や損失係数式について
は、荒尾、楠田の文献を参照されたい。

マンホール損失については、 多くの既往研究成果があるが、いずれも小規模な模型 （1/5 もしくは 1/10） を用いたフルードの相似則に基づく水理実験の結果から、 損失算定式、 ならびに係数が提案されている 3）。
2

図－1
図－ 1 管きょの流れの形態とマンホール損失
管きょの流れの形態とマンホール損失

18

今後、 マンホール損失を設計等で活用していくためには、
より実規模に近い模型で水理実験を行い、 評価すべきである。

こ う えいフ ォ ー ラ ム 第 26 号 / 2018 . 3
水理模型の
再現範囲
水理模型の
再現範囲

3． 水理模型実験によるマンホール損失の検証 4）（1） 対象としたマンホール
実際の管路網からモデル流域を抽出して、 マンホールの種

下流端水位は、堰上げ板で調整下流端水位は、堰上げ板で調整

別や形状を整理し、 構成比率の大きいものとして、 表－ 3 に示す 6 形状を選定した。 マンホールは、 全て 1 号マンホール（内径 90cm） で中間マンホールが 4 形状、 会合マンホールが 2 形状の合計 6 形状とした。 また、 インバート形状は、 下流管径の 1/2 高とした。
表－33 実験対象としたマンホール表－
実験対象としたマンホール

流量：3 ケース
管径：3 ケース①50mm/hr-50%相当
流量：3
ケース
450mm、φ300mm、φ250mm②50mm/hr-80%相当管径：3φケース①50mm/hr-50%相当③75mm/hr-80%相当 勾配：標準勾配
φ450mm、φ300mm、φ250mm②50mm/hr-80%相当
勾配：標準勾配③75mm/hr-80%相当
図－3
水理模型の再現範囲

図－ 3 水理模型の再現範囲
図－3 水理模型の再現範囲
2） 模型縮尺と相似則

模型は、 1/2 縮尺とし、 実験はフルードの相似則 ※により行った。 模型縮尺 （1/2） とフルードの相似則から水理諸量の縮尺を算定した結果を表－ 5 に示す。
※フルード数 Fr ＝ V/ √ gh を実物と模型で一致させる。
表－
5 模型および水理諸量の縮尺
表－5
模型及び水理諸量の縮尺
900

900

900

900

900

900

項目

記号および算式

長さ
粗度係数
時間
流速
流量

λL
λ n ＝λ L1/6
λ T ＝λ L1/2
λ V＝λL 1/2
λ Q ＝λ L 5/2

250
250

（2） 流量条件等

模型縮尺、 および水理諸量の縮尺
1/2
0.500
1/1.120.891
1/1.410.707
1/1.410.707
1/5.66
0.177

3） マンホール損失⊿ h、 ならびに損失係数 f の算定

流 量 条 件 は、 表 － 4 に 示 す よ う に 管 径 ご と に、 降 雨 強 度

管路内の縦断水位 （動水位、 ピエゾ水頭） をマノメータに50mm/hr か つ 流 出 係 数 50% 相 当 （ 以 下、 50mm/hr-50%

より計測した。 水位の計測結果に、 速度水頭を加算し、 全水

相 当 と い う ）、 50mm/hr-80% 相 当、 75mm/hr-80% 相 当 の頭の縦断分布を算定し、 マンホール上流と下流の全水頭差を

3 段階を設定した。 流量の設定は、 管径と勾配、 粗度係数 （鉄マンホールにおける損失⊿ h として算定した。 なお、 マンホー筋コンクリート管を想定して n=0.013） から決定される管の流ル壁部の損失は、 図－ 4 に示すように、 管路内のエネルギー下能力 （満管流量） が、 50mm/hr-50% の雨水流出量の 2線 （全水頭線） から外挿して求めた。

割余裕に相当するものとして、 管径ごとに流域面積 （ha） を想定した。 その流域面積 （ha） を元に、 50mm/hr-80% 相当、⊿h（マンホール損失）⊿h（マンホール損失）

75mm/hr-80% 相当の流量を算定した。 なお、 管径と勾配の組み合わせは、 東京都下水道局の標準勾配表 （n=0.013、
管きょ再構築設計の手引き 5）） を参照した。 また、 雨水流出量
算定は、東京都下水道局で採用している降雨強度式を用いた。
・ 50mm/hr の降雨強度式 ： I=5000/(t+40)(mm/hr)・ 75mm/hr の降雨強度式 ： I=1700/(t +4.8)(mm/hr)0.7

図－4 マンホール損失の算定方法（Δh がマンホール損失）
図－4
マンホール損失の算定方法（Δ図－4 マンホール損失の算定方法（ ⊿h hがマンホール損失）
がマンホール損失）

下流端水位は、 模型下流端の水位調整装置により、 マンホー

また、 マンホール損失の指標として、 マンホール損失⊿ h

ルと流出管の接続部水位を 1.0D （ただし、 D は下流管径）を下流管の流速基準とした速度水頭 （V L2/2g） で除して、 マから最大 1.6D 程度（ケース
4 は 2.4D 程度） まで変化させた。
表－4
管径ごとの流量条件
流入管径
表－
4
管径ごとの流量条件
表－4 管径ごとの流量条件

2Δh ：マンホール損失水頭(m)ンホール損失係数を算定した。
v f （f 値という）
f ：マンホール損失係数
h 
f L
2
⊿ hvL：マンホール損失水頭(m)：マンホール下流部の流速(m/s)
v2 g⊿h  f L
f ： マンホール損失係数2gvL ： マンホール下流部の流速(m/s)

