こうえいフォーラム第９号／２００１．１

水路トンネル管理支援システムの開発と運用
DEVELOPMENT AND OPERATION OF SUPPORTING MANAGEMENT COMPUTER SYSTEM OF
WATERWAY TUNNEL IN HYDROELECTRIC PLANT

吉田典明*・上月 浩**・鈴木正樹***・今野正雄***
Noriaki YOSHIDA , Hiroshi KOUZUKI , Masaki SUZUKI and Masao KONNOTokyo Electric Power Company, Inc. maneges 160hydroerectric power stations with the total
length of waterway tunnels approximately reaching 770km. About 40% of them are aged 60
years or more, and 70% of them 40years or more.
Inspection frominside for these waterway tunnels usually is carried out once every two years
after draining them. For the tunnels with substantial damage, the width and length of cracks,
water inflow, degree of damage and othe items are inspected either visually or using simple
instruments. Then experienced civil engineers would estimate the possible causes of damages,
judge whether remedial measures are nesessary, and if yes, select the methods for remedy, allbased on the knowledge obtained through their long year experience.
However, these inspections and investigations have been performed under arduous working
conditions. Fuethermore, it has been difficult to take quantitative measurement, and to clarify
the various conditions pertainting to the tunnel including tunnel properties, topography of theregion, and geological conditions.
In order to improve the maintenance and management, an assessment and management
system including a waterway tunnel expert system has been constructed, aiming at the tunnel
integrity assessment.
Key Words : waterway tunnnel , maintenance , expert system

１．は じ め に
東京電力㈱では総延長が約770kmに及ぶ水路トンネルの維持管理を行っている。この水路トンネルの建設時期は
図−１に示すとおりであり、平均経過年数は約60年、建設

備や周辺地山に関して不確定な要素が多いことに加え、目視判定による要素が多いため、客観的かつ適切に健全度を評価することが難しい。
そこで、水路トンネルに関する保守管理業務の的確化、のピークは大正末期から昭和初期で、水路延長の50％近くは大正以前に建設されたものである。
これら水路トンネルでは、基本的には３年に１回程度実41〜50

視並びに簡易測定により変状の有無、進行性等の状況を確

31〜40

ルは建設年代が古く、線状の地下構造物であるがゆえに設

8.6
11.8

51〜60

施している断水（発電停止）を伴う水路内部点検時に、目認し、設備の健全度を評価している。しかし、水路トンネ（※）数字はトンネル延長（km）

昭和
61〜

3.1
55.5
66.1

21〜30

114.5

11〜20

139.9

1〜10330.5

大正
明治＊
首都圏事業部 河川水工部＊＊
首都圏事業部 情報システム部＊＊＊ 中央研究所 開発研究部

40.0

合計

770.0

図−１ 水路トンネル建設の推移

147水路トンネル管理支援システムの開発と運用

レーダアンテナ

調査データ・ボーリング調査
・地質踏査
・背面空洞調査

事故改修経歴
・改修経歴
・事故状況

検索・出力
統計処理

レーザスキャナー

・変状位置・方向・規模（レーザ）・巻厚、背面空洞（レーダ）

水路内部精密点検
・変状位置・方向・規模

画像処理機

必要に応じてレーザ・レーダ計測システム
入力

入力
出力

健全度評価 作用外力
推定ルール
ルール

水路データベースシステム

原因推定ルール

保守管理支援情報
・健全度診断（対策工要否ランク）
・変状原因推定・対策工選定

対策工選定
ルール

帳票
・トンネル展開図
・水路内部精密点検帳票

診断システム図−２ 水路トンネル管理支援システム全体概要

効率化を図ることを目的として、健全度評価業務などを支援する水路トンネル管理支援システムを開発し、実運用を行っている。
当社は、本システムの開発を東京電力㈱からの委託によいる。
水路トンネルの耐力評価については、クラックの発生パターンから残余耐力を推定する方法、応力解析的に残余耐力を推定する方法の２手法を採用して推定精度の向上を図り実施した。っている。

