（別紙様式４）
令和5年8月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校

令和2年1月28日

濱田 敏幸

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人滋慶学園

昭和58年12月23日

浮舟 邦彦

分野
文化・教養

認定課程名
文化・教養専門課程

所在地
984-0051
宮城県仙台市若林区新寺二丁目1番11号
022-292-2122
所在地
134-0084〒
東京都江戸川区東葛西六丁目16番2号（住所）（電話） 03-6808-3201
専門士認定年度
高度専門士認定年度
令和 2(2020)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
音楽コミュニケーション科
2年制 昼間Ⅰ部

職業実践専門課程認定年度
令和 3(2021)年度

音楽エンターテイメント分野て社会貢献できる、1.「好きな仕事」を通じて想像力とアイデアで人ら感動を与えることができる。2.夢に向かって自らイノベーションし成長していくことができる。3.業界が必要としているリーダーシップを発揮できる。想像力豊かな業界が求める即戦力となる人材を育成することを、ディプロマポリシーとしています。

学科の目的

学科の特徴（取得
企業プロジェクトを通して、音楽・エンターテイメント業界が求める豊かな「想像力」を身につけるために、プロの現場で実践的な授業を行います。
可能な資格、中退 退学率：2.3%率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

演習

実習

1,800 単位時間

120 単位時間

720 単位時間

1,740 単位時間

○○ 単位

○○ 単位

○○ 単位

○○ 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実験
0 単位時間○○ 単位

留学生割合(B/A)

0人
66 人■卒業者数 (C)：44
■就職希望者数 (D)：3■就職者数 (E)：3
■地元就職者数 (F)2■就職率 (E/D)
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
67■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
7
■進学者数
1
■その他0%
人
人
人
人％％％
人

デビュー活動28人、その他10人（令和4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

ホール音響施設、結婚式場、プロダクション、放送関係、音楽業界（デビュー準備）■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

0※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.sendai-com.ac.jp/school/public_info/pdf/public/music01（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,580 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数60 単位時間

うち必修授業時数

780 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数60 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

120 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数○○ 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数○○ 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数○○ 単位

うち必修授業時数○○ 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数○○ 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数○○ 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）○○ 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

5人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

6人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

1人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

12 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

6人

実技
0 単位時間○○ 単位１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体の役職員及び実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業の役職員が参画する教育課程編成委員会を年２回実施し、業界の動向や変化、それに伴うニーズや必要な人材像を把握すると共に、実施している授業や教育課程を各委員に検証してもらいアドバイスや意見を頂くこととしています。また、教職員による企業訪問等を通して、更なる情報収集を図っています。それらを十分に生かしつつ、教育課程や授業方法の改善、授業科目の開設等を図り、実践的かつ専門的な職業教育を実施しています。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

本校の教育課程編成委員会は理事会の基に設置され、委員会の適切な運営は理事長が担保することになっています。また、委員会の審議を通じて示された企業等の要請、その他の情報や意見を十分に生かし、実践的かつ専門的な職業教育を実施するにふさわしい教育課程の編成に努めることを目的として、教育課程編成委員会を運営します。委員会で提案された意見は、学科会議て具体的な実践方法を検討し、教育課程編成に取り入れます。作成された教育課程は、教務部長・事務局長・学校長の承認を経て実施されます。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前
岩田 佳典

所属
一般社団法人 日本モデルエージェンシー協会條 範行

株式会社東北共立

千葉 秀

流行天国工房菱沼 勇二

合同会社 白A

西川 進

株式会社スマッシュルーム

目等 進

一般社団法人 日本スタジオ協会

岩泉 絵子

株式会社 Eam

吉田 孟史

学校法人滋慶学園

濱 絹予

学校法人滋慶学園

濱田 敏幸

仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校

佐藤 孝

仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校

佐久間 康明仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校

水島 秀樹

仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校

日小田 安曇

仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校

寺島 唯

仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）①

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）

①
①
①
①
①
①-※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回（3月、6月の予定）に開催。また、委員会欠席者に対しては個別に意見徴収するなど、必要に応じて適宜分科会を開催する場合があります。
（開催日時（実績））
第１回 令和３年７月１９日 １５：００～１６：３０
第２回 令和４年２月１９日 １４：００～１６：００
第３回 令和５年６月２４日 １４：００～１５：３０