流入管径（4） 実験結果
1） マンホール内の流況
マンホール内の流況を図－ 5、 また中間マンホール、 会合（3） 実験方法

マンホールそれぞれの流れの特徴を模式的に表現したものを

1） 模型の再現範囲

図－ 6 に示す。 中間マンホールでは、 流入管からの流れがマ模型の再現範囲は、 図－ 3 に示すように、 マンホールと流ンホール内へ流入後、 流線が水平および上部方向に広がり、入管、 流出管の一部とした。

流れの一部は流出管口上部のマンホール壁に衝突するととも
19

圧力管流れにおけるマンホール損失に関する実験的研究に、 流出管口部上部から左右対称の平面的な渦が発生した。

ま た、 50mm/hr-80% 相 当 流 量 （ 流 量 ② ）、 75mm/hr-

また、 落差あり （2D） のケースでは、 流量や下流端水位が80% 相当流量 （流量③） の場合における下流端水位 （H/D）

少ない場合は、 流入管からの流れが流出管口付近に落下し、とマンホール損失⊿ h、 損失係数 f との関係を、 図－ 7、 図

そのまま流出した。 しかし、 流量や下流端水位が増加すると、－ 8 に示す。

流向は直線に近づき、 流出管口上部のマンホール壁部に衝突する流れとなった。

（マンホール損失⊿h）0.80

中間マンホール（直線）会合マンホール
落差なし
落差あり
落差なし
ケース２を例示 ケース４を例示 ケース５を例示

超過降雨
(流量③)

計画降雨
(流量②)

【計画降雨】
50mm/hr-80%
相当流量
（流量②）
【超過降雨】
75mm/hr-80%
相当流量
（流量③）
図-4 図－
水理実験におけるマンホール内の流況
5 水理実験におけるマンホール内の流況

マンホール 損失⊿h(m)

衝突し、 マンホール内の上部に平面渦が発生した。

0.50

会合マンホール（ケース５を例示）

ケース３
中間M(φ250)

0.40

ケース４
中間M(φ300)
落差有り（2D）
ケース５
会合M(落差無し)

0.30

0.20
0.10
0.00

0.0 0.2 0.4 0.6 0.8 1.0 1.2 1.4 1.6 1.8 2.0 2.2 2.4
下流端水位H/D

ケース６
会合M(落差有り)（マンホール損失係数ｆ）
3.00

ケース１
中間M(φ450)

2.50

ケース２
中間M(φ300)

2.00

ケース３
中間M(φ250)

1.50

ケース４
中間M(φ300)
落差有り（2D）
ケース５
会合M(落差無し)

1.00
0.50
0.00

図－5 水理実験におけるマンホール内の流況

中間マンホール（ケース２を例示）

ケース２
中間M(φ300)

0.60

マンホール損失係数ｆ

一方、 会合マンホールでは、 直線方向の流入管の流れが、横方向からの流入管の流れにより曲げられ、 マンホール壁に

ケース１
中間M(φ450)

0.70

0.0

0.2

0.4

0.6

0.8

1.0 1.2 1.4 1.6
下流端水位H/D

1.8

2.0

2.2

2.4

ケース６
会合M(落差有り)＊流量規模：50mm/hr-80%相当（流量②）の場合
下流端水位とマンホール損失⊿h並びに図－ 7図－7
下 流端水位とマンホール損失⊿
h ならびにマンホー
マンホール損失係数ｆとの関係（流量②）
ル損失係数 f との関係 （流量②）（マンホール損失⊿h）
0.80

ケース１
中間M(φ450)

マンホール損失⊿h(m)0.70

各ケースのマンホール損失⊿ h および損失係数 f の計測結

ﾏﾝﾎｰﾙ

計画降雨
超過降雨
50mm/hr-50% 50mm/hr-80% 75mm/hr-80%
種別形状No（流量①） （流量②） （流量③）⊿h=1.7cm⊿h=4.1cm ⊿h=9.4cm
φ450mm ｹｰｽ 1【f=0.272】 【f=0.262】 【f=0.185】
直線⊿h=2.9cm⊿h=9.9cm ⊿h=16.1cm
φ300mm ｹｰｽ 2【f=0.547】 【f=0.736】 【f=0.358】
中間 (落差無)ﾏﾝﾎｰﾙ⊿h=3.6cm ⊿h=11.5cm ⊿h=10.9cm
φ250mm ｹｰｽ 3【f=0.686】 【f=0.882】 【f=0.239】
直線⊿h=9.9cm ⊿h=39.6cm ⊿h=73.3cm
φ300mm ｹｰｽ 4(落差有)【f=1.880】 【f=2.941】 【f=1.632】
2 方向流入 φ250mm⊿h=5.4cm ⊿h=12.0cm ⊿h=39.7cm
ｹｰｽ 5【f=1.827】 【f=1.596】 【f=1.554】
会合 (落差無) φ300mm
ﾏﾝﾎｰﾙ 2 方向流入 φ250mm⊿h=3.8cm ⊿h=11.0cm ⊿h=44.1cm
ｹｰｽ 6(落差有) φ300mm【f=1.286】 【f=1.463】 【f=1.731】

20

ケース４
中間M(φ300)
落差有り（2D）
ケース５
会合M(落差無し)

0.30

0.20

ケース６
会合M(落差有り)

0

0.2 0.4 0.6 0.8 1 1.2 1.4 1.6 1.8
下流端水位H/D

2

2.2 2.4（マンホール損失係数ｆ）
3.00

ケース１
中間M(φ450)

