社 会 科

わたしたちの社会とエネルギー（ 1 ）エネルギーの安定供給のために − Energy Security−◆一次エネルギー供給の移り変わり

石油

現在も石油が主力を占めていることには変わりがないが、石油ショッ
ク以降、日本ではエネルギーの多様化が進められている。

石炭
22.7％

75.5％

民生部門：家庭部門（自家用車を除く）と事務所やホテル、百貨店などの業務る。中でも電力需要は年々大き部門（第三次産業、運輸関係を除く）

め、国内で供給されるエネル
ギー資源の大部分を輸入にた●日本のエネルギー自給率（2017年）●発電電力量とGDPの移り変わり

国内で生産されるエネルギーのわりあい（億kWh）

9.6％

新エネルギー

5,000（出所）資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」を基に作成

188
176

70 7375

80

題を抱えている。

82 80 78

68

25,00015,00058 63 6253
37 3111095 2000 05

1017（年度）

19,65722,761 21,995

業部門、民生部門、運輸部門の各部門で実際に消費さ4 10 8ロシア カナダ アメリカ 中国 イギリス インド フランス ドイツ イタリア 韓国

日本

5,000

204日本

（2010年）※電力はその輸出量を一次エネルギーとして計上している。小数点以下は四捨五入している。
※100％を超えている部分は輸出を示す。
を基に作成（出所）IEA「ENERGY BALANCES 2019 Edition」

0

れたエネルギーの量のことである。最終エネルギー消費は、一次エネルギーから加工・転換する際のロスがあるため、一次エネルギー供給のおよそ 70％になる。

20,095

16,627
13,383

10,00022 22 17

ルギー供給」という。「最終エネルギー消費」は、産0

電力化率

際情勢の影響を受けやすいという課

509290（PJ）

20,00010085

一次エネルギーとは自然から採取されたままの物質原子力など）のことをいい、この供給量を「一次エネ

水力

026％
197033％
1980

40％

41％

46％

45％

1990

2000

2010

2017（年度）※1PJ（ ぺタジュール＝10 J）は原油約25,800kl の熱量に相当

一次エネルギー供給と最終エネルギー消費を源としたエネルギー（石炭、石油、天然ガス、水力、●一次エネルギーに占める電力の比率（電力化率）

エネルギー自給率（原子力を含まない場合）

150

200

（出所）資源エネルギー庁「電源開発の概要」、内閣府「国民経済計算」
を基に作成

原子力を準国産とした場合

167

天然ガス

※実質GDP（2010年価格）●日本と世界の主な国のエネルギー自給率（2017年）
195

る。
トピックス

石炭

※自給の割合には準国産エネルギーである原子力が含まれている。

200

力発電所の事故をきっかけに節電意識が高まったことや、

石油

90.4％

（％）

400

原子力

輸入にたよっているエネルギーのわりあい増加してきたが、2011 年以降は東京電力福島第一原子
省エネタイプの電気製品の普及などにより減少傾向にあ

10,000にくらべ大変低い。

そのため日本のエネルギー事情は国

600

GDP

ギー自給率が 9.6％と、諸外国を他国に依存しなければならない。

日本の発電電力量は国内総生産（GDP）と同じように（兆円）10,560億kWh
532兆円

15,000よっている。そのため、エネル

エネルギー自給率が低いと、資源

運輸部門：自家用車やバス、鉄道などの旅客部門と陸運、海運、航空貨物などの貨物部門◆日本のエネルギー自給率
ネルギー資源がほとんど無いた％

家庭部門
14.9％

産業部門：農林水産業（第一次産業）と製造業、鉱業、建設業（第二次産業）

くなっている。

日本には国内で産出できるエ3 0.6（出所）資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」を基に作成量が増加し、割合が高まってい（出所）資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」を基に作成（原油換算）※パーセントの合計は四捨五入の関係で100にならない。
※「総合エネルギー統計」では、1990年度以降、数値について算出方法が変更されている。

門、運輸部門のエネルギー消費※パーセントは小数点以下を四捨五入しているため、合計しても100にならない場合がある。
※原油換算はエネルギーの量を原油におきかえた量。
※｢総合エネルギー統計｣では、1990年度以降、数値について算出方法が変更されている。

