販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
設定来の基準価額の推移
25,000（円）

（億円）

1,000

純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額(左軸)20,000800

基準価額(左軸)

15,000600

10,000400

5,0002000
2005/1

2007/102010/82013/5

2016/2

2018/112021/902024/6※基準価額は1万口当たり、作成基準日現在、年率1.65％(税抜1.50％)の信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

基準価額
純資産総額

騰落率

6,339 円
25.0 億円

分配金再投資基準価額※基準価額は1万口当たりです。

ポートフォリオ構成比率
国内不動産投信

3ヵ月前

6ヵ月前

1年前0.54%

6.28%

7.84%

17.46% 22.39% 144.05%

3年前

設定来参考指数

0.38%

6.62%

6.39%

16.72% 25.87% 180.38%

為替レート(米ドル/円)

0.64%

6.02%

10.55%

12.21% 43.07% 52.62%

為替レート(豪ドル/円)

0.42%

6.71%

9.14%

9.23% 22.68%

為替レート(ユーロ/円)▲ 0.41%

4.30%

7.77%

10.84% 26.37% 25.04%

30.21%

4.9%※騰落率は、1ヵ月前、3ヵ月前、6ヵ月前、1年前、3年前の各月の15日（休業日の場合は翌営業日）および設定日との比較です。
3.0% ※分配金再投資基準価額の設定来騰落率は、1万口当たりの当初設定元本との比較です。
※参考指数は、FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USD〔円換算後〕です。
※参考指数および為替の騰落率は、Bloombergのデータを基にＳＢＩ岡三アセットマネジメントが算出しております。
76.8% ※参考指数は、当該日前営業日の現地終値に為替レート（対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値）を乗じて13.9% 算出しております。
9.0% ※なお、設定来の参考指数の騰落率は、2006年3月31日（参考指数の算出開始日）との比較です。
※為替レートは対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値を比較して算出しております。

外国不動産投信

92.1%

短期金融商品その他
マザーファンド組入比率
北米リート・マザーF
オーストラリア／アジアリート・マザーF

ヨーロッパリート・マザーF

組入銘柄数

78銘柄

※「マザーF」はマザーファンドの略です。
※マザーファンドを通じた実質比率です（マザーファンドの組入比率を除く）。
※小数点第2位を四捨五入していますので、合計が100%にならない場合があります。
※銘柄数は、新株等がある場合、別銘柄として記載しております。

設定来分配金合計

1ヵ月前

9,500 円

過去1年間の分配実績決算日分配金

FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USDの著作権等について
当ファンドは、ＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社によって設定された商品です。当ファンドはLondon Stock
Exchange Group plc及びFTSE International Limitedを含むグループ会社（以下、総称して「LSE Group」といいます。）、European Public Real Estate Association（以下、「EPRA」といいます。）、The National Associationof Real Estate Investments Trusts（以下、「Nareit」といいます。）（以下、総称して「ライセンサー」といいます。）とは一切関係がなく、スポンサー提供、保証、販売又は推奨するものではありません。
本指数に関する全ての権利はライセンサーに帰属します。「FTSE®」及び「FTSE Russell®」は、LSE Groupの登録商標であり、ライセンス契約に基づいて使用します。「Nareit®」はNareitの登録商標で、「EPRA®」はEPRAの登録商標です。
本指数は、FTSE International Limited又はその関連会社によって算出されます。ライセンサーは、本指数の妥当性、正確性又は誤謬、当ファンドへの投資又は運営に関して、一切の責任を負いません。ライセンサーは、当ファンドの商品性、又はＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社の特定の目的もしくは本指数の使用における適合性に関して、黙示又は明示を問わず、いかなる保証、推奨するものではありません。

決算日

分配金

(1万口当たり・税引前）
決算日
分配金

2023/07/18

10円

2023/11/15

10円

2024/03/15

10円

2023/08/15

10円

2023/12/15

10円

2024/04/15

10円

2023/09/15

10円

2024/01/15

10円

2024/05/15

10円

2023/10/16

10円

2024/02/15

10円

2024/06/1710円※毎月15日（休業日に該当する場合は翌営業日）に決算を行い、主として配当等収益等から収益分配を行います。なお、6月と12月の決算期は、売買益（評価益を含みます。）が存在するときは、配当等収益に売買益（評価益を含みます。）等を加えた額を分配対象収益として収益分配を行います。
※運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（1/15）