2.50

マンホール損失係数ｆ*下流端水深は下流端水位、Dは下流管径。ただ* 下流端水深H/D=1.2
H/D=1.2時の値、H
時の値、 Hは下流端水位、 D
は下流管径。 ただし、ケース
4 は、マンホール損失⊿hが最大となる下流端水位時の値。
し、 ケース
4 は、 マンホール損失⊿
h が最大となる下流端水位時の値。

ケース３
中間M(φ250)

0.40

0.00

果を表－ 6 に示す。
表－6 マンホール種別/形状別の表－ 6 マ ンホール種別/ 形状別のマンホール損失⊿ h、
マンホール損失⊿h、損失係数
f値
損失係数
f値

0.50

0.10

図－66 マンホール内の流況の説明図
図－
マンホール内の流況の説明図
2） マンホール損失⊿ h および損失係数 f の結果

ケース２
中間M(φ300)

0.60

ケース２
中間M(φ300)

2.00

ケース３
中間M(φ250)

1.50

ケース４
中間M(φ300)
落差有り（2D）
ケース５
会合M(落差無し)

1.00
0.50

流入管 ｹｰｽ

0.00

ケース６
会合M(落差有り)

0

0.2 0.4 0.6 0.8 1 1.2 1.4 1.6 1.8
下流端水位H/D

2

2.2 2.4＊流量規模：75mm/hr-80% 相当（流量③）の場合
図－ 8 下
 流端水位とマンホール損失⊿ h ならびにマンホール
図－8 下流端水位とマンホール損失⊿h 並びに損失係数
f との関係 （流量③）マンホール損失係数ｆとの関係（流量③）3） マンホール損失⊿ h の評価①

中間マンホール （落差なし） では、 流量②におけるマ ン
ホール損失は、 ケース 1 が 4.1cm であるのに対し、 ケー
ス 2、 3 は 10cm 程度であった。 流量③ではφケース
1 が 9.4cm、 ケース 2、 3 が 10cm 以上となった。 なお、こ う えいフ ォ ー ラ ム 第 26 号 / 2018 . 3

ケース 3 のマンホール損失は、 流量②が 11.5cm、 流②③

会合マンホールでは、 流量②において、 下流端水位

量③が 10.9cm で、 流量③の方が若干低い値となったが増加すると、 落差なし （ケース 3） の f 値は微減傾が、 これは H/D ＝ 1.2 の場合のみの現象であり、 図－

向、 落差あり （ケース 4） では逆に微増傾向となるもの

8 から流量③のマンホール損失は、 H/D ＝1.3 で 18cmの下流端水位との相関は低く、 両ケースとも f 値は 1.50程度であることから、 基本的には流量③＞流量②となる程度となった。 また、 流量③における f 値は 1.50 を上と判断できる。 また、 中間マンホール （落差なし） では、回った。

流量規模が大きいほど、 管径が小さいほどマンホール

マンホール損失係数 f は、 中間マンホール （落差なし） で損失は増加しているが、 これは管径が小さい方が、 マン

は、 流量規模別にその値が異なり、 流量②では最大 0.90 程ホール （内径） との形状変化が大きくなるため、 マンホー

度、 流量③では最大 0.40 程度となった。 一方、 中間マンホール内部での水流の乱れも多くなるためと推察される。

ル （落差あり） や会合マンホールにおける f 値は、 流量規模

中間マンホール （落差あり、 ケース 4） では、 落差なの影響は少なく、 少なくとも 1.50 以上となった。 これは、 一般

しのケース （ケース 2） と比較して、 マンホール損失が的な流入 ・ 流出損失 （0.5+1.0=1.5） と同等程度の値である。

大きく、 流量②で最大 40cm 程度、 流量③では 70cm以上となった。 なお、 流量②では、 下流端水位 （H/D）
が増加するとマンホール損失は低下する傾向が見られた が、 こ れ は マ ン ホ ー ル 内 の 水 位 が 高 く な る と、 マ ン
ホール内上方の水塊がその重量によって水流の乱れを③

4． マンホール損失の原因と対策工の検討 6）（1） マンホール損失の原因
中間マンホール （直線型、 流入部落差なし） を再現した水抑制するためと推察される。

理模型実験の結果からマンホール内の流況を整理すると、 図会合マンホールでは、 落差のあり （ケース 5）／なし（ケー－ 9 の通りである。

ス 6） ともマンホール損失は中間マンホールよりも大きく、
流量②で 10cm 以上、 流量③で 40cm 程度となった。
マンホール損失⊿ h は、 流量規模が多いほど増加することから、 損失⊿ h の程度を流量規模別に整理する。 流量②では、 中間マンホール （落差なし）、 会合マンホールともに最大で 10cm 程度であり、 中間マンホールの落差ありの場合のみ
最大で 40cm 程度となった。 これが流量③になると、 中間マ
ンホール （落差なし） ではマンホール損失は増加するものの15cm 程度であるのに対し、 会合マンホールでは 40cm 程度、
中間マンホール （落差あり） では 70cm 以上となるため、 計
画上注意が必要である。
4） マンホール損失係数 f の評価
①

②

図－9

圧力管流れにおけるマンホール内の流況

図－ 9 圧力管流れにおけるマンホール内の流況

中間マンホール （落差なし） では、 流量②において、

マンホール内の水面は管頂よりも高く乱れた状態にあり、 流

ケース 1 の f 値は下流端水位に関係なくほぼ一定で、出管口の方が高くなる。 流入管口部からマンホール内に流入

ケース 2、 3 は、 下流端水位が増加すると f 値が減少した流れの大半は、 インバートに沿って流出管口に達するが、する傾向が見られた。 各ケースの f 値は、 ケース 3 が流れの一部は左右に広がり、 インバート上部を旋回し渦流を生