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

現状の教育課程につきましては、概ね適切であると評価を頂きました。各委員からは、「パソコンスキルの向上」「コミュニケーション力の向上」「産学連携・企業プロジェクトの更なる取組」等のご意見を頂きました。現在の教育課程の内容化により実践的で現在の業界のトレンドであるソフトウェアの使用法などを学べる内容へ向けて変更を検討しています。また、コミュニケーションスキルに関しても、現在行っているキャリア教育や企業プロジェクトを通してスキルを習得できる内容へ変更を視野に兼任教員とともに授業概要、シラバスについて打合せを行っており、今後の検討課題と位置付けています。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
学校と業界が協力して業界が求める即戦力の人材を育成し、業界に送り出すという「産学連携教育システム」の基、即戦力としての職業人教育を行うため、業界と連携し、専門知識・技術、人間力を持ち合わせた人材育成を行います。また、教育課程に基づいて学外実習を実施し、教育課程における位置付けや成績評価基準、意義についても明確にしています。また、実施要領・マニュアル等を整備し運用しています。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携企業と講師業務委託契約書を交わした上で、現場の第一線のプロが非常勤講師として授業を行います。授業は、兼任教員（非常勤講師）と学校が協議して作成したシラバスを基に進行され、成績評価は授業毎での到達目標への達成度並びに学期毎の定期試験の結果を以て総合的に評価されます。非常勤講師と専任教員は常に連携を密にし、情報共有しながら授業運営に係る問題解決や授業改善に取り組んでいます。また、講師会や授業アンケートを基に授業実施後の連携も密にし、以降の授業改善にも反映させます。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
現代におけるビジネス面の問題解決に必要な知識やコミュニケーションスキルを、コンピュータをツールとして学びま ADA-CODA株式会社
著作権す。
PA実習Ⅰ

ステージ上を効果的に演出する技術としてのPA、ライティングについて、基本的な機器のオペレーションから現場までのコミュニケーションまで、実習を通じて学びます。

照明実習1

舞台を視覚的に演出する照明効果との関係で、さらにその株式会社東北共立
効果を高める要素、音響、舞台美術についても学習する。

株式会社東北共立

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

学園の定める教員研修規定において、教員の授業内容・教育技法の改善並びにクラス運営方法の向上、マネジメント能力を含む指導力の向上を研修の目的と定めています。また、中途退学者防止に向けた「学生ひとり一人」に対する対応案の企画立案・実施・評価というPDCAサイクルを展開することを年間の教育活動の中心と捉え、ファカルティ・デベロップメント活動（FD活動）を推進する専任教員に対して、以下の要素が年間を通した授業内容に反映されるよう研修を行っている。①
キャリア期養育の視点②ひとり一人を見ていく視点
更に、専任教員と兼任教員（非常勤職員）で組織する講師会義において、この方針を共有し授業内容のチェック、教育技法改善に向けた研修を行っている。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 第9回ライブ・エンターテイメントEXPO2023

連携企業等： RX Japn
対象： プロモーター、音楽事務所、演出会社、イベント主催者

期間：

令和4年6月29日(水)～7月1日(金)内容

ライブ・エンターテイメントXPO、イベント総合EXPO、eスポーツビジネスEXPO等の総合展示会及び各種セミナー

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： DO防止のための事例検討勉強会

連携企業等： 一般社団法人滋慶教育科学研究所

期間：

令和4年6月10日（金）～7月20日（水）対象： 教務担当者

内容『JESCキャリアサポートアンケート』の2022年度実施結果報告及び学生の動向と問題状況の読み取り方、学生指導への海洋方法を学ぶ。

研修名：

2022年度キャリア教育アドバンスド研修期間：

令和5年1月12日(木)連携企業等： 一般社団法人滋慶教育科学研究所
対象： 広報・教務・キャリア・学生サービ
ス・総務関連のマネジャークラス

合理的配慮の提供の義務化に伴い、合理的配慮とはどのようなものかを理解する。また、合理的配慮の範
囲、課題等現場における実践事例を踏まえ、どのような対策ができるかについて考える。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： RX Japn
研修名： 第10回ライブ・エンターテイメントEXPO2023
内容