551361

販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
基準価額の要因分析

決算期

決算日

基準価額

前期比

分配金

リート要因

為替要因

信託報酬等

第220期

2023/6/15

5,508 円

196 円

▲10 円

56 円

158 円

▲8 円

第221期

2023/7/18

5,627 円

119 円

▲10 円

175 円

▲38 円

▲8 円

第222期

2023/8/15

5,642 円

15 円

▲10 円

▲174 円

206 円

▲7 円

第223期

2023/9/15

5,733 円

91 円

▲10 円

51 円

58 円

▲8 円

第224期

2023/10/16

5,455 円▲278 円▲10 円▲313 円

53 円

▲8 円

第225期

2023/11/15

5,685 円

230 円

▲10 円

192 円

55 円

▲7 円

第226期

2023/12/15

5,936 円

251 円

▲10 円

536 円

▲267 円

▲8 円

第227期

2024/1/15

5,988 円

52 円

▲10 円

▲28 円

98 円

▲8 円

第228期

2024/2/15

5,925 円

▲63 円

▲10 円

▲221 円

176 円

▲8 円

第229期

2024/3/15

5,993 円

68 円

▲10 円

144 円

▲58 円

▲8 円

第230期

2024/4/15

6,061 円

68 円

▲10 円

▲69 円

156 円

▲9 円

第231期

2024/5/15

6,315 円

254 円

▲10 円

144 円

128 円

▲8 円

第232期

2024/6/176,339 円

24 円

▲10 円

6円

38 円

▲10 円

（基準価額の要因分析とは）・各計算期間における基準価額の変動要因を分配金、リート（不動産投信）、為替、信託報酬等に分けて１万口当たりで表示したものです。
・上記の数値は、日々の資料を基に簡便法により試算した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。
・リート要因とは、リート（不動産投信）の配当等収益及び売買損益（評価損益を含む。）等が基準価額に与えた影響額です。

投資環境（ポイント）FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USD〔円換算後〕

350,000
300,000
250,000
200,000
150,000
100,000
50,0000
2006/3

2008/10

2011/6

2014/1

2016/8

2019/32021/112024/6※FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USD〔円換算後〕は、参考指数です。
※参考指数は、当該日前営業日の現地終値に為替レート（対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値）を乗じて算出しております。

（出所：BloombergデータよりＳＢＩ岡三アセットマネジメント作成）

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（2/15）

551361

販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
保有リートの構成＜組入上位10銘柄＞
投資比率

国・地域

プロロジス

銘柄名

5.7%

アメリカ

デジタル・リアルティー・トラスト

5.5%

アメリカ

ウェルタワー

4.3%

アメリカ

サイモン・プロパティー・グループ

4.2%

アメリカ

アバロンベイ・コミュニティーズ

4.1%

アメリカ

キューブスマート

3.6%

アメリカ

エクイニクス

3.2%

アメリカ

エセックス・プロパティー・トラスト

2.9%

アメリカ

アメリカン・ホームズ4レント

2.8%

アメリカ

パブリック･ストレージ

2.5%

アメリカ

※銘柄は、新株等がある場合、別銘柄として記載しております。
※投資比率は、当ファンドの純資産総額に占める各銘柄の実質組入比率です。
※外国銘柄の日本語表記は、QuickFactSet、Bloombergを参照しております。

マザーファンド名
北米リート・マザーファンド

組入比率（％）
75.1

アメリカ

72.8

カナダ

2.3

オーストラリア/アジアリート・マザーファンド

13.2

オーストラリア4.7

シンガポール

2.6

香港

1.0

ニュージーランド

-

日本

4.9

ヨーロッパリート・マザーファンド

8.7

オランダ

-

ベルギー

0.9

ドイツ

-

フランス

2.5

イタリア

-

イギリス

4.5

アイルランド

-

ガーンジー

0.2

スペイン

0.6 ※組入比率は、当ファンドの純資産総額に占める国・地域別のリートの合計実質組入比率です。

97.0 ※四捨五入しておりますので、合計数が合わないことがあります。

ポートフォリオ配当利回り
4.6%※配当利回りは、北米リート・マザーファンド、オーストラリア／アジアリート・マザーファンド、ヨーロッパリート・マザーファンドの各マザーファンドのポートフォリオ配当利回りを当ファンドの各マザーファンド組入比率で加重平均したものです。各マザーファンドのポートフォリオ配当利回りは、各マザーファンドで保有している個別リートの予想配当利回りを各マザーファンドの純資産に対する比率で加重平均した年率換算利回りです（前月末時点、課税前）。
※配当利回りは市場動向等によって変動します。したがって、ファンドの運用利回りを示唆するものではなく、将来の分配金を保証するものではありません。