0.882、 ケ ー ス 2 が 0.736、 ケ ー ス 1 が 0.262 と、 管じさせるとともに、 上方に吹き上がった流れは流出管の上部壁径が小さいほど f 値が高くなった。 これは、 マンホール面に衝突し、 マンホール内水面の局所的な水面上昇の原因と（内径） との形状変化が大きくなるため、 マンホール内

なっている。 マンホール損失の原因は、 上述した流入管から部での水流の乱れも多くなるためといえる。 また、 流量の流れがマンホール内で解放されることで生じる水流の乱れに③では、 下流端水位との相関は低くなり、 いずれのケー

よるエネルギー損失と、 マンホール内の水が流出管へ流入す

スも 0.18 ～ 0.40 の範囲に収まった。 流量③で f 値がる際に発生する縮流による損失に大別される。 この流出管口減少したのは、 流量規模の増加により、 マンホール内部での縮流は、 マンホールとの接続部において管内へ流入すの水位が上昇するため、 流水断面の上部の水塊が多くる流水が接続部背面 （底部を除く） で剥離し、 渦流が発生すなり、 これがマンホール底部の流水の乱れを抑制したもる。 このため、 流水断面の一部が縮小されるとともに、 渦流にのと考えることができる。

よるエネルギー損失が発生する。

中間マンホール （落差あり、 ケース 4） の f 値は、 落
差なしのケース （ケース 2） よりも高く、 流量②では 1.77
～ 2.94、 流量③では 1.60 程度であった。

（2） 対策工の検討
前項で整理した原因のうち、 マンホール内の水塊から流出管
21圧力管流れにおけるマンホール損失に関する実験的研究に流入する際に発生する縮流による損失については、 対策工

対策なし

としてベルマウスが知られている 3）。 ベルマウスは、 図－ 10 に対策あり
ﾍﾞﾙﾏｳｽのみ【Case.1】【Case.0】示すように、 管口をラッパ状に広げた形状で、 ポンプの吸い込
み口によく用いられるが、 この場合、 管内に生じる縮流の抑制

380mm
300mm

300mm

効果に加えて、 拡大形状による吸い込み部接近流速の低減に
より、 ポンプ井内での流況を安定化させる目的がある。 なお、
ベルマウスの形状は、 楕円を組み合わせるのが一般的である。

ベルマウス
の例
＊ダクタイル
鋳鉄管
ラッパ口
の拡大

ベルマウス
形状の例
＊楕円の
組み合わせ

150mm

対策あり
ﾍﾞﾙﾏｳｽ＋ｲﾝﾊﾞｰﾄ嵩上 1【Case.2-1】

150mm

対策あり
ﾍﾞﾙﾏｳｽ＋ｲﾝﾊﾞｰﾄ嵩上 2【Case.2-2】

380mm

図－10
図－ 10ベルマウスのイメージ
ベルマウスのイメージ

150mm

なお、 ベルマウスは、 流入管口に適用すると、 マンホール

られることから、 流出管口にのみ適用するものとした。

300mm

150mm

内に流入する流れがベルマウス頂部の R 形状に沿って上方に吹き上がる現象を促進することになり、 対策としては不適と考え

150mm

150mm

*図中の数値は水理模型実験の諸元（実物値）* 図中の数値は水理模型実験の諸元 （実物値）
図－12 マンホール損失対策の検討ケース
図－ 12 マンホール損失対策の検討ケース

マンホール内での水流の乱れについては、 管の半分の高さまでしかないインバートの高さを管頂程度まで嵩上げすることで、 インバート内を直進する流線がインバートの上面で左右に広がる現象を防止することができるため、 マンホール内の流況
3）の乱れを改善することが期待できる 。
マンホール損失対策の考え方を図－ 11 に示す。

（3） 実験対象施設と再現範囲
実 験 対 象 と す る マ ン ホ ー ル は、 表 － 3 の ケ ー ス 2 と 同 様に、 中間マンホール （直線型） とし、 1 号マンホール （内径90cm） とした。 流入管と流出管の口径はφ 300mm、 管底高は同一である。 また、 模型の再現範囲は、 3. （3） 1） 模型の【対策なし】

再現範囲と同一である。 対策なしのインバートは、 管径の 1/2
高 （150mm） とし、 対策ありのケースは、 図－ 12 に示す通りとし、 ベルマウスの口径はφ 380mm、 インバートの嵩上げ【対策あり】

高は、 流出管の管頂迄とした。 また、 模型の再現範囲は、 マ

べルマウス * のみンホールと流入管、 流出管の一部とした。 対策工の Case.2-1*下流管口上半分と Case.2-2 のインバートの再現については、 全体を高くするのではなく、 水路側に厚 4cm （実物値） の壁を立ち上げる方【対策あり】
ベルマウス *
*下流管口上半分＋
インバート嵩上げ法で行った。
インバート嵩上げ

図－11 マンホール損失対策の考え方
図－ 11 マンホール損失対策の考え方（4） 実験条件等
流量条件、 模型縮尺と相似則、 マンホール損失⊿ h、 ならびに損失係数 f の算定方法は、 3. （2） 流量条件、 （3） 実験

本研究では、 マンホール損失の低減を目的とした対策工と方法に示した方法と同一である。

して、 図－ 11 に示すように流出管口のベルマウス （上部半分）と、 ベルマウスにインバート嵩上げを組み合わせた形状を想定（5） 実験結果し、 その効果の程度を水理模型実験により定量的に把握する

