学校環境衛生基準マニュアルによる各検査の意義と事後措置（平成 30 年学校環境衛生マニュアルより抜粋、令和 3 年 4 月一部改正）【学校環境衛生基準の考え方】
学校環境衛生基準は、児童生徒等及び職員の健康を保護する上で維持されることが望ましい基準
であるが、学校環境衛生基準の判定基準には、「であること」とされている検査項目と「であることが望ましい」とされている検査項目がある。学校環境衛生活動を進めるに当たり、学校環境衛生基準の考え方を理解しておく必要がある。
「であること」とされている検査項目は、この数値を超えると児童生徒等への健康への影響が大きいと考えられるものや、他の法律において同様に「であること」等と定められているものであり、守られるべき値として示している。一方、「であることが望ましい」とされている検査項目は、周囲の環境等に影響されやすい数値であるなどの理由により、概ねその基準を遵守することが望ましいとされているものである。なお、学校環境衛生基準に示された基準を達成するためには、学校の対応のみでは困難な場合も考えられ、学校の設置者はもちろんのこと、保護者や地域関係者と協力して環境衛生活動を推進することも重要である。
【事後措置】
校長は、学校環境衛生基準に照らして適正を欠く事項について、遅滞なく、その改善のために必要な措置を講ずる。学校の設置者は、学校からの申し出に対して、学校の適切な環境維持が責務であることを踏まえて適切に対応する。
関係教職員等：園長・校長・学長、副園長・副校長・教頭、学校の設置者等≪第１ 教室等の環境に係る学校環境衛生基準≫⑴

換気
基準：二酸化炭素は、1,500ppm 以下であることが望ましい。
意義：換気の基準は、二酸化炭素の人体に対する直接的な健康影響から定めたものではない。
教室内の空気は、外気との入れ換えがなければ、在室する児童生徒等の呼吸等によって、教室の二酸化炭素の量が増加するとともに、同時に他の汚染物質も増加することが考えられる。このため教室等における換気の基準として、二酸化炭素濃度は 1,500 ppm 以下であることが望ましいとしている。
換気方法には、窓・欄間の開放による自然換気や機械換気がある。

事後措置：
➢

二酸化炭素濃度が 1,500 ppm を超えた場合は、換気を行うようにすること。

➢機械による換気が行われていない教室等においては、窓や欄間、入り口の戸等の開け方を工夫し、自然換気が適切に行われるようにすること。

➢

機械による換気が行われる教室等においては、運転時間の検討や工夫を行った上で、換気能力の確認等、機械の点検や整備を行うこと。

⑵

温度
基準：18℃以上、28℃以下であることが望ましい。
意義：学校における温度に関して、これまで、児童生徒等に生理的、心理的に負担をかけない最も学習に望ましい条件は、冬期で 18～20℃、夏期で 25～28℃程度であることを示してきたこと、また、「事務所衛生基準規則」及び「建築物環境衛生管理基準」において、空気調和設備（エアフィルタ等を用いて外気を浄化し、その温度、湿度及び流量（風量）を調節することができる機器類及び附属設備）を設けている場合ではあるが、居室の温度を18℃以上、28℃以下となるように供給する空気を調節するよう規定されていること等を踏まえて、健康を保護し、かつ快適に学習する上で維持されることが望ましい温度の基準を改正し、「18℃以上、28℃以下であることが望ましい」とした。

事後措置：
➢

窓側の温度が高い場合の対策として、カーテンの使用、ひさしの設置やツル性植物による壁面緑化（緑のカーテン）等により外気の影響（日射や温度）を受けにくくすることが考えられる。
なお、この場合、照度の低下に留意すること。

➢

教室等において、冷房及び暖房設備を使用する場合は、温度のみで判断せず、その他の環境条件及び児童生徒等の健康状態を観察した上で判断し、衣服による温度調節を含め、適切な措置を講ずること。

⑶

相対湿度
基準：30％以上、80％以下であることが望ましい。
意義：一般的には、人体にとって最も快適な相対湿度の条件は 50～60％程度とされているが、夏は高湿、冬は低湿である日本の気候の特徴を考慮し、学校環境衛生基準では教室内の相対湿度は「30％以上、80％以下であることが望ましい。」としている。低湿度
状態は、のどの粘膜の防御機能を低下させ、インフルエンザ等の感染症にかかりやす
くさ せたり、アトピー性皮膚炎等の皮膚疾患や気管支喘息等の呼吸器疾患等を増悪させたりする。

