スポーツ振興くじ助成事業

Sports in Japan 02-03

財団法人 日本オリンピック委員会

JOCの使命J O C の目的
オリンピック憲章に基づく国内オリンピック委員会（NOC）
として、
オリンピックの理念に則り、オリンピック・ムーブメントを推進し、スポーツを通じて世界の平和の維持と国際的友好親善に貢献するとともに、我が国のスポーツ選手の育成・強化を図り、もってスポーツ振興に寄与すること。
（JOCの寄附行為）

JOCの活動JOCでは、オリンピック競技大会およびそれに準ずる国際総合競技大会等への選手派遣事業、ならびにオリンピックムーブメント推進を目的とした事業を２本柱として活動を展開している。

日本オリンピック委員会（JOC）

オリンピズム

国際総合競技大会への選手派遣事業
競技力向上事業
オリンピックムーブメントの普及・啓発事業会長所信表明２

平成１４年度事業報告

４

日本のオリンピック競技大会参加状況

６

選手強化事業の概要

７

JOCスポーツ賞

１２

第１４回アジア競技大会（２００２／釜山）

１３

第２１回ユニバーシアード冬季競技大会（２００３／タルヴィジオ） １６
第５回アジア冬季競技大会（２００３／青森）

１７

第２８回オリンピック競技大会（２００４／アテネ）

１８

第２２回ユニバーシアード競技大会（２００３／テグ）

２０

オリンピックムーブメント事業概要

２１

会員組織「チームがんばれ!ニッポン!」

２４

平成１５年度 事業計画

３０

JOCのマーケティング活動について

３２

組織機構図

３３

JOC役員

３４

JOC小史

３７

（財）
日本オリンピック委員会加盟団体一覧

４０Sports in Japan '02-'03
２００３年８月
発行・監修:
財団法人 日本オリンピック委員会〒１５０−８０５０東京都渋谷区神南１−１−１
岸記念体育会館内
TEL.:０３−３４８１−２２３３
Fax.:０３−３４８１−０９７７
URL: http://www.joc.or.jp
印刷・制作:
凸版印刷株式会社
株式会社 エフスタ
写真:
アフロスポーツ（JOC公式写真チーム）
オールスポーツ／アフロ（IOC公式写真チーム）
フォト キシモト（JOC公式写真チーム）
Printed in Japan

会長所信表明

もっと前に、
もっと強く、
もっと美しく竹田会長が掲げた公約の概要▼「オリンピック・ムーブメント懇話会」の創設
政界、財界、文化人、教育界から自由な立場で意見を聞く「オリンピッ
ク・ムーブメント懇話会」を新設し、年１〜２回程度懇談会を実施。これにより、国民的な支援をより身近な意見交換の場として発展させる。

▼国際競技力の向上
成果主義に基づく予算配分を実施し、２００１年５月に策定した「JOCゴールドプラン」を一層推進する。

▼競技者との「アスリート・タウンミーティング」の実施
選手の生の声を聞くとともに、選手を取り巻く環境を把握する。

▼競技スポーツ環境の整備
トップアスリートの引退後の就職などを支援する制度やナショナルト
レーニングセンターの早期設立のほか、スポーツ界の立場を法的に保証する法律の制定に向けた取り組みを推進する。

2

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室竹田恆和会長が２期目の公約発表

竹田恆和会長が独自色を加えた理想を掲げ、その実現に向けてスタートを切った。

馬術選手としてオリンピックへの出場経験を持ち、現在は国際馬術連盟名誉副会長の要職に就くとともに、
ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）では２０１０年冬季オ
リンピックの評価委員、ＯＣＡ（アジ
ア・オリンピック評議会）
では２００６
年ドーハ・アジア競技大会の調整委員長を務める。５５歳という若さ

３月２６日に開かれた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の評議に加えて、その国際的な人脈や知員会で、竹田恆和会長の再選が決まった。会長候補者選考

名度に期待する声は強い。今後委員会の古橋廣之進委員長が次期会長候補として竹田氏をは、オリンピックでのメダル倍増を目推薦し、満場一致で承認された。今回の改選は任期満了に指してＪＯＣが実行している「ゴールドプ伴うもので、新任期は４月１日からの２年間。

ラン」の推進とともに、安定したあいさつの中で竹田会長は、政界、財界、文化人及び教育

財政基盤を構築するために、界などから幅広く意見を聞く「オリンピック・ムーブメント懇話会」

スポーツ界の活動を法的にの創設、各競技トップ選手の声を直接聞く「アスリート・タウン

保証する「スポーツ法」の制

ミーティング」の開催などを提案。八木祐四郎前会長の急逝を定実現に向けてリーダー

受け、一昨年１０月に急きょ現職に就任して以来、全力で八木

シップを発 揮すること

前会長の掲げた公約の実現に向けて取り組んできた竹田氏になる。

が、今後は、独自色を打ち出してＪＯＣの社会的価値をさらに高めていく決意を表明した。

▼情報の公開積極的な情報開示を行う仕組みを構築する。

▼組織運営の合理化
４月１日に設立される日本スポーツ仲裁機構、設立が予定されている「日本オリンピアンズ協会」（仮称）などの関連組織の経営とともに、これらを柔軟に見直して合理化を図る。

▼財政問題と人材育成
スポーツ界が抱える財政的な課題を解消するため、競技団体ごとのス
ポーツ・ディレクターあるいはジェネラル・マネージャの人材養成と競技団体での専従化の実現に向けた方策を検討する。

▼国際関係の強化
各競技団体の選手強化につなげるべく各国オリンピック委員会との連携を強化するとともに、各競技の国際競技連盟内での日本の立場が理解されるよう、国内の競技団体と国際関係対策を行う仕組みを構築する。

3

平成１４年度事業報告

オリンピック憲章に基づく国内オリンピック委員会として、寄附行為に掲げる目的を達成するため、以下の諸事業を実施した。

■ スポーツ選手を育成･強化する事業〈第１４回アジア競技大会選手団派遣事業〉
平成１４年９月２９日〜１０月１４日 韓国

釜山市

２．コーチ力強化事業
１）専任、ジュニア強化コーチ等の設置
長期一貫強化対策に基づき、トップアスリートの育

小掛照二団長以下８５５名を派遣。実施３８競技に参成・強化を図るため、年間を通じ専任コーチを設置

加、金４４、銀７４、銅７２の計１９０個のメダルを獲得した。

した。また、次代を担うジュニア層の育成・強化に向けジュニア強化コーチを設置した。

〈第５回アジア冬季競技大会選手団派遣事業〉
平成１５年２月１日〜８日 青森市
遅塚研一団長以下２１０名を派遣。実施５競技に参加、
金２４、銀２３、銅２０の計６７個のメダルを獲得した。

専任コーチ

２６競技

３８名

ジュニア強化コーチ

２２競技

２６名

２）海外優秀コーチ設置
世界でトップレベルにある外国人コーチを招聘し、優れた指導方法の導入等を図った。

〈第２１回ユニバーシアード冬季競技大会選手団派遣事業〉
平成１５年１月１５日〜２６日 イタリア タルヴィジオ市
佐藤昭団長以下１２３名を派遣。実施５競技に参加、
金５、銀３、銅６の計１４個のメダルを獲得した。

１．強化合宿事業

９名

３）
コーチ研修派遣
指導力の一層の資質向上と現場での情報収集を目的として、現役コーチを国内外へ研修派遣した。
９競技〈選手強化事業〉

１７行事

９４名

４）
スタッフ会議等の開催

１）海外強化合宿

各競技における強化スタッフの相互研修・情報交

オリンピック強化指定選手をはじめ、トップレベルにある選手の一層の強化を図るため、海外での強化合宿を実施した。
１６競技

４競技

５６行事

６０７名

換等を通じて、指導力の向上と指導体制の充実を図るため、各種会議を開催した。
総合コーチ会議

１回

強化スタッフ連絡会議

１回

２）国内強化合宿
各競技のナショナルチームの育成・強化を図るた
め、国内における強化合宿を実施した。
３２競技

１１２行事

７,３５０名３．ジュニア対策事業
１）
ＪＯＣジュニアオリンピックカップ
次代を担うジュニア層の育成・強化を図るため、ジュニアの最高権威をもつ大会を開催した。
１９競技

4

９,５９１名

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室４．競技者育成プログラム策定モデル事業（文部科学省よりの委嘱事業）

６．調査研究事業
JOC GOLD PLANに基づく、各種プロジェクト及びジュニア期からの一貫指導体制の確立を図るため、

医・科学サポート等を実施した。

１２競技団体をモデルとして一貫指導体制整備の方策について検討した。

７．強化運営事業
オリンピック強化指定選手等を対象に健康管理を実

５．スポーツ国際交流事業

施するとともに、選手強化事業全般の企画・運営及び世界のトップレベルにある諸外国の選手・チームとの情報収集等を行なった。

交流を通じて実戦経験を積み、競技力の向上を図った。
１）チーム派遣
３５競技〈アンチ・ドーピング推進支援事業〉
１８８行事

２,５５２名２）チーム招待
４競技

対してドーピング検査の実施と支援を行うとともに、アンチ・ドーピング活動を推進した。

１０行事

２６６名

３）
日韓スポーツ交流
１０競技

国際総合競技大会へ派遣する日本代表候補選手に〈スポーツ指導者海外研修事業〉
オリンピック競技大会のメダリスト等、豊富な競技経

１９行事

３６８名

験を有する者を一定期間海外に派遣することにより、将来を担う指導者の育成、国際競技力の向上及びスポーツの底辺拡大を図った。

４）
日中スポーツ交流
１８６名

長期派遣（２年間）

３名（文部科学省よりの委嘱事業）

短期派遣（１年間）

１３名

６競技

６行事

■オリンピック・ムーブメントを推進する事業〈オリンピックデー記念事業〉
オリンピアンとともに参加するジョギング大会を中心とした「オリンピックデーラン」を全国１３会場において

種セミナー等を通じ広く情報提供を行なった。
〈オリンピアン巡回指導事業〉
全国各地でオリンピアンによる青少年への技術指導実施、また、オリンピックコンサートを開催した。

等の講習会・講演会を開催し、オリンピックへの理解を〈スポーツ情報の提供事業〉

深めるとともに青少年の健全育成を図るよう努めた。

オリンピック大会をはじめとするスポーツに関する各〈その他〉

種情報を機関誌「オリンピアン」、「スポーツインジャパ（財）青森アジア冬季競技大会組織委員会と連携し、ン 」等 の 定 期 刊 行 物 やインターネットホームページ

大会を開催した。

《http://www.joc.or.jp》、及びオリンピックフォーラム、各■その他本会の目的を達成するために必要な事業〈マーケティング事業〉
肖像権及びマーク等商標権の活用により財政基盤のスポーツ関係者に対し環境保全の必要性を広めるための啓発活動を実施した。

確立を図るとともにマーケティング活動を推し進めた。

注）
平成１５年７月JOCはISO１４００１の認証登録を行った。

〈スポーツ環境保全活動〉〈国立スポーツ科学センターとの連携〉

ＩＯＣが取組んでいるスポーツを通じた環境保全行動にもとづき、本会事務所の環境管理システムを構築し、選手強化事業推進のため、調査研究事業、選手の健康診断等を実施した。

5

日本のオリンピック競技大会参加状況

夏季大会
回数 開催年 開催地（国名）競技数

１ １８９６ アテネ（ギリシャ）
８
２ １９００ パリ（フランス）
１６
３ １９０４ セントルイス（アメリカ）
１６
４ １９０８ ロンドン
（イギリス）
２３
５ １９１２ ストックホルム（スウェーデン） １５
６ １９１６ 中止
７ １９２０ アントワープ（ベルギー）
２３
８ １９２４ パリ（フランス）
１９９ １９２８ アムステルダム（オランダ）
１７
１０ １９３２ ロサンゼルス（アメリカ）
１７
１１ １９３６ ベルリン
（ドイツ）
２１
１２ １９４０ 中止
１３ １９４４ 中止
１４ １９４８ ロンドン
（イギリス）
２０
１５ １９５２ ヘルシンキ（フィンランド）１８
１６ １９５６ メルボルン（オーストラリア） １７☆ストックホルム（スウェーデン） １
１７ １９６０ ローマ（イタリア）
１８
１８ １９６４ 東京（日本）２０
１９ １９６８ メキシコシティー（メキシコ）
１８
２０ １９７２ ミュンヘン（西ドイツ）
２１
２１ １９７６ モントリオール（カナダ）
２１
２２ １９８０ モスクワ
（ソビエト）
２１
２３ １９８４ ロサンゼルス（アメリカ）
２１
２４ １９８８ ソウル（韓国）２３
２５ １９９２ バルセロナ（スペイン）
２５
２６ １９９６ アトランタ（アメリカ）
２６
２７ ２０００ シドニー
（オーストラリア）
２８
２８ ２００４ アテネ（ギリシャ）
２８
２９ ２００８ 北京（中国）
合
計

参加
NOC数

参加
選手数

選手

日本の参加状況
役員
合計

参加競技数

金

日本のメダル獲得数
銀
銅

１４
１９
１３
２２
２８

２４５
１,０７８
６８９
２,０３５
２,４３７

ー
ー
ー
ー
２

ー
ー
ー
ー
２

ー
ー
ー
ー
４

ー
ー
ー
ー
１

ー
ー
ー
ー
０

ー
ー
ー
ー
０

ー
ー
ー
ー
０

２９
４４
４６
３７
４９

２,６０７
２,９７２
２,８８４
１,３３３
３,９３６

１５
１９
４３
１３１
１７９

３
９
１３
６１
７０

１８
２８
５６
１９２
２４９

３
４
６
９
１２

０
０
２
７
６

２
０
２
７
４

０
１
１
４
１０

５９
６９
６７
２９
８３
９３
１１２
１２１
９２
８０
１４０
１５９
１６９
１９７
１９９

４,０９２
５,４２９
３,１７８
１５９
５,３１３
５,１３３
５,４９８
７,１２１
６,０４３
５,２８３
６,８０２
８,４７３
９,３６８
１０,３３２
１０,６５１