各ケースのマンホール損失⊿ h および損失係数 f の計測結こととした。 また、 ベルマウスを設置する場合、 嵩上げするイ

果、 ならびに超過降雨時のマンホール内の流況を、 表－ 7 に、ンバートの幅は、 ベルマウスの口径に合わせる場合と管内径各ケースのマンホール損失⊿ h の比較を、 図－ 13 に示す。

に合わせる場合の 2 通りが考えられる。 したがって、 水理模型
実験による検討ケースは、 図－ 12 に示す 4 形状とした。

対 策 あ り の ケ ー ス の マ ン ホ ー ル 損 失 は、 い ず れ の 流 量 条
件 で も 対 策 な し の ケ ー ス （Case.0） よ り も 低 く、 Case.1 ＞
Case.2-1 ＞ Case.2-2 の順に低い値となった。
超過降雨を想定した流量③では、 対策なし （Case.0） のマ
ンホール損失は 16.1cm であったのに対し、 流出管口の上部

22

こ う えいフ ォ ー ラ ム 第 26 号 / 2018 . 3

7 マンホールの形状別のマンホール損失⊿ h、 損失係数 f 値 f 値
表－7表－
マンホールの形状別のマンホールマンホール損失⊿h、損失係数＊下流端水深
H/D=1.2
時の値、 は下流端水位、DH は下流端水位、 は下流管径。
D は下流管径。
*下流端水深 H/D=1.2
時の値、H

流量条件

項目

対策なし

対策あり
ベルマウスのみ

50mm/hr

マンホール損失⊿h-50%相当損失係数 f

ベルマウス＋

ベルマウス＋

インバート嵩上 1

インバート嵩上 2【Case.0】【Case.1】【Case.2-1】【Case.2-2】

2.9cm

1.9cm

0.9cm

0.4cm

0.547

0.359

0.172

0.080

（1.00）（0.66）（0.31）（0.14）

マンホール損失⊿h

9.9cm

8.1cm

3.6cm

2.5cm

損失係数 f

0.736

0.599

0.268

0.188

(流量①)

比率

50mm/hr-80%相当(流量②)比率（流況写真）（1.00）（0.81）（0.36）（0.25）

75mm/hr

マンホール損失⊿h16.1cm10.5cm

8.9cm

6.8cm

-80%相当損失係数 f

0.358

0.233

0.199

0.151

（1.00）（0.65）（0.55）（0.42）(流量③)比率（流況写真）

ベルマウスを設置したケース （Case.1） では 10.5cm と対策なしの 65% 程度まで低減し、 さらにインバート幅を流出管の内径に合わせて管頂部まで嵩上げしたケース （Case.2-2） では
6.8cm と対策なしの 42% まで低減した。

5． 流出解析シミュレーションによる評価（1） 概要実際の下水道管路網におい図－ 13 に示すように流量②ではベルマウスの効果よりもイて、 マンホール損失の有無やンバート嵩上げの効果の方が高いのに対し、 流量③ではマン

程 度 が、 降 雨 時 に ど の よ う な

ホール損失低減効果のほとんどがベルマウスによるものであり、影響を与えているかを把握す

流量条件によって対策工の効果に違いが認められた。 これは、るために、 水理模型実験で得流量規模が増加すると、 マンホール内の水位も高くなるため、られた知見を参考に、 マンホ

インバート嵩上げによるマンホール内の水平的な流れの制御のール損失を流出解析モデルに影響範囲が限定的となることに加え、 流出管内の流速も増加反映させて、 シミュレーション

するため、 ベルマウスによる縮流軽減効果が強く表れたものとを行った。

考えられる。

表－ 8 モデル流域の概要
流域面積 9.61ha
管路延長 2,494m
スパン数 130 スパン
管径分布 φ250～1200mm

ケーススタディとして採用したモデル地区は、 過去に浸水実績を有する大都市域の流域で、 流域面積は約 10ha、 流域内の高低差は約 12m である （表－ 8 参照）。
（2） シミュレーション条件
1） 基本条件
流出解析シミュレーションは、 「XP-SWMM」 を使用した。
対象降雨は、 50mm/hr ならびに 75mm/hr 相当の計画降雨とし、 中央集中型ハイエトを設定した。 降雨強度式は 3. （2）
流量条件等に示した通りである。 また、 降雨損失は、 流出係

図－13 各ケースのマンホール損失の比較
図－ 13 各ケースのマンホール損失の比較数モデルとし、 流出係数 C=70% とした。 なお、 流域の最下流は幹線に接続されるが、 流出先の水位条件はフリーとした。
シミュレーションケースは、 以下の 3 ケースである。
23

圧力管流れにおけるマンホール損失に関する実験的研究①マンホール損失なし

ホール損失を 50% 程度に減じるとした対策インバートでは、②マンホール損失考慮 （標準インバート）

浸水発生箇所数で 20% 程度、 溢水量で 25% 程度減少した。

③マンホール損失考慮 （対策インバート）

表－10 マンホール損失を考慮したシミュレーション結果
マンホール損失を考慮したシミュレーション結果
表－10

なお、 標準インバートとは、 下流管径の 1/2 高のインバート（表－ 1 参照） を示し、 対策インバートとはマンホール損失を低減するための対策を施したインバート形状を示す。
2） マンホール損失の反映方法
流出解析ソフトに入力するマンホール損失については、 XPSWMM が管路 （リンク） の入口部と出口部にエネルギー損