期間：

令和5年6月26日(水)～28日(金)

対象： プロモーター、音楽事務所、演出会社、イベント主催者

ライブ・エンターテイメントXPO、イベント総合EXPO、eスポーツビジネスEXPO等の総合展示会及び各種セミナー
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 一般社団法人滋慶教育科学研究所
研修名： 2023年度ハラスメント研修期間：

令和5年6月28日（水）内容

ハラスメントの構造と法的な位置づけ、滋慶学お延の現状と事例、コミュニケーションとハラスメントの関係、相談窓口について

研修名：

2023年度FDマクロレベル研修

期間：
内容

対象： 事務局長・次長、教務部長

連携企業等： 一般社団法人滋慶教育科学研究所
新任事務局長・次長、令和5年7月14日（金）対象：
新任教務部長滋慶学園のFD研修の体系と期待されるリーダーのマネジメントと課題、滋慶学園の質保障戦略とは、3つのポリシー自己点検からの課題を事業計画へ、月光・学科運営の関係法規リスクマネジメント、教育の質向上に向けたFD推進

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針【学校評価規定】として、「専修学校における学校評価ガイドライン」に基づき、卒業生、保護者代表、近隣関係者、高等学校関係者及び業界関係者により構成される学校関係者評価委員会を組織し、学校教職員が行った自己点検・自己評価を審議・評価し、様々な角度からアドバイスや支援を行うことで、学校運営の改善に活かすことを基本方針としています。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
教育成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生募集と受け入れ（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献（１１）国際交流海外実学研修、留学生支援・受入れ状況※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
各委員より各項目については概ね「優れている」との評価を頂きました。また、「産学連携教育システム」による企業課題・企業プロジェクトへの更なる取組と、「中途退学者の低減」等のご意見を頂いた。「中途退学者の低減」のご意見に対して、中途退学防止に係る学内研修会を実施いたしました。更に、学校の運営会議、リーダー会議、教務会議、全体会などでこれらの意見を共有し、検討・環境整備に取り組んでいます。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前

