Jpn J Clin Ecol（Vol.25 No.2 2016）

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総説

特別講演3

室内空気汚染の健康リスク
東近畿大学医学部

賢 一
環境医学・行動科学教室

Health risk due to indoor air pollution
Kenichi Azuma
Department of Environmental Medicine and Behavioral Science
Kindai University Faculty of Medicine

要約

日本では、居住環境の室内空気汚染による健康影響問題に対して、13の物質に室内濃度指針値を策定するなどの取り組みが行われてきた。しかしながら、指針値策定物質の代替物質への移行、準揮発性有機化合物による健康影響の懸念など、さらに検討すべき課題がある。これらの課題に対応するには、健康リス
ク評価に基づいた継続的な取り組みが必要である。準揮発性有機化合物では、揮発性が低いと室内ダストに含まれる割合が高くなり、吸入、経口、経皮の３つの曝露経路が複雑に関与する。また、多種類の製品に利用され多媒体曝露を生じる準揮発性有機化合物では、発生源対策が重要となる。さらに、居住環境では多種類の化学物質に混合曝露しているため、既存の化学物質の濃度測定に基づく健康リスク評価手法ではなく、生体影響に関する環境バイオマーカー等の評価手法を開発し、低濃度混合曝露や代替物質による健康影響を防止する取り組みが必要である。
（臨床環境 25：76－81，2016）《キーワード》健康リスク、混合曝露、室内空気汚染、多媒体曝露、リスク評価

Abstract
The types and concentrations of indoor air pollutants have not been consistent over time and havechanged with alterations in lifestyle and the development of novel products used in indoor environment.
Health effects of Semi-Volatile Organic Compounds (SVOCs) have been reported over the past decade.
Continuous assessment and management based on the health risks are required. Low volatile SVOCsare often contained in indoor dust and their three exposure pathways of inhalation, ingestion, anddermal exposure involve to health effects in humans. An integrated multipollutant and multicompartment approach for those pathways appears essential in order to determine the extent of the threat topublic health posed by indoor dusts. In addition, the source control is required for SVOC used in variousproducts, which has multimedia exposure pathways to humans. Combined exposure to multiple lowlevel pollutants is appeared in indoor environment. Novel approach for health risk assessment using
受付：平成28年 8 月28日，採用：平成28年９月12日
別刷請求宛先： 東 賢一
近畿大学医学部環境医学・行動科学分野〒589-8511 大阪狭山市大野東377-2

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environmental biomarker for evaluating biological or health effects is therefore needed instead of existing heath risk assessment based on measurement of air concentration. This approach will prevent
health effects caused by the combined exposure to multiple low-level pollutants or exposure to alternative chemicals that pose potentially the risk of impairing human health.
(Jpn J Clin Ecol 25 : 76－81, 2016)《Key words》Combined exposure; health risk; Indoor air pollution; Multimedia exposure; Risk
assessment

はじめに

揮 発 性 有 機 化 合 物（VOC: Volatile Organic

日本では1990年代に入り、居住環境に起因する健康Compound）の実態調査がなされ、1997年にホルムア影響の問題として、いわゆるシックハウス問題が発生

ルデヒド、2000年から2002年にかけてトルエンやパラし、その中でも特に化学物質による室内空気汚染の問

ジクロロベンゼン等、合計13物質に対して室内濃度指題が明らかにされてきた。そのため1997年から2002年

針値が策定された2）。この数十年、欧米でもその傾向にかけて、13の化学物質に対して室内濃度指針値がは同様である3）。

策定され、 2 種類の化学物質が建築基準法で使用規制されるなど、いくつかの対策が行われてきた。

この当時、指針値設定対象物質の選定基準は、以（ 1 ）世界保健機関（WHO）な下の 6 項目であった4）。

しかしながら、その後、指針値が策定されている化どにより気中濃度のガイドラインが提示されている。

学物質の代替物質として新たな化学物質が使用され（ 2 ）全国調査の結果から室内濃度が高く、その理由ているとの指 摘がなされ、準揮発 性有機 化 合 物が室内の発生源によると考えられる。
（ 3 ）パブリック（SVOC: Semi-Volatile Organic Compound）によるコメントから特に要望があった。
（ 4 ）外国で新たな規健康影響が疫学研究や動物実験等で報告されており、制がかけられたこと等の理由により早急に指針値の策