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（3/15）

551361

販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
ファンドマネージャーのコメント（１）※各リート・マザーファンドの外貨建資産（リート等）等に係る運用委託先のファンドマネージャーの前月末時点でのコメントなどを参考のうえ作成しています。

＜投資環境＞（前月の投資環境）・・・インフレ鈍化を背景に上昇【米国】
5月の米国リート市場は、月前半は、政策金利の据え置きを決定した米連邦公開市場委員会（FOMC）後の記者会見で、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が追加利上げに消極的な姿勢を示したほか、4月の雇用統計や消費者物価指数（CPI）が市場予想を下回る内容となりました。これを受けて長期金利が低下したことからリートの資金借り入れコストへの懸念が後退し、上昇しました。月後半に入ると、FRBが公表したFOMC議事要旨で参加者によるインフレ警戒姿勢が示唆されたことや、経済指標が米経済の底堅さを示したことなどから、長期金利が上昇したため、上げ幅を縮小しました。月末にかけては、４月の個人消費支出（PCE）物価指数がインフレの鈍化を示唆する結果だったことから、持ち直す展開となりました。
【オーストラリア／アジア】
アジアリート市場は、シンガポールでは、上旬から中旬にかけては、3月の小売売上高が事前の市場予想を下回ったことなどが嫌気され、下落する場面があったものの、米金利の低下につれて長期金利が低下したことから、シンガポールリートの利回り面での魅力が高まり上昇しました。しかしその後は、長期金利が上昇に転じたほか、4月の輸出額（石油を除く）や鉱工業生産指数の減少幅が前年比で市場予想よりも大きかったことなどを受けて、景気の先行き不透明感が強まり反落しました。香港では、上旬から中旬は、金融政策の連動性が高い米国の金利が低下したことが好材料視されたほか、中国当局が香港との株式相互取引（ストックコネクト）を通じて購入した香港リートや香港株に対する配当課税の免除を検討中との報道を受けて、中国本土投資家の資金流入への期待が高まり上昇しました。その後は、米金利が上昇に転じたことや、中国が台湾周辺で軍事演習を開始するなどしたことから投資家心理が悪化し、上げ幅を縮小しました。
Jリート市場は、月初は上昇する場面があったものの、日銀の国債買い入れオペ減額などを受け、国内長期金利が上昇すると、下落に転じました。その後も、複数の公募増資が発表され短期的に需給が悪化したことや、金利上昇が続いたことから、Jリートは下落基調で推移しました。
【ヨーロッパ】
欧州リート市場は、月前半は、雇用統計など米経済指標が弱い内容となったほか、欧州中央銀行（ECB）が理事会で近く利下げに踏み切る可能性を示唆したことや、イングランド銀行（英中央銀行、BOE）のハト派的な姿勢を受けて、長期金利が低下したことから、産業施設に投資するリートを中心に上昇しました。月後半に入ると、市場ではECBによる6月の利下げが織り込まれる一方、ユーロ圏の景況感改善等を背景に7月以降の利下げペースが減速するとの観測が強まり、上値が抑えられました。月末にかけては、米物価指標がインフレの鈍化を示唆する結果となったことなどが投資家心理の改善に繋がり、持ち直す動きとなりました。