ー
７２
１１７
２
１６７
３５５
１８３
１８２
２１３
ー
２３１
２５９
２６３
３１０
２６８

ー
３１
４５
３
５２
８２
３２
３７
５５
ー
７７
７８
１１４
１８９
１７１

ー
１０３
１６２
５
２１９
４３７
２１５
２１９
２６８
ー
３０８
３３７
３７７
４９９
４３９

ー
１２
１２
１
１６
２０
１６
１９
１９
ー
１８
２０
２１
２３
２４

ー
１
４
０
４
１６
１１
１３
９
ー
１０
４
３
３
５

ー
６
１０
０
７
５
７
８
６
ー
８
３
８
６
８

ー
２
５
０
７
８
７
８
１０
ー
１４
７
１１
５
５

１１３,０９１

３,０１１

１,１２４

４,１３５

９８

９７

１０５

☆馬術のみ開催

冬季大会
回数 開催年 開催地（国名）競技数

１ １９２４ シャモニーモンブラン（フランス） ４
２ １９２８ サン・モリッツ（スイス）
５
３ １９３２ レークプラシッド（アメリカ）
４
４ １９３６ ガルミッシュ・パルテンキルヘン（ドイツ） ４
５ １９４８ サン・モリッツ（スイス）５
６ １９５２ オスロ（ノルウェー）４
７ １９５６ コルチナ・ダンペッツォ（イタリア） ４
８ １９６０ スコー・バレー（アメリカ）
４
９ １９６４ インスブルック（オーストリア） ７
１０ １９６８ グルノーブル（フランス）
６
１１ １９７２ 札幌（日本）６
１２ １９７６ インスブルック（オーストリア） ６
１３ １９８０ レークプラシッド（アメリカ）
６
１４ １９８４ サラエボ（ユーゴスラビア）
６
１５ １９８８ カルガリー（カナダ）
６
１６ １９９２ アルベールビル（フランス）
６
１７ １９９４ リレハンメル（ノルウェー）
６
１８ １９９８ 長野（日本）７
１９ ２００２ ソルトレークシティー（アメリカ） ７
２０ ２００６ トリノ（イタリア）
７
２１ ２０１０ バンクーバー
（カナダ）
合
計

参加
NOC数

参加
選手数

選手

日本の参加状況
役員
合計

１６
２５
１７
２８
２８
３０
３２
３０
３６
３７
３５
３７
３７
４９
５７
６４
６７
７２
７７

２５８
４６４
２５２
６６８
６６９
６９４
８２０
６６５
１,０９１
１,１５８
１,００６
１,１２３
１,０７２
１,２７４
１,４２３
１,８０１
１,７３９
２,１７７
２,３９９

ー
６
１７
３４
ー
１３
１０
４１
４８
６２
９０
５７
５０
３９
４８
６３
６５
１６６
１０９

ー
１
５
１４
ー
５
７
１１
１３
１６
２０
１５
２３
３０
３３
４２
４５
１４７
１０９

ー
７
２２
４８
ー
１８
１７
５２
６１
７８
１１０
７２
７３
６９
８１
１０５
１１０
３１３
２１８

１８,３５４

８０９

４２７

１,２３６

参加競技数

ー
１
２
３
ー
２
２
３
４
４
６
６
６
５
５
５
５
７
６

日本のメダル獲得数
金
銀

銅

ー
０
０
０
ー
０
０
０
０
０
１
０
０
０
０
１
１
５
０

ー
０
０
０
ー
０
１
０
０
０
１
０
１
１
０
２
２
１
１

ー
０
０
０
ー
０
０
０
０
０
１
０
０
０
１
４
２
４
１

８

１０

１３
「–」
日本不参加

6

総務部

選手強化事業の概要

強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室■ ＪＯＣ ＧＯＬＤ ＰＬＡＮ全体概要及び報告
わが国の国際競技力は、１９６４年の東京オリンピック

一方で、列強あるいは第２グループと呼ばれる国のを頂点として、その後、長期低落傾向をたどり、ソウル

選手強化策を検証すると、競技間の壁を越えた総合的

オリンピック以降のメダル数は低迷を続けている。一かつ国家的な活動を展開し、成功を収めている。

方、冬季競技では、１９９８年の長野オリンピック冬季競

こうした国内外の状況を踏まえ、継続的な国際競技技大会が、自国開催というメリットもあり、過去最高の成力の向上を目的として、２０００年９月１３日、文部省（現文績を収めたが、本年のソルトレークオリンピック冬季競部科学省）により「スポーツ振興基本計画」（以下、基本技大会では２個のメダル獲得に終わった。

計画とする）が策定された。基本計画では、具体的な数

近年では、国際競技力の伸び悩みと同時に、学校部活動の衰退と競技スポーツ離れ、企業スポーツの撤退など、わが国における競技スポーツを取り巻く環境はますます厳しいものとなっている。

値目標が掲げられ、競技者の育成・強化のための総合的、計画的かつ具体的な施策が提示されている。
ＪＯＣではその事業目的から、基本計画のうち、「Ⅱ
スポーツ振興施策の展開方策」の「２．我が国の国際競
技力の総合的な向上方策」について責務を負う。ＪＯＣ
が従来行ってきた強化事業により、長野オリンピックや
シドニーオリンピックでは一定の成果が得られたことは事実である。しかし、上述したようにわが国の競技スポーツをめぐる厳しい環境を改善しつつ、さらなる向上を継続的に図っていくためには、選手強化においてイニシ
アティブをとるＪＯＣが、特に１競技団体ではカバーできない領域に焦点を当て、長期強化計画を策定し、実施
していくことが不可欠であると考える。
こうした経緯を経て、ＪＯＣでは、基本計画に則り、「具
体的・実行可能なプランである」ことを第一に、ＪＯＣ国際競技力向上戦略である「ＪＯＣ ＧＯＬＤ ＰＬＡＮ」
を２００１
年５月に策定し、同プランの内容の実現に向けてスタートした。
平成１４年度の各種プロジェクト活動については、
JOC GOLD PLAN Annual Report ２００２としてまとめた。

JOC GOLD PLANは、①必要不可欠な施策、②基盤的施策、③独自の施策という３つのカテゴリーに分類できる。
カテゴリー
ONE

カテゴリー
TWO

カテゴリー
THREE

カテゴリー１の必要不可欠な施策では、基本計画の「政策目標達成のため必要不可欠である施策」に対応して競技者及びスタッフの育成を行うための「強化プログラム」と、競技者やスタッフの活動の環境
基盤を整える「環境整備プログラム」が展開される。
カテゴリー２の基盤的施策では、基本計画の「政策目標達成のために必要な側面的な施策」に対応して、
国立スポーツ科学センターと連携しスポーツ医・科学の活用を図るとともに、アンチ・ドーピング活動の推進を展開していく。また、JOCは、基本計画に従い、種々の国際大会の円滑な開催を推進する。
カテゴリー３は、上述の施策と連動し、JOCが独自に展開するものである。１つ目の「重点強化施策」は、
従来推進してきたオリンピック大会対策特別プロジェクト、競技団体へのサポート、アスリートへのサポー
ト、スタッフへのサポート等をさらに充実させるものである。２つ目に、JOC GOLD PLANを実現させるため、選手強化本部機構の改善を図る。３つ目のプロジェクト施策では、変化の激しい競技現場の環境に対応するため「情報・戦略プロジェクト」「競技間連携プロジェクト」「医・科学サポートプロジェクト」という国際競技力向上に直結する3つのプロジェクトに取り組む。４つめとして、「競技力向上につながる国際力
の強化」
を図る。

7

■ オリンピック特別強化指定選手制度（アスリートプログラム）について
この制度は、オリンピック競技大会で実施される正式強化指定選手の認定は、当該競技団体から推薦され競技の日本代表として参加可能な選手を「オリンピックた選手を選考し認定する。その基準は下記の３つの条

強化指定選手」として認定し、その自覚を促すとともに件のひとつ以上を満たした場合とし、また、各競技・種

効果的な強化活動の展開を図ることを目的とする。

目ごとの人数はオリンピック競技大会参加可能数の原

オリンピック強化指定選手の効果的な強化活動の展開を図るため以下の事業を実施。

則として２倍以内とする。
なお、強化指定選手のうち、オリンピック競技大会でメダルの獲得など入賞が期待される者をエリート（A、（１）日常の健康と体力を管理するため、定期的に健康診断・体力測定を実施（２）強化活動に必要な助言、指導を与えるためのコーチングスタッフ、マネージメントスタッフ、情報・戦略スタッフ、医・科学スタッフを競技団体に配置

B）、ユースエリートとして認定し、エリート
（A、B）
に対し
ては専任の強化スタッフを配置する。
① 当該競技団体がオリンピック競技大会の候補選手として決定した者② オリンピック競技大会参加標準記録を突破した選手及び地域予選会、世界ランキング等により参（３）上記強化スタッフの連携を図るため、強化スタッフ連絡会議の開催（４）強化指定選手の国際競技力向上を図るため、国内外の強化合宿、海外遠征等を実施（５）その他、強化指定選手の強化に必要な諸事業を実施

加資格を獲得した者③ 当該競技団体が将来特に有望であると認めた者
強化指定選手、強化スタッフとも本会会長名により認定、委嘱を行い、その期間はいずれも原則として当該年の４月１日から翌年３月３１日までの１年間とする。但し、この期間中であっても４半期ごとに事情に応じて追加・解除することができる。

■ コーチ会議
平成１４年度は、ＪＯＣとしての強化方針と国際競技力

コーチ会議の成果を踏まえて各競技団体が国際競技向上戦略プラン（JOC GOLD PLAN）
を各競技団体が具力向上に向けて主体的な取組みを行い、オリンピック競

体的かつ円滑に実行できるよう周知徹底を図るための技大会でのメダル獲得数に反映されることを期待する。

コーチ会議を６月に開催した。

■ 平成１４年度競技団体評価の在り方について
各競技団体への選手強化事業委託金（国庫補助金）

この評価は、ＪＯＣが各競技団体に設置している専任の交付金配分等を実施するにあたり、ＪＯＣ加盟４７競技

コーチ等各種コーチの設置人数やスポーツ指導者海外団体を次の６項目による評価を点数化し、特Ａ、Ａ、Ｂ、

研修員の決定等にも活用している。

Ｃ、Ｄの５グループに分類、ランク付けを実施した。

競技団体評価基準① 競技実績

③ 育成システム

世界選手権大会等実績評価
アジア大会等実績評価
競技者育成システム④ 強化システム

強化体制② 国際的位置づけ⑤ 国際力⑥ JOCとの協調

8

基礎持点
オリンピック実績評価
エリート指定選手得点評価

国際統括組織（IF、AF）及び国際活動（国際審判員等）への人材配置、活用
アンチドーピング活動

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室■ 釜山アジア大会での活動（医学サポート事業）
今大会からADカードの効率利用等の点から、競技団
体からドクターの推薦をうけ、出来うる限り本部員として、ることであり、競技団体のトレーナーと協力しオープン化した治療体制を試みた。

全大会期間中に帯同できるようにし、且つ可能な限り複数競技を担 当 できるよう試 みた 。今 般 、JISSの設立により事前検診や合宿を通じて、JISSのドクターと選手はコンタクトする機会が増え、普段から選手の状態を把握しやすい状況にあったといえる。面識が薄い競技団体とのスムーズな関係を構築する意味でもJISSのドクターは不可欠と考え、２名を帯同した。このことはPTにもいえ■ 競技間連携プロジェクト
競技間連携プロジェクトでは、球技系・芸術系・格闘技系のそれぞれのプロジェクトで、競技の枠を越えた異競技間交流を行ってきた。具体的な活動内容については以下の表のとおりである。

競技間連携プロジェクト
球技系

格闘技系

芸術系

ハンドボール・バスケットボール・
テニス・水球・野球・
サッカー・ラグビー

柔道・レスリング・相撲

シンクロ・新体操・体操・フィギュアスケート１ ゲーム分析＆スカウティング
ゲーム分析＆スカウティング方法に関するワークショップの開催。情報・戦略分析に関わる最新テクノロジーの開発。

１ 技術交流各競技の国際競技大会・世界選手権大会等の視察・見学・情報交流及び人的交流を図る。

２ ゲームフィットネスサポート
各競技におけるゲームフィットネス共通項を抽出する。ゲームフィットネスの評
価方法、ゲームフィットネスを高めるためのトレーニング法を開発する。

２ 合同トレーニング
実際に異競技のトレーニングを実施し、トレーニング方法の交流を図る。

３ ルール、レフリング＆ジャッジメント
における国際競技力向上戦略
各競技のレフリーを当プロジェクトに登用。
（ ハンドボール・サッカー・ラグビー）
フィールド外強化エリアと位置付ける。
ルール、レフリング、ジャッジ等の対策についてワークショップ開催。
ルール判定やルール改正に関する研修会の視察（シンクロコーチキャンプ）

３ ルール＆レフリング
各競技での問題点・課題を抽出し、対策・改善策について情報交換する。
４ 報告書の作成
これまで各競技の経験値をデータ化し、次世代へトレーニング方法等のノウハ
ウを伝えるために報告書を作成する。

１ 大会・合宿視察交流
各競技の主要大会、オリンピック代表
選手強化合宿等を視察。
２ 海外調査
表現力、リズム等を調査する目的で、エンターテインメント分野で世界的にレベルの高いニューヨークでミュージカル
等を視察。
３ 合同トレーニング
ジュニア選手を対象に柔軟性、リズム、表現力に関する共通トレーニングを実施。
４ シンポジウム開催
調査研究項目の発表、紹介等。

４ 強化環境分析
強化環境についての問題と改善策を探る。

9■ 競技者育成プログラムについて
平成１０年度より実施してきた「一貫指導システム構連絡協議会の開催、有望競技者発掘システムの確立等

築のためのモデル事業」では、各競技団体内での「一を含むプログラムづくりを中央競技団体で取り組んでき貫指導体制の確立」を目指し、プロジェクト中央班ではた。また、新たにテニス／レスリング／ハンドボール／

軌跡調査班､組織調査班、一貫性体力班で各種調査・

水泳（シンクロナズドスイミング）／卓球／体操（男子・研究を行い、７競技９種別＜陸上／水泳（競泳）／サッ

新体操）がモデル事業実施競技団体として参加した。

カー／バレーボール／スキー（アルペン・ジャンプ）／ス

モデル事業最終年である平成１４年度は、新たにボー

ケート（スピード・ショート）／柔道＞でモデル事業を実ト／バスケットボール／フェンシング／バドミントン／施してきた。

セーリングが加わり、プロジェクト中央班と協力し、各

平成１２年度からは、プロジェクト中央班に２つの研究班（コーディネーショントレーニング班／IT活用検討班）が加わった。

競技団体での「一貫指導体制の構築」「競技者育成プ
ログラムの策定」に取り組んできた。
平成１５年度より、本会加盟団体で、競技者育成プロ

平成１３年度より「競技者育成プログラム策定のためグラムを作成した団体は、スポーツ振興投票くじの助成のモデル事業」に事業名を変更し、より具体的な活動事業である「スポーツ団体が行う将来性を有する選手を展開してきた。中・長期的な視点での強化指針・指の発掘及び育成強化助成」にて、競技者育成プログラ