業務部門
15.7％

家庭部門
8.9％

気製品の保有率の上昇、自家用車の普及などによって民生部

石炭
25.2％

増加

産業部門
65.5％

2017年度 産業部門
3億4,525万kl 46.2％

社会科 ❷ わたしたちの社会とエネルギー

給の 8 割近くを占めていた。

（原油換算）

一方、生活様式の多様化や電（原油換算）1.2倍に約門（原油換算）

天然ガス（原油換算）
18.2％

変化は小さくおさえられている。

1973年度
2億8,645万kl

部には、石油が一次エネルギー国内供

石油天然
2017年度 39.1％
ガス
23.4％ 5億1,689万kl

石油

2010年度 40.3％
5億6,709万kl

18

産業部門のエネルギー消費量の運輸部門
23.2％

民生

1973年度
3億8,705万kl

策を徹底的に進めた。その結果、

運輸部門
16.4％

1. ％
民生 部 門石炭16.9％▲次石油ショックの起きた 1973 年度

原子力
11.2％

▲

社会科 ❷ わたしたちの社会とエネルギー

12

石油の供給量は大きく増え、第一再生可能エネルギーなど（水力除く） 7.6％

再生可能エネルギーなど
水力（水力除く） 4.3％ 3.4％
原子力
1.3％

再生可能
水力
エネルギーなど 3.3％
（水力除く）1.0％

業務部門
9.2％

する産業部門で省エネルギー対●一次エネルギー国内供給の変化
4.4％●部門別最終エネルギー消費量の変化

二度の石油ショックを経験した日本では、製造業をはじめと年代の約 20 年間を高度経済成長期とよび、それ以降、エネルギー需要が急増した。
水力◎その他の教科：・理科…科学技術と人間（エネルギーと物質）◆最終エネルギー消費の移り変わり

第二次世界大戦後、日本は経済復興し、世界有数の経済大国に発展した。なかでも 1950 年〜 1970

原子力
0.6％
天然ガス
1.6％

◎社会科：
・地理…世界の諸地域
・地理…日本の地域的特色（資源・エネルギーと産業）、日本の諸地域・歴史…現代の日本と世界（日本の経済発展）
・公民…私たちと国際社会の諸課題（資源・エネルギー、持続可能な社会）15（出所）資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」

関連する
ページ

考えてみよう○石油の輸入事情／石油の輸入価格 ･･････････････････ P.16
○エネルギー資源の安定確保･･･････････････････････････ P.17
○エネルギー資源の供給と利用形態 ･･････････････････ P.20
○エネルギー資源の特徴と使われ方 ･･････････････････ P.21
○日本の諸地域とエネルギー････････････････････ P.22 〜 25

石油ショック以降、産業部門が徹底的に進めた省エネルギー対策を調べてみよう。

13わたしたちの社会とエネルギー◎社会科：
・地理…世界の諸地域
・地理…日本の地域的特色（資源・エネルギーと産業）
・歴史…現代の日本と世界（日本の経済発展、グローバル化する世界）・公民…私たちと国際社会の諸課題（資源・エネルギー、持続可能な社会）◆世界のエネルギー消費の移り変わり
世界のエネルギー消費量は、産業革命以降、工業化にともな●世界のエネルギー消費量と人口のうつりかわり
200うエネルギーの大量消費により、新エネルギー急速に増加し続けている。その水力