室内空気汚染の問題にはいくつもの課題がある。そこ定を考慮する必要がある。
（ 5 ）主要な用途からみて万で本報では、室内空気汚染に関するこれまでの取り組遍なく網羅している。
（ 6 ）主要な構造分類からみて万みと今後の課題について概説したい。

遍なく網羅している。この基準では、化学物質の有害室内空気汚染に対する取り組みと課題ていなかった。しかし1990年代半ば以降、室内空気汚

室内空気汚染に対する取り組みには、建物側だけの染による健康被害の問題が社会的に大きくなる中、厚規制では十分対処できないほどさまざまな因子が複雑

生労働省は、化学物質による健康被害を生じさせないに関与する。また、居住環境の管理は、大気や労働環上で望ましいと判断された値を早急に策定する必要が境とは異なり一般住民の居住者が中心となること、室あった。そこで、全国調査の結果から室内濃度が比較

内濃度は温度や発生源からの減衰の影響を受けて大的高く室内に発生源があると考えられる物質と諸外国きく変動するため単一の測定結果では判断できないこにおける既存の規制等を考慮し、指針値設定対象物となどから、室内空気汚染に対する規制は容易ではな質が選定され、指針値が策定された。この施策の結い。そのため、対策等の行動を起こすべきかどうかの果、ホルムアルデヒド、トルエンやキシレンなどの芳香判断をするための濃度、あるいは室内空間の設計目標

族系の有機溶剤、塩素系や有機リン系殺虫剤などのや室内濃度の低減目標となる濃度として汚染物質濃室内濃度は減少し、シックハウスの問題は大きく改善度の指針値を定め、その指針値に基づき建材や家具された5）。

等の汚染源に対する放散基準を設定する取り組みが適切だとされている 。
1）

日本では、1980年代以降、主に建材から放散される性やヒトに対する健康リスクの大きさが十分考慮されその後約10 年が経過し、指針値設定物質の代替物質の使用が増えているとの指摘があること、SVOC による健康影響の懸念が指摘されてきたことなどを踏まJpn J Clin Ecol（Vol.25 No.2 2016）

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え、リスク評価による優先付けを取り入れて、より一層制法でクロルデンの製造・使用・輸入が禁止された。の改善を行うよう検討を進めている 。代替物質につい

その後、有機リン系化合物のクロルピリホスが使用さ6）ては、以前から大きな課題であった。シロアリ防除剤とれるようになったが、シックハウス症候群対策として、して、1980年代半ばまで有機塩素系化合物のクロル2002年の改正建築基準法で住宅へのクロルピリホスデンが使用されていたが、1986年に化学物質審査規の使用が禁止された7）。ところが現在、シロアリ防除剤表１ 全国602家屋（既築）における49物質の健康リスク評価結果の抜粋（文献10をもとに作成）

表１

全国 602 家屋（既築）における 49 物質の健康リスク評価結果の抜粋（文献 10 をもとに作成）
冬期（2012 年～2014 年）
測定値
N(μg/m3)

夏期（2012 年～2014 年）
MOE

MOE

測定値
N

超過率

平均

最大平均 最大 (%)

アクロレイン

581 0.8

8.5

0.1

0.085.9

アクロレイン

二酸化窒素

591 219.6 2009.8

0.2

0.0

58.7

ベンゼン

590 2.4

18.6

0.7

0.1

ギ酸

591 54.1

437.6

0.7

塩化水素

591 2.7

153.8

プロパナール581 4.1

61.5(μg/m3)