マンホール
マンホール損失考慮
流量条件(降雨規模)
損失なし
標準インバート 対策インバート
50mm/hr 溢水
2 箇所
5 箇所
4 箇所
<全体の 1.5%> <全体の 3.8%> <全体の 3.1%>-80%相当 ノード数
（1.00）（2.50）－(浸水発生－（1.00）（0.80）箇所数)
溢水量2～20m 3
1～26m 3
2～23m 3
<合計 22m 3 ><合計 43m 3 ><合計 31m 3 >失を入力することが可能なため、 マンホール損失 f の値を、 上（1.00）（1.92）－

流管の出口部、 下流管の入口部の 2 つに分割して入力した。

－（1.00）（0.73）

3） マンホール損失係数 f 値の想定
マンホール損失係数 f の値は、 水理模型実験の結果を参考に、 中間マンホール （落差なし） については管径別の値を想定した。 また、 中間マンホール （落差あり） については、 本

発生時間
4～8 秒
4～10 秒3～9 秒
75mm/hr 溢水
22 箇所
38 箇所
31 箇所
-80%相当 ノード数 <全体の 16.8%> <全体の 29.0%> <全体の 23.7%>（1.00）（1.73）－(浸水発生－（1.00）（0.82）箇所数)
溢水量2～73m 3
1～80m 3
1～77m 3モデル流域が比較的高低差を有し、 上流管に背水影響が生じるまでは、 上流部に損失の影響が及ばない管路縦断形状であることから、 中間マンホール （落差なし） と同等の f 値とした。
一方、 会合マンホールについては、 水理模型実験の結果<合計 386m 3 ><合計 647m3 >（1.00）（1.68）－－（1.00）（0.76）

2～19 秒2～17 秒

発生時間
3～16 秒*溢水量 1m3 以上となるノードを集計<合計 494m 3 >を参考に、 形状によらず f=1.600 と設定した。 なお、 曲がり

2） 水位および流量部についても、 会合マンホールと同程度の f 値と想定した。

マンホール損失を考慮したシミュレーション結果からマンホー

また、 マンホール損失低減対策後のケース （対策インバー

ル内水位と管きょ内流量を抽出したものを図－ 14 に示す。

ト） におけるマンホール損失は、 表－ 7 に示した水理模型実50mm/hr-80%相当

75mm/hr-80%相当

験の結果から、 ベルマウス＋インバート嵩上 2 のケースが、 標▽GL+20.90m▽GL+20.90m

準インバートの 50% 以下の f 値となっていることから、 標準イ
ンバートの f 値の 50% 相当として想定した。
表－ 9 にシミュレーションで考慮したマンホール損失係数 f

マンホール損失考慮（標準インバート）
マンホール損失考慮（対策インバート）

値の一覧を示す。

マンホール
損失考慮
（標準
インバート）

マンホール
損失考慮
（対策
インバート）

表－ 9 マンホール損失係数
マンホール損失係数 ff 値の設定一覧
値の設定一覧
表－9
マンホール形式
管径(mm)

中間

マンホール マンホール損失考慮
損失なし 標準インバート 対策インバート

落差なし φ250（f=0.00）

f=1.00f=0.50φ300（f=0.00）

f=0.80f=0.40φ350（f=0.00）

f=0.60f=0.30φ400（f=0.00）

f=0.40f=0.20φ450（f=0.00）

f=0.30f=0.15

φ500 以上（f=0.00）

f=0.20f=0.10（f=0.00）

同上

同上（f=0.00）

f=1.60f=0.80（f=0.00）

f=1.60f=0.80

落差あり
曲がり
会合

*マンホール損失考慮（標準
インバート ）のの
f 値は、表－6＊マンホール損失考慮（標準インバート）
f 値は、 表－ に示す水理
6 に示す水模型実験の結果のうちf 値が高位となる
理模型実験の結果のうちf 値が高位となる50mm/hr-80%の結果から、
50mm/hr-80% の結果か安全を見て丸めた値。中間マンホール（落差なし）では、φ250mmのら、 安全を見て丸めた値。 中間マンホール （落差なし） では、 φf=0.262、φ300mmの φ300mm
f=0.736、φ450mmの f=0.882から、管径をパ
250mm の f=0.262、の f=0.736、φ450mm
の f=0.882
ラメータとした関係式（f=-0.0031*D+1.6646、f:マンホール損失係数、から、 管径をパラメータとした関係式 （f=-0.0031＊D+1.6646、 f : マ
D:管径(mm)、相関係数
R2 =0.9998）を求め、この関係式から管径をンホール損失係数、 D: 管径(mm)、 相関係数 R2=0.9998） を求め、入力して求めた値に、安全を見て丸めた数値。
この関係式から管径を入力して求めた値に、 安全を見て丸めた数値。

（3） シミュレーション結果
1） 浸水発生量

マンホール損失なし▽GL+9.11m▽GL+9.11m

マンホール損失考慮（標準インバート）
マンホール損失考慮（対策インバート）

マンホール損失なし

マンホール
損失考慮
（標準
インバート）
マンホール
損失なし

マンホール
損失なし

マンホール
損失考慮
（対策
インバート）

マンホール
損失考慮
（対策
インバート）

マンホール
損失考慮
（標準
インバート）

マンホール損失なし

マンホール
損失考慮
（標準
インバート）

マンホール
損失考慮
（対策
インバート）

マンホール
損失なし

マンホール損失を考慮した浸水シミュレーションの結果を表－ 10 に示す。 マンホール損失を考慮したケースでは、 マン
ホール損失を考慮しないケースと比較して、 浸水発生箇所数、溢水量ともに増加した。 また、 標準インバートで想定したマン24