導理念の作成、指導方法のコンセンサスを図る指導者

ムの実践に取り組んでいく。

■ 国際スポーツ指導者養成のための研修制度（ＩＳＡ）について
ＪＯＣ及び加盟団体の役職員等を国際スポーツ指導ことにある。ＪＯＣは２０００年よりこの主旨に基づき、将者養成のための研修員としてＩＯＣ／ＮＯＣ／Ｉ
Ｆ／ＮＦ／

来的にスポーツ組織においてマネージメントを的確にＯＣＯＧ等に派遣し、国際スポーツ競技大会、国際会議

実施、能力を発揮できる人材の推薦を加盟団体に依事務局等の運営方法の習得や国際的なスポーツ界の頼し、これまで延べ７名を派遣した。２００３年も２名を実態や情報収集に当たり、将来、国際舞台で活躍でき派遣する予定で、今後の日本スポーツ界の国際化を推る人材を育成することを目的としている。

進していく制度としてＪＯＣ国際戦略の視点から継続しこれは、スポーツの国際組織に日本人が占める割合が低く、発言力及び情報収集力が弱いことを打開する

10

ていく。

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室■ JISSの利用について
競技力向上のためにスポーツ医・科学・情報を活用す

ン、スポーツに関する各種情報の収集・提供等、わが国る必要性については、「スポーツ振興基本計画」においのトップレベル選手等の強化・育成活動を支援する総ても指摘されるところであり、そのための拠点として２００１

合的な取り組みを、JOC及び各競技団体との連携のも

年１０月１日に国立スポーツ科学センター（Japan Instituteとで実施している。

of Sports Science＝JISS）が設置された。
JISSは、国際競技力の向上のためのスポーツ医・科学・情報研究の促進、科学的トレーニング方法の開発、
スポーツ傷害に関する予防法の研究やリハビリテーショ■ 世界アンチ・ドーピング機構（World Anti-Doping Agency）及び（財）日本アンチ・ドー
ピング機構（Japan Anti-Doping Agency）について
スポーツ競技現場のみならず、国際的な社会問題とオリンピック委員会等と連携して、国際間の協力関係のなっている「ドーピング」に対して、世界的なアンチ・ド

もとでアンチ・ドーピング活動を推進していく必要があーピング活動を実施するため各国政府や競技団体が協り、わが国におけるアンチ・ドーピング活動を統括的・調して、１９９９年に世界アンチ・ドーピング機構（World

中立的に行う国内調整機関として、２００１年９月に財団法

Anti-Doping Agency）
が設立された。

人日本アンチ・ドーピング機構（Japan Anti-Doping

こうした状況を受け、わが国でもIOCやWADA、各国

Agency）
が設立された。

11

ＪＯＣスポーツ賞

ＪＯＣスポーツ賞はオリンピックムーブメントの推進及げたＪＯＣ加盟団体の選手･指導者等に贈呈されるもの

びスポーツの各分野で優れた成果を挙げた選手、指導

で、｢最優秀賞｣、｢優秀賞｣、｢新人賞｣、｢特別功労賞｣

者等の栄誉を讃えることを目的としており、｢ＪＯＣオーダに分けられ、（株）
日照堂からの基金をもとに、
ミズノ
（株）
、

ー｣、｢年度賞｣、｢特別栄誉賞｣及び｢特別貢献賞｣の４種（株）アシックス、（株）デサントの寄附金により運営、実類から構成される。

施している。

そのうち、｢年度賞｣は、当該年度に優れた成果を挙

平成１４年度各賞受賞者
最優秀賞

優秀賞

北島康介

吉田沙保里

優秀賞
若井敦子

（きたじま こうすけ）（よしだ さおり）（わかい あつこ）

日本体育大学中京女子大学市川工務店

２００２年８月、横浜

２００２年９月、ギリ

２００２年１０月、釜で開催されたパンシャで開催された山 で 開 催され た

パシフィック水泳

世界女子レスリン

第１４回アジア競選手権大会男子

グ選手権大会５５技大会空手道女

１００ｍ平泳ぎ、並びに同年１０月、釜山で開kg級、並びに同年１０月、釜山で開催された

子形個人、並びに同年１１月、スペインで開催された第１４回アジア競技大会男子１００ｍ、

第１４回アジア競技大会レスリング女子５５

催された世界空手道選手権大会女子形個

２００ｍ平泳ぎ、４×１００ｍメドレーリレーにおkg級において、世界のトップレスラーを退け人において優勝。世界選手権大会では３連

いて、世界のトップスイマーを退け見事に優見事に優勝。

覇達成。

勝。アジア大会２００ｍ平泳ぎでは世界新記録を樹立、同大会ＭＶＰ獲得。

特別功労賞

新人賞

荒川静香

三村芙実

（あらかわ しずか）

（みつむら ふみ）

早稲田大学

立命館大学

世 界 の 注 目を 集

２００２年７月、ジャめる日本女子フィ

マイカで開催されギュアスケート陣

特別功労賞

た 世 界 ジュニ アの中、約１ヶ月間

青森アジア冬季大会アイスホッケー男子

陸上競技選手権という短期間に、イタリアでの第２１回ユニ日本代表チーム

バーシアード冬季競技大会、群馬県での第大会女子１００００ｍ競歩において日本ジュニ
ア記録を樹立し見事に優勝。

５８回国体、青森での第５回アジア冬季競２００３年２月、青森県で開催された第５回ア技大会に連続出場するというハードスケジ

ジア冬季競技大会において、強豪の中国、

ュールをこなし、すべて優勝。

カザフスタンを破り見事に優勝、アジア冬季大会初の金メダルを獲得。

新人賞
太田由希奈
（おおた ゆきな）

同志社女子高校

特別貢献賞

２００２年１２月、オラン ダ で の ジュ

田村亮子

（財）
日本水泳連盟（たむら りょうこ）

トヨタ自動車ＪＯＣが展開する
オリンピックムー
ブメント諸事業等に積極的に貢献。

12

ＪＯＣが展開するオリンピック
ムーブメント諸事業等に多くの選手が積極的に貢献。

ニアグランプリフ
ァイナル、並びに
２００３年３月、チェコでの世界ジュニアフィ
ギュアスケート選手権大会女子シングルにおいて完成度の高い演技で見事に優勝。

総務部

第１４回アジア競技大会（２００２／釜山）

強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室陸上競技男子ハンマー投げ
金メダル／室伏広治選手

戦いを振り返って

順位

国

金

銀

銅

１

中国

１５０

８４

７４

第１４回アジア競技大会は、２００２年９月２９日から１０月

２

韓国

９６

８０

８４

１４日まで、韓国・釜山市にて開催され、日本代表選手

３

日本

４４

７４

７２

４

カザフスタン

２０

２６

３０

５

ウズベキスタン

１５

１２

２４

団は全３８競技中、３７競技に、選手６５８名、役員・エキ
ストラオフィシャル３２７名の計９８５名を編成し大会に臨んだ。

技が、前回のバンコク大会で獲得した金メダル１２個か

当初、日本代表選手団は金メダル目標６５個を獲得すら大幅に減少し、僅か２個という結果に終わり、全体的

ること、開催国の韓国を上回り中国に次いでメダル獲な不振の一因となった。それは、サウジアラビアをはじ得数で第２位となることの２つの目標を掲げていたが、めとする中東諸国やインドなどの活躍が予想できなかっ

結果は金メダル４４個、銀メダル７４個、銅メダル７２個のたことが挙げられ、今後に課題を残した。

計１９０個という結果に終わり、総メダル数でも韓国に７０
個以上の差をつけられた。

明るい材料としては、前回のバンコク大会では金メダルを獲れなかった競技の中で、今回は８つの競技が金

今大会は史上もっとも厳しい戦いになったが、中国のメダルを獲得することができた。また、以前より低迷が圧倒的な強さと韓国の躍進により、日本が本来獲れる続いた団体球技も、サッカーや水球、ビーチバレーなど

べきメダルを逃した。それは、両国の将来を見据えた選の奮起により、今後のさらなる飛躍に期待が持てるよう手強化策が実を結んだ形となったと考えられる。

になった。体操、レスリングといった日本のお家芸と言日本選手団は前半の柔道､水泳を中心によくがんばり、まずまずの成績だったが､後半に期待された陸上競

われた競技も金メダルを獲得した。
特に、最終日になって重苦しいムードを吹き飛ばして陸上競技男子２００ｍ
金メダル／末續慎吾選手

13

くれたのが、競泳の北島選手の大会最優秀選手賞獲得であった。これは前回のバンコク大会から制定された賞であるが、陸上の伊東浩司選手に続いて日本人選手
が連続して受賞するという、輝かしい実績を残した。とりわけ、北島選手は金メダルを３個獲得した上に、平泳
ぎ２００ｍで世界新記録を樹立したことは特筆すべきことである。
このように、２年後に迫ったアテネオリンピックに向けて、期待がかかる競技も出てきたが、いずれにしても、今大会での不振の原因と対策を早急に検討し、より一層の強化を図ることが重要である。また、JOCではア

柔道男子無差別級
金メダル／井上康生選手

テネオリンピックはもとより、２００６年にカタール・ドーハで開催される第１５回アジア競技大会、２００８年の北京
オリンピックを見据えた中・長期的な強化に取り組み、
ニッポン復活が期待されているだけに、今後の日本代
表選手団の活躍と成果に期待される。

空手道女子形･個人
金メダル／若井敦子選手

水泳シンクロナイズドスイミング･デュエット金メダル/立花･武田両選手

14

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室ソフトボール女子優勝

レスリングフリースタイル６３Kg級銀メダル／伊調馨選手、５５Kg級
金メダル／吉田沙保里選手、７２Kg級金メダル／浜口京子選手

空手道男子組手６０Kg級金メダル／今井謙一選手

レスリング男子グレコローマンスタイル８４Kg級金メダル／松本慎吾選手

柔道男子９０Kg級金メダル／矢嵜雄大選手

テニス男子団体
金メダル／鈴木貴男選手（寺地、小野田、嶋田選手）

大会最優秀選手賞獲得の競泳北島康介選手
水泳男子２００m平泳金メダル・世界新／北島康介選手15

第２１回ユニバーシアード冬季競技大会（２００３／タルヴィジオ）

歴代４番目の好成績
第２１回ユニバーシアード冬季競技大会はイタリアのタルビジオを中心に２００３年１月１６日から２６日までの１１
日間、４６の国と地域から、選手１,２６６名、役員６６０名の計１,９２６名の参加により開催された。

順位

国

金

銀

銅

１

ロシア

１１

１０

１０

２

ウクライナ

７

４

３

３

中国

６

２

２

４

日本

５

３

６

５

韓国

５

３

３

６

イタリア

３

７

４

７

スロベニア

３

４

２

８

オーストリア３

１

１

手団を編成し、金メダル５個、銀メダル３個、銅メダル

９

チェコ

２

２

２

６個の計１４個のメダルを獲得し、金メダル総数では歴１０

カザフスタン

２

２

２

代４位、メダル獲得総数ではロシアに続き２位の好成

日本代表選手団は、ユニバーシアード冬季競技大会
では初めての実施となるスキーのカービング、カーリ
ングを含む過去最多の５競技５７種目に選手８６名、役員３７名、エキストラオフィシャル１３名の計１３６名の選績を収めた。

ハーフパイプ男子
優勝／村上大輔選手

女子フィギュアスケート
金メダル／荒川静香選手

16

ノルディック複合団体金メダル／小林範仁選手、青木純平選手、畠山陽輔選手

ノルディック複合個人／スプリント
金メダル／小林範仁選手

総務部

第５回アジア冬季競技大会（２００３／青森）

強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室予想通りの活躍
第５回アジア冬季競技大会は２００２年２月１日から８日ーリングを含む過去最多の５までの８日間、青森県内３市、３町において、２９の国と競技51種目に、選手１５４名、地域から選手６３６名、役員３８０名の計１,０１６名の参加

役員５６名、エキストラオフィ

により開催された。

シャル２７名の総勢２３７名の選

日本代表選手団はアジア冬季競技大会では、初めて手団を編成し、金メダル２４個、の実施となるスキーのフリースタイル、スノーボードとカ

銀メダル２３個、銅メダル２０個の計６７個を獲得した。特に、

順位

国

金

銀

銅

大会初日の地元出身の木村

１

日本

２４

２３

２０

公宣主将の逆転金メダル。そ

２

韓国

１０

８

１０

して、最終日の男子アイスホ

３

中国

９

１１

１３

ッケーの金メダル獲得は日本

４

カザフスタン

７

７

６

５

レバノン

１

１

０

６

DPK

０

１

１

７

ウズベキスタン００１

国民に感動を与えるものであった。

バイアスロン男子４X７.５Km
リレー優勝

フィギュアスケート男子シングル
金メダル／本田武史選手

スキー・アルペン男子回転金メダル／木村公宣選手

スピードスケート男子５００m金メダル／清水宏保選手

フィギュアースケート女子シングル金メダル／荒川静香選手、銀メダル／村主章枝
選手、銅メダル／中野友加里選手

スキーフリースタイル女子モーグル
金メダル／上村愛子選手

17第２８回オリンピック競技大会（２００４／アテネ）＜大会概要＞
大会期間： ２００４年８月１３日（金）〜２００４年８月２９日（日）［１７日間］

18

場

所： アテネ競

技： ２８競技３０１種目

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室第２８回オリンピック競技大会

OAKA - Athens Olympic Sports Complex
FOSC - Faliron Coastal Zone Olympic
Complex

競技日程・会場一覧
競技名／開・閉会式

開・閉会式
１ 陸上
マラソン
２ 水泳
競泳
飛込み
シンクロナイズドスイミング
水球 男子
女子
３ サッカー

４ テニス
５ ボート
６ ホッケー
７ ボクシング
８ バレーボール
ビーチバレー
９ 体操
体操
トランポリン
新体操
１０ バスケットボール
１１ レスリング グレコローマン
フリースタイル
１２ セーリング
１３ ウェイトリフティング
１４ ハンドボール
１５ 自転車

１６ 卓球
１７ 馬術

トラック
ロードレース
タイムトライアルマウンテンバイク

総合馬術
障害飛越
馬上馬術
１８ フェンシング
１９ 柔道
２０ ソフトボール
２１ バドミントン
２２ 射撃
２３ 近代五種２４ カヌー スプリント
スラローム
２５ アーチェリー
２６ 野球
２７ テコンドー
２８ トライアスロン

