自然災害科学 J. JSNDS 37 -4 397 -406（2019 ）要介護者の避難行動速度

森下 朔1・水口 竜一1・金井 純子2・馬場 俊孝2

Motion and Speed of the Frail Elderly
During Evacuation Process
1

1Hajime MORISHITA , Ryuichi MIZUGUCHI ,2
2
Junko KANAI and Toshitaka BABA
Abstract
While agent simulation has been used to investigate evacuation scenarios, evacuation
speed of frail elderly has not been fully studied yet. Therefore, in order to obtain the evacuation
speed of the frail elderly we recorded videos of evacuation drills held in a group home withcare. We analyzed evacuation steps in detail through the videos and acquired the evacuation
speed of the frail elderly. We also simulated the evacuation drills with an agent model using
the observed data. In the simulation result, the evacuation completion time was about 10%
faster than the measured time of the evacuation drills. The difference in evacuation completiontime can be explained considering the time taken for “unplanned behavior” of caregivers suchas stopping to think about the next action.
キーワード：要介護者，避難速度，エージェントシミュレーション
Key words:

frail elderly, evacuation speed, agent simulation

1 ．はじめに変化に起因する疾病であって政令で定めるもの

要介護者とは，「要介護状態にある65歳以上の（特定疾病）によって生じた者」のいずれかに該当者，あるいは，要介護状態にある40歳以上65歳未する者と定義される（介護保険法第 7 条第 3 項）。

満の者であってその要介護状態の原因である身体

ここで，要介護状態とは身体上又は精神上の障害上又は精神上の障害が加齢に伴って生ずる心身のがあるために，入浴，排せつ，食事等の日常生活

1

2

徳島大学大学院先端技術科学教育部
Graduate School of Advanced Technology and Science,
Tokushima University

徳島大学大学院社会産業理工学研究部
Graduate School of Technology, Industrial and Social
Sciences, Tokushima University

本報告に対する討議は 2019 年 8 月末日まで受け付ける。

397

398

森下・水口・金井・馬場：要介護者の避難行動速度

における基本的な動作の全部又は一部について，勧告を出せずに避難開始が遅れたことが被害を拡

常時介護を要すると見込まれる状態である。要介大させた一因だが，そもそもグループホームでは護者が介護保険サービスを受けるためには，要介夜間は当直の介護スタッフも限られている。たと護認定を受ける必要がある。要介護認定は，身え隣接する 3 階建ての建物の避難を試みたとして体能力，認知能力，介助の方法などに関わる74も自力避難できない要介護者全員を退避させるに項目の総時間（要介護認定等基準時間）に基づいはかなりの時間を要したものと推察される。て，要支援 1 〜 2 と要介護 1 〜 5 に区分される（表また，2013年 2 月 8 日に長崎県内のグループ1 ）。また，要介護度別の身体状態の目安は，市

ホームで火災が発生し，死者 5 名，負傷者 7 名を町村によって若干異なるが，一般に要介護 2 以上出した。総務省消防庁（2014）によれば，多くのは自立歩行が困難である。厚生労働省の調査（厚死者，負傷者が発生した要因として，設備上の不生労働省，2018b）によると，2018年 5 月時点で備，有効な初期消火及び火災通報装置による消防要介護認定者数は646万人にのぼる。

機関への通報が無かったことに加えて，自力避難要介護者が共同生活する介護福祉施設にグルーの困難な多数の入居者を少数の施設職員等で避難プホームがある。グループホームでは介護スタッさせなくてはならなかったことを挙げている。

フの援助を受けながらも，入居者の能力に応じて2011年 3 月11日に発生した東日本大震災では，それぞれが役割を持ち自立した生活を送る。グ岩手，宮城，福島 3 県のグループホーム414施設

ループホームは，運動能力や認知能力に衰えが出のうち，27施設が被害を受けた。津波からの逃げた場合にまず入居を考える施設である。全国のグ遅れにより，死者・行方不明者数は，入所者38名，ループホームの件数は平成12年度に675件，平成職員 9 名に上った（厚生労働省，2011）。

18年度に8,521件で，その後も増え続け，平成28

このような過去の災害を踏まえ，内閣府（2016）

年度には13,114件となった。平成16年度以降は，は，施設における防災計画の策定，ハザード情報，高齢者向け住まい・施設においてグループホーム避難情報の効果的な伝達等を取り組むべき対策との件数が最も多い（厚生労働省，2017）。

して掲げた。総務省消防庁（2014）は，従業員教育，過去の災害において，グループホームの被害が効果的な訓練の実施，近隣との協力体制が必要と報告されている。例えば，2016年 8 月30日夜からした。つまり，グループホームにおいて防災計画

31日未明にかけて岩手県を襲った台風10号では，を策定するとともに，近隣住民との協力体制の下，河川堤防が決壊して，広域にわたって浸水被害が繰り返し避難訓練を実施することは迅速な避難の起きた（内閣府，2016）。川から50メートルほど実現に繋がる。訓練により，避難に掛かる時間やに位置するグループホームの入居者全員（ 9 名）必要な介護スタッフ数および近隣住民からどれだが死亡した。グループホームの隣には 3 階建てのけ協力を得なければならないかを明確にできる。