図－14
マンホール損失を考慮したシミュレーション結果
図－
14 マンホール損失を考慮したシミュレーション結果（マンホール内水位・ 管きょ内流量）（マンホール内水位・管きょ内流量）

こ う えいフ ォ ー ラ ム 第 26 号 / 2018 . 3

水位は、 「マンホール損失考慮 （標準インバート）」 ＞ 「マ量が増加する可能性がある。 特に、 下流側の幹線の流下能

ンホール損失考慮 （対策インバート）」 ＞ 「マンホール損失な力に問題がある場合や放流先河川で放流規制を受けている場

し」 となっており、 浸水発生箇所と溢水量と同じ傾向となった。

合等では留意が必要である。 加えて、 浸水域の移動が生じな

一方、 下流側の流量 （ピーク値） は、 50mm/hr-80% 相

いことも重要である。

当では各ケースの差異は見られなかったが、 75mm/hr-80%

以上を踏まえて、 マンホール損失の低減対策を活用した浸相当では、 「マンホール損失なし」 ＞ 「マンホール損失考慮

水対策として、図－ 15 に示す 2 段階の検討フローを提案する。

（対策インバート）」 ＞ 「マンホール損失考慮 （標準インバート）」となった。
（4） 考察シミュレーションの結果から、 マンホール損失を考慮したケー
スは、 マンホール損失を考慮しないケースよりも、 浸水発生箇
所数、 溢水量ともに増加することがわかった。 また、 標準インバートよりも対策インバートの方が、 浸水発生箇所数、 溢水量
ともに減少した。 これらの結果は、 管内の動水位の傾向とも一致することから、 実際の浸水発生現象は、 マンホール損失の影響を考慮する必要があること、 また、 マンホール損失の低減を図ることで、 浸水対策に寄与しうることが示唆された。
一方、 下流側の流量は、 マンホール損失を考慮したケース（標準インバート） は、 マンホール損失を考慮しないケースより少なくなることから、 実際の管路施設では、 設計上見込んでい【Step1】

既設管路諸元

標準インバートのマンホール損失係数 [Ｋ 標準 ]

対
策
の
検
討

計画降雨の
シミュレーション

浸水発生
なし
YES

NO

マンホール損失の【Step2】低減対策の検討
対策インバートのマンホール損失係数 [Ｋ 対策 ]マンホール損失の増加対策の検討

放流量増加と浸水域の移動がないように、適当な箇所にマンホール損失増加対策（例えば、流出管口
上部オリフィス等）を設置

照査降雨（レベル１‘）のシミュレーション
マンホール損失の低減対策あり／なしの放流量、 浸水域比較
放流量増加なし
浸水域移動なし

NO

YES
END

ないマンホール部での流出抑制効果が生じていると推察され、* 照査降雨の定義は雨水管理総合計画策定ガイドライン（案）7） による放流規制を受けている場合等では、 その許容量を有効に活用

図－ 15 マ ンホール損失低減対策を活用した
浸水対策の検討フロー

できていない可能性がある。 また、 対策インバートの方が標準
インバートよりも下流側の流量が若干増加する傾向が認められ【Step1】 標準インバート相当のマンホール損失を再現した計たことから、 マンホールにおける損失低減対策を実施する場合

画降雨規模のシミュレーションを実施し、浸水発生の有無を確

は、 下流側への流出量 （ピーク） が増加する可能性があるこ認する。 ここで、 浸水が発生する場合は、 マンホール損失のとに留意し、 その影響を評価することが必要となる。

有無での挙動を確認し、その対応策を検討する。
【Step2】 対策対象地区内で、マンホール損失低減対策を実

6． 浸水対策としての活用方法（1） マンホール損失を考慮すべき区域

施した場合を想定したシミュレーションを行う。この場合の対象
降雨は、 対象流域内での浸水発生が再現できる規模相当の超過降雨 （照査降雨レベル1’7）） とする。 シミュレーション結果

浸水の発生原因は、 降雨規模や特性、 雨水流出係数、 管から、 放流量の増加や浸水域の移動が見られた場合には、きょの流下能力 （放流規制を含む）、 放流先河川からの背水

その対策として流域内の適当な箇所にマンホールの流出管口影響等に加えて、 地形条件が重要となる。

の上部にオリフィスを設置する等、 マンホール損失の増加対

マンホール損失が浸水の原因となる可能性がある区域は、策を組み合わせて、 再度シミュレーションで確認する。

超過降雨や背水影響等で管きょが満管となり、 マンホール損

管きょの設計は、 流速は下流に行くに従い漸増させるのが失の累積により動水位が上昇するような区域である。 具体的に一般的 2） である。 しかし、 雨水管の設計として、 上流域等では、 河川沿いや台地部等で土かぶりの浅い路線が連続する区

地表勾配設計を行い流速が増加しても、 下流に低流速区間を域であるといえる。

設置して、 流達時間を調整することで、 標準的な設計と同等の雨水流出量とする設計法 （自在流速選択方式） が報告 8）（2） マンホール損失低減対策の検討方法
整備水準の範囲内の降雨では、 下水道管きょ内に流入しされている。 本提案は、 この流速制御の手法として、 マンホールの活用に着目したものである。

た雨水の全量を速やかに放流先河川等に排除することが基本であるが、 整備水準以上の降雨規模の場合、 流域内での浸（3） 超過降雨等における流域全体での浸水被害最小化