競技会場

OAKA Olympic Stadium
OAKA - Olympic Stadium
Panathinaiko Stadium
OAKA - Olympic Aquatic Centre - Outdoor Pool 1
OAKA - Olympic Aquatic Centre - Indoor PoolOAKA - Olympic Aquatic Centre - Outdoor Pool 2
OAKA - Olympic Aquatic Centre - Outdoor Pool 1
OAKA - Olympic Aquatic Centre - Indoor Pool
AthensPankritio Stadium, Heraklio
National Stadium, Patras"
Kaftantzoglio Stadium, Thessaloniki
Panthessaliko Stadium, VolosOAKA - Olympic Tennis Centre
Schinias Olympic Rowing and Canoeing Centre
HOSC - Olympic Hockey Centre - Pitch 1 & 2
FOSC - Olympic Sports Centre - Pavillion 1
FOSC - Peace and Friendship Stadium
FOSC - Olympic Beach Volleyball Centre
OAKA - Olympic Indoor HallOAKA - Olympic Indoor Hall
Galatsi Olympic HallHOSC - Hall 1
OAKA - Olympic Indoor Hall
Ano Liossia Olympic Hall
Ano Liossia Olympic Hall
Agios Kosmas Olympic Sailing Centre
Nikea Olympic Weightlifting Hall
FOSC- Olympic Sports Centre - Pavillion 2
HOSC - Hall 1
OAKA - Olympic Velodrome
Athens City Centre Cycling Road Race Course
Vouliagmeni Olympic Centre
Acharnes Olympic Mountain Bike Venue (Parnitha)
Galatsi Olympic Hall
Markopoulo Olympic Equestrian Centre - Eventing Park
Markopoulo Olympic Equestrian Centre - Jumping Arena
Markopoulo Olympic Equestrian Centre - Dressage Arena
HOSC - Hall 2 - Fencing Halls 1 & 2
Ano Liossia Olympic HallHOSC - Olympic Softball Stadium
GOSC - Olympic Hall
Markopoulo Olympic Shooting Centre
GOSC - Olympic Hall／GOSC - Olympic Modern Pentathlon Centre
Schinias Olympic Rowing and Canoeing Centre
HOSC - Olympic Canoe/Kayak Slalom Centre
Panathinaiko Stadium
HOSC - Olympic Baseball Centre - Field 1 & 2
FOSC - Olympic Sports Centre - Pavillion 2
Vouliagmeni Olympic Centre

開・閉会式

HOSC - Hellinikon Olympic Complex
GOSC - Goudi Olympic Complex
QF=Quarter Final/SF=Semi Final/F=Final

プレイベント
競技日

AUGUST 2004
水 木 金 土 日 月 火 水 木 金 土 日 月 火 水 木 金 土 日
１１ １２ １３ １４ １５ １６ １７ １８ １９ ２０ ２１ ２２ ２３ ２４ ２５ ２６ ２７ ２８ ２９-２ -１ ０ １ ２ ３ ４ ５ ６ ７ ８ ９ １０ １１ １２ １３ １４ １５ １６

F
F

F

F
F

F

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QF SF F FF F Gala

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SF
SF

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QF QF SF/F F
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F
F

F

19

第２２回ユニバーシアード競技大会（２００３／テグ）＜大会概要＞
大会期間： ２００３年８月２１日（木）〜３１日（日）［１１日間］
場

所： テグ／韓国

競

技： １１競技１８３種目＜競技種目・会場＞
競技

会場

競技

会場

１ 陸上競技
２ 水泳

Daegu World Cup Stadium
Duryu Swimming Pool
Duryu Swimming Pool(Diving)
Daegu Athletic High School Swimming Pool
Daegu Municipal Stadium
Suseong District StadiumRiverside Football Ground I, III
Gumi Citizens Stadium (Gyeongbuk)
Gimcheon Main Stadium (Gyeongbuk)Universiade Tennis Court
Daegu Gymnasium
Yeungnam College of Science & Technology Gymnasium
Yeougcheon Gymnasium (Gyeongbuk)
Daegu II Junior High School Gymnasium
Kyungil University Gymnasium
Catholic University of Daegu Gymnasium

６ 体操

Keimyung University Gymnasium
Kyeongju Gymnasium
Daegu Gymnasium
Jeonghwa Girls' High School Gymnasium
Yeoungnam High School Gymnasium
Andong Gymnasium (Gyeongbuk)Park Jeong-Hee Gymnasium (Gyeongbuk)
Sorabol College Gymnasium (Gyeongbuk)
Daegu EXCO (Exhibition & Convention) Center
Keimyung College Sports Staduim
Yecheon Archery Field (Gyeongbuk)
Kyungbuk High School Gymnasium

競泳
飛び込み
水泳

３ サッカー

４ テニス
５ バレーボール

パートナーシップ協定について
２００２年１１月２日、ドイツのヌールンベルグのカイザーブル

体操
新体操
７ バスケットボール

８ フェンシング
９ 柔道
１０ アーチェリー
１１ テコンドー

ＪＯＣではＵＳＯＣ、オーストリアＮＯＣ、キューバＮＯＣとパート
ナーシップ協定を昨年までに結んでおり、この２ヶ国を併せ、現在５ＮＯＣとの協定を結んでいる。

グ城において日独スポーツ関係者の友好関係の強化と両国

ドイツＮＯＣ新会長シュタインバッハ氏と竹田会長

民の相互理解を促進するために、ドイツオリンピック委員会とパートナーシップ協定を締結した。
また、２００３年４月１日、東京渋谷の岸記念体育会館、日本
スポーツマンクラブにおいて、日中スポーツ関係者の友好関係の強化と両国民の相互理解を促進するために、中国オリンピック委員会とパートナーシップ協定を締結した。
両ＮＯＣとも合意内容は選手・指導者の交流、スポーツ医・科学、アンチドーピング、マーケティング、オリンピックムーブメン
トの相互協力、情報交換、役員・スタッフ交流など多岐に渡っており、実質的な交流を行うよう二国間の協力関係のもとで実施していくことになった。

20

中国ＮＯＣ会長袁偉民氏と
竹田会長

総務部
強化事業部
国際部

オリンピックデー記念事業

事業部
企画・広報室

１．オリンピックデーラン「オリンピックデーラン」は、参加者が＜オリンピックフェスティバル＞

オリンピアンと共に、ジョギングを中心「オリンピックフェスティバル」は、オとした様々なスポーツを楽しむイベント

リンピックデーランの中心事業との位である。

置付けから、総合的なスポーツイベント

２００２年度は、各都道府県体育協会

として多数のオリンピアンの協力を得他の協力を得て、５月１２日の野沢温泉大て実施している。今年度は１０月２０日に会を皮切りに、３月２３日の山形大会まで、駒沢オリンピック公園総合運動場におオリンピックフェスティバル及びオリンいて開催し、あいにくの曇天にもかかわ

ピックスノーランを含め計１３会場におらず１万名を超える参加者を集めた。

いて実施し、約３万名の参加者を集め

当日は、５kmジョギング、JOC杯駅た。また、各会場ではジョギングに加え、伝、ウォーキングラリー、子供達を中心

オリンピアンによる講演会、実技指導にオリンピアンが指導するサッカーやソ会、サイン会等を行い、充実した内容とフトボール、野球等のスポーツ教室等をなった。

実施した。また、体育館では「オリンピオリンピックデーラン２００２実施概要
開催日

１ ５月１２日（日）２ ５月１９日（日）
３ ６月８日（日）４ ６月１５日（土）
５ ６月１６日（日）
６ ６月２３日（日）７ ６月２９日（土）
８ ７月１３日（土）
９ ８月４日（日）１０ ９月２９日（日）
１１ １０月２０日（日）
１２ １０月２７日
（日）

大会名

会場

参加人数

野沢温泉大会
大阪大会
山形大会
宮城大会
士別大会
秋田大会
広島大会
沖縄大会
栃木大会
長野大会
オリンピックフェスティバル
青森大会

野沢温泉村周辺
舞洲スポーツアイランド
蔵王高原坊平アスリートヴィレッジ
仙台市宮城陸上競技場
士別市営陸上競技場
秋田県立中央公園陸上競技場
広島広域公園陸上競技場
沖縄県総合運動公園陸上競技場
今市市立東原中学校及び例幣使街道周辺
南長野運動公園周辺
駒沢オリンピック公園総合運動場
六戸町総合運動公園

１,２６４
２,６１７
１,５７０
１,０４２
１,７８７
１,５２８
１,３２９
５６３
２,０６４
１,０１２
１０,３４５１,７０８

オリンピックスノーラン
１３ ２００３年３月２３日（日） 山形大会

合計

大蔵村肘折湯の台スキー場

１２都道府県１３会場にて開催

２,２１２

２９,０４１21

ックパラダイス」と銘打って、オリンピア

催地域の特性に合った種目を取り入れ

ンのサイン会や、柔道・新体操・武術太た「オリンピックデーラン」を今後とも引極拳の各教室の他、第５回アジア冬季き続き開催していく予定である。

競技大会（２００３/青森）のPRブースを設ける等、多彩なイベントを行った。
＜オリンピックスノーラン＞
オリンピックデーラン２００２の最後を飾る大会として、本年３月２３日、山形県大蔵村において、「オリンピックスノーラ
ン山形大会」を開催し、約２,２００名の参加者を集めた。
このスノーランは、長野冬季オリンピックの開催を機に、世界ではじめて開催したオリンピックデーランのクロスカントリースキー版であり、今年度で６回目の開催となっている。
本会では、このスノーランのように開NHKにより放送され、広く国民の耳目

２．オリンピックコンサートに触れる機会を得た。
「オリンピックコンサート」は、近代オ

ホールにおいて開催した。

また、当日のコンサート開演前には、リンピックの復興と国際オリンピック委

ステージ上のマルチ画面には、ソルト「オリンピックデー記念パーティー」を員会の創設が決定された１８９４年６月２３

レークシティー冬季オリンピックの日本開催し、平成１３年度JOCスポーツ賞授日の「オリンピックデー」を記念する文代表選手の活躍を中心とした数々の映与式を実施した他、第１４回アジア競技化イベントとして、１９９７年より毎年開催

像が映し出され、円光寺雅彦指揮、東大会（２００２／釜山）
日本代表選手団公している。

京フィルハーモニー交響楽団演奏によ式服装の発表を行った。

２００２年度は「燃えあがる夢に向かっるクラシック、ポップスの名曲と華麗に

このオリンピックコンサートには毎回て」をテーマに、本会関係者と約１３,０００

融合し、聴衆に大きな感動を与えるも多くのオリンピアンも参加しており、オ名の応募者から抽選により約２,９００名をのとなった。更にコンサートの模様は、

リンピックの感動の映像とクラシックコ

無料招待し、６月２３日、東京渋谷のNHK

約１時間のテレビ番組として７月２８日にンサートを融合させた恒例のイベントとして広く市民に親しまれている。
なお、２００３年は６月１５日に同じくNHK
ホールにおいて、アテネオリンピックへの期待を込めた内容により開催した。

22

総務部
強化事業部
国際部

オリンピアン巡回指導事業

事業部
企画・広報室日本を代表するオリンピアン（オリンピック選手）によるスポーツの実技指導と講演を通じ、地域の青少年の心身の健全な育成、スポーツ技術の向上とオ

平成１４年度オリンピアン巡回指導事業実施概要
開催場所・日時

協力オリンピアン

野 球
花山少年自然の家（宮城県）
黒須 隆・野島正弘
平成１４年１１月８日
（金）
〜９日
（土）
（'９６アトランタ）

リンピックへの理解を深めることを目的に、独立行政法人国立青年の家・国立

若狭湾少年自然の家（福井県）
平成１５年１月１８日
（土）
〜１９日
（日）

少年自然の家との共催により、１９９９年より実施している事業。４年目を迎えた
本年度は、野球、卓球、サッカーなど５
競技１０名のオリンピアンの協力により、
全国６会場で約１,３００名の参加者と交流を深めた。

卓 球
坂田倫子（'００シドニー）

概要（講演会／実施競技／参加者）

講演会：「野球のすばらしさ（」１４９名参加）
実技指導：野球（２０４名参加）
参加対象：中学生及び指導者
講演会：「夢は叶う（」１４２名参加）
実技指導：卓球（２２５名参加）
参加対象：中、高校生及び指導者一般

サッカー
講演会：
「スポーツと人生」（２３３名参加）
阿蘇青年の家（熊本県）
松本育夫
実技指導：サッカー（２０３名参加）
平成１５年１月２５日
（土）
〜２６日
（日）
（'６８メキシコシティー） 参加対象：中学生
講演会：「出会いとマラソン」（１０５名参加）
陸上/マラソン
江田島青年の家（広島県）
実技指導：陸上競技/長距離（７８名参加）（旧姓：佐々木）
永田七恵
平成１５年２月８日
（土）
〜９日
（日）
参加対象：小学校４年生以上・中・高校生及（'８４ロサンゼルス）
び指導者
野 球
講演会：
「オリンピックへの道程」
沖縄青年の家（沖縄県）
小島啓民・坂口裕之・（２８３名参加）
平成１５年２月１５日
（土）
〜１６日
（日）
西 正文
実技指導：野球（５８名参加）（'９２バルセロナ）
参加対象：小・中・高校生及び指導者

曽爾少年自然の家（奈良県）
平成１５年３月１日
（土）
〜２日
（日）

講演会：
「バレーボールとともに」バレーボール（３９２名参加）
大懸郁久美
実技指導：バレーボール／交流試合（'９６アトランタ）（旧姓：岡本）（４３２名参加）
中野眞理子（'７２ミュンヘン／'７６モントリオール） 参加対象：スポーツ少年団員および指導者

23

会員組織「チームがんばれ!ニッポン!」
ＪＯＣでは、オリンピック競技大会をはとの交流の場」の充実を図った。会員

じめ各種国際総合競技大会に参加する特典の１つである年４回提供の会報紙

日本代表選手団を物心両面から支援す

ＴＥＡＭ以外にもホームページやダイレる会員組織「チームがんばれ！ニッポン！」

クトメールを使い、会員とのコミュニケを２０００年４月からスタートしている。これーションを一層深め、帰属意識をより強は、アスリート一人ひとめることに成功した。

りの活躍が国民に対し下記掲載のイベント以外にも２００３年

感動、希望、夢と活力

２月に青森で開催された第５回アジアをあたえ、日本のスポー

冬季競技大会の開会式会場でもブースツ界のみならず豊かなを設け、新たに青森県での新規会員の日本社会の形成に寄与獲得を図ることに成功した。

するという考えのもと、選手に対して物心両面からサポートしようと結成された日本代表選手を応援する組織である。
現在では、会員は総勢１,６００名を超え全国に散らばる。中でも関東・信越地方在住者がもっとも多く、年代は、男性が３０〜６０代、女性は、
３０〜４０代の世代に多大な支持を得ており、この会費の一部は、選＜会員区分と年会費＞