もうひとつは人口の急激な増加であ億t ︶つの要因があり、ひとつは経済成長、

石油

4050

人口

ど、発展途上国を中心に人口の増加

エネルギー
消費量

口増加は、経済成長とともに、エネルギーの消費量の増加と密接に関わ

11500

1750 1800

1900101950

1980 2000

2030

0（年）

その他

6

総消費量
139.7億t（石油換算）

サウジ
アラビア
1.5％
ロシア
5.2％

アメリカ
15.4％

5.5

3.8 3.7

インド
6.3％

3.4

306090以外の石炭や天然ガスについても、ほぼ同じように考150（年）

120

えてよいでしょう。

15（出所）石油、石炭、天然ガスは「BP統計（2019年）」、ウランはIEA ／ IAEA「Uranium 2016」

クウェート
7.7％

1.91.4

カタール
7.9％

0.9

0.7

1.7％

中国

●天然ガス
（LNG）の輸入先（2018年）
ナイジェリア 1.9％

0.7％

その他 0.7％

アメリカ 2.8％

その他 2.1％

アメリカ 3.0％

オマーン 3.7％

合計
合計
億
約
1億
約1
8,509万万kl
7,489
中kL

サウジ
アラビア
38.6％

パプア
ニューギニア
3.8％
ブルネイ
5.0％

ロシア
10.8％
インドネシア11.8％

合計

アラブ首長国連邦
6.0％

1,367万万
11億1,156t

東合計 約

オーストラリア71.5％

インドネシア6.2％※一般炭のみの合計

出典：財務省「貿易統計」
を基に作成

合計

オーストラリア34.6％

8,389万t
ロシア
8.1％

カタール
12.0％

マレーシア
13.6％

（出所）財務省「貿易統計」を基に作成※パーセントは小数点以下を四捨五入しているため、合計しても 100 にならない場合がある。

●ウランのおもな輸入先（2014年）
相手先国

人口増加とともにエネルギー消費が増えることで、今後起こる問題を考えてみよう。

カナダ

その他 5.0％（出所）財務省「貿易統計」を基に作成（出所）IEA「World Energy Balances 2019 Edition｣を基に作成考えてみよう●石炭の輸入先（2018年）

アラブ首長国連邦
25.4％

インド

インドネシア

ブラジル

世界平均

中国

イギリス

らべてみよう。そして気がついたことを書き出してみよう。

日本な国の一人あたりのエネルギー消費量」のグラフを見く

フランス「世界の一次エネルギー総供給と国別うちわけ」と「主ドイツ（出所）IEA「Energy Balances 2019 Edition」を基に作成

ロシア※パーセントの合計は四捨五入の関係で100にならない韓国

ブラジル 2.1％

0

サウジアラビア日本 3.1％
ドイツ 2.2％

2.22

アメリカ

2.1％

地球には確認されている「確認可採埋蔵量」の 4 倍程度の石油があるといわれています。石油※260ドル/kgU以下で採掘可能な確認埋蔵量。
※可採年数は世界のウラン需要量約5.66万トンU（2015年）として算出。

メキシコ 1.1％
アメリカ 1.7％
ロシア 4.8％
オマーン
1.7％
イラク
1.8％
イラン
4.3％

5.1

4カナダ

カナダ

しょうか？

●石油の輸入先（2018年）

2.7

2.0％

したことが原因です。地球の資源残存量はどの程度でそのほとんどを海外からの輸入にたよっている。

6.6 6.5

21.9％

30.3％

韓国

技術の向上や新たな石油資源の発見などによって増加

石油はサウジアラビアやイランなどの中東に大きく依存している。また、天然ガスや石炭についても7.9

中国

イラン 1.9％

字が少しずつ増えて 50 年近くなっていますが、採掘％

8

フランス
1.8％

採年数」として表記しています。最近では 40 年の数◆日本のエネルギー資源の輸入先●主な国の一人あたりのエネルギー消費量（2017年）（石油換算トン／人）

インドネシア
1.6％

採埋蔵量」と呼び、その年の生産量で割った数字を「可○石油：2,441億t（2018年末）"Energy Transitions: History, Requirements,ProspectsBP Statistical Review of World Energy June 2012
BP Energy Outlook 2030: January 2013

●世界の一次エネルギー総供給と国別うちわけ（2017年）

メキシコ
1.3％

掘している油田に埋蔵が確認されている量を「確認可可採年数○ウラン※：764万tU（2015年1月1日時点）（出所）United Nations,"The World at Six Billion"United Nations,"World Population Prospects 2010 Revision

り合っている。

イギリス
1.3％

可採埋蔵量

00

正確には地球の石油資源の残存量ではなく、現在採●エネルギー資源の可採埋蔵量と可採年数○天然ガス：197兆㎥（2018年末）20る。今後は特にアジアやアフリカなています。どうしてなのでしょう？

