情報提供資料

りそなラップ型ファンド（安定型）/（安定成長型）/（成長型）

2021年3月

愛称：R246（安定型）/（安定成長型）/（成長型）追加型投信/内外/資産複合

STABLE

第 5 期決算の振り返り
STABLEGROWTHGROWTH

5周年なんですね。

りそなラップ型ファンド（愛称：R246）安定型（ 巻 末の【「 R & Iファンド大 賞 2 0 2 0 」の表 示に関 するご 注 意 】をご 参 照ください 。）

商号等：りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2858号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

お問い合わせ：0120-223351（営業日の午前9時～午後5時） ホームページ：https://www.resona-am.co.jp

いままでもこれ からも変 わらない 歩 みと成 長を

STABLEGROWTHりそなラップ型ファンド「 R 2 4 6 」は、5 周 年を迎えました 。
み なさまの 資 産 形 成 の 旅 路 の 道しるべとして 誕 生した「 R 2 4 6 」。
そ れ ぞ れ の目標を定 めて 、
雨 の日も晴 れ の日もみ なさまとともに歩み 、成 長してきました 。
これからも目標まで の 最 適な道 のりを
ご 提 供できるよう精 進してまいります 。

GROWTHSTABLE
目的地を決めて
さあ 出発です。

1

2

R246にどのような影響を与えたのか、
純資産総額
（円）

基準価額
（安定型）

基準価額
（安定成長型）

この5年間を振り返ってみましょう

基準価額
（成長型）

R246 5周年※ 基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。

2019年9月
組入れ資産に先進国債券（為替ヘッジあり）を追加組入れ

14,00013,000（億円）

900

2020年4月
安定型 R&Iファンド大賞
2020を受賞しました

800

りそなラップ型ファンド（愛称：R246）安定型

2016年
2 月 2 6日誕 生！

700

12,000

600
成長型

500

11,000400
10,000

9,000

安定型

300

2020年12月
純資産総額800億円を突破しました2019年2月
純資産総額500億円を突破しました

安定成長型

純 資 産 総 額（ 安 定 型 、安 定 成 長 型 、成 長 型 合 計 ）2018年6月
販売会社が６社に拡大！

基 準 価 額（ 1 万口当 た り ）

200
100

（年/月）

2016/2/26

8

9 10 11 12 1

4

2020/2/26

5

6

7

8

9 10 11 12 1

緊急事態宣言再発令

緊急事態宣言発令103●新 型コロナ ウ イルス

7

％に

11

6

パン デ ミック 宣 言

2019/2/26

5●ＮY ダ ウ 、史 上 初 3 万 ドル突 破

4●米 国 バイ デン 大 統 領 当 選

3●菅 首 相 誕 生 新 内 閣 発 足

9 10 11 12 1

●藤 井 七 段 が 最 年 少 タ イ トル

8

●新 型コロナ ウ イルス感 染 拡 大

7発効

New York

Dow

6

●ＷＨ
 Ｏ 新 型コロナ ウ イルス

2018/2/26

5●消 費 税4●ラ グ ビ ー ワールド カップ
日本大会開催日 本「 ワンチー ム」

3●出 入 国 在 留 管 理 庁 が 発 足

9 10 11 12 1

2021/1/25

2020/1●新 元 号「 令 和 」に

8

●TPP

New York

7

3000万人突破

開催

量 的・質 的 緩 和 を 導 入

パラ リ ンピック 開 催

2017/2/27
Dow

6●働 き 方 改 革 関 連 法 案 成 立

5

2019/1●ＦＩＦＡワールド カップ
ロシア大 会 開 催

4●訪 日 外 国 人

3●N Y ダ ウ 、
史 上 初 2 万 ドル突 破

9 10 11 12 1

●平 昌 冬 季 五 輪・パラ リ ン ピック

8●米 国 ト ラ ン プ大 統 領 当 選

6 7（ 欧 州 連 合 ）離 脱へ

2016/2/27

5●日 銀 、
長期金利操作付き

4●リ オ デ ジャネ イロ五 輪・

3

2018/1