手強化資金として提供されている。
２００２年度における主な活動方針としては、会員が最も期待している「会員だ会員区分

パーソナル会員

ゴールド会員（個人対象）

正会員

けが得するＪＯＣならではの特典」、「選手

年会費（消費税込み）

５２,５００円
２３歳以上

５,２５０円

１９〜２２歳３,１５０円

１９歳未満

２,１００円ファミリー会員（家族４名迄）チームがんばれ!ニッポン!
オリジナルイベント●トークフェスタ｢アテネオリンピックへ向けて〜広げよう応援の輪〜｣
テーマ：ゲストオリンピアンと共に
アテネオリンピック出場権獲得をめざす
選手の応援
日 時：２００３年３月１６日（日）
１４：００〜１８：００
ゲスト：鈴木大地氏（競泳）、伊達公子氏（テニス）
司 会：青島健太氏※詳細は、
http://www.joc.or.jp/support/を参照。

７,３５０円フェローシップ会員（法人対象）

一口

２１０,０００円

ジュニア準会員（１９歳未満の個人対象）

５００円＜主な会員特典＞（１）パーソナル会員
ゴールド会員

正会員

ファミリー会員

会員ピン・カードの提供○○○（登録人数分）

会報紙「TEAM」の提供（年4回）

○

○

○（1部）

各種DMサービス

○

○

○（1部）

ご招待

応募・抽選

応募・抽選

結団式等イベント参加
選手団ハンドブック氏名記載

○

○

○

JOCカレンダーの提供

○

×

×

機関誌「OLYMPIAN」の提供

○

×

×

「SPORTS in JAPAN」の提供

○

×

×

ホームページ「感動ひろば」の利用

○

○

○

（２）
フェローシップ会員
ゴールド会員１名、正会員３名の会員特典に加え、以下の特典がある。
＜チームがんばれ！ニッポン！事務局＞〒１０２ー００７５
東京都千代田区三番町５ー１９
ぴあ株式会社内
TEL：０３ー３２６５ー１６９８（１０：００〜１８：００）※土・日・祝日は除く

24①会員認定楯の提供②結団式等イベントに２名招待③選手団ハンドブックに法人組織名記載④ＪＯＣカレンダー３部提供⑤機関誌「OLYMPIAN」及び「SPORTS in JAPAN」
２冊提供⑥その他、ＪＯＣ役員との懇談会等への招待（３）
ジュニア準会員①会員ピン・カードの提供②選手団ハンドブックへの氏名記載

総務部
強化事業部
国際部

オリンピックフォーラム２００３

事業部
企画・広報室

２００３年２月２６日、東京・大手町の日経ホールにて、オリンピックの持つさまネスの概念を考え続けていく必要があることが示された。

競技のルール・採点、フェアな精神を培

ざまな価値や素晴らしさ等を考察するシ

また、パネルディスカッションでは、ンポジウム「オリンピックフォーラム」を、小谷実可子氏、田辺陽子氏、室伏広治

日本経済新聞社と共催にて約４２０人の氏よりそれぞれの競技生活から感じた

なお、このフォーラムの内容は３月２４

参加者を集め開催した。

フェアプレイ、競技相手に対するフェア

日の日本経済新聞にて特集記事としてな姿勢なども紹介され、ドーピング、各掲載された。

９回目となる今回は、「スポーツとフェ

うための心の問題をはじめさまざまな内
容について議論された。

アネス（公平）」をテーマに取り上げ、第１部として、スポーツライターとして活躍している玉 木 正 之 氏 による基 調 講 演「実践すべきフェアネス
（公平）
とは」。第
２部として、スポーツプロデューサーである杉山茂氏がコーディネーターとなり、
スポーツドクターである山澤文裕氏、スポーツライターである青島健太氏に、オ
リンピアンの小谷実可子氏、田辺陽子
氏、室伏広治氏を迎え、６名によるパネ
ルディスカッション「フェア（公平）な戦い」を実施した。
玉木正之氏による基調講演では、競技者のみならず大会運営におけるフェアネス、時代とともに変化していくフェア
２００２は、平成１４年１１月２１日にＪＯＣ及スポーツ・ジャーナリスト・セミナー２００２

び日本スポーツ記者協会との共催によ本セミナーの発足の経緯は、長野オリて、自由活発な意見交換が毎回行われてり開催した。

ンピック前年の１９９７年にＩＯＣの提案によいる。以降、大変有意義なセミナーとし同セミナーの主な内容は、２００３年開り、ＩＯＣ、ＪＯＣ，日本スポーツ記者協会のて、毎年ＪＯＣ、日本スポーツ記者協会の催の大会情報の提供とパネルディスカ

３者共催で実施されたもので、国内スポ共催で継続してきており、今回は６回目とッションとして第14回アジア競技大会

ーツ報道各社の代表者、本会関係者、なった。

（２００２/釜山）を振り返り、テーマ「取材競技団体メデイア関係者が一同に会し

スポーツ・ジャーナリスト・セミナー

する側、される側の立場から」を行った。
まず２００３年開催の総合競技大会の情報提供として、第5回アジア冬季競技大会（２００３／青森）
については組織委員会
広報担当からＡＤカード、プレスセンター、大会の広報について説明があり、さらにＪＯＣから第２１回ユニバーシアード冬季競技大会（２００３／タルヴィジオ）、第２２回
ユニバーシアード競技大会（２００３／テグ）についての説明を行った。
また、パネルディスカッション「第１４回アジア競技大会（２００２／釜山）のメディアの対応について」では、取材される側の指導者、選手の考え方と取材する側のメディア代表の考え方や取り組み方を25

めぐって、忌憚ない意見交換ができ、取最後に、２００４年に開催材される側はメディアに対し注文し、またされる第２８回オリンピック

取材する側はより良い取材の可能性を競技大会（２００４／アテネ）

見出したようで、双方向での積極的な意の第２回プレスオペレーシ

見交換が行われた。

ョン 会 議 の 報 告をした。

ＪＯＣ公式ウェブサイト
http://www.joc.or.jp
インターネットを活用した情報提供と

ア大会、ユニバシアード

して、１９９６年アトランタオリンピック直競技大会、ユニバーシア

前に公式サイトをスタートした。６年間でード冬季競技大会の大会

夏季大会、冬季大会各２大会づつ合計

終了後の全記録など、日４大会を経て大きくコンテンツの内容は本代表選手の記録データ大幅に増加し、ユーザー数も着実に伸の充実を図っている。

びている。

そして、日々ホームページに寄せられ

三つ目はその他の情報であるが、ＪＯＣるさまざまな問い合わせの中から、オリの活動の中から、２００２年度は、スポー

ンピックの基本的な質問に対して答え

ツと環境に関するページをスタートした。

る形で、「オリンピック質問箱」コーナー

一つ目は、ＪＯＣに関するさまざまな情

スポーツ選手が環境に配慮することのをあたらにスタートした。子供から大人報の提供で、役員のプロフィールや組

意義や、どのようにすべきかなどをわかまで楽しんでもらえるようにイラストを入織、事業計画や予算表などを毎年公開

りやすく紹介。松岡修造委員からのイ

れ、わかりやすいコンテンツとしてアクしている。また、ＪＯＣが行うオリンピッ

ンタビューを交えて展開している。

セスも増えている。

コンテンツは、大きく３つの分野に分けられる。

クコンサートやオリンピックデーランなどの事業についても過去から現在の情報まで閲覧できる。
二つ目は、オリンピックに関するもので、
アトランタ以来４大会の出場選手のプロ去る７月９日（水）都内で第１回オリン郎（富士ゼロックス会長）
、篠田正浩
（映画

フィールや、記録、大会期間中のニュース、

ピックムーブメント懇話会が開催された。

監督）
、中村紘子
（ピアニスト）、箱島信一

コラムなど多彩なコンテンツがアーカイブ

この懇話会は、竹田会長自らの発案に（日本新聞協会会長）各氏にご出席いたとしていつでも見ることができ、大会のなよるもので、政界・財界・文化人各界有

だきJOC竹田会長以下幹部と約２時間にい時期においてもアクセスが多い。

識者に、JOC諸活動への理解をいただ

わたって懇談した。

特に、１９９９年にスタートした歴代オ
リンピック出場選手記録検索は、関係

26

第１回オリンピックムーブメント懇話会が開催される

くとともに、さまざまなご意見を直接いただく企画である。

第１回会合ということもあり、冒頭、
竹田会長からJOCの選手強化事業オリ者からの情報提供によるアップデートを

当日は森前首相（スポーツ議員連盟会

行い、ユーザーに多く活用されているコ長）、麻生政調会長（スポーツ議員連盟幹

ンテンツのひとつである。

事長）、小野参議院議員（スポーツ議員連

その後、出席者とJOC幹部との意見

また、オリンピックだけではなく、アジ盟副会長）、室伏稔（伊藤忠商事会長）、

交換に移ったが、日本の国際競技力をア大会、アジア冬季競技大会、東アジ

松下正幸（松下電器副会長）、小林陽太

いかに向上させるかという観点から、企ンピックムーブメント事業など全般に関する説明があった。

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室

オリンピック・ムーブメント懇話会名簿
氏 名役※敬称略､50音順

職

麻生 太郎

スポーツ議員連盟 幹事長

安西祐一郎

社団法人日本私立大学連盟 会長

出井 伸之

ソニー株式会社 代表取締役会長

海老沢勝二

日本放送協会 会長

奥田

トヨタ自動車株式会社 取締役会長

碩

小野 清子

スポーツ議員連盟 副会長

小林陽太郎

富士ゼロックス株式会社 代表取締役会長

佐治 信忠

サントリー株式会社 代表取締役会長兼社長

篠田 正浩

学識経験者

中村 紘子

学識経験者

箱島 信一

社団法人日本新聞協会 会長

日枝

社団法人日本民間放送連盟 会長

久

松下 正幸

松下電器産業株式会社 代表取締役副会長

室伏伊藤忠商事株式会社 取締役会長

稔

森 喜 朗

スポーツ議員連盟 会長

業スポーツの問題、学校体育と一貫指導、ナショナルトレーニングセンター、
予算の集中投下による重点強化など多岐にわたる話題が話し合われた。
この懇話会は今年度中に第２回目を開催する予定である。

スポーツ環境委員会
録ＮＯＣとなった。

平成１４年度のスポーツ環境委員会

その環境マネジメントシステムが規格「JISの活動は昨年度長野市で開催した第４Q １４００１：１９９６, ISO１４００１：１９９６」の要

環境方針は下記のとおりであり、今回ＩＯＣスポーツと環境世界会議の長野

求事項に適合していると認められ、ＩＯＣ

後さらに範囲を拡大した活動を推進し宣言の実現化に努めた。

加盟の２０２の国内オリンピック委員会て行きたい。

まず、本会加盟競技団体へ環境保全（ＮＯＣ）の中で最初のISO１４００１審査登に関するアンケート調査を実施した。
その結果、団体内にすでに７団体が環環 境 方 針境委員会を設置していることが判明した。このことからも資源の節約、ゴミの環境基本理念分別など、各団体が認識し、取り組ん
でいることを確認した。詳細な調査結

財団法人日本オリンピック委員会（JOC）は、オリンピック・ムーブメントを通じ、果は平成１４年度スポーツ環境委員会

世界平和運動とスポーツ振興に寄与する目的に基づき、JOC事務所の環境への取調査研究報告書としてまとめた。
また、ポスター、パンフレットを作成し、り組みを実践し、環境マネジメントシステムの継続的改善を行うことにより地球環境の保全に貢献する。

本会が主催する事業ならびにスポーツ

行 動 指 針環境委員が選出されている競技団体を中心に、競技大会時にポスターの貼付、パンフレットの配布を行い、スポーツ関
係者及び一般の人々にスポーツ環境の保全について啓発活動を行った。
さらに、２００２年１０月より環境推進体制

１．JOC事務所において、電力の節減、紙の有効利用などの省資源及び資源のリサイクルを推進する。
２．新たに物品を調達するにあたってはグリーン購入を優先する。
３．環境に関する法的要求事項及び、その他の要求事項を遵守する。
４．環境の教育啓発活動の推進によって、役職員及び関係者が環境方針を理解し、その実現に努めるとともに、環境方針を外部にも公表する。

を構築し、本会役職員一丸となり、環境
マネジメントプログラムに基づいた運用管理などの活動を積極的に進めてきた結平成１５年５月１日
財団法人 日本オリンピック委員会

会長

竹 田 恆 和果、オリンピックムーブメントの推進及び選
手強化活動に係る事務局業務において、27

第１回アスリート・タウンミィ−ティング
竹田会長の発案による「アスリート・の４選手が出席した。

ート・タウンミーティング終了後「こうしタウンミーティング」はJOC会長が現役

ミーティングでは、各選手が学業と練た選手との対話を年間５回程度開催し、選手との直接の対話を通じて、アスリー

習の両立の問題や、経済的問題、現役選手の声をJOCに反映させたい」と話トを取り巻く環境や、選手達の抱えてい引退後のセカンドキャリアに対する不安した。

る悩みを把握し、JOCの今後の活動になどそれぞれが抱える反映させる初めての企画である。

問題を訴えた。

今回はその第１回目。６月１５日（日）出席者からは「JOC

JOCオリンピックコンサートに先立ってと選手との直接対話

約１時間半にわたって行われた。

の機会を今後も続け

当日はJOCから竹田会長・林専務理て欲しい」という声が事、現役選手の代表として田中雅美（水圧倒的に多く、この企泳）、吉田沙保里（レスリング）、荒川静

画は大変好評だった。

香（フィギュアスケート）冨田洋之（体操）竹 田 会 長 はアスリ
ち、生存者は約１,８００名位見込まれて日本オリンピアンズ協会の設立に向けているが、当面、関係ＮＦとの協力のもと