MOE

MOE

超過率

平均

最大平均 最大 (%)

5870.94.8

0.1

0.089.3

プロパナール

5877.436.81.2

0.2

28.4

50.5

ベンゼン

570

1.3

13.6

1.3

0.1

21.2

0.1

32.8

ギ酸

579

27.9

244.7

1.3

0.1

19.9

1.0

0.0

27.6

塩化水素

564

1.9

149.9

1.4

0.0

13.7

2.2

0.1

9.8

パ ラ ジ ク ロ ロ ベ 592

117.9

12637.4

1.8

0.0

7.1

ンゼン
アセトアルデヒド 581 21.1

233.0

2.3

0.2

6.7

アセトアルデヒド 587

18.7

211.8

2.6

0.2

5.5

ク ロ ト ン ア ル デ 581 0.5

18.2

3.4

0.1

4.1

二酸化窒素

581

13.4

98.7

3.0

0.4

3.8

2107.6

6.9

0.1

3.4

1,2- ジ ク ロ ロ エ 592

0.2

11.1

9.9

0.1

3.4

ヒド
パ ラ ジ ク ロ ロ ベ 590 31.0
ンゼン

タン

クロロホルム591 1.1

212.8

3.7

0.0

1.9

酢酸エチル

591

8.5

646.8

8.8

0.1

2.7

酢酸エチル

591 5.7

782.6

13.2 0.1

1.0

クロロホルム

592

0.7

16.2

5.4

0.2

2.5

二酸化硫黄

592 2.2

483.6

9.1

0.7

ク ロ ト ン ア ル デ 587

0.2

18.4

8.3

0.1

1.5

0.0

ヒド
1,2,4- ト リ メ チ 590 6.4

189.4

11.4 0.4

0.5

α-ピネン

490

30.1

1879.514.9 0.2

1.2

763.8

24.0 0.3

0.3

ホルムアルデヒド 586

33.5215.53.01.2

ルベンゼン
トルエン

590 10.8

MOE:Margin of Exposure（曝露余裕度）、有害性の評価値と曝露濃度の比であらわされる。MOE が小さいほどリスクが大きい。
MOE 超過率 : 調査した家屋のうち MOE が１未満であった家屋の割合。

0.5

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臨床環境医学（第25巻第2号）

としてネオニコチニル系化合物の使用が増加し、日本した製品がある。その他、輸液用バッグやチューブなの研究でヒトへの影響が懸念されている 。

どの医療器具、電気絶縁テープ、農業用フィルム、食8）

室内空気汚染物質による健康リスク

居住環境の室内空気からは、多種類の化学物質が検出されており、リスク管理の優先付けを行うにあ品包装用フィルム、衣類包装用フィルム、ワッペン、水着用バッグなど、幅広く使用されている。フタル酸エス
テル類は、揮発性が低いため、SVOC に分類され、室内ダストからも検出されている11）。

たっては、健康リスクの大きさに基づいた初期スク

室内ダストでは、乳幼児が手や物を口に入れる行動リーニングが重要である。著者らは、1995年から2005（マウシング）や床の上を這うことなどで、手に付着し年までに公表された全国規模の室内濃度の実態調査たダストを経口摂取することがある。また、食品や食器結果をもとに、93の物質に関する有害性評価を実施などに付着したダストを経口摂取する場合もある。室し、その健康リスク評価を行った。その結果、室内濃内でのヒトの活動（歩行や清掃等）などによって室内度指針値が策定されているホルムアルデヒド、パラジに浮遊したダストを吸入する、ダストが皮膚に付着しクロロベンゼン以外に、アクロレイン、テトラクロロエて体内に経皮曝露する場合もある12）。従って、室内でチレン、ベンゼン、ベンゾ（a）ピレンの健康リスクがヒトがダストに曝露する経路だけをみても、吸入、経高いことを明らかにした 。