２．水路トンネル管理支援システムの概要よる評価であり、荷重増大の可能性評価は地形、地質条件変状の進行性評価は、クラックが進行しているか否かに
水路トンネル管理支援システムの全体構成は図−２に示すとおりであり、水路トンネルの健全度を評価し、その結果をもとに変状原因推定と対策工の選定を行う診断システ
ムと、既往の調査データ・構造諸元、改修経歴などの各種を考慮した将来的な荷重増大の可能性を評価するものである。
構造上問題のある区間の補強対策工の要否判定フローを図−３に示す。

データを管理する水路データベースシステムから構成されている。また、水路の点検、調査業務を支援する非破壊調査システムのレーザ計測システム、レーダ計測システムと（1）クラックに基づく定量的評価ルールの作成
トンネル覆工に発生しているクラックは、覆工耐力と作も連係を図っている。
レーザ計測システムは、覆工に発生しているクラック等の変状位置・規模を計測し、レーダ計測システムは、覆工クラックパターンマッチング法による一次判定の巻厚と背面空洞高を計測するものである。

３．健全度診断システム
水路トンネルの変状に対する対策工としては、クラック

トンネル変状を支配する内的・外的要因を考慮した二次判定

変状の進行性

地圧増大要因の有無が発生して構造上問題がある区間に対応する補強対策工と、コンクリートの磨耗等に見られる劣化区間に対応する対策工要検討区間の抽出補修対策工に大別される。ここでは、前者の構造上の問題に対する健全度評価について概要を記述する。
本システムでは、無筋コンクリートのトンネルを対象とクラック発生後の耐力評価

荷重増大の可能性評価

対策工要否判定

しており、水路トンネルの耐力を推定するとともに、変状の進行性、荷重増大の可能性を考慮して健全度を評価して148

図−３ 構造上問題のある区間の補強対策工の要否判定フローこうえいフォーラム第９号／２００１．１

用外力とのバランスが損なわれた場合に見られるため評価判定することにより健全度評価を行うものである。の指標となること、さらに、各水路は３年もしくは１年に2）健全度診断二次判定ルール

１回の目視による水路内部点検が行われ、変状に関するデ二次判定は一次判定結果の精度向上を図るものである。

ータが蓄積している。そこで、このクラックの発生パター

一次判定でクラックパターンごとに想定されているトンネンに着目して、クラックパターンと変状規模から覆工に発ルの変状発生を支配する要因の標準的な状態と対象とする

生する応力状態と終局破壊荷重を推定し、構造的な耐力評

水路トンネルの変状要因の実際の値の差を定量的に健全度価を行い、トンネルの健全度診断を定量的に行う評価ルーに評価反映させるために、トンネルの変状を支配する内的ルを作成した。

・外的要因から決まる補正係数を乗ずる方法を採用した。

1）健全度診断一次判定ルール
二次判定結果 ＝ 一次判定結果×f（αｉ，βｉ）

トンネルに発生するクラックに関する文献調査、覆工コンクリート実物大破壊実験の実施（図−４）、東京電力㈱f（αｉ，βｉ） ：一次判定の想定クラックパターンの水路調査結果報告書の分析、および二次元ＦＥＭモデルに対するウエイト（補正係数）による数値計算をもとにしてクラックのパターンの分類をαｉ：従属要因（外的要因）行った。また、クラックの発生 → 進行 → トンネルの破壊

βｉ：独立要因（内的要因、特記事項）に至るまでの覆工の挙動に関する知見を整理し、トンネルさらにf（αｉ，βｉ）＝b1・Y1＋b2・Y2＋b3・Y3＋b4・Y4の構造的安定性とクラックパターンの関連付けを行い、b1〜4：各要因に対するウエイト

図−５に示すようなクラックパターン進行図を作成した。

Y1〜4：クラックパターンから予想された要因状態と実際の要因状態との比一次判定は、調査したトンネルのクラック状況がクラッ

ここで添字番号は以下の項目を示す。

クパターンの進行図のどのパターンとマッチングするかを

１：従属要因（地山強度比、土被り、空洞）

全方載荷

側方載荷 破壊後

２：断面形状３：巻厚４：コンクリート強度（2）対策工要検討区間の判定「二次判定結果」、「変状（クラック）の進行性」、「地圧図−４ 破壊実験による変状発生パターンの検証