本会アスリート委員会に間接的に関わホルム･オリンピックから２００２年ソートに現住所、生存の有無などの調査を実る「日本オリンピアンズ協会−Olympians

レイク・冬季オリンピックまでの日本の施することとなる。

Association of Japan−（仮称）の設立

３,１８９名のオリンピアンである。そのうは、２００１年１１月に大阪市内に世界オリンピアンズ・アソシエーション（ W o r l d
Olympians Association＝ＷＯＡ）のアジ

日本スポーツ仲裁機構（JSAA）について

ア・オセアニア・リジョナル・オフィスが設○はじめに置され、わが国においても本会が中心とスポーツにおける紛争の仲裁は、１９８４

この提言を受けて、JOCは１９９９年１２

なり同組織の日本組織を設置すべく、本年に国際オリンピック委員会（IOC）
がロ

月に法律の専門家を中心とし、「スポーツ会と既存の関連団体であるオリンピック・ーザンヌにスポーツ仲裁裁判所（Court

仲裁研究会」
を発足させた。

メダリスト･クラブおよびトータル・オリンピof Arbitration for Sport=CAS）を設立しック･レディース＝ＴＯＬとの検討委員会をたことに遡る。当時、サマランチIOC会○我が国におけるスポーツ仲裁の認知設置し、計４回にわたって協議を重ね、同長がCAS設立を発案した理由の一つが、

この間、１９９６年アトランタで行われた組織の規約、組織構成、事業計画、事「あらゆるスポーツに関する国際的な紛

第２６回オリンピック競技大会において、務所の設置などの原案を作成した。

争は、競技団体の内部組織でも、各国

オリンピック史上初めてCASの臨時仲裁

いうなれば、これら約１年間にわたの司法裁判所でもなく、唯一単独の裁部が設置された。続く１９９８年に長野でって検討してきた成果でもある。また、判所によって解決されるべきだ。
」という開催された第１８回オリンピック冬季競技設立についての財政的な見通しが立ものであり、今日、この考え方が圧倒的大会においてもCAS臨時仲裁部が設置

ち、第１回の設立準備委員会が７月１７

な支持を集めている。

され、ドーピング 検 査 の 結 果を受けて日に開催された。

このような国際的な動きの中で、我IOC理事会が下した金メダル剥奪の決定

また、WOAと約束した９月１２日の大が国においては、１９９６年に日本オリンを覆した仲裁裁定は、大きくマスコミにも

阪市での第１回アジア・オセアニア・

ピック委員会（JOC）と日本体育協会が取り上げられ、スポーツ仲裁が一般にもオリンピアンズ・セミナーまでに設立中心となり、関係スポーツ団体の代表知られることとなった。

にむけての準備が整ったという段階でと各界の学識経験者の参加を得て「アしかしながら我が国においては、伝統ある。今後は、本会加盟オリンピック

ンチ・ドーピング体制に関する協議会」

的にスポーツに限らずいろいろな分野で実施競技団体の協力のもとに発起人会を設立し、この協議会により１９９８年１

紛争が生じても、それを法的な処理に委を編成し、９月５日に第１回発起人会を月にまとめられた「我が国におけるアン

ねたり、第三者による仲裁という仕組み

開催する運びとなった。

チ・ドーピング体制」の提言の中で、スに委ねて解決するという社会的習慣に乏

ポーツ仲裁機関設置の必要性が指摘さしかったこともあり、我が国の競技者（まなお、同組織の会員は１９１２年ストック

28

れた。

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室○JSAAの今後
２００３年６月よりJSAAは仲裁の申立受付を開始した。しかしながら、この時点では、競技者から申立があった場合に被申立人となる競技団体等が自動的にJSAAの仲裁に応じるシステムは出来上がってたは競技団体）がスポーツ仲裁の当事者

設される運びとなった。

となるまでは、スポーツ仲裁を具体的に認識していなかったと言える。

いない。申立後に当事者間の合意が形成されれば、その時点で仲裁が始まるこ○JSAAの運営ととなる。ある意味、競技団体側からす

その後、２０００年にシドニーで開催され

JSAAは理事会がその運営を担当し、れば、JSAAが扱う紛争は、競技者（申立た第２７回オリンピック競技大会の日本代

実際の仲裁については、原則的に当事人）vs競技団体（被申立人）という対立的

表選手選考に関して、競技者と競技団体者によりJSAAが管理するスポーツ仲裁な構図で捉えられがちであるが、競技者との間での紛争が発生し、この問題の仲人リストから選任される３人の仲裁人にを保護するという観点ではJSAAと競技裁がCASに付託され、我が国の当事者より構成される仲裁パネルが担当する。

団体は立場を等しくするものである。従っ同士であったこともあり、連日、テレビ、紙

また、JSAAの財源は、前述の３団体て、今後、競技者と競技団体等の間で面を賑わせた。このことが結果として、我（JOC、日本体育協会、日本障害者スポ発生する紛争に関して、自動的にJSAA

が国スポーツ界にスポーツ仲裁を具体的ーツ協会）からの資金を基本として運営が機能するようなシステムを早期に作りに認知させる契機となり、競技者・競技団される。

上げることが望まれる。

体の意識を大きく変化させるとともに、ス

JSAA理事会は、資金提供を行う３団

昨今、スポーツを取り巻く状況は大きポーツに関連して発生した紛争を仲裁で体が任命する６名と学識経験者３名の計

く変りつつある。競技者にとっても、スポ解決することが、手続き的にも時間的にも、９名により構成される。組織の中立性をーツに関連して発生する紛争は、あいま

そして費用的にも極めて有効な選択肢で保つため、３団体が任命する者の半数はいな方法ではなく、具体的なルール・法あることが認識されたと言える。

アスリートまたは元アスリートとし、これにに従って、より柔軟な仲裁制度で解決が中立理事である学識経験者を加える等図られることが望ましい。また、そのことの配慮をしていることに注目したい。

によりスポーツ界がさらなる発展をとげる○JSAA創設
スポーツ仲裁研究会は、その検討結ことを期待するものである。

果を２００１年３月に「我が国におけるスポーツ仲裁機関の設置について」という報告書にまとめ、その中でスポーツ仲裁規

女性スポーツについて則の原案が公表された。

１９９４年イギリス・ブライトンで開催

定の第４回世界女性スポーツ会議（熊さらに、JOC法務専門委員会とスポーされた世界女性スポーツ会議で採択さ本市）に立候補し、熊本市での開催がツ仲裁研究会が合同で検討を重ね、我れた、いわゆる「ブライトン宣言」に、決定した。

が国におけるスポーツ仲裁機関の設置

本会では２００１年５月開催の第２回理事

このように諸般の状況が整備され、形態や組織の在り方、運営費等の財源、会において署名承認した。また、ＩＯＣ

また同案件に関する国内外の対応が本

活動計画その他に言及した「日本スポーでは２０００年にフランス・パリで開催さ会に求められていることを踏まえ、本会

ツ仲裁機構(Japan Sports Arbitration

れた第２回ＩＯＣ世界女性スポーツ会議に関係する有識者を中心にワーキング

Agency=JSAA)」の設置についての具体で２００５年末日までにＮＯＣおよびＩ
Ｆｓのグループとしての「女性スポーツ・プロ

的提言をまとめた。

理事に女性を２０％選出する目標を掲げ

ジェクト」を設置し、１年以上にわたり今ている。

後のわが国の女性スポーツの取り組み

この提言を受けて、JOC、日本体育協会、日本障害者スポーツ協会は、２００２年

これらの国際的な動向を受け、本会８月に「JSAA創設準備委員会」
を設立しとしてもより積極的に対応する目的からその結果、平成１５年４月から理事会た。この創設準備委員会において、組

２０００年９月開催の第５回理事会の議をに直結する女性スポーツ専門委員会が織・構成、運営費、JSAA規程等につい経て、本会、ＮＰＯ法人ジュース、熊本市新設され、小野清子理事を委員長に１４て検討され、２００３年４月７日、JSAAが創の三者合意により、２００６年５月に開催予名の委員によって編成された。

について検討してきた。

29

平成１５年度 事業計画

■スポーツ選手を育成・強化する事業（寄附行為抜粋）
・オリンピック競技大会、オリンピック冬季競技大会、＜選手強化事業＞
強化合宿事業

国内強化合宿アジア競技大会、アジア冬季競技大会、ユニバー
シアードその他これらに準ずる国際的総合競技大会に日本を代表する選手等を選定し、派遣する。

コーチ力強化事業

コーチ研修派遣する。

スタッフ会議・選手の強化を図り、コーチングスタッフを育成する。
を行う。
・スポーツに関する情報の収集とその活用を図る。
・スポーツ施設の基本について調査研究をするとと優れた素質を有する競技者の発掘事業
スポーツ国際交流事業

日韓競技力向上スポーツ交流・オリンピック競技大会において特に優秀な成績を

日中競技力向上スポーツ交流

収めた者に対して顕彰を行う。

平成１５年８月２１日〜８月３１日 韓国／テグ

チーム派遣
チーム招待

もに、その整備拡充の促進を図る。

＜第２２回ユニバーシアード夏季競技大会選手団派達事業＞

専任コーチ設置
海外優秀コーチ設置

・スポーツに関する国際的事業を実施し、又は参画

・選手の強化に関するスポーツ医・科学の調査研究

海外強化合宿（委嘱事業）
調査研究事業JOC GOLD PLANに基づく各種プロジェクト及び医・科学サポート等
アンチドーピング活動推進事業
強化指定選手及び日本代表候補選手に対して検査を行うとともに普及・啓発活動を実施する。
スポーツ指導者海外研修事業
海外の選手強化制度、指導者の実態等について調査・研究し、将来を担う人材育成のために各競技の指導者を派遣する。
組織基盤強化事業（ISA）
役職員を国際スポーツ組織に派遣し、国際ス
ポーツ社会で活躍が期待できる人材を養成する。

30

総務部
強化事業部
国際部
事業部
企画・広報室■オリンピックムーブメントを推進する事業（寄附行為抜粋）
・スポーツの国際的発展に関する基本方針を確立する。
・オリンピック憲章の規定に基づき、国内オリンピック
委員会としての事業を推進する。
・国内におけるオリンピック・ムーブメントを推進する。
・オリンピック標章等を管理する。
・日本のスポーツ関係団体を代表して、国際オリンピッ
ク委員会及びアジアオリンピック評議会等の事業に参画する。
・スポーツの普及・啓発を図る。

＜オリンピックデー記念事業＞＜スポーツ情報の提供＞
オリンピック、アジア大会、ユニバーシアード大会をはじめとするスポーツに関する各種情報をホームページ（http://www.joc.or.jp/）
や機関紙「オリンピアン」、「スポーツインジャパン」の定期刊行物あるいはオリンピックフォ
ーラム、各種セミナー等を通じ、広く発信提供する＜オリンピアン巡回指導事業＞
全国各会場でオリンピアンによる青少年への技術指導等の講習会・講演会等を開催しスポーツの普及と技術の向上を図る。
＜支援会員組織事業＞

オリンピックデー（６月２３日）を記念したランニング大会・日本代表選手団への応援を通じて、継続的なオリンピ

スキー大会を全国各会場において実施するとともに、オリックムーブメントの推進を目的として発足した個人会員組

ンピックコンサートを開催する。

織「チームがんばれ！ニッポン！」
をさらに発展させ、法人組
織も取り込んだ会員組織として会員の拡大を図る。

■その他本会の目標達成に必要な事業（寄附行為抜粋）
・事業の遂行に必要な財源の調達のための事業を行う。

＜収益事業＞
本会が保有するマーク等商標権の活用による自主財源の確保を図るために、マーケティング活動を推進する。

・財団法人日本体育協会との連携協力及び本会加盟団体の発展と相互の連絡融和を図る

31

な商品が発売されている。また、ＪＯＣ及びＪＯＣマーケティング活動について

オリンピックブランドを確立するために、ラ今期のプログラムには、現在、１５社の国イセンス商品のショーケースとなる常設コー

マーケティング概要

内有力企業が参加しており、ＪＯＣ及びＪＯＣナーを設置するとともに販売先の全国展開

ＪＯＣでは、オリンピックムーブメントの推が派遣する国際総合競技大会の日本代表選化に努めている。

進、選手の競技力の向上ならびにオリンピ手団に対する専門的ノウハウや資金の提供＜主な商品＞

ック競技大会をはじめとする国際総合競技

を通して、各社から日本代表選手団への支

ピン、キーホルダー、ネックピース、Ｔシャツ、ス

大会への派遣等で必要となる安定的な資金

援とオリンピックムーブメントの推進に協力

ウェット、タオル、ハンカチ、ネクタイ、帽子、スの確保を目的に、ＩＯＣが実施している国際されている。

テッカー、出版物、日本代表選手団公式服装
及び公式スポーツウェアの各レプリカ商品等

マーケティングプログラムの期間に合わせ

ＪＯＣオフィシャルパートナーは、国内最高た４年間を基本単位とするマーケティング

位のパートナーとして、ＪＯＣ及び日本代表選活動を展開している。

手団に関する権利ならびに選手強化キャンペ

その他のマーケティング活動

現在は、２００１年から２００４年までのプログーンに関する権利（ＪＯＣ加盟競技団体の協

その他、ＪＯＣではＴＯＰパートナーや選手

ラムとして、代理店各社の協力を得て、ＪＯＣ

力を得て登記登録選手・役員の肖像を使用

所属企業等を対象とする選手強化キャンペ

独自マーケティングプログラムを実施するほできる権利）等を商品カテゴリーに関連した宣ーンプログラム、オリンピック競技大会コイ

か、ＩＯＣ、ＯＣＡ又はＪＯＣが選手団を派遣す

伝広告・販促活動に使用することができる。

ンプログラム、ＪＯＣ公式旅行代理店プログる国際総合競技大会の組織委員会と連携

ラムなどを展開するとともに、ＪＯＣエンブレ

し、日本国内での各大会に関するマーケテ

ライセンシング

ィングも展開している。

ＪＯＣでは、ＪＯＣマーク（ＪＯＣ第２エンブレ

クの知的財産や、ＪＯＣが管轄する国際総合

ムや大会エンブレムを始めとするオリンピッ

ム、コミュニケーションマーク等）
を使用してスポンサーシップ

競技大会の知的財産を保護するためのアン商品化するＪＯＣライセンシングや、オリンピ

ブッシュマーケティング防止活動にも取り組

１．ＴＯＰプログラム

ック競技大会マーク（エンブレム、マスコット、んでいる。

（The Olympic Partner Programme）

ピクトグラム）を使用して商品化する大会ラＴＯＰプログラムとは、１９８５年以来ＩＯＣ

イセンシング等を展開している。

また、２００３年２月に青森で開催された第５回アジア冬季競技大会では、マーケティン

が主導を取り４年単位にて展開している

今期のＪＯＣライセンシングプログラムで

オリンピックに関連した最高位の国際スは、現在まで２０社と契約し、各社より様々

グ収益の最大化のために組織委員会へ情報や知識の提供等の協力を行った。

ポンサーシッププログラムである。
２００１年から２００４年末まで展開している第５次目のＴＯＰＶプログラムには、１１社の国際企業が参加しており、ソルトレーク
シティ大会に引き続きアテネ大会の成功に向け支援されている。
ＴＯＰプログラムに参加するワールドワイド
パートナー（ＴＯＰパートナー）
は、オリンピック
シンボル、大会マーク、各国ＮＯＣマーク等を使用して全世界的に商品カテゴリーに関連した宣伝広告・販促活動を行うことができる。
また、日本国内では、ＪＯＣ及び日本代表選
手団に関する権利（ＪＯＣ第２エンブレム、ス
ローガン「がんばれ！ニッポン！」、公式呼称、
オリンピック関連素材の使用権等）を併せて使用することができる。
２．ＪＯＣオフィシャルパートナーシッププログラム
ＪＯＣオフィシャルパートナーシッププログ
ラムとは、ＪＯＣが独自に展開している４年間のスポンサーシッププログラムである。