所属

任期

種別

佐藤 勇

卒業性

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）

佐藤 博子

保護者代表

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）

佐々木 武弘東北生活文化大学高等学校 校長

令和5年4月1日～令和7年3月 高等学校関31日（２年）
係者

鈴木 隆

東八中央親交会 会長

令和5年4月1日～令和7年3月
地域関係者
31日（２年）

岩田 佳典

一般社団法人 日本モデルエージェンシー協会

令和5年4月1日～令和7年3月
業界関係者
31日（２年）

條 範行

株式会社東北共立

令和5年4月1日～令和7年3月
業界関係者
31日（２年）

千葉 秀

流行天国工房令和5年4月1日～令和7年3月
業界関係者
31日（２年）

菱沼 勇二

合同会社 白A

令和5年4月1日～令和7年3月
業界関係者
31日（２年）

西川 進

株式会社スマッシュルーム

令和5年4月1日～令和7年3月
業界関係者
31日（２年）

冬木 真吾

一般社団法人 日本スタジオ協会 理事

令和5年4月1日～令和7年3月
業界関係者
31日（２年）

岩泉 絵子

株式会社 Eam

令和5年4月1日～令和7年3月
業界関係者
31日（２年）

卒業性PTA※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：https://www.sendai-com.ac.jp/school/pdf/09/evolition_committee.pdf
公表時期：令和5年8月31日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
事業計画の実行方針で提起された目標（中途退学者の低減、就職率100%、）を具現化するために、企業等からヒヤリングを行い、業界の動向を踏まえた実行計画を作成しています。企業等への具体的な情報提供方法としては、学校関係者評価委員会や教育課程編成委員会、業界関係者である兼任教員（非常勤講師）との講師会、キャリアセンタースタッフによる企業訪問等の機会を活用して積極的に情報提供を行っています。また、業界研修中は研修先に教職員が訪問し学生の研修状況の確認及び指導等も行っています。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
教育の理念、コンセプト、学校長・所在地・連絡先・沿革、その他諸活動（２）各学科等の教育
3つのポリシイ・定員、カリキュラム、卒業進級判定基準、卒業後の進路（３）教職員
教職員数、教員実績、学校組織図（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育への取組み状況、就職指導マニュアル（５）様々な教育活動・教育環境
校舎設備紹介、課外活動（６）学生の生活支援
学生支援への取組、健康管理（７）学生納付金・修学支援
学費一覧・諸費用について、奨学金（８）学校の財務
財務資料（９）学校評価
学校関係者評価委員会（１０）国際連携の状況
海外実学研修、留学生支援・受入れ状況（１１）その他なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：https://www.sendai-com.ac.jp/school/public_info
公表時期：令和5年8月31日

授業科目等の概要
文化・教養専門課程
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

音楽コミュニケーション科昼間Ⅰ部

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授
業時
数

授業方法 場所 教員企実業単験
講 演 ・ 校 校 専 兼 等と位実の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
実
技

英会話

国際性を高める学習の一環として、日常英会話や学生生活、音楽活動に必要な英語表
現を学びます。

2 ○音楽史

現 在 の 音 楽 に 至 る ま で の移 り変 わり を、様々な視点、音楽ビジネスや社会情勢との関わり、それぞれの国・地域の文化/文明、 1年
60
音楽美学/理論、等から考慮し、今後の音楽 通年に 対 す る 先 験 的 独 創 性 、適 応性 を養 います。

3 ○IT(informati コ ン ピ ュ ー タ を 使 用 す る上 で必 要と なる
1年
60
on
ネットの基礎知識、技術の基礎テクニック
通年techology) を習得します。

44 ○

著作権

現代におけるﾋﾞｼﾞﾈｽ面の問題解決に必要な1年60
知識やｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽｷﾙを、ｺﾝﾋﾟｭｰﾀをﾂｰﾙとし通年て学びます。

5 ○様々な音楽様式の聴取と、その経験によっイヤートレー
1年て得られた理論を学び、記譜された音楽に60
ニング
通年対する順応力を高めます。

6 ○

楽器知識

機材のオペレーションだけでなく、エンジニアとして必要な、電気的な知識や機器の 1年
60
構造の知識、調整、メンテナンスから学び 通年ます。

4 ○

7 ○

音楽理論１

音の特性を礎に歴史と文化の中で編み出さ1年60れた楽典の基礎を学びそれぞれの創造過程
通年において応用する原理までを学びます。

48 ○

音楽理論２

様々な音楽様式の聴取とその経験の融合に
2年
60
よ っ て 得 ら れ た 理 論 を 訓練 し（ 学び ）演
通年
奏、制作、に活用する術を学びます。

41 ○

1年
60
通年

4○

○

○

○

○

○

○

○

4○

○

○ ○

4○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

4 ○

9

○

PA実習１

ステージ上を効果的に演出する技術としてのPA、ライティングについて、基本的な機
1年
60
器のオペレーションから現場までのコミュ
通年
ニ ケ ー シ ョ ン ま で 、 実 習を 通じ て学 びます

2

○ ○

○ ○

10

○

PA実習２

PA実習１の内容をさらに発展させ、実際の2年
120 4現場に対応できる技術と経験を身につけま通年
す。

○ ○

○

11

○

照明実習１

舞台を視覚的に演出する照明効果との関係
1年
60で、さらにその効果を高める要素、音響、通年
舞台美術についても学習する。

○ ○○ 〇

2

照明実習１の内容をさらに発展させ、実際2年
120 4の現場に対応できる技術と経験を身につけ通年ます。

12

○

照明実習２

13

○

様 々 な 録 音 作 業 に 対 応 でき る技 術と 経験
1年
レコーディン
60を、色々な機材セッティング、スタジオサ
通年
グ実習１
イズにおいて実習を通じて学びます。