（今後の見通し）・・・一進一退の動きを想定するが、年後半以降の利下げや業績拡大、不動産市況回復への期待が相場の支えになると予想※以下のコメントは、運用委託先のファンドマネージャーのコメントに当社のファンドマネージャーの見通しを加えて作成しています。
当面の米国リート市場は、利下げ開始時期を巡る不透明感から長期金利の不安定な動きが想定され、リート価格も一進一退の動きとなることが予想されます。一方、労働需給の緩和の兆しが出ており、年後半以降は、景気やインフレは緩やかに減速し、利下げ転換等により長期金利は、低下基調を辿ると見られます。業績面では、利払いなど費用増加圧力の軽減に加え、中長期契約に基づく安定した賃料収入が支えとなり、景気減速局面でもリートの業績は拡大が続くと考えられます。また、長期金利の低下と業績拡大に伴う分配金の増額等を背景にリートの利回り面での魅力回復が見込まれ、投資家の資金流入が期待されます。加えて、金利低下により不動産取引が活発になるにつれて、優良物件を中心に不動産市況の回復期待も高まることが想定され、米国リート市場は底堅い推移になると予想しています。
アジアリート市場は、シンガポールでは、一進一退の展開が予想されます。米国の金融政策を巡る不透明感等を背景とした長期金利の動向に対する懸念が相場の重石になると考えられます。一方、シンガポールリートの利回りは他の国のリートと比べても相対的に高い水準にあり、良好な事業環境を背景に業績拡大に伴う分配金の増加も見込まれることが、相場の下支え要因になると考えられます。年後半以降は、米金融政策が緩和に転じることでシンガポールの長期金利も低下基調を辿ると予想しており、投資家からの資金流入が期待されます。
香港では、リート市場の底打ちを窺う展開が予想されます。香港商業用不動産市場の低迷や米国の利下げ開始時期を巡る不透明感が相場の重石となるものの、米中対立等を背景に、香港の不動産価値が損なわれるとの懸念は、年初以降のリート価格の大幅な下落により概ね織り込まれたと見ています。また、香港市場の活性化策により、中国本土投資家の資金流入が見込まれることに加え、中国景気に底打ちの兆しが見え始めるなど香港リートを巡る投資環境は最悪期を脱したと考えています。
Jリート市場は、短期的には下値を探る場面もあるものの、中長期的には底堅い展開を予想します。足元では、日銀の利上げや国債買い入れ縮小への懸念が国内金利の上昇要因となっており、当面はJリートもこのような金利の動向に影響を受け、調整を余儀なくされる場面が想定されます。しかしJリートの業績は、ホテルセクターや住宅セクターでは安定成長が続いています。そして相対的に回復に時間を要していたオフィスセクターでも空室率の低下に続き、賃料上昇が確認されるなど事業環境が改善しつつあり、Jリート全体では業績への懸念材料は少ないと考えています。こうしたことから、Jリートは中長期的には堅調に推移することが予想されます。
当面の欧州リート市場は、フランスの政局を巡る不透明感が重石となり、不安定な値動きが想定されます。一方、インフレ鈍化等を背景にECBは6月の理事会で利下げ開始を決定しました。足元では市場予想を上回る経済指標が増えて景気の回復感が強まっていることから、今後の利下げペースは緩やかになると見られますが、金利低下によるリートの資金借り入れコスト軽減や利回り面での魅力回復への期待が相場を支える要因となり、中長期的には底堅い展開になると予想しています。業績面では、オフィスセクターは業績低迷が続いていますが、リート価格は保有資産価値を大幅に下回る水準にあり、悪材料は概ね織り込まれたと見ています。また、小売りセクターは、底堅い個人消費等を背景として大型商業施設を中心に業績回復が続くと見込まれます。