32

TOPプログラム
会社名

商品カテゴリーコカ・コーラシュルンベルジェ
ジョン・ハンコック
コダック
マクドナルド松下電器産業（株）
サムソン
タイム
ビザ・インターナショナル
ゼロックス
スウォッチ

ノンアルコール飲料全般
インフォメーション・テクノロジー
生命保険、年金フィルム、スチール写真関連機器
リテール･フード･サービス
テレビ、ビデオ、オーディオ機器
ワイヤレス・コミュニケーション機器
定期刊行物、新聞、雑誌（日本語のものは除く）
消費者支払システム（クレジットカード 等）
ドキュメント・パブリッシング（コピー等）
計時、時計、大会リザルトサービス

JOCオフィシャルパートナーシッププログラム
会社名

商品カテゴリーミズノ（株）（株）アシックス（株）デサント（株）ファーストリテイリング
丸大食品（株）
EH（株）
トヨタ自動車（株）
野村證券（株）キリンビール（株）
新日本石油（株）
（株）
クボタ
読売新聞社
味の素（株）（株）
ウィル･コーポレーション
佐川急便（株）

スポーツ用品
スポーツ用品
スポーツ用品
カジュアル衣類
食肉加工品
宝飾品、和装着物、寝装品
自動車（二輪車、軽自動車、大型バスを除く）
株式、公社債、投資信託 等
ビール、ワイン、低アルコール飲料
石油製品、石炭
農業機械、農業関連商品
新聞（日本語のものに限る）
栄養補助食品（粉状・タブレット）
商用印刷、製本サービス、商業印刷コンサルティングサービス
荷物輸送サービス

総務部
強化事業部
国際部

組織機構図

事業部
企画・広報室国際委員会
委員長：川廷榮一◇
副委員長：冨田正一

女性スポーツ委員会︵

委員長：小野清子

専門●

副委員長：平松純子

JOCゴールドプラン委員会
委員長：市原則之＊

副委員長：河野一郎

スポーツ環境委員会

委●

委員長：水野正人

員会

マーケティング委員会
委員長：小粥義朗︶

アスリート委員会
委員長：早田卓次

名誉会長 ： 堤義明
顧問 ： 古橋廣之進
会
長 ： 竹田恆和副 会 長 ： 小粥義朗、川廷榮一
専務理事 ： 林務
監
事 ： 岡本雄作、齊藤寛之、
内藤政武
エグゼクティブアドバイザー：
長嶋茂雄◎

副委員長：川淵三郎●

副委員長：三宅義信

アンチ・ドーピング委員会
委員長：河野一郎＊

副委員長：川原貴、田辺陽子

選手強化本部（常任委員会）
本部長：福田富昭＊

副本部長：池上三紀、小野清子、早田卓次

情報・医・科学専門委員会
委員長：河野一郎＊

副委員長：木村興治、村里敏彰

強化育成専門委員会
委員長：早田卓次

評議員会 理事会
☆

常務理事

☆

連
絡
調
整
会
議
☆

＊

副委員長：木村興治

事務局
市原則之
福島忠彦

遅塚研一
福田富昭

総務委員会（常任委員会）
委員長：遅塚研一

☆

●

事業部

◎

総務部

☆

国際部

◇

強化事業部

＊

副委員長：櫻井孝次、田中英寿●◎
副委員長：元安良文、辻 勝

事業・広報専門委員会
委員長：櫻井孝次

企画・広報室

表彰専門委員会注）●、◎、☆、◇、＊の各印は担当する事務局の部署☆

委員長：田中英寿

法務専門委員会☆

委員長：福島忠彦

財務専門委員会
委員長：遅塚研一☆

副委員長：相澤隆也

日本ユニバーシアード委員会
委員長：松下三郎◇

名誉主事：早田卓次

（局番）

総務部

企画・広報室

事業部

強化事業部

国際部

０３−３４８１

２２３３

２３１３

２２３８

２２３０

２２８６

FAX ０３−３４８１

０９７７

０９７７

２２９２

２２８２

２２８２

電話

※数字は各部代表番号
ホームページは、http://www.joc.or.jp

33

JOC役員堤義明

名誉会長
IOC栄誉委員

顧問

１９３４年５月生まれ。元JOC会長、（財）全日本スキー連盟会長、（財）日本アイスホッケー連盟名誉会長、（財）
日本体育協会理事、
第１６回オリンピック冬季競技大会（１９９２／
アル ベ ー ル ビ ル ）日 本 代 表 選 手 団 団 長 、IOCオリンピックオーダー受章（１９９１）、会
社役員。

１９２８年９月生まれ。元JOC会長、（財）日本水泳連盟名誉会長、国際大学スポーツ連盟（FISU）副会長、国際水泳連盟副会長、
アジア水泳連盟会長、第２５回（１９９２／バル
セロナ）
・第２６回（１９９６／アトランタ）オリ
ンピック競技大会日本代表選手団団長、IOCオリンピックオーダー受章（１９９５）、ア
ジアオリンピック評議会（OCA）功労章受章（１９９６）。

竹田恆和

小粥義朗

会

副会長

長

１９４７年１１月生まれ。
（社）日本馬術連盟
副会長、IOC２０１０年冬季オリンピック立候
補都市評価委員、OCA理事、２００６年ドー
ハ・アジア競技大会調整委員長、国際馬術連盟名誉副会長、第１９回オリンピック冬季競技大会(２００２/ソルトレークシティー）日本代表選手団団長等、会社役員。

１９３３年１２月生まれ。マーケティング委員
会委員長、第２回東アジア競技大会（１９９７／プサン）日本代表選手団団長、会社役員。

川廷榮一

林

副会長

専務理事

１９３３年１２月生まれ。国際委員会委員長、（財）
日本テニス協会副会長、アジアテニス連
４回
（１
９
８
８／
盟会長、国際テニス連盟理事、第２
ソウル）
・第２５回
（１９９２／バルセロナ）
・第２６回（１９９６／アトランタ）
・第２７回（２０００／シドニー）
オリンピック競技大会テニス競技テクニカルデレゲイツ、国際大学スポーツ連盟（FISU）
テニス技術委員長。

務

１９３６年１２月生まれ。
（財）日本水泳連盟
副会長、第１２回アジア競技大会（１９９４／広島）日本代表選手団本部役員、会社役員。

市原則之

遅塚研一

常務理事

常務理事

１９４１年１０月生まれ。JOCゴールドプラ
ン委員会委員長、（財）日本ハンドボール協会副会長、第２６回（１９９６／アトランタ）
・第
２７回（２０００／シドニー）オリンピック競技大会日本代表選手団本部役員、第３回東アジア競技大会（２００１／大阪）日本代表選手
団団長等、会社役員。

34

古橋廣之進

１
９
３
８年１
２月生まれ。総務委員会委員長・同財務専門委員会委員長、（財）日本アイス
ホッケー連盟副会長、第１５回ユニバーシア
ード冬季競技大会（１９９１／札幌）日本代表
選手団副団長、第１８回ユニバーシアード冬季競技大会（１９９７／
ムジュ・チョンジュ）、第５回アジア冬季競技大会(２００３/青森）
日本代表選手団団長等、会計事務所所長。

福島忠彦

福田富昭

常務理事

常務理事

１９４５年２月生まれ。総務委員会法務専門委員会委員長、団体役員。

１９４１年１２月生まれ。選手強化本部本部長、（財）日本レスリング協会会長、国際レ
スリング連盟副会長、第２６回オリンピック
競技大会（１９９６／アトランタ）日本代表選
手団本部役員等、会社役員。

相澤隆也

猪谷千春

理

理 事
IOC委員

事

１９４６年３月生まれ。総務委員会財務専門委員会副委員長、（財）全日本ボウリング協会
理事、団体役員。

１９３１年５月生まれ。日本オリンピックア
カデミー会長、（社）日本トライアスロン連
合会長、国際トライアスロン連合副会長、
第７回オリンピック冬季競技大会（１９５６／
コルチナ・ダンペッツォ）スキー銀メダリ
スト、会社役員。

池上三紀

岡野俊一郎

理

理 事
IOC委員

事

１
９
４
０年１月生まれ。選手強化本部副本部長、（財）全日本スキー連盟常務理事、第１８回オリンピック冬季競技大会（１
９
９
８／長野）
日本代表選手団本部役員、第１９回オリンピック冬季競技大会(２００２/ソルトレークシティー）日本代表選手団副団長等、会社役員。

１９３１年８月生まれ。
（財）日本サッカー協会名誉会長、国内オリンピック委員会連合（ANOC）理事、会社役員。

小野清子

川淵三郎

理

理

事

事

１９３６年２月生まれ。選手強化本部副本部長、女性スポーツ委員会委員長、日本スポーツ芸術協会会長、第１８回オリンピック競技大会（１９６４／東京）体操競技銅メダリス
ト、参議院議員。

１９３６年１２月生まれ。マーケティング委員会副委員長、（財）日本サッカー協会会長、
団体役員。

木村興治

河野一郎

理

理

事

１９４０年１２月生まれ。選手強化本部強化
育成専門委員会副委員長、（財）日本卓球協会専務理事、国際卓球連盟理事、団体役員。

事

１
９
４
６年１
１月生まれ。アンチ・ドーピング委員会委員長、JOCゴールドプラン委員会副委員長、選手強化本部情報・医・科学専
門委員会委員長、（財）日本ラグビーフットボール協会理事、第２６回オリンピック競技
大会（１９９６／アトランタ）日本代表選手団
本部ドクター等、大学教授。

35

櫻井孝次

田中英寿

理

理

事

１９３６年２月生まれ。総務委員会副委員長、同事業・広報専門委員会委員長、第３回
東アジア競技大会(２００
１/大阪）本部役員等、（財）日本陸上競技連盟専務理事。

１９４６年１２月生まれ。総務委員会副委員長、同表彰専門委員会委員長、（財）日本相撲連盟副会長・専務理事、国際相撲連盟事務総長、大学役員。

早田卓次

平松純子

理

理

事

事

１９４０年１０月生まれ。選手強化本部副本部長、同強化育成専門委員会委員長、アスリート委員会委員長、日本ユニバーシアー
ド委員会名誉主事、（財）日本体操協会副会長、第１８回オリンピック競技大会（１９６４／東京）体操競技金メダリスト、大学教授。