事後措置：
➢

相対湿度が 30％未満の場合には、適切な措置を講ずるようにする。なお、加湿器を使用する場
合は、結露が生じ、カビが発生しやすくなることから、過度な加湿に留意すること。また、加湿器のフィルター等にもカビや細菌が発生しやすいことから、加湿器には水道水（塩素処理されており、雑菌が繁殖しにくいため）を使用し、定期的に清掃するなど、メンテナンスを適 切に行うこと。特に、加湿器の貯水タンクの内面を洗浄し、清潔にしておくこと。なお、特定建築物
における加湿装置については、水質基準に適合した水を使用し、定期に点検及び清掃することとされている

⑷

浮遊粉じん
基準：0.10 mg/㎥ 以下であること。

意義：浮遊粉じんは、人体の呼吸器へ直接影響を及ぼすとされる空気中に常に浮遊している微細な物質のうち粒径 10μm 以下の粒子を検査対象とする。教室等における浮遊粉じんとして、たばこの煙、チョークの粉や土由来のほか、外気に由来するものが考えられる。
事後措置：➢0.10 mg/㎥ を超えた場合は、その原因を究明し適切な措置を講ずること。また、換気方法や掃除方法等を改善すること。たばこの煙が原因となることから、学校においては受動喫煙を防止するために必要な措置を講ずること。

➢

チョークの粉が浮遊粉じんの原因の一つである。チョークには硫酸カルシウム（石膏）製チョー
クと炭酸カルシウム製チョークがあるが、炭酸カルシウム製チョークは、硫酸カルシウム製チョークと比較して粒子の比重が大きく、チョークの粉の飛散が抑えられる。

➢

上履きに履き替えないで土足で教室を使用している場合は、校舎に入る際にマットで靴底の汚れを落とす指導や床拭きをするなど、土由来の粉じんを抑えるように配慮すること。外気が原因と考えられた場合、自治体の環境部局等と相談すること。

⑸

気流
基準：0.5 m/ 秒以下であることが望ましい。
意義：人体の快適性の観点から、室内には適度な空気の動きが必要であるが、強い気流は不快感を伴うものである。窓等の開放による自然換気の場合でも適度な気流が必要であるが、冷暖房機等の使用時には、室内は 0.5 m/ 秒以下であることが望ましい。なお、教室の居住域（床から人の呼吸域の高さの範囲）では 0.2～0.3 m/ 秒前後が最も望ましい。

事後措置：
➢

0.5 m/ 秒超の気流が生じている場合は、空気の温度、湿度又は流量を調節する設備の吹き出し口等の適当な調節を行うようにすること。

⑹

一酸化炭素
6 ppm 以下であること。

基準

意義：一酸化炭素は不完全燃焼に伴って発生し、その濃度が高い場合には直接人の健康に影響する。この基準値については、学校が児童生徒等の生活の場、学習の場であることを考えて、6ppm 以下であることとされている。
事後措置：➢6 ppm を超えた場合は、その発生の原因を究明し、適切な措置を講ずること。発生源として考えられるのは、主に室内における燃焼器具の使用である。

➢窓が閉め切られた状態で自然排気式（CF 式）ボイラーと換気扇を同時に使用し、室内の圧力が室外よりも低下したため、一酸化炭素を含むボイラーの排気が正常に室外へ排出されず室内の一酸化炭素濃度が上昇し事故に至った例が報告されている。学校内に自然排気式（CF 式）ボイラーが設置されている場合には、換気扇との同時使用を避け、適切な換気が行われるような措置を講ずること。また、屋外式のボイラーへの交換を促進すること。

⑺

二酸化窒素

基準：0.06 ppm 以下であることが望ましい。
意義：二酸化窒素は、灯油等の化石燃料の燃焼に伴って発生する。室内では、燃焼ガスが室内に放出される石油ストーブや石油ファンヒーター等の燃焼器具が発生要因となり得る。空気汚染物質としての二酸化窒素は、高濃度で呼吸器に影響を及ぼすものであり、大気環境では光化学オキシダントの原因物質として知られている。大気の環境基準では 1 時間値の 1 日平均値が 0.04～0.06 ppm までの範囲内又はそれ以下とされているので、教室内でも 0.06 ppm 以下であることが望ましい。
事後措置：➢