14○ ○

○

2

○ ○

○

○

レコーディング実習１の内容をさらに発展
2年
レコーディン
120 4させ、実際の現場に対応できる技術と経験
通年
グ実習２を身につけます。

○ ○

○

15

○

楽器（発生器官）の基本的な用法、技法を1年ヴォイスト
60学ぶことで、それに対する認識を職業レベ通年
レーニング１ルまで高める訓練とします。

2

○ ○

○

16

○

ヴォイストレーニング１の内容をさらに発2年
ヴォイスト
120 4展させ、実際の現場に対応できる技術と経通年
レーニング２験を身につけます。

○ ○

○

17

○

自ら立案したまたは要求された目標・目的
1年コンサート制60を実行するシナリオを書き、それを効果的
通年
作１に実行するに必要な技能を訓練します。

2

○ ○

○

18

○

コ ン サ ー ト 制 作 １ の 内 容を さら に発 展さ2年コンサート制120 4
せ、実際の現場に対応できる技術と経験を通年
作２身につけます。

○ ○

○

19

○

楽器演奏１

楽器演奏（歌唱）技術の向上を目標に伝統1年60的な技法、訓練、また個人の必要に合わせ通年た様々な指導を行います。

2○ ○

○

20

○

楽器演奏２

楽器演奏１の内容をさらに発展させ、実際2年120 4の現場に対応できる技術と経験を身につけ通年ます。

○ ○

○

21

○

合奏に際して必要な技術、経験を個人的な1年
楽器アンサン60
技術音楽様式による特性、合奏の技術と心通年
ブル１得など様々な視点から教授します。

2

○ ○

○

22

○

楽器アンサンブル１の内容をさらに発展さ
2年
楽器アンサン
120 4
せ、実際の現場に対応できる技術と経験を通年
ブル２
身につけます。

○ ○

○

23

○

特にオーディションの場でより良いプレゼオーディショ ンテーションができるため、企画、構成、 1年
60
ン対策１
マナー、見せ方、様々な視点の演習から学 通年
びます。

2

○ ○

○

24

○

ｵｰﾃﾞｨｼｮﾝ対策１の内容をさらに発展させ、2年オーディショ
60
個 人 の 基 礎 技 能 の 訓 練 も含 めて 、学 びま
通年
ン対策２す。

2○ ○

○

25

○

エンターテインメント・ビジネスの世界で効果的に用いられているコンピュータ・ソ
デビューコン1年
60
フトの中でも、とくに各分野で重用されてテンツ制作１
通年いるものについて、その基本動作から応用まで学びます

2

○ ○

○

26

○

デビューコンテンツ制作１の内容をさらに2年デビューコン
120 4
発 展 さ せ 、 個 人 の 基 礎 技能 の訓 練も 含め
通年
テンツ制作２て、学びます。

○ ○○

業界研修

業界現場である各種施設で、実際の仕事を2年
180 6体験し、自己研鑚の場とすると共に、就職通年活動に役立てます。

28 ○

舞台機構

ﾊﾟﾌｫｰﾏﾝｽの背景としてｽﾃｰｼﾞに欠かせない要
1年60
素を様々な視点から考察、演習し、実際の通年ステージでの試みも行います。

429 ○

進級制作

30 ○

卒業制作

27

○

合計

○

○

○

○ △

○

1年間の総括として、各自の進路に見合った1年
120 8
課題に対して、個人又は共同で制作活動を通年行い、審査を受けます。

○○ △ ○

卒 業 年 度 の 総 括 と し て 、各 自の 進路 に見
2年
180 12
合った課題に対して、個人又は共同で制作
通年活動を行い、審査を受けます。

○○ △ ○

30

科目○2580 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等2年間の内、1800時間以上を履修し単位を修得すること。校長は、学則第卒業要件： 10条に定める授業科目の成績評価及び卒業判定会議の審議に基づき、課 １学年の学期区分
程修了の認定を行う。
専門科目の必修選択は、第一学年については10単位以上、第二学年につ履修方法：１学期の授業期間いては22単位以上を履修することとする。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週