2017/1●英 国 国 民 投 票 で E U

3●出 生 率 が 初の1 0 0 万 人 割 れ

8,000
世 界・社 会ので き ご とk

世 界・社 会 の で きご とが

04運用状況のご報告

年率

しっかり派 の あ な た は

RESONA WRAP FUNDを追求す る R2 安定型

目標リターン 短期金利

□ ゆっくり着実に始めてみたい。
✓

中 長 期を見 据えた 分 散 投 資 により、

□ 値動きが大きいのは不安。
✓

目標リターン [ 短 期 金 利 + 2 ％ ]を目指します 。

目標リターンとの比較
設定来騰落率

年率

STABLE（期間：2016年2月26日～2021年1月25日）

2.01%

リスク水準

年率

3.77%

第 5 期 騰落率要因分析および資産別構成比率
騰落率要因分析（期間：2020年1月28日～2021年1月25日）

国内債券－0.25%

先進国債券（為替ヘッジあり）

1.42%

先進国債券
（為替ヘッジなし）
（円）

第1期

第2期

第3期

第4期

第5期

0.46%

国内株式

11,500

先進国株式

0.97%

新興国株式

11,25011,000－0.10%
0.0%

0.5%

1.0%

1.5%

2.0%

資産別構成比率2020年1月27日時点

10,250

1.9%
1.9%
6.8%

10,0009,500
2016/8/26

2017/2/27

2017/8/25

2018/2/26

2018/8/27 2019/2/26 2019/8/26 2020/2/26

2020/8/26

設定来最高値 11,042円（2021年1月14日）
設定来最安値 9,940円（2016年9月14日）※ オレンジの線は、目標リターン（短期金利（円LIBOR3ヵ月もの）+2%）で運用した場合の推移を2016年2月26日時点を10,000として指数化したものです。
（これらの計算にあたり、取引費用等は考慮していません。）※ リスク水準は、2016年2月26日から2021年１月25日までの日次リスク（実績値）
を年率換算した数値です（年間営業日数250日と想定）。
※「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値はその達成を示唆・保証するものではありません。従って、当事者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
※ 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
※ 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
※ 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
※ 当ファンドのリスク水準は、「標準偏差」を用いて表しています。標準偏差とは、平均（目標リターン）からどのぐらいブレる可能性があるか、ということを数値で表したものです。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

資産配分の方針：各マザーファンドへの投資配分比率は、5年から10年程度の上記目標リターンの追求および各ファンド全体の下方

2021年1月25日時点

2.0% 2.0%

2.0%
2.0%

20.1%

3.0% 1.0%■ 国内債券
14.2%

10.8%

6.8%

9,750

5

－0.18%－0.5%

10,5002016/2/26－0.06%

先進国リート10,750

2.45%

0.46%

新興国債券
国内リート

第5期の
基準価額の
騰落率

0.23%

■ 先進国債券（為替ヘッジなし）

3.1%■ 国内株式■ 先進国株式

10.2%

11.0%

■ 先進国債券（為替ヘッジあり）■ 新興国株式■ 新興国債券■ 国内リート

47.2%

53.0%

■ 先進国リート※ 騰落率要因分析のデータは信頼できるデータ元より計算していますが、その正確性を保証するものではありません。
※ 基準価額の騰落率は保有する現金、その他の影響により、上記の寄与度の合計と一致しない場合があります。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ 上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。

リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更します。

6

運用状況のご報告

年率

い い とこ 取りの あ な た へ

RESONA WRAP FUND

％ を追求 する R4 安定成長型

目標リターン 短期金利□ 成長型ほどの値動きは心配。
✓

中 長 期を見 据えた 分 散 投 資 により、□ 安定型だと少し物足りない。
✓

目標リターン [ 短 期 金 利 + 4 ％ ]を目指します 。

目標リターンとの比較
設定来騰落率

年率（期間：2016年2月26日～2021年1月25日）

3.29%

リスク水準

年率

9.08%

第 5 期 騰落率要因分析および資産別構成比率
騰落率要因分析（期間：2020年1月28日～2021年1月25日）

国内債券－0.17%

先進国債券（為替ヘッジあり）

0.92%

先進国債券
（為替ヘッジなし）（円）

第1期

STABLEGROWTH

第2期

第3期

第4期

第5期

0.10%

国内株式

13,000－1.86%

先進国株式

10.45%

新興国株式

12,50012,000

3.95%

1.27%

新興国債券

－0.08%

国内リート－0.18%

先進国リート －4.30%－6.0%

11,500

－4.0%

－2.0%

0.0%

2.0%

4.0%

6.0%

8.0%

10.0%

12.0%

資産別構成比率

11,0002020年1月27日時点

10,5002.0%

10,00010.7%

2021年1月25日時点
3.0%
1.9%
5.8%

13.6%

2.0%

2.2%

■ 国内債券

7.7%■ 先進国債券（為替ヘッジあり）■ 先進国債券（為替ヘッジなし）

3.9%

9,500

■ 国内株式9,000
2016/2/26

37.7%

17.4%

2016/8/26

2017/2/27

2017/8/25

2018/2/26

2018/8/27 2019/2/26 2019/8/26 2020/2/26

31.9%

2020/8/26

設定来最高値 11,742円（2021年1月21日）
設定来最安値 9,295円（2016年6月24日）※ オレンジの線は、目標リターン（短期金利（円LIBOR3ヵ月もの）+4%）で運用した場合の推移を2016年2月26日時点を10,000として指数化したものです。
（これらの計算にあたり、取引費用等は考慮していません。）※ リスク水準は、2016年2月26日から2021年１月25日までの日次リスク（実績値）
を年率換算した数値です（年間営業日数250日と想定）。
※「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値はその達成を示唆・保証するものではありません。従って、当事者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
※ 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
※ 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
※ 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
※ 当ファンドのリスク水準は、「標準偏差」を用いて表しています。標準偏差とは、平均（目標リターン）からどのぐらいブレる可能性があるか、ということを数値で表したものです。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

7

第5期の
基準価額の
騰落率

資産配分の方針：各マザーファンドへの投資配分比率は、5年から10年程度の上記目標リターンの追求および各ファンド全体の下方

36.5%■ 先進国株式■ 新興国株式■ 新興国債券■ 国内リート

16.3%

2.0%

3.0% 2.0%■ 先進国リート※ 騰落率要因分析のデータは信頼できるデータ元より計算していますが、その正確性を保証するものではありません。
※ 基準価額の騰落率は保有する現金、その他の影響により、上記の寄与度の合計と一致しない場合があります。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ 上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更します。

8

運用状況のご報告

年率

リターン重 視 派 の あ な た へ％ を追求 する R6 成長型

目標リターン 短期金利

□ せっかく運用するなら成長性を期待したい。
✓

中 長 期を見 据えた 分 散 投 資 により、

□ 投資経験があり、✓大きな値動きにも耐えられる。

目標リターン [ 短 期 金 利 + 6 ％ ]を目指します 。

目標リターンとの比較
設定来騰落率（円）

年率（期間：2016年2月26日～2021年1月25日）

5.80%

第1期

GROWTHRESONA WRAP FUND

第2期

リスク水準

第3期

年率

15.21%

第4期

第 5 期 騰落率要因分析および資産別構成比率
騰落率要因分析（期間：2020年1月28日～2021年1月25日）

国内債券－0.02%

先進国債券（為替ヘッジあり）

0.06%

先進国債券
（為替ヘッジなし）

0.11%

第5期

国内株式

14,000

0.08%

先進国株式

8.19%

新興国株式
－0.08%

国内リート

13,000

先進国リート

0.73%

1.70%

新興国債券

第5期の
基準価額の
騰落率

－1.11%－3.88%
－6.0%

－4.0%

－2.0%

0.0%

2.0%

4.0%

6.0%

8.0%

10.0%

12,000

資産別構成比率2020年1月27日時点

11,00018.5%

10,0002021年1月25日時点

0.6% 1.4%
2.0%
15.2%

2016/2/26

2017/2/27

2017/8/25

2018/2/26

2018/8/27 2019/2/26 2019/8/26 2020/2/26

2020/8/26

設定来最高値 13,483円（2020年2月21日）
設定来最安値 9,071円（2020年3月24日）※ オレンジの線は、目標リターン（短期金利（円LIBOR3ヵ月もの）+6%）で運用した場合の推移を2016年2月26日時点を10,000として指数化したものです。
（これらの計算にあたり、取引費用等は考慮していません。）※ リスク水準は、2016年2月26日から2021年１月25日までの日次リスク（実績値）
を年率換算した数値です（年間営業日数250日と想定）。
※「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値はその達成を示唆・保証するものではありません。従って、当事者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
※ 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
※ 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
※ 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
※ 当ファンドのリスク水準は、「標準偏差」を用いて表しています。標準偏差とは、平均（目標リターン）からどのぐらいブレる可能性があるか、ということを数値で表したものです。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