５１０８０１００

天端縦断方向ヘアークラック

側壁部
ヘアークラック側壁部
オープンクラック

側壁部
食い違いの発生

２０３０

８０１００

天端縦断方向ヘアークラック

天端縦断方向クラックの進行

天端空洞
あり

健全０

天端空洞なしアーチ部
斜めクラックの発生

圧ざ、食い違いの発生

図−５ クラックパターンの進行図の一例（図中の数字は破壊荷重に対する作用荷重の比）149

水路トンネル管理支援システムの開発と運用増大の要因の有無」を判定項目として対策工要検討区間を本手法を適用することにより、従来方法に比してクラッ
ク発生位置やその進展さらには覆工耐力の関係の評価が可抽出する。

能となっている（図−７）。
（3）対策工要否の判定

クラック発生後の耐力評価ルールの作成は図−８に示す「対策工の要否判定」は抽出した要検討区間に対して、ような検討を行って決定した。

地山状況等の詳細な調査データを入力することにより「ク2）荷重増大の可能性評価2)〜4)

ラック発生後の耐力評価」、「荷重増大の可能性評価」を加

過去に発生した水路トンネル事故について、陥没・落盤えて行う。

等の地形・地質に起因して発生したものを整理・分析する

1）覆工の残余耐力評価
無筋コンクリ−トの水路トンネルの終局耐力を、コンクリートの破壊力学に基づいた非線型形ひび割れ弾塑性解析

文献調査を主体としたコンクリートの破壊メカニズムの解明

手法１）を適用して推定した。
コンクリートの応力−ひずみ関係は、図−６に示すように、圧縮側では弾塑性材料、引張側では脆性破壊材料と考はり曲げ破壊実験（変位制御実験）によるクラック進展過程の確認（図−９）えられる。このため、圧縮側の応力―ひずみ関係はコンクリート標準示方書に規定されている２次曲線タイプを用い、引張側は引張強度を超えると脆性破壊してひび割れがクラック進展解析手法の確立生じるものとし、引張軟化を組み込んだ分布ひび割れモデルを用いて評価した。（引張軟化特性とは、「ひび割れの生じていない弾性領域と完全なひび割れ部分との中間にある円環モデル破壊実験によるクラック進展過程の検証（図−10）

破壊進行領域において、引張ひずみの増大に伴って、伝達される引張応力が減少するいわゆる引張軟化現象が生じる
破壊力学を用いたFEM弾塑性解析
ひびわれ解析手法の検証（ひびわれは分布ひびわれモデル）現象」である。
）（圧縮）

パラメータ解析による種々の条件下での耐力算定EE

覆工コンクリート終局破壊荷重図の作成

限界開口ひずみ
圧縮破壊εcr

図−８ クラック発生後の耐力評価ルール検討フロー

（ひずみ）

εu

破壊進行領域における引張軟化

ft 引張強度

限界圧縮ひずみ

ひびわれ発生図−６ コンクリートの一軸応力−ひずみ曲線

クラック発生を考慮（分布ひびわれモデル）

従来方法

クラック発生荷重

荷重

変位

クラック発生変位

図−７ クラック引張軟化現象評価後の耐力評価の概念

150

図−９ はりの曲げ破壊実験こうえいフォーラム第９号／２００１．１

表−2 変状発生地質モデルの機構分析（陥没型）

図−10 円環モデル破壊実験など、荷重増大の可能性があるトンネルの周辺地形・地質について検討した。その結果、変状発生の地質モデルとして、陥没型、地すべり型など８モデルを抽出した。
さらに地質モデルごとにその機構分析を行い、荷重増大の可能性を表−１に示すとおり、４ランクに区分した。
陥没型の機構分析、荷重増大の可能性の評価の例を表−２、３にそれぞれ示す。
3）対策工の要否判定
対策工の要否判定は表−４に示すように二次判定結果、クラックの進行性、荷重増大の可能性および覆工の残余耐力の４項目からなる対策工要否判定表を作成した。
二次判定結果、覆工の残余耐力評価の指標は推定作用荷重
推定破壊荷重表−3 陥没型における荷重増大の可能性評価