○石炭：10,548億t（2018年末）30が予想されている。発展途上国の人

14

エネルギー資源は無限ではない。

カナダ、カザフスタン、ニジェール、オーストラリア、ナミビア、ウズベキスタン、など（出所）貿易統計（2014年1月〜12月）

社会科 ❷ わたしたちの社会とエネルギー

エネルギーの消費量の増大には二50

化石燃料はいつ枯渇する？
昔から石油は後 40 年程度で枯渇するといわれていますが、何十年たってもいまだに 40 年程度といわれどのエネルギー資源が元となっている。これらの

60

天然ガス

コラム

エネルギーは、石油や石炭、天然ガス、ウランな70

石炭100

わたしたちが電気やガスなどの形で使っている

80

原子力150◎その他の教科：・理科…科学技術と人間（エネルギーと物質）・技術分野…エネルギー変換の技術◆限りあるエネルギー資源

90

世界の人口︵億人︶

世界のエネルギー消費量︵石油換算

社会科 ❷ わたしたちの社会とエネルギー移り変わりと今を見てみよう。

➡予測86社 会 科

関連するページ○一次エネルギー供給量の移り変わり････････････････ P.12
○石油の輸入事情／石油の輸入価格 ･･････････････････ P.16
○エネルギー資源の安定確保･･･････････････････････････ P.17
○エネルギー資源の供給と利用形態 ･･････････････････ P.20
○エネルギー資源の特徴と使われ方 ･･････････････････ P.21
○日本の諸地域とエネルギー････････････････････ P.22 〜 25
○人類の発展とエネルギー ･･････････････････････ P.32 〜 35

社 会 科

わたしたちの社会とエネルギー◎社会科：
・地理…世界の諸地域
・地理…日本の地域的特色（資源・エネルギーと産業）、日本の諸地域・歴史…現代の日本と世界（日本の経済発展、グローバル化する世界）
・公民…私たちと国際社会の諸課題（資源・エネルギー、持続可能な社会）◆石油の輸入事情
日本で使用される石油の 9 割は、1 万 2 千 km

軍事情勢が不安定なホルムズ海峡や海賊行為が横以上離れた中東から海上輸送されている。また、行しているマラッカ海峡、国際社会で緊張が高ま天然ガスはオーストラリアの他、東南アジアや中っている南シナ海を通過しなければならない。

◆シェール革命シェールガスやシェールオイルは、世界のエネルギー供給構造を大きく変化させる可能性があるため●中東地域の産油国と海上輸送「シェールガス」、「シェールオイル」は頁岩（シェール）とよばれる

イラク

イラン

ホルムズ海峡になって効率よく採掘できる技術が●海域を通過する割合（2016年）

サウジアラビアカタール
アラブ首長国連邦堆積岩から採取される。2000 年代

日本

ペルシャ湾

クウェート

オマーン
シンガポール南シナ海
中東からのオイルロード

ホルムズ海峡

マラッカ海峡

南シナ海

石油

85％

91％

92％

天然ガス

21％

27％

50％

（出所）BP 統計（2017 年）
、米 DOD 資料、
米 EIA 資料、石油統計等より推計

マラッカ海峡：海上における要衝：海賊行為発生地域

インドネシア

16

石油

民間備蓄

産油国共同備蓄
合計

LP ガス

国家備蓄
民間備蓄

石炭

民間在庫

天然ガス（LNG）
ウラン

合計

民間在庫
民間在庫

備蓄日数

備蓄量

135 日分96 日分
5 日分
236 日分
50.4 日分
64.7 日分
115.1 日分
約 33 日分
約 13 日分
約 2 年程度

4,608 万 kl
3,291 万 kl
173 万 kl
8,072 万 kl
140 万トン173 万トン
313 万トン−−−3
2

シェールオイル増産などによる下落

4

リーマンショックによる下落

5

湾岸戦争︵1990 年︶

6

第二次石油ショック︵1979 年︶

7

第一次石油ショック︵1973 年︶8

り、世界のシェールガス技術的回収可能資源量は 206.6 兆㎥、シェールオイル技術的回収可能資源量は549 億トンと推計されている。今後、資源量推計を行った堆積盆
資源量推計を行っていない堆積盆