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（4/15）

551361

販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
ファンドマネージャーのコメント（２）※各リート・マザーファンドの外貨建資産（リート等）等に係る運用委託先のファンドマネージャーの前月末時点でのコメントなどを参考のうえ作成しています。

＜運用経過＞【グローバル・リート・セレクション】
・各マザーファンドへの資産配分目標につきましては、直近の「地域配分戦略会議」の結果、北米リート・マザーファンド、オーストラリア/アジアリート・マザーファンドの投資比率を引き下げる一方、ヨーロッパリート・マザーファンドの投資比率を引き上げて臨みました。
・市場動向やファンドの資金の変動等を勘案し、実質組入比率は概ね90％以上を維持しました。

【北米リート・マザーファンド】①資産配分目標…76.0％②組入銘柄の変更・入れ替え等・・・
当期においては、アレクサンドリア・リアル・エステート・エクイティーズ（米国）を全口売却した一方、ベンタス（米国）を新規に買い付けしました。

【オーストラリア/アジアリート・マザーファンド】①資産配分目標…14.0％②組入銘柄の変更・入れ替え等・・・
当期においては、ジャパン・ホテル・リート投資法人（日本）などのウェイトを引き下げた一方、日本都市ファンド投資法人（日本）などのウェイトを引き上げました。

【ヨーロッパリート・マザーファンド】①資産配分目標…10.0％②組入銘柄の変更・入れ替え等・・・
当期においては、アシュラ（イギリス）を全口売却した一方、シリウス・リアル・エステート（イギリス）やメルシアリス（フランス）などを新規に買い付けしました。

＜今後の運用方針＞
・各マザーファンドの資金の流出入に合わせリートの売買を行い、収益性の高い資産を保有しバランスシートが相対的に健全なリートへ投資する予定です。
・各マザーファンドへの資金配分につきましては、直近の「地域配分戦略会議」の結果を踏まえて、上記の投資比率を維持する予定です。
・実質組入比率は投資環境や資金動向等を勘案して概ね90％以上とする方針です。

※ 今後の運用方針等は、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。また、市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。
当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（5/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

ファンド情報
設 定 日
償 還 日
決 算 日

2005年1月27日
原則として無期限
毎月15日(休業日の場合は翌営業日)

ファンドの特色（1）

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（6/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

ファンドの特色（2）

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（7/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（8/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

投資リスク（1）

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（9/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

投資リスク（2）

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（10/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

お申込みメモ

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（11/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信ファンドの費用

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（12/15）

551361

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

委託会社および関係法人の概況

委

託会

社

ＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社 （ファンドの運用の指図を行います。）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第370号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

受

託会

社

マザーファンドの委託先運用会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管及び管理を行います。）
リーフ アメリカ エル エル シー（「北米リート・マザーファンド」において、委託会社との運用委託契約に基づき、外貨建資産の運用指図（外国為替予約取引の指図を除きます。）を行います。）

リーフ アメリカ エル エル シー（再委託先運用会社：ＤＷＳインベストメンツ・オーストラリア・リミテッド）（「オーストラリア／アジアリート・マザーファンド」において、委託会社との運用委託契約に基づき、外貨建資産および不動産投資信託証券の運用指図（外国為替予約取引の指図を除きます。）を行います。委託を受けた運用指図に関する権限のうち、投資判断に関し再委託先運用会社に再委託します。）

リーフ アメリカ エル エル シー（再委託先運用会社：ＤＷＳオルタナティブズ・グローバル・リミテッド）（「ヨーロッパリート・マザーファンド」において、委託会社との運用委託契約に基づき、外貨建資産の運用指図（外国為替予約取引の指図を除きます。）を行います。委託を受けた運用指図に関する権限のうち、投資判断に関し再委託先運用会社に再委託します。）

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（13/15）

551361

販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

販売会社について受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱
い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資
金融先物
第二種金融商品顧問業協会
取引業協会取引業協会（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

アーク証券株式会社

関東財務局長（金商）第1号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長（金商）第15号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

岡安証券株式会社

近畿財務局長（金商）第8号○

香川証券株式会社

四国財務局長（金商）第3号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

静岡東海証券株式会社

東海財務局長（金商）第8号○

荘内証券株式会社

東北財務局長（金商）第1号○

ニュース証券株式会社

関東財務局長（金商）第138号○

ばんせい証券株式会社

関東財務局長（金商）第148号○

二浪証券株式会社

四国財務局長（金商）第6号○

北洋証券株式会社

北海道財務局長（金商）第1号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号○

むさし証券株式会社

関東財務局長（金商）第105号○

明和證券株式会社

関東財務局長（金商）第185号○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○

ＪＩＡ証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○○（登録金融機関）株式会社イオン銀行（委託金融商品取引
関東財務局長（登金）第633号
業者：マネックス証券株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)

関東財務局長（登金）第10号○

株式会社宮崎銀行

九州財務局長（登金）第5号○○※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

（注） 販売会社によっては、現在、新規のお申込みを受け付けていない場合があります。
当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（14/15）

551361

販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年6月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

ご注意・ 本資料はＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。投資信託説明書（交付目論見書）の交付場所につきましては「販売会社について」でご確認ください。
・ 本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
・ 本資料の内容は作成基準日のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用が行われない場合もあります。
・ 本資料は当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。

当レポートは15枚組です。最終ページの「ご注意」を必ずご覧ください。（15/15）

551361