基準値を超えた場合は、その発生の原因を究明し、換気を励行するとともに、汚染物質の発生を低くする等適切な措置を講ずること。

➢

外気の二酸化窒素も検出されるので、外気濃度にも注意を払う必要がある。周辺の交通量が多い学校では、外気濃度の測定に努め、外気の濃度が高い場合は、自治体の環境部局等に相談すること。

（8）揮発性有機化合物
基準：ア.ホルムアルデヒド

100 ㎍/m3 以下であること。

イ.トルエン

260 ㎍/ m3 以下であること。

ウ.キシレン

200 ㎍/m3 以下であること。（令和 3 年 4 月改正）

エ.パラジクロロベンゼン 240 ㎍/m3 以下であること。
オ.エチルベンゼン

3800 ㎍/m3 以下であること。

カ.スチレン

220 ㎍/m3 以下であること。

意義：揮発性有機化合物（VOC：Volatile Organic Compounds）は、蒸発しやすく揮発性）、大気中で気体となる有機化合物の総称である。各種揮発性有機化合物は、室内の建材や教材、塗料や備品等から発生し、児童生徒等が学校で不快な刺激や臭気を感じ、状況によってシックハウス症候群の発生要因になるとされている。
事後措置➢

基準値を超えた場合は、その発生の原因を究明し換気を励行するとともに、汚染物質の発生を低くする等適切な措置を講ずること。

➢

都市部に位置する学校は、外気の汚染物質の影響を受ける場合がある。
外気濃度の測定は、学校周辺に検査対象となる化学物質を取り扱う工場等がある場合に行い、外気濃度が高い場合は、自治体の環境部局等に相談すること。

⑼

ダニ又はダニアレルゲン

基準：100 匹 /㎡ 以下又はこれと同等のアレルゲン量以下であること。
意義：ダニアレルギーは、チリダニの仲間である「コナヒョウヒダニ」と「ヤケヒョウヒダニ」によって引き起こされ、多くの国々で環境衛生上の問題として重要視されている。

これらは、皮膚（ふけ）を食べて生活しており、咬んだり刺したりするダニではない。
日本に生息するチリダニの代表は、この 2 種類である。学校においては、保健室の寝具や教室等に敷かれたカーペット等でダニ数やダニアレルゲン量が多いとの報告もあり、保健室の寝具、カーペット敷 の教室等、ダニの発生しやすい場所について検査する。
ダニの基準値は、1 ㎡当たりのダニが 100 匹以下になるとぜん息の発作が治まったという報告があることなどから、100 匹/㎡ 以下であることとされている。
事後措置：➢

基準値を超える場合は、電気掃除機を用いて日常的に掃除を丁寧に行う等、掃除方法の改善を行うこと。その際、集じんパックやフィルター等の汚れの状況を確認し、電気掃除機の吸引能力が低下しないように注意する必要がある。

➢

保健室等の寝具や幼稚園等において午睡用に使用する寝具は、定期的に乾燥を行うこと。また、布団カバーやシーツを掛け、使用頻度等を考慮し適切に交換すること。のり付けすることによって、布団の中からのダニの出現を防ぐことができる。

⑽

照度

基準及び意義：ア）教室及びそれに準ずる場所の照度教室及びそれに準ずる場所は、明るいとよく見えるが、明るすぎるとまぶしさの原因となる場合が多い。教室及びそれに準ずる場所の照度については、晴天の日でも雨の日でも常に 300 ルクス以上必要であり、500 ルクス以上であることが望ましい。
また、黒板の照度については 500 ルクス以上であることが望ましい（参考Ⅱ−1−10「教室」、「板書」）。なお、教室に準ずる場所とは、普通教室のように児童生徒等が比較的長時間視作業等をする場所を指すものである。
イ）最大照度と最小照度の比
授業中は、黒板を見たり、机の上の教科書やノートを見たりすることを繰り返しており、教室及び黒板の明暗の差があまり大きいと、そのたびに明るさに目を順応させなければならないため、目の疲労の原因となる。このため、教室及び黒板のそれぞれの最大照度と最小照度の比は 20：1 を超えないこととしている。なお、見やすさの観点から、10：1 を超えないことが望ましい。
ウ）コンピュータを使用する教室等の照度
コンピュータ教室及びコンピュータを使用する教室等においては、机上の照度は 500 ～ 1,000ルクス程度が望ましい。また、コンピュータを使用する場合、背後からの光はコンピュータの画面に映り込むので、画面上の反射や影が少なくなるように留意する必要がある。なお、本基準でいうコンピュータには、デスクトップ型パソコンのほか、ノート型パソコンやタブレット端末等を含む。
エ）テレビやコンピュータ等の画面の垂直面照度
テレビやコンピュータ等の画面の垂直面照度は、100～500 ルクス程度が望ましいとされている。また、目の疲労の原因にならないようにするため、画面に強い光が当たらないようにすると共に、周囲の明るさ（壁面照度）を確保することが大切である。
オ）日本工業規格 Z 9110 に規定する学校施設の人工照明の照度基準