9

資産配分の方針：各マザーファンドへの投資配分比率は、5年から10年程度の上記目標リターンの追求および各ファンド全体の下方■ 国内債券

9.4%

4.5%

2.0%
7.5%

■ 先進国債券（為替ヘッジあり）■ 先進国債券（為替ヘッジなし）■ 国内株式

10.6%

2.0%

2016/8/26

1.0%

1.9%

5.2%

9,000

12.8%

■ 先進国株式■ 新興国株式

10.6%■ 新興国債券
43.9%■ 国内リート
50.0%■ 先進国リート※ 騰落率要因分析のデータは信頼できるデータ元より計算していますが、その正確性を保証するものではありません。
※ 基準価額の騰落率は保有する現金、その他の影響により、上記の寄与度の合計と一致しない場合があります。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ 上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。

リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更します。

10

STABLEGROWTH

資産 配分 の見 直し状況につ い て

STABLE

当期末時点の 資 産 配 分は、今後の運用方針（2021年1月現在）

先進国債券（為 替 ヘッジあり）、先 進 国 株 式 および 国 内リートの 魅 力 度を引 上 げ 、引き続き各マザ ーファンド受 益 証 券を通じた国内債券、国内 株 式 および 先 進 国リートの 魅 力 度を引 下 げています 。

資 産 配 分 は 、5 年 から1 0 年 程 度 の 中 長 期 的な目標リターンの 追 求 および目標リターンか

魅力度を変更 する資 産 の 配 分 比 率は、下 方リスクを低 減 する

ら下落するリスクの低減を目指して策定する

基本的資産配 分 比 率 の 特 性を維 持 することを考 慮して決 定しています 。
各マザーファンド受益証券への投資比率は、❶ ❷ のプロセスで決定します。

ポートフォリオの下方リスク抑制の考え方をもと❶ に定量モデルを用いて基本的資産配分を策定（年１回程度、2021年３月頃に見直し予定）

投資対象指数の推移■ 国内債券（2020/1/27＝100）130

とともに、市 況 動 向に応じて運 用 期 間 中も見直しを実 施します 。なお 、次 回 の 基 本 的 資 産

市況動向に応じた資産配❷ 分の見直しを実施（適時）■ 先進国債券（為替ヘッジあり）

配 分 の 策 定 は 、2 0 2 1 年 3 月 頃を予 定し ています。

■ 先進国債券（為替ヘッジなし）

WHO 新型コロナウイルス
パンデミック宣言

120■ 国内株式■ 先進国株式

香港国家安全維持法施行

新型コロナウイルス感染拡大 緊急事態宣言発令

110

GROWTH■ 新興国株式■ 新興国債券

菅首相誕生
新内閣発足

■ 国内リート■ 先進国リート

米国大統領選挙

100
90
80

新型コロナウイルス
緊急事態宣言再発令70
60

バイデン米国大統領就任

50
2020年1月27日

2月

3月

4月

2020年1月27日

資産配分の割合

5月

6月

2020年3月末（第4期決算時）

国内
債券

オーバーウェイト

先進国
債券

7月

8月

2020年 6月末

9月

2020年9月末

基本資産配分比率通りに運用

アンダーウェイト

基本資産配分比率から引下げ

11

11月

12月 2021年1月25日

2021年1月25日

2020年12月末

先進国
債券H

国内
リート

基本資産配分比率から引上げ

ニュートラル

10月（第5期決算時）

先進国
債券H

国内
リート
先進国
株式

国内
株式
国内
債券

先進国
債券

新興国
債券

国内
リート

国内
株式

先進国
株式

新興国
株式

先進国
リート

先進国
債券H

国内
債券

先進国
債券

     
     

国内
株式

先進国
株式

新興国
債券

国内
リート

新興国
株式

先進国
リート

先進国
債券H

国内
債券

先進国
債券

新興国
債券

国内
リート

国内
株式

先進国
株式

新興国
株式

先進国
リート

新興国
国内
債券       リート
国内
株式

先進国
株式

新興国
先進国
株式       リート

※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。 ※ 各インデックス推移は、ブルームバーグのデータより、りそなアセットマネジメント作成。 ※ 使用している※ 先進国債券Hは、先進国債券（為替ヘッジあり）
を、先進国債券は、先進国債券（為替ヘッジなし）を意味します。