１９４２年１１月生まれ。女性スポーツ委員
会副委員長、（財）日本スケート連盟フィギ
ュア部委員、国際スケート連盟フィギュア
スケート技術委員会委員、大学教授。

松下三郎

水野正人

理

理

事

事

１９３５年９月生まれ。日本ユニバーシアー
ド委員会委員長、（財）全日本柔道連盟副会
長・専務理事、大学教授。

１９４３年５月生まれ。スポーツ環境委員会
委員長、IOCスポーツと環境委員会委員、会
社役員。

元安良文

岡本雄作

理

監

事

事

１９３６年７月生まれ。総務委員会事業・広報専門委員会副委員長、（社）日本カヌー連盟常務理事、会社役員。

１９３５年２月生まれ。
（財）日本自転車競技連盟副会長、会社役員。

齊藤寛之

内藤政武

監

監

事

１９３６年５月生まれ。
（社）
日本カーリング協会会長、世界カーリング連盟理事、パンパシ
フィックカーリング連盟副会長、会社役員。

36

事

事

１９３８年３月生まれ。
（社）日本ホッケー協会副会長、会社役員。

JOC小史※２００３年８月現在

１９０９年５月

第１０次IOC総会で嘉納治五郎初代JOC委員長がIOC委員となる。

１９１１年７月

日本のNOCとして、嘉納らが大日本体育協会設立。

１９１２年７月

第５回オリンピック競技大会（ストックホルム）に初参加。
（嘉納団長ほか計４名）

１９２０年８月

第７回オリンピック競技大会（アントワープ）参加。

１９２１年３月

委員長に岸清一博士就任（後に岸記念体育会館を寄贈）。
嘉納は名誉委員長になる。

１９２４年１〜２月

第１回オリンピック冬季競技大会（シャモニー・モンブラン）
日本は参加せず。

１９２４年５〜７月

第８回オリンピック競技大会（パリ）に参加。

１９２８年２月

第２回オリンピック冬季競技大会（サンモリッツ）参加。

１９２８年７〜８月

第９回オリンピック競技大会（アムステルダム）参加。
織田幹雄（陸上・三段跳）、鶴田義行（水泳・２００m平泳ぎ）、初の金メダル獲得。

１９３２年２月

第３回オリンピック冬季競技大会（レークプラシッド）参加。

１９３２年７〜８月

第１０回オリンピック競技大会（ロサンゼルス）参加。

１９３６年２月

第４回オリンピック冬季競技大会（ガルミッシュ・パルテンキルヘン）参加。

１９３６年７月

第３６次IOC総会で第１２回オリンピック競技大会（１９４０）の東京開催を決定。

１９３６年８月

第１１回オリンピック競技大会（ベルリン）参加。

１９３６年１２月

オリンピック東京大会組織委員会を結成。

１９３８年５月

嘉納治五郎初代委員長がカイロにおける第３８次IOC総会出席の帰路、太平洋上の船中で逝去（７９歳）

１９３８年７月

オリンピック東京大会組織委員会が第１２回オリンピック競技大会の返上を決定
し、IOCに通知。第５回オリンピック冬季競技大会（１９４０／札幌）
も返上となる。

１９４６年８月

第１回国民体育大会（夏季大会と秋季大会）を開催。以降毎年開催。

１９４７年１月

第１回国民体育大会冬季大会を開催。以降毎年開催。

１９４８年１〜２月

第５回オリンピック冬季競技大会（サンモリッツ）不参加。日本は招待を受けず。

１９４８年７月

第１４回オリンピック競技大会（ロンドン）に不参加。日本は招待を受けず。

１９５１年３月

第１回アジア競技大会（ニューデリー）に参加。

１９５１年５月

第４６次IOC総会で第１５回オリンピック競技大会（ヘルシンキ）への日本の参加を正式決定。

１９５２年２月

第６回オリンピック冬季競技大会（オスロ）参加。

１９５２年７〜８月

第１５回オリンピック競技大会（ヘルシンキ）参加。

１９５６年１月

第７回オリンピック冬季競技大会（コルチナ・ダンペッツオ）参加。
猪谷千春・現IOC理事が冬季大会で初のメダル獲得。

１９５６年１１〜１２月 第１６回オリンピック競技大会（メルボルン）参加。
１９５８年５月

第３回アジア競技大会を東京で開催。第５５次IOC総会を東京で開催。

１９５９年５月

第５６次IOC総会で第１８回オリンピック競技大会の東京開催を決定。

１９５９年９月

第１８回オリンピック競技大会（１９６４／東京）の組織委員会発足。

１９６０年２月

第８回オリンピック冬季競技大会（スコーバレー）参加。

37

38

１９６０年８〜９月

第１７回オリンピック競技大会（ローマ）参加。

１９６４年１〜２月

第９回オリンピック冬季競技大会（インスブルック）参加。

１９６４年１０月

第１８回オリンピック競技大会を東京で開催。第６３次IOC総会およびIOC創立７０周年記念祭を東京で開催。

１９６６年４月

第６４次IOC総会で第１１回オリンピック冬季競技大会（１９７２）
の札幌開
催を決定。

１９６６年７月

札幌オリンピック組織委員会発足。

１９６６年１０月

東京オリンピックの開会式の日（１０月１０日）
を記念し「体育の日」を国民の祝日として制定して実施。

１９６７年８〜９月

第５回ユニバーシアード競技大会を東京で開催。

１９６８年２月

第１０回オリンピック冬季競技大会（グルノーブル）参加。

１９６８年１０月

第１９回オリンピック競技大会（メキシコシティ）参加。

１９７２年２月

第１１回オリンピック冬季競技大会を札幌で開催。笠谷幸生
が冬季大会で日本初の優勝（７０m級ジャンプで金・銀・銅メ
ダル独占）。第７２次IOC総会を札幌で開催。

１９７２年８〜９月

第２０回オリンピック競技大会（ミュンヘン）参加。

１９７６年２月

第１２回オリンピック冬季競技大会（インスブルック）参加。

１９７６年７〜８月

第２１回オリンピック競技大会（モントリオール）参加。

１９７９年１０月

IOC理事会を名古屋で開催。中国のIOC加盟を承認。

１９８０年２月

第１３回オリンピック冬季競技大会（レークプラシッド）参加。

１９８０年７〜８月

第２２回オリンピック競技大会（モスクワ）に日本は不参加。

１９８４年２月

第１４回オリンピック冬季競技大会（サラエボ）参加。

１９８４年７〜８月

第２３回オリンピック競技大会（ロサンゼルス）参加。

１９８５年８〜９月

第１３回ユニバーシアード競技大会を神戸で開催。

１９８６年３月

第１回アジア冬季競技大会を札幌で開催。

１９８８年２月

第１５回オリンピック冬季競技大会（カルガリー）参加。

１９８８年９〜１０月

第２４回オリンピック競技大会（ソウル）参加。

１９８９年８月

日本オリンピック委員会が日本体育協会から独立。初代会長に堤義明氏就任。

１９９０年３月

第２回アジア冬季競技大会を札幌で開催。

１９９０年９月

第９６次IOC総会を東京で開催。

１９９１年３月

第１５回ユニバーシアード冬季競技大会を札幌で開催。

１９９１年６月

第９７次IOC総会で第１８回オリンピック冬季競技大会の長野開催を決定。

１９９１年１１月（財）長野オリンピック冬季競技大会組織委員会を設立。

１９９２年２月

第１６回オリンピック冬季競技大会（アルベールビル）参加。

１９９２年２月

JOC機関誌「オリンピアン」創刊（月刊誌）

１９９２年７〜８月

第２５回オリンピック競技大会（バルセロナ）参加。

１９９４年２月

第１７回オリンピック冬季競技大会（リレハンメル）参加。

１９９４年６月

IOC創立１００周年記念コングレス開催（パリ）。

１９９４年１０月

第１２回アジア競技大会を広島で開催。第１３回OCA総会を広島で開催。

１９９５年８〜９月

第１８回ユニバーシアード競技大会を福岡で開催。

１９９６年６月

JOCホームページ開設

１９９６年７〜８月

第２６回オリンピック競技大会（アトランタ）参加。

１９９７年８月

２００８年開催の第２９回オリンピック競技大会の国内立候補都市に大阪市を選定。

１９９８年２月

第１８回オリンピック冬季競技大会を長野で開催。金５、銀１、銅４計１０個のメダルを獲得。日本代表選手団冬季大会史上最高の成績を収める。第１０７次IOC総会を長野で開催。

１９９８年５月「スポーツ振興投票の実施等に関する法律」が公布。

１９９８年７月

大阪東アジア競技大会（EAGA）組織委員会発足。

１９９８年１０月

第１４回EAGA会議を大阪で開催。

１９９９年４月

JOCラジオ番組「MY OLYMPIC」放送開始。

１９９９年６月（財）青森アジア冬季競技大会組織委員会設立。

１９９９年１０月

第３３回GAISF総会を大阪で開催。

２０００年５月「チームがんばれ！ニッポン！」結成。

２０００年９月「スポーツ振興基本計画」の策定。

２０００年９月

第２７回オリンピック競技大会（シドニー）参加。

２００１年３月

スポーツ振興くじ全国発売開始。

２００１年５月

第３７回OCA理事会、第２０回総会を青森で開催。

２００１年５月

第１７回EAGA会議を大阪で開催。

２００１年５月

第３回東アジア競技大会を大阪で開催。

２００１年６月

第１１２次IOC総会（モスクワ）で第２９回オリンピック競技大会開催都市に北京市を決定。

２００１年９月（財）
日本アンチ・ドーピィング機構設立認可。

２００１年１１月

第４回IOCスポーツと環境世界会議を長野市で開催。

２００２年２月

第１９回オリンピック冬季競技大会（ソルトレークシティー）参加。

２００２年9月

第１４回アジア競技大会（釜山）参加。

２００３年1月

第２１回ユニバーシアード冬季競技大会（タルヴィジオ）参加。

２００３年２月

第５回アジア冬季競技大会を青森で開催。

２００３年４月

日本スポーツ仲裁機構創設。

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（財）
日本オリンピック委員会加盟団体一覧
団体名

ホームページアドレス

電話番号

Fax番号

（財）
日本陸上競技連盟

http://www.rikuren.or.jp

０３ー３４８１ー２３００

０３ー３４８１ー２４４９（財）
日本水泳連盟http://www.swim.or.jp

０３ー３４８１ー２３０６

０３ー３４８１ー０９４２（財）
日本サッカー協会

http://www.jfa.or.jp

０３ー３４７６ー２０１１

０３ー３４７６ー２２９１（財）全日本スキー連盟

http://www.ski-japan.or.jp

０３ー３４８１ー２３１５

０３ー３４８１ー２３１８（財）
日本テニス協会

http://www.tennis.or.jp

０３ー３４８１ー２３２１

０３ー３４６７ー５１９２（社）
日本ボート協会

http://www.jara.or.jp

０３ー３４８１ー２３２６０３ー３４８１ー２３２７（社）
日本ホッケー協会

http://www.hockey.or.jp

０３ー３４８１ー２３３０

０３ー３４８１ー２３２９（社）
日本アマチュアボクシング連盟

http://www.japan-sports.or.jp/boxing

０３ー３４８１ー２３３３０３ー３４８１ー２３３４（財）
日本バレーボール協会

http://www.jva.or.jp

０３ー３４８１ー２３３５０３ー３４８１ー２３３９（財）
日本体操協会

http://www.jpn-gym.or.jp

０３ー３４８１ー２３４１

０３ー３４８１ー２３４４（財）
日本バスケットボール協会

http://www.jabba-net.com

０３ー３４８１ー２３４７

０３ー３４８１ー２３９９（財）
日本スケート連盟

http://www.skatingjapan.or.jp

０３ー３４８１ー２３５１

０３ー３４８１ー２３５０（財）
日本レスリング協会

http://www.japan-wrestling.com

０３ー３４８１ー２３５４

０３ー３４８１ー２３５６（財）
日本セーリング連盟

http://www.jsaf.or.jp

０３ー３４８１ー２３５７

０３ー３４８１ー０４１４（社）
日本ウエイトリフティング協会

http://www.japan-sports.or.jp/weightlifting/index.htm

０３ー３４８１ー２３５９０３ー３４８１ー２３９４（財）
日本ハンドボール協会

http://www.handball.jp

０３ー３４８１ー２３６１

０３ー３４８１ー２３６７（財）
日本自転車競技連盟

http://www.jcf.or.jp

０３ー３５８２ー３７１３０３ー５５６１ー０５０８（財）
日本ソフトテニス連盟

http://www.soft-tennis.com

０３ー３４８１ー２３６６０３ー３４８１ー５０５５０３ー３４８１ー２３７３（財）
日本卓球協会

http://jtta.or.jp

０３ー３４８１ー２３７１（財）全日本軟式野球連盟

http://www.jsbb.or.jp

０３ー３４０４ー８８３１

０３ー３４７９ー２５２３０３ー３３６８ー２２１１０３ー３３６８ー０４４０（財）
日本相撲連盟（社）
日本馬術連盟http://www.equitation-japan.com

０３ー３２９１ー９９７１

０３ー３２９１ー９９７４（社）
日本フェンシング協会

http://www.sportsweb.ne.jp/fje.htm

０３ー３４８１ー２３７８

０３ー３４８１ー２３７９（財）全日本柔道連盟

http://www.judo.or.jp

０３ー３８１８ー４１９９

０３ー３８１２ー３９９５（財）
日本ソフトボール協会

http://www.softball.or.jp

０３ー３４８１ー２３８０

０３ー３４８１ー２３８５（財）
日本バドミントン協会

http://www.u-netsurf.ne.jp/nichiba/

０３ー３４８１ー２３８２

０３ー３４８１ー２４５６（財）全日本弓道連盟

http://www.kyudo.jp

０３ー３４８１ー２３８７

０３ー３４８１ー２３９８（社）
日本ライフル射撃協会

http://www.riflesports.jp

０３ー３４８１ー２３８９

０３ー３４８１ー２３９２（財）全日本剣道連盟

http://www.kendo.or.jp

０３ー３２３４ー６２７１

０３ー３２３４ー６００７（社）
日本近代五種・バイアスロン連合

http://www.japan-sports.or.jp/mpbuj

０３ー３４８１ー２３９３

０３ー３４８１ー２４２９（財）
日本ラグビーフットボール協会

http://www.rugby-japan.or.jp

０３ー３４０１ー３３２１

０３ー３４０１ー６６１０（社）
日本山岳協会

http://www.jma-sangaku.or.jp

０３ー３４８１ー２３９６

０３ー３４８１ー２３９５（社）
日本カヌー連盟

http://www.canoe.or.jp

０３ー３４８１ー２４００

０３ー３４８１ー２４０１（社）全日本アーチェリー連盟

http://www.archery.or.jp

０３ー３４８１ー２４０２

０３ー３４８１ー２４０３（財）全日本空手道連盟

http://www.karatedo.co.jp/jkf/

０３ー３５０３ー６６３７

０３ー３５０３ー６６３８（財）
日本アイスホッケー連盟

http://www.jihf.or.jp

０３ー３４８１ー２４０４

０３ー３４８１ー２４０７（社）全日本銃剣道連盟

http://www.jukendo.or.jp

０３ー３２０１ー１０２０

０３ー３２０１ー１０５０（社）
日本クレー射撃協会

http://www.jctsa.or.jp

０３ー３４８１ー２４０８

０３ー３４８１ー２４５２（財）全日本なぎなた連盟

http://www.konishi.co.jp/naginata/

０７２７ー７５ー２８３８

０７２７ー７２ー２０６２（財）全日本ボウリング協会

http://www006.upp.so-net.ne.jp/jbc/index.htm

０３ー３４５２ー４５０１

０３ー３４５２ー４５０４

日本ボブスレー・リュージュ連盟

http://www.jblf.jp

０２６ー２３５ー６２６０

０２６ー２３５ー６２６１

全日本アマチュア野球連盟

http://www.jaba.or.jp

０３ー３２０１ー１１５５０３ー３２０１ー０７０７

日本スポーツ芸術協会

http://www.japan-sports.or.jp/sportsarts

０３ー３４８１ー２４１５０３ー３４８１ー２４１３（社）
日本武術太極拳連盟

http://www.jwtf.or.jp

０３ー３２６５ー９４９４

０３ー３２６５ー９５５０（社）
日本カーリング協会

http://www.curling.or.jp

０３ー３４８１ー２５２５０３ー３４８１ー２５２６（社）
日本トライアスロン連合

http://www.jtu.or.jp

０３ー５４６９ー５４０１

０３ー５４６９ー５４０３

http://www.jga.or.jp

０３ー３２１５ー０００３

０３ー３２１４ー２８３１

http://www.squash-japan.com

０３ー５２５６ー００２４

０３ー５２５６ー００２５

http://www.nba.or.jp

０３ー３５８３ー２２９２

０３ー３５８３ー２２９５

http://www.jbbf.jp

０３ー５８２０ー４３２１

０３ー５８２０ー４３２２

日本ゴルフ協会＊ （財）
日本スカッシュ協会＊ （社）
日本ビリヤード協会＊ （社）（社）
日本ボディビル協会＊▲

日本アマチュアカバディ協会

http://homepage2.nifty.com/kabaddi-nippon

０３ー５２２７ー７２７０

０３ー５２２７ー２０１０▲

日本セパタクロー協会

http://www.5b.biglobe.ne.jp/˜takraw

０３ー３３６０ー０１４８

０４２２ー２２ー２６９０＊は準加盟、▲は承認団体

40（２００３年６月現在）

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