水を許容せざるを得ない。 マンホール損失の低減対策を行っ整備水準を上回る規模の降雨では、 浸水発生を許容した上た場合、 対策なしと比較して動水位の上昇が抑えられるため、で、 地域での浸水被害を最小化させることが重要となる。 浸浸水の発生箇所や溢水量は減少するが、 下流側でのピーク流

水被害の大小は、 地域特性と浸水深さの影響が大きいことか25

圧力管流れにおけるマンホール損失に関する実験的研究
ら、 下水道施設の流下能力を上回る雨水については、 地域内

度となった。

で分担して地表面貯留 （浸水） することで、 許容浸水深さ以

次に、 マンホール損失の低減に向けた対策工の検討 ・ 評下にできると考えられる。 マンホール損失をコントロールするこ価を行った。 その結果、 マンホール損失の低減対策としては、とで、 流域内での浸水被害を最小化させる手法の概念を図－

流出管口の上部ベルマウス単独でも効果があるが、 インバート

16 に示す。 また、 マンホール損失のコントロールによる浸水被嵩上げを併用した方がより効果的であり、 また嵩上げするイン

害最小化に向けた検討手法の例を図－ 17 に示す。 評価対象

バートの幅は、 ベルマウスの口径ではなく流出管の内径に合区域の地域特性等を考慮して許容浸水深を設定した上で、 全わせるのが望ましいこと、 また、 流量規模が増加すると損失低ての地区で許容浸水深となるように流域内での最適化を図る。

減に対するベルマウスの寄与率が増加することがわかった。

このように、 マンホール損失を積極的にコントロールすること

さらに、マンホール損失を考慮したシミュレーション結果から、で、 流域全体の浸水被害最小化に向けた検討が可能となり、マンホール損失を考慮したケースは、 マンホール損失を考慮

既存ストックを最大限活用した浸水対策の実現に寄与できる。

しないケースよりも、 浸水発生箇所数、 溢水量ともに増加する
ことがわかった。 また標準インバートよりも対策インバートの方が、 浸水発生箇所数、 溢水量ともに減少した。 これにより、 実際の浸水発生現象は、 マンホール損失の影響を考慮する必要があること、 また、 マンホール損失の低減を図ることで、 浸水対策に寄与しうることが示唆された。
最後に、 マンホール損失の低減対策を活用した浸水対策の検討フローを提案した。 マンホール損失を積極的にコントロー
ルすることで、 流域全体の浸水被害最小化に向けた検討が可能となり、 既存ストックを最大限活用した浸水対策の実現に寄
与できる。

図－16
図－
16 マンホール損失のコントロールによるマンホール損失のコントロールによる浸水被害最小化の考え方
浸水被害最小化の考え方

謝辞 ： 本研究は、 東京都下水道サービス株式会社からの調査業務の成果を活用しました。 ご支援 ・ ご指導いただいた関係者の皆様に深く感謝申し上げます。

START

マンホール損失軽減対策と増加対策を積極的に組み合わせて、対象流域の浸水被害の最小化を実現

マンホールを活用した
浸水被害最小化の検討
対策インバートのマンホール損失係数 [Ｋ対策 ]参考文献
1） 下水道施設計画 ・ 設計指針と解説 前編、 2009 年版、 公益社

照査降雨（レベル２）のシミュレーション

団法人日本下水道協会
2） 土木学会 ： 水理公式集、 pp.373-385、 1999

評価対象区域別の
浸水深・面積の整理

3） 荒尾慎司、 楠田哲也 ： エネルギー損失の軽減を目的としたマン

評価対象区域別の
許容浸水深の設定※下記を考慮して設定●重点地区設定の観点
・生命の保護・都市機能の確保
・個人財産の保護●浸水開始/継続時間

許容浸水
深以下か

NO

YES
照査降雨（雷雨形・
空間分布あり ） の確認

治水安全度に格差が生じた
場合は、再検討を行う
7）
5)* 照査降雨の定義は雨水管理総合計画策定ガイドライン（案）による*照査降雨の定義は雨水管理総合計画策定ｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝ(案)による
図－17 マンホール損失のコントロールによる図－ 17 マ ンホール損失のコントロールによる浸水被害最小化の検討手法の例
浸水被害最小化の検討手法の例

ホール構造の改善に関する実験的研究、 環境工学研究論文集、第 34 巻、 pp.259-266、 19974） 荻原廣、 井藤元暢、 高部一彦 ： 超過降雨対策を目的としたマンホール損失に関する実験的研究、 第 53 回下水道研究発表会講演集、 pp.449-451、 2016
5） 管きょ再構築設計の手引き、 平成 26 年 9 月、 東京都下水道サー
ビス株式会社
6） 荻原廣、 井藤元暢、 高部一彦 ： 圧力管流れにおけるマンホール損失の低減に向けた実験的研究、 第 54 回下水道研究発表会講7． おわりに本研究では、 マンホール （内径 90cm） と流入管と流出管

演集、 pp.369-371、 20177） 雨水管理総合計画策定ガイドライン （案）、 平成 28 年 4 月、 国
土交通省水管理 ・ 国土保全局下水道部の一部を再現した水理模型実験により、 マンホール損失の定

8） 河合宏之、 菊池栄、 井藤元暢、 中村茂 ： 管路勾配の変更 （浅量化を試みた。 その結果、 マンホール損失は、 中間マンホー層埋設） とバイパス管の貯留利用、 月刊下水道、 Vol.23/No.2、ル （直線、 落差なし） では、 75mm/hr-80% 相当とした流量

pp.18-23、 2000規模で、 約 10cm、 中間マンホール （直線、 落差あり） では、
70cm 以上となった。 一方、 会合マンホールでは、 40cm 程
26