シェールガスやシェールオイルが大量供給されるようになると、国際的※「可採資源量」とは、技術的に生産することができる石油資源量を表したもので、経済性やその存在の確からしさなどを厳密に考慮していないという点で、「埋蔵量」よりは広い範囲の資源量を表す。

1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010

（出所）EIA「Technically Recoverable Shale Oil and Shale Gas Resources」（2013年6月）
を基に作成

くらしや産業に欠かせないエネルギー資源である。また、LPガスは家庭用ガスとして広範囲の地域で使われている。そのため日本では、輸入できなくなってしまった場合に備トピックス◆エネルギー資源の安定確保
エネルギー資源を輸入にたよっている日本は、世界のエネルギー動向の影響を受けやすい。そのえて、石油とLPガスの備蓄をおこため輸入相手国の多様化や国内外での自主資源開なうようにしている。

発、主要資源国との関係強化など、安定した供給

一方、天然ガス（LNG）は国家備蓄制度がなく、流通のための民間在庫のみである。

石油製品は、家庭で使用するガソリンや石油化学製品だけでなく、農業、工業、船舶や飛行機などの燃料として欠かすことのできないエネルギー資源である。そのため、石油価格の変動は、わたしたちの生活にもさまざまな場面で影響を及ぼすことになる。
石油の輸入価格が変動する原因は、国際市況、産油国をするためにさまざまな努力をしている。
（％）
●石油、
30
天然ガスの自主開発比率の 25推移
20

2017（年）※日本に到着する石油の価格（CIF価格＝Cost,Insurance and Freightの略）、引き渡し地までの保険料、運送料を含む。 （出所）財務省「日本貿易統計」を基に作成大きい。

メタンハイドレートとは、メタンガスを含んだ氷状の物質で、火をつけると燃えるため、「燃える氷」ともよばれている。メタンハイドレートは日本周辺海域に相当量が存在すると期待されており、商業化に向けた技術開発がおこなわれている。エネルギー資源の多くをとっては、メタンハイドレー

23.1

26.6

トを採取することができるよ
うになれば、将来、エネルギー資源大国になることが可能か

16.5もしれない⁉

15.8
2000

エネルギー資源が大量に存在することがわかってきた。

輸入にたよっている日本に1510

日本もエネルギー資源大国？

近年、日本の近海に「メタンハイドレート」という

2005

2010

2015 2017（年度）※2008年度までは石油のみの自主開発率、2009年度
以降は国産を含む石油、天然ガスの自主開発率

関連するページ（出所）資源エネルギー庁調べの生産調整、中東産油国に関わる政治情勢などの影響が10

シェール資源は世界に分散してお石油はさまざまな用途で利用され、◆石油の輸入価格（万円／ kl）急増している。

させる可能性があると見られている。

※石油、LP ガスは 2019 年 7 月末現在
※産油国共同備蓄は日本国内にある原産国が利用している中継・備蓄基地で、石油供給不足時には日本向けに優先供給される。
で計算、洋上在庫含まず※天然ガス、石炭、ウランは電力会社の発電用在庫（2012年度平均在庫日数等）※石油の備蓄量は製品換算（出所）資源エネルギー庁調べ●石油輸入価格の推移確立し、特に北米において生産量がなエネルギー需給構造を大きく変化●エネルギー資源の備蓄・在庫日数
国家備蓄●世界のシェールガス資源分布マップ（2013年）

けつ がん

オーストラリアで日本企業が開発を手がけたイクシ
スガス・コンデンセート田。LNG と LPG、コンデンセート（超軽質油）を生産できる。
（オーストラリア）

考えてみよう燃焼するメタンハイドレート○日本と世界の主な国のエネルギー自給率 ･･････････ P.12
○世界のエネルギー消費の移り変わり････････････････ P.14
○日本のエネルギーの資源輸入先 ･････････････････････ P.15
○限りあるエネルギー資源 ･････････････････････････････ P.15

日本がエネルギーを安定して得るためには、どうすればよいかを考えてみよう。

社会科 ❷ わたしたちの社会とエネルギーシェール革命とよばれるようになった。

社会科 ❷ わたしたちの社会とエネルギー

東から海上輸送されている。その過程で、政治・中東◎その他の教科：・理科…科学技術と人間（エネルギーと物質）

17