口、経皮の３つを考えなければならない。

9）

その後、2012年から2014年にかけて全国602の住宅

このように、フタル酸エステル類の発生源は多岐にから得られた室内濃度の実態調査をもとに、49物質にわたり、ヒトは室内空気、室内ダスト、製品、外気、飲関する有害性評価を実施し、その健康リスク評価を食物、土壌、地表水などの多媒体を経由してフタル酸行った（表１）。その結果、アクロレイン、二酸化窒

13）。
エステル類に吸入、経口、経皮曝露する（図１）10）素、ベンゼン、ギ酸、塩化水素のリスクは、冬期と夏デンマークにおける小児の調査結果では、フタル酸期のいずれにおいても高かった。特にベンゼン、二酸ジエチル（DEP）、フタル酸ジ－ n －ブチル（DnBP）、化窒素、アセトアルデヒドは冬期に健康リスクが高い

フタル酸ジ－イソブチル（DiBP）、フタル酸ブチルベン傾向にあり、生活習慣や燃焼型暖房器具からの排出物

ジル（BBzP）、フタル酸ジ－ 2 －エチルヘキシルが関与している可能性が推定される。パラジクロロベ（DEHP）における曝露経路別の週あたり平均摂取量

ンゼンは室内濃度指針値策定物質であるが、いまだにを推算したところ、揮発性が低い DEHP と BBzP でハイリスクであった。

はダストの経口摂取の比率が高かった。しかし、揮発49物質の健康リスク評価結果に対して主成分分析性が高い DEP、DnBP、DiBP では、ガス状物質としを行ったところ、パラジクロロベンゼンは独立した因子

14）。従って、揮ての曝露経路の比率が高かった（図２）であったが、アルデヒド類、脂肪族炭化水素、芳香族発性が低いフタル酸エステル類では、ダスト中に存在炭化水素、酢酸エステル類は、同じ健康リスクの成分に分類された。従って、これらの同族、あるいは健康影響が類似した物質群による健康リスク評価やリスク管理は、多種類の低濃度化学物質で汚染された居住環境の室内空気の健康リスクを低減するには有効であると考えられる。

フタル酸エステル類の多媒体曝露

フタル酸エステル類は、プラスチックを柔らかくする材料として、主に塩化ビニル樹脂に幅広く使用されてきた。室内では、壁紙、床材、テーブルクロス、電線被覆材、子供用玩具などにフタル酸エステル類を使用

発生源
材料関連
・建築材料、家具・電子機器・電気絶縁材料

製品関連
・化粧品の使用・容器、包装材料
・塗料や接着剤の使用
・繊維、玩具、マット
・医薬品、医療器具

製造業
・生産、製造工程・廃液、排出ガス・梱包材料

農業・殺虫剤、農薬、薬品・機器類、フィルム廃棄物
・処分場

接触媒体

ヒトの曝露

室内空気、表面
室内ダスト
製品との直接接触
飲食物、室内空気
室内ダスト、表面

吸入曝露
経口曝露

外気、地表水土壌、商品

経皮曝露

外気、地表水土壌、食品外気、地表水
土壌、食物

図１ フタル酸エステル類の発生源と曝露経路 (文献13を改訂)

図１ フタル酸エステル類の発生源と曝露経路1( 文献13を改訂 )Jpn J Clin Ecol（Vol.25 No.2 2016）

80

0%

20%

40%

60%

室内で多くの製品に利用され、多媒体による曝露経路

80% 100%がある物質については、発生源対策が重要となる。デDEP

ダストの経口
摂取

DnBP
DiBP
ガス状物質の経皮曝露
ダストの経皮曝露

DEHP

DnBP、DiBP の１つ以上を0.1% 以上含む室内で使用される製品及び皮膚や粘膜経由で曝露する製品の輸吸入曝露

BBzP

ンマークでは、2013年12月 1 日より、DEHP、BBzP、入と使用を禁止する決定（室内で使用される特定フタル酸エステルの含有制限を定めた政令）を行った18）。
一般的に、プラスチックに対するフタル酸エステル類の含有量は、数％から数十％必要であるため、0.1% の基準は実質的には使用禁止に相当する措置である。し図２ 室内における曝露経路別の週あたり平均摂取量比率（文献14をもとに作成）