先進国
債券H

先進国
債券H

先進国
債券

新興国
債券

先進国
債券

新興国
株式

新興国
債券
新興国
株式

国内
債券

国内
債券
先進国
株式

先進国
リート

国内
株式

先進国
リート

各インデックスについては、
Ｐ13をご参照下さい。

12ファンドの目的

分配方針

りそなラップ型ファンド（安定型）

原則、毎年１月25日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、信信託財産の中長期的な安定性を重視した成長を目指して運用を行います。

託財産の中長期的な成長に資することを考慮して分配を行わないことがあります。

りそなラップ型ファンド（安定成長型）※ 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

信託財産の中長期的な安定性と成長性のバランスを重視した成長を目指して運用を行います。

りそなラップ型ファンド（成長型）

信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

1 各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの８つの資産に分散投資します。
各マザーファンドは、以下の対象指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。


先進国
債券

NOMURA-BPI総合
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）（為替ヘッジあり）

先進国
債券

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）（為替ヘッジなし）

国内
株式

東証株価指数（TOPIX、配当込み）

先進国 MSCI-KOKUSAI指数
株式 （配当込み、円換算ベース）MSCIエマージング・

新興国
株式 マーケット指数（配当込み、円換算ベース）

新興国
債券

JPモルガンGBI―EMグロー
バル・ダイバーシファイド（円換算ベース）

東証REIT指数
国内
リート （配当込み）
S&P先進国REIT指数

先進国
配当込み、
リート （除く日本、

円換算ベース）当ファンドの基準価額は、実質的に組み入れている有価証券等の値動きにより影響を受けますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。

ファンドの特色

国内
債券

投資リスク

野村證券株式会社が公表する、日本の公募債券流通市場全体の動向を表す投資収益指数で一定の組入基準に基づいて構成された債券ポートフォリオのパフォーマンスをもとに計算されます。

したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

当ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。このため、お申込みの際は、当ファンドのリス
クを認識・検討し、慎重にご判断くださいますようお願いします。

FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市
場の時価総額で加重平均し、為替ヘッジを考慮した債券インデックスです。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、
米ドルベース）をもとに委託会社が円換算して計算したものです。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、
米ドルベース）は、
FTSE Fixed Income LLC
により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。
東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
MSCI-KOKUSAI指数（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算して計算したものです。
MSCI-KOKUSAI指数（米ドルベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
MSCIエマージング・マーケット指数（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算して計算したものです。MSCIエマージング・マーケット指数（米ドルベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
JPモルガンGBI―EMグローバル・ダイバーシファイド（米ドルベース）をもとに、委託会社が円換算して計算したものです。JPモルガンGBI―EMグローバル・ダイバーシファイド（米ドルベース）は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー（J.P.Morgan Securities LLC）が算出し公表している指数で、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。
東京証券取引所に上場している不動産投資信託（REIT）全銘柄を対象として算出した東証REIT
指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。
S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み）をもとに委託会社が円換算して計算したものです。
S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み）は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有す
るS&Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。

※ 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

2 目標リターン別に３つの運用タイプからお選びいただけます。
5年から10年程度の中長期的な運用のニーズやお客さまがとり得るリスクの水準に応じて３つのファンドからお好みの運用タイプをお選びいただけます。

●

市場リスク［・株価変動リスク ・金利（債券価格）変動リスク ・リートの価格変動リスク ・為替変動リスク］●

資産配分リスク各ファンドが外貨建資産として組み入れるＲＡＭ先進国債券マザーファンド（為替ヘッジあり）において為替ヘッジを行います。
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する
場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。

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流動性リスク●カントリーリスク｢目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。

▪

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

▪

当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドの追加設定・解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響をおよぼすことがあります。

▪

分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後は純資産が減少し、基準価額が下落する要因となります。収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

▪

ファンドは、預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う場合、投資者保護基金の補償対象ではありません。

▪

当ファンドの愛称「R246（アール ニーヨンロク）」について
愛称の「R246」は、お客さまにファンドのイメージをつかんでいただきやすいよう、各ファンドの目標リターンの算出に用いられる数値から名づけたものです。各ファンドの目標リターンの達成を強調することや保証・示唆するものではありません。


委託会社、その他の関係法人
委託会社

りそなアセットマネジメント株式会社 ファンドの運用指図を行います。

受託会社

株式会社りそな銀行

ファンドの財産の保管および管理を行います。

募集・販売の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）などの書面交付、換金申込みの受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・償還金の支払いなどを行います。