建物があり，非常時にはそこに避難することにしかし，グループホームでは，慢性的な人手不足なっていたが叶わなかった。自治体が避難指示やや要介護者の身体的負担等の理由から，避難訓練

表1区分

要介護認定等基準時間（厚生労働省，2018a）

要介護状態区分
身体状態の目安（例）（徳島市，2018）

要支援 1 25分以上32分未満

日常生活の能力は基本的にはあるが，入浴などに一部見守りや支援が必要。

要支援 2

日常生活の能力は基本的にはあるが，入浴などに一部介助が必要。

要介護 1

32分以上50分未満

要介護 2 50分以上70分未満

日常生活の能力は基本的にはあるが，入浴などに一部介助が必要。
立ち上がりや歩行などが自力で困難。排泄，入浴などで一部または全体の介助が必要。

要介護 3 70分以上90分未満立ち上がりや歩行などが自力ではできない。排泄，入浴，衣服の着脱などで全体の介助が必要。

要介護 4 90分以上110分未満

排泄，入浴，衣服の着脱など日常生活に全面的介助が必要。

要介護 5 110分以上意思の伝達が困難。生活全般について全面的介助が必要。

399

自然災害科学 J. JSNDS 37 -4（2019 ）の回数や内容は限定的なものになっており，災害り，入居者18名で要介護度の内訳は要介護 1 が 2時における迅速な避難の実現を一層難しくしてい名， 2 が 4 名， 3 が 5 名， 4 が 7 名である。介護る（金井・中野，2014）。

スタッフは併設のデイケアセンターと兼任で合計

2011年東日本大震災以降によく用いられるよう28名である。になったエージェントモデルの避難シミュレー

避難訓練では，介護スタッフが要介護者を手引ション（例えば，Aguilar et al., 2015, 小柳・有川，き歩行させるか，あるいは車いすで一人ずつグ2016）はこの課題を解決できる手法である。様々ループホームの玄関まで移動させる。そして定員な被災ケースを想定した避難シミュレーションを7 名の福祉車両 2 台に分かれて乗車し，津波避難実施することにより，要介護者の避難訓練への参ビルへ移動する。福祉車両で津波避難ビルに移動

加がなくとも，避難における課題や対応策を考えするのに必要な時間は約 3 分である。津波避難ビられる。避難シミュレーションには，基礎情報とルで福祉車両から降り，停電によりエレベータがして要介護者や介護スタッフの歩行速度などの使えない可能性もあるため，階段を使って 4 階まデータが必要である。要介護者の歩行速度はリハで上る。これで避難完了である。津波避難の流れ

ビリや保健などの分野でまとめられているが，避を図 1 にまとめた。

難に必要な動作は歩行だけでなく，車いすでの移要介護者も参加した津波避難訓練が2016年 9 月

動や避難車両への乗降なども関係する。要介護者

28日と2017年 3 月24日の 2 回実施された。 1 回目の各種避難行動の速度が網羅的に計測された例の避難訓練（以下，訓練 1 ）は要介護者11名と介は，著者らの知る限りでは存在しない。

護スタッフ 8 名が参加した。訓練に参加した要介

本研究の目的は要介護者の各種避難行動速度を

護者は全員が認知症を患っている。要介護度は，明らかにすることである。そこで徳島県のあるグ

要 介 護 1 が 1 名， 2 が 3 名（ う ち 1 名車 いす ），ループホームで実施された要介護者参加の津波避3 が 2 名（うち 1 名車いす）， 4 が 5 名（うち 4 名

難訓練において，要介護者の避難行動速度を計測した。 2 章では避難訓練の詳細を述べ， 3 章で避難行動速度をまとめる。さらに， 4 章で取得した避難行動速度を利用してエージェントシミュレーションを実施する。 5 章ではシミュレーションによる避難訓練の再現性と，要介護者の避難を遅延させる動作について議論する。

2 ．グループホームでの避難訓練
研究対象施設の徳島県の某グループホーム（以下，グループホーム A と記す）は海岸からおよそ600 m に位置し，南海トラフ巨大地震による津波の想定浸水区域内にある。津波の到達は地震発生後約40分，最大浸水深さは 3 〜 4 m と想定され，垂直避難であればビルの 3 階以上への避難が必要である。グループホーム A と並接するデイケアセンターは共に平屋であり，津波襲来の危険性があると判断された場合には，およそ500 m 離れた津波避難ビルへ全員で避難することにしている。グループホーム A は 2 単位ユニットから成図1

グループホーム A の津波避難の流れ400

森下・水口・金井・馬場：要介護者の避難行動速度車いす）である。グループホームＡの屋内から建代女性 1 名の計 5 名が参加し，各避難行動につい物の外に移動後，福祉車両に乗って津波避難ビルて各人 5 回ずつ，計25回測定した。に向かった。津波避難ビルで降車後，要介護者 2名はそれぞれ 2 名の介護スタッフに付き添われながら階段を上った。
2 回目の避難訓練（以下，訓練 2 ）では，要介