かしながら、欧州連合（EU）における手続き上の問題から、デンマークは本政令の施行を断念して撤回した。

図２ 室内における曝露経路別の週あたり平均摂取量比率（文献14をもとに作成）
EU は、今回対象となった 4 種のフタル酸エステルする比率が高くなり、その多くが経口によって体内に類以外のフタル酸エステル類に対する懸念や、 4 種摂取される。のフタル酸エステル類のリスクを示す新たな科学的証

2

欧州で年齢別及び曝露経路別にフタル酸エステル拠が示された場合には、新たに EU で制限手続きを実類の摂取量を調査した結果では、揮発性の高いフタル施する可能性を示唆していた19）。その後欧州では、電酸ジメチル（DMP）では室内空気からの摂取比率が子・電気機器における特定有害物質の使用制限に関高く、DEP では肌の手入れやシャンプー等のパーソナするEU 指令であるRoHS 指令において、2015年 6 月

ルケア製品からの摂取比率が高かった 。DiBP やより DEHP、BBzP、DnBP、DiBP が規制対象としてDEHP では食品からの摂取比率が高かったが、乳幼正式に追加された20）。EU 加盟国は、2016年12月31日ま児ではダストからの経口摂取の比率が DiBP で約３でに上記指令に対応する国内法の整備が求められる。

割、DEHP で約４割程度を占めていた。BBzP では、各物質の最大許容濃度は、DEHP が0.1wt％、BBzP

乳幼児のダストからの経口摂取の比率が約７割を占めが0.1wt％、DnBP が0.1wt％、DiBP が0.1wt％となっていた。これらの結果からも、揮発性の低いフタル酸ている。カテゴリー 8 および 9 以外の電気・電子機器

エステル類では、特に乳幼児において、ダストからのは2019年 7 月22日以降上市分から、カテゴリー 8 およ経口摂取の比率が高いことがわかる。

び 9 の医療機器、監視制御機器は2021年 7 月22日以

13）

室内ダスト中のフタル酸エステル類と子どもの喘息やアレルギー症状との関連性が報告されている 。フ降の上市分から適用が開始される。

15）

タル酸エステル類の室内濃度と成人の尿中代謝物濃度との関連性が示唆されており、室内におけるフタルおわりに新たな技術の導入、我々の暮らしの変化、関係業界酸エステル類への曝露の重要性が指摘されている 。

による規制への対応などにより、室内空気汚染は変化

居住環境におけるフタル酸エステル類への曝露と喘していく。そのためこれらの変化に対応するためには、息やアレルギー疾患との関連については、縦断研究や健康リスク評価に基づいた継続的な取り組みが必要介入研究など、さらなる研究が必要とされているが、である。また、揮発性が低い SVOC では、室内ダスト

これまでの科学的根拠を考慮すると、多媒体によるフに含まれる割合が高くなり、吸入、経口、経皮の３つタル酸エステル類への曝露を低減することは推奨されの曝露経路が複雑に関与する。さらに室内で多くの製るべきと考えられている 。

品に利用され、多媒体による曝露経路があるSVOCに

16）

17）

室内ダスト中の化学物質に関しては、測定方法の標ついては、発生源対策が重要となる。ただし、多種類準化が容易ではなく、室内ダスト中の化学物質に対すの化学物質に混合曝露している居住環境では、健康る基準値を設定している諸外国はみあたらない。また、リスクの評価方法において、既存の化学物質の濃度測

臨床環境医学（第25巻第2号）

定に基づく健康リスク評価手法ではなく、刺激や発がん、神経毒性等の生体影響に関する環境バイオマー
カー等の評価手法を開発し、低濃度混合曝露や代替物質による健康影響を防止する取り組みが必要である。

引用文献

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