先を見据えたシミュレーションにより、中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築します。

●

その他の留意点

3 中長期的な運用に理想的なポートフォリオ構築を目指します。

4 実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行います。

信用リスク※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の投資リスクをご覧ください。

運用にあたっては、目標リターンから下落するリスクを低減しつつ、目標リターンを目指します。

運用期間中も資産配分の見直しを行います。

●

販売会社

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第7号

日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社埼玉りそな銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第593号

日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号

日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

株式会社りそな銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第3号

日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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お申込みメモ
購入単位

最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり）

換金単位

最低単位を１口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目
からお支払いします。

申込締切時間原則として、購入・換金のお申込みについては、各営業日の午後3時までに受付けた分（販売会社所
定の事務手続きが完了したもの）
を当日のお申込み分として取扱います。

購 入・換 金 申込受付不可日

以下の日は、購入・換金のお申込みを受付けません。
ニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所、ロンドンの銀行およびロンドン証券取引所の休業日

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場合があります。

スイッチング各ファンド間でスイッチングできる場合があります。
詳しくは販売会社にご確認ください。

購 入・換 金 申込受付の中止および取消

金融商品取引所等における取引停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情が発生した場合には、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金・スイッチングのお申込みを取消すことがあります。

信託期間

無期限（2016年2月26日設定）

繰上償還

各ファンドにおいて、次のいずれかの場合には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意の上、繰上償還することができます。
●信託財産の純資産総額が20億円を下回ることとなったとき。
● 繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。
●やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

年1回決算 1月25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として年1回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、信託財産の中長期的な成長に資することを考慮して分配を行わないことがあります。

※各ファンドには、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」
があります。販売会社によりどちらか一方のコースのみの取扱いの場合があるため、詳しくは販売会社にご確認ください。

課税関係

当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、「NISA（少額
投資非課税制度）」および「ジュニアNISA（未成年者少額投資非課税制度）」の適用対象です。配当控除・益金不算入の適用はありません。税法が改正された場合などには、変更となることがあります。

ファンドの費用
お客さまが直接的にご負担いただく費用
購入時

購入時
手数料

手数料率の上限は2.2％（税抜2.0％）
となりま
す。

換金時

信託財産
留保額

ありません。

お客さまが間接的にご負担いただく費用
各ファンドの純資産総額に対して、以下の表に掲げる率を乗じて得た額とし、各ファンドの計算期間を通じて毎日、費用として計上
運用
されます。
管理
安定型
安定成長型
成長型
費用
（信託報酬） 各ファンド
年率
年率
年率

運用

０．
６6％
（税抜０．
６０％）

１．
10％
（税抜１．
００％）

１．
21％
（税抜１．
１０％）

支払先

安定型

安定成長型

成長型

委託会社

年率 0.28％（税抜）

年率 0.48％（税抜）

年率 0.53％
（税抜）

販売会社

年率 0.28％（税抜）

年率 0.48％（税抜）

年率 0.53％
（税抜）

受託会社

年率 0.04％（税抜）

年率 0.04％（税抜）

年率 0.04％
（税抜）

管理
費用の
配分

※運用管理費用の配分には、別途消費税等相当額がかかります。
監査費用、有価証券等の売買にかかる売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、信託財

その他の 産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用等（これらの消費税
費用・

手数料

等相当額を含みます。）は、その都度（監査費用は日々）ファンドが負担します。これらその他の費用・手数料は、信託財産の運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額またはその計算方法の概要等を記載することができません。

※上場投資信託証券、上場不動産投資信託証券は市場の需給により価格形成されるため、これら費用を表示することができません。
※上記の手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なります
ので、上限額等を事前に示すことができません。
※上記は2021年1月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
●「R&Iファンド大賞2020」の表示に関するご注意【ファンド大賞について】「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性および完全性につきR&Iが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な営業を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
「投資信託/総合部門」のカテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。

お申込みの際には、最新の「投資信託説明書（交付目■論見書）」および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

本資料についての留意事項
本資料はりそなアセットマネジメントが作成した情報提供資料です。投資信託のご購入にあたっては、最新の投資信託説明書（交付目論見書）
を販
売会社よりお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。なお、以下の点にもご留意ください。
○本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。○本資料の内容は作成基準日のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用ができない場合があります。○本資料は信頼できると判断した情報等をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性等を保証するものではありません。