日本工業規格 Z 9110（平成 22 年 1 月最終改訂）には、「学校における領域、作業又は活動の種類別の基準」（参考Ⅱ−1−10）及び「運動場及び競技場の基準」（参考Ⅱ−1−11）が示されている。学校の運動場・競技場の基準は、「運動場及び競技場の基準」の練習又はレクリエーションに準じるとされている。
「学校における領域、作業又は活動の種類別の基準」及び「運動場及び競技場の基準」の表中の Ēm（維持照度）は、ある面の平均照度を、使用期間中に下回らないように維持すべき値を示す。 もし、視覚条件が通常と異なる場合には、設計照度の値は、推奨照度の値から下記に示す照度段階で少なくとも 1 段階上下させて設定してもよいとされている。
次に示す場合には、設計照度を高くすることが望ましい。
a）対象となる作業者又は活動者の視機能が低いとき。
b）視作業対象のコントラストが極端に低いとき。
c）精密な視作業であるとき。
次に示す場合には、設計照度を低く設定してもよい。
d）対象が極端に大きい、又は対象のコントラストが高いとき。
e）領域での作業時間又は活動時間が極端に短いとき。
事後措置：➢暗くなった光源や消えた光源は、電球・蛍光灯等の老朽化やその他の要因によるものかのチェック等を行い、光源の交換や修理を行っても照度が不足する場合は増灯すること。
⑾

まぶしさ
基準：
（ア）児童生徒等から見て、黒板の外側 15°以内の範囲に輝きの強い光源（昼光の場合は窓がないこと）。
（イ）見え方を妨害するような光沢が、黒板面及び机上面にないこと。
（ウ）見え方を妨害するような電灯や明るい窓等が、テレビ及びコンピュータ等の画面に映じていないこと。
意義：まぶしさ（グレア）とは、不快なまぶしさの総称であり、光の質としては良くない状態を指す。照度が十分にあって明るくても、視野の中に「まぶしさ」を感じさせる強い輝きがあると見え方を妨害する。学校におけるまぶしさの原因として、以下に示すもの等がある。
・黒板及びホワイトボードに近い窓・窓から見える青空
・窓の外の反射光・直射日光
・光源及びその光沢
・テレビやコンピュータ等の画面に映る窓や光源
また、前述のように、まぶしさは、生理的、心理的な疲労に直接に影響することから、まぶしい箇所やその原因について積極的に見つけるようにする。

事後措置：➢まぶしさを起こす光源は、これを覆うか、又は目に入らないような措置を講ずること。
➢直射日光が入る窓は、カーテン等を使用するなど適切な方法によってこれを防ぐこと。
➢まぶしさを起こす光沢は、その面をつや消しにするか、又は光沢の原因となる光源や窓を覆ってまぶしさを防止すること。
➢電子黒板やタブレット端末等を利用する場合、窓からの映り込みの防止対策として、通常のカーテンだけでなく、厚手のカーテンや遮光カーテンのように太陽光を通しづらいものの使用を考慮すること。なお、電子黒板やタブレット端末等の画面の見えにくさの原因やその改善方策については、「児童生徒の健康に留意して ICT を活用するためのガイドブック」（文部科学省）が参考となる。

⑿

騒音レベル

基準：教室内の等価騒音レベルは、窓を閉じているときは LAeq50dB（デシベル）以下、窓を開けているときは LAeq55dB 以下であることが望ましい
意義：教室内が静かであることは望ましいが、全く音のない状態を作り出すことは不可能である。
教師の声より大きな音が入ってくると、教師の声が聞こえにくくなり、学習能率が低下する。
1975 年に財団法人日本学校保健会（現、（公財）日本学校保健会）と日本学校薬剤師会（現、公益社団法人日本薬剤師会