3 ．要介護者の避難行動速度
避難訓練を記録した映像から，要介護者の歩行速度をはじめとする避難行動速度を計測した。図護者 7 名と介護スタッフ 3 名が参加した。訓練 1

3 は介護スタッフに手引きされた要介護者の要介と同様に全員が認知症を患い，要介護度は，要介護度別の歩行速度である。計測回数はのべ20回，

護 1 が 2 名， 2 が 3 名， 3 が 1 名（車いす）， 4

平均で0.43 m/s，標準偏差は0.19 m/s だった。要が 1 名（車いす）である。なお，介護スタッフ 3

介護者の車いす移動速度の計測回数は18回，平均名のうち 1 名は近隣住民役で，施設に駆けつける

速度は1.05 m/s，標準偏差は0.28 m/s であった。

までの時間を 5 分と仮定し，発災 5 分後から訓練

車いす移動では要介護者自身が車いすを操作してに参加した。グループホーム A では日頃から地移動することはなく，計測18回のすべてにおいて，域住民との連携を深めており，災害時には近隣住介護スタッフが車いすを押している。その他の行民が駆けつけることになっている。訓練 2 は訓練動も含めて計測結果を表 2 と表 3 にまとめた。な

1 と同じ流れであるが，津波避難ビルへは避難せお，要介護者の避難行動速度は全て介助ありで，ず，福祉車両に乗り込むまでが行われた。

健常者の避難行動速度は全て介助なしである。

2 回の避難訓練をグループホーム内に設置した

ここで表 2 の「スロープを歩行で下る」は，グ固定カメラ 3 台と，移動カメラ 5 台で記録した。

ループホームの玄関に車いす用の約10％の勾配の固定カメラは図 2 に示す位置に設置し，要介護者

5 m のスロープがあり，要介護者についてはそが廊下を移動する様子を矢印が示すアングルで撮こを手引き歩行で移動する速度を計測した。
「ス影した。図 2 に示した 5 m と書かれた矢印の両ロープを車いすに乗って下る」は介護スタッフが端に目印を置き，要介護者が通り過ぎる時間を正押す車いすがこのスロープを下る速度である。健確に測れるように工夫した。 5 台の移動カメラは常者とはいえ介助なしでスロープを車いすで下る訓練に参加しない記録者が持ち，避難訓練の状況のは危険が伴うため，本項目は計測しなかった。に伴って位置を変えて，ベットから立ち上がる様

表 3 の「ベッドから立ち上がる」はベッド上に子や車に乗り込む様子などを撮影した。
さらに比較のため，健常者の避難行動速度もグ寝ている要介護者を床に起立させるまでの時間，「ベッドから車いすに座る」はベッド上に寝ていループホームＡで測定した。健常者の実験には，
20代男性 1 名，30代男性 2 名，40代男性 1 名，40

図2

グ ル ー プ ホ ー ム Ａ の 見 取 り 図（ 避 難 シミュレーションモデル）と避難訓練における固定カメラの設置場所。左上の 2 つの長方形は避難用の福祉車両を示す。

図3

本研究で得られた要介護度別の手引き歩行速度。

401

自然災害科学 J. JSNDS 37 -4（2019 ）4 ．避難シミュレーションによる避難訓
練の再現

る要介護者を起こして車いすに乗せるまでの時
間，「車いすの動き出し」は，介護スタッフが停車している車いすのストッパーを外し，要介護者に本研究で計測した要介護者の避難行動速度を用「これから動きますよ」と声掛けを終えて車いすいて避難シミュレーションを行い，避難訓練の避が動き出すまでの時間である。
「立位からの乗車」

難完了までの時間の再現の可能性について検証しは避難用の福祉車両に手引き歩行の要介護者が乗た。避難シミュレーションには市販の SimTread

り込みシートに着席するまでの時間，「車いす着（木村・他，2009）を利用した。シミュレーショ

席状態から立ち上がって車に乗車」は避難用の福ンでの再現時間は避難開始から福祉車両に乗り込

祉車両の前に停車している状態の車いすから立ちむまでとし，津波避難ビルへの移動と津波避難ビ上がって車内のシートに着席するまでの時間，「車ルでの階段の上りは除いた。津波避難ビル内の避いすのままリフトを用いて車に乗車」は避難用の難を除いた理由は，津波避難ビルが民間所有で訓福祉車両のリフトに車いすを乗せ，ベルトで固定

練内容が限られ，十分なデータが取得できなかっし，リフトを上げ，車いすを車内に移動するまでたためである。実際の避難訓練で，開始から訓練の時間である。
「車から降車」は避難用の福祉車両

参加者全員が福祉車両へ乗車を完了するまでに必内に着席状態から，避難用の福祉車両の外に出る要だった時間は，訓練 1 で10分30秒，訓練 2 で13までの時間である。
「車いすのままリフトで車か分46秒であった。ここではこの訓練 1