×100

表−1 荷重増大の可能性評価区分151

水路トンネル管理支援システムの開発と運用としており、クラックの進行性評価区分は表−６に示すとおりである。

表−4 対策工の要否判定

表−5 対策工の要否判定区分

Ⅰ

直ちに対策（応急措置も含む）

Ⅱ

次期断水時に対策Ⅲ

対策工の必要性を検討する

Ⅳ

設備監視

Ⅴ

設備監視

＜アーチ・側壁部＞（クラック有の場合）

表−6 クラックの進行性の評価区分

４．水路トンネル管理支援システムの運用
図−11は水路トンネル管理支援システムの全体構想を示している。図−12には出力帳票の一例を示す。
図−12．①：トンネル内部の点検・調査結果に基づき作成した変状展開図であり、クラックの幅、位置、方向に代表される変状データの他、テストモルタル、チャッキバルブ、補修歴等が図化されている。本資料と照合して点検することにより、点検の高度化・迅速化を図ることが可能となった。
図−12．②：水路データベースシステ
ム情報の一例としてコンクリートの一軸
圧縮強度の室内試験結果と地表踏査結果を示す。データベースは、各種指標ごとの統計・検索等に利用される。
図−12．③：レーザ・レーダ計測シス
テムによって得られたトンネル覆工表面情報と背面空洞調査画像。この画像を処理して覆工に発生しているクラックの幅、位置、覆工の厚さ、背面空洞高をデータベースシステムに取り込む。
図−12．④、⑤、⑥：診断結果として健全度、変状原因、対策工選定を示す。
これらは、結果のみならず診断に至る過程も合わせて表示している。

図−11 水路トンネル管理支援システムの全体構想

152こうえいフォーラム第９号／２００１．１

点検・調査

図−12．① 水路内部点検結果展開図

図−12．② 調査・試験結果

図−12．③ レーザ・レーダ 計測システム

153

水路トンネル管理支援システムの開発と運用

保守管理支援情報

図−12．④ 健全度診断

図−12．⑤ 変状原因推定

図−12．⑥ 対策工選定

154

こうえいフォーラム第９号／２００１．１

５．お わ り に本システムは平成６年度に開発を終了したクラックパタることの困難さを解析的なアプローチにより解決するものである。

ーンマッチングを主体とした健全度診断システムに、新た

これにより、作用外力推定の精度を向上させ、健全度評に覆工の残余耐力評価、および荷重増大の可能性評価ルー価の信頼・向上にもつながるものと考えており現在離散ひルを組み込み、健全度診断結果等システムの信頼度を向上

び割れモデルを用いて検討中である。

させたものである。これによりトンネルの応力状態を推定し、統一的かつ定量的な健全度評価をより現実に合ったものとして行えることとなった。現在本システムは、水路トンネル修繕工事の中長期計画策定に用いられており、東京電力㈱における水路トンネルの保守管理業務の的確化・効率化および、コストダウンに寄与するものと考える。
今後の課題として発生クラック幅から作用外力を推定することを考えている。これは覆工に作用する外力を推定す

参考文献
１）桜井達朗、太田資郎、師自海、中野雅章：ひび割れの生じているトンネル覆工の耐力評価手法に関する研究、第５回地下空間シンポジ
ウム論文・報告集、土木学会地下空間研究委員会、2000.1.
２）高橋彦治、池田和彦、白井慶治、飯塚：トンネルの変状と保守、
pp. 15-65、1977
３）（社）
日本道路協会：道路トンネル維持管理便覧、 pp. 9-58、1993
４）土木学会：トンネル・ライブラリー第５号、 山岳トンネルの補助工法、 pp. 3-23、1994

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