学校薬剤師部会）が全国 1,270 校を対象に行った調査によると、教師の年齢・性別・教科及び教室の階・建築様式・地域を問わず教師の声の平均値は 64デシベルであり、最も頻度の高いレベルは 65 デシベルであった。WHO の騒音に関するガイドライン（1999 年 4 月）によると学校では教師の講義を聞き取る知的作業のため、声と騒音の差が少なくとも 15 デシベルは必要であるとされている。以上のことから、教室内の等価騒音レベルは窓を閉じているときは LAeq50 デシベル以下であることが望ましいとされている。
なお、騒音に係る環境基準（参考Ⅱ−1−13）においては、療養施設、社会福祉施設等が集合して設置される地域など特に静穏を要する地域の昼間（午前 6 時から午後 10 時までの間）の基準値は LAeq 50 デシベル、専ら住居の用に供される地域及び主として住居の用に供される地域の昼間の基準値は LAeq 55 デシベルとなっている。
事後措置：➢基準値を超える場合は、学校の実態に応じて望ましい学習環境を確保するための適切な措置を講ずること。例えば、いすの移動音対策としては、いすの足にゴムキャップをつける等の工夫が考えられる。この場合、ゴムキャップや代用するものによっては、揮発性有機化合物の発生源となることがあるので留意する必要がある。また、必要に応じて、授業を行う教室を騒音の影響が少ない教室等に替える等の適切な措置を講ずること。
➢窓を開けたとき LAeq 55 デシベル以上となる場合は、窓を閉じる等、適切な方法によって音を遮る措置を講ずること。校外からの騒音については、学校自体で解決できない場合もあるので、臨時検査を行う等によって、その実態を明らかにし、必要によって学校の設置者に措置を講ずるように申し出ること。例えば、空港に近く、騒音レベルが一定以上の学校では、窓を二重にする等、防音校舎が作られている。
➢音に対して過敏な児童生徒、聴力や発声に障害のある児童生徒、補聴器をつけている児童生徒等がいる場合は座席の位置を考慮すること。

【飲料水等の水質及び施設・設備に係る学校環境衛生基準】
１．水質
学校環境衛生基準では、飲料水に関係する検査対象を 3 種類に分類している。
⑴

水道水を水源とする飲料水（専用水道を除く。）⑵

専用水道に該当しない井戸水等を水源とする飲料水⑶

専用水道（水道水を水源とする場合を除く。
）及び専用水道に該当しない井戸水等を水源とする
飲料水の原水※ 1 直結給水は、原則として飲料水の供給者により水質検査が実施されており、学校においては水質について日常点検が行われていることから、「学校環境衛生基準」における定期検査の対象としない。
※ 2 専用水道は、水道法に基づいて検査し管理することとされており、「学校環境衛生基準」の検査対象としない。
※ 3 小規模貯水槽水道は、水道法において水質に関する検査が規定されていない。しかし、学校環境衛生基準では、児童生徒等及び職員に安全な水を供給しなければならないことから、学校の管理状況を確認するため、定期検査の対象としている。

水道水を水源とする飲料水（専用水道を除く。）の水質★ポイント１：学校における検査場所について
専用水道の検査は、水道法では検査を行う場所まで規定していないが、厚生労働省健康局水道課長通知「水質基準に関する省令の制定及び水道法施行規則の一部改正等並びに水道水質管理における留意事項について」（平成 15 年 10 月 10 日付け健水発第 1010001 号）において、「水道の規模に応じ、水源の種別、浄水施設及び配水施設ごとに合理的な数となるよう設定するとともに、配水管の末端等水が滞留しやすい場所も選定することが必要であること」と示されている。

この趣旨を踏まえ、学校における検査場所は、原則として、滞留等で水質が最も悪化すると予想される末端の給水栓（1 か所）で実施する。

★ポイント 2：事後措置➢検査の結果が基準に適合しない場合は、基準に適合するまで飲用等を中止する。
検査の結果が基準に適合しない原因が学校の敷地内の設備によるものか、水源によるものかを究明し、状況に応じて自治体の水道部局等と相談の上、必要な措置を講ずる。
➢生徒数の減少等により水の使用量が減少すると、貯水槽の回転数（率）が低下し、残留塩素が消失するため、水質が悪化するおそれがある。貯水槽の有効用量を低く設定し直す、あるいは直結給水に改修する等、必要な措置を検討すること。
➢貯水槽の回転数（率）は、1 日の間に貯水槽の水が入れ替わる回数を示す数値であり、1 日に使用する水の量を、貯水槽の有効容量で除して求める。回転数は、飲料水の衛生管理に当たって重要な指標である。

一般に、受水槽については１日当たり 2 回転程度、高置水槽については 10 回転程度になるよう計画する。
➢飲料水の貯水槽については、建設省告示（昭和 50 年告示第 1597 号）において、「外部から給水タンク又は貯水タンクの天井、底又は周壁の保守点検を容易かつ安全に行うことができるように設けること。
」と規定されている。すなわち、6 面点検ができる床置型貯水槽を設置することが求められている。昭和 50 年以前に設置された貯水槽には、地下式等のものがあるが、このような貯水槽は、周壁や底面を外側から点検することができないため、汚染の原因となる亀裂等が発生しても発見が困難であることから、可能な限り早急に床置型等に改善する必要がある。

2.
Ａ

飲料水に関する施設・設備
検査項目及び基準値の設定根拠等の解説

★ポイント 3：給水源の把握➢ 給水源の種類について、上水道、簡易水道、専用水道、簡易専用水道及び井戸その他の別を調べる必要がある。
➢

飲料水に関する施設及び設備については、水道法において、専用水道は施設基準に基づいた管理等を行うこと、簡易専用水道は管理の検査を受けること等が義務付けられている。 また、水道法の規制が適用されない井戸等は、厚生省生活衛生局長通知「飲用井戸等衛生対策要領」（昭和 62 年 1 月 29 日付衛水第 12 号〔一部改正 平成 26 年 3 月 31 日健発 0331 第 30 号〕）
により、管理について指針が示されている。

➢

井戸水等を給水源とする場合は、塩素消毒装置を備えるとともに、水質に応じて、ろ過装置等を設置し、これらの機能を有効に維持しなければならない。塩素消毒装置の目詰まり、薬液不足等により、遊離残留塩素濃度の低下がみられることがあるので、これらの施設・設備の点検を行う。

➢

給水施設・設備は、飲料水が外部からの汚染を受けないよう維持管理するとともに、給水用具の経年変化や不適切な施工等が原因となる水の逆流事故を防止するよう十分な注意が必要である。
汚水が給水施設・設備系統に逆流した場合、汚染した飲料水を飲用するおそれが生じる。特に、貯水槽を経由しない直結給水を行っている施設においては、汚水が公共水道管まで逆流した場
合には、公共水道施設や公衆衛生にも重大な影響を及ぼすため、逆流防止対策は極めて重要である。

➢逆流防止対策としては、故障や漏水等についての定期点検等の維持管理とともに、給水施設・設備と雑用水等の水管・設備を直接接続しないことや、貯水槽やプール等に給水する場合には、吐水口と越流面の間の垂直距離（吐水口空間）を十分に確保することが重要である。垂直距離については、「給水装置の構造及び材質の基準に関する省令（平成 9 年厚生省令第 14 号）」を参照すること。

貯水槽は、外部からの虫や異物の侵入等により汚染を受けやすいため注意を要する。
➢ 貯水槽内部の汚れが原因となって、水質の劣化が起こらないよう毎学年 1 回以上清掃する。
➢★ポイント 4：事後措置➢井戸等を給水源とする場合には、水源の環境を調査し、原水が汚染を受けるおそれがある場合は、速やかに適切な措置を講ずること。
➢受水槽が地下式（昭和 50 年建設省告示第 1597 号に基づく構造でないもの）である等、施設・設備の構造が汚染を受けるおそれがある場合は、速やかに補修又は改修する等の適切な措置を講ずること。
➢施設・設備を構成する材料、塗装が不良又は老朽化している場合は、速やかに補修又は改修する等適切な措置を講ずること。
「校長は、学校環境衛生基準に照らして適正を欠く事項について、遅滞なく、その改善のために 必要措置を講ずる。学校の設置者は、学校からの申し出に対して、学校の適切な環境維持が責務であることを踏まえて適切に対応する。
」と記載されている為、事後措置を参照しながら学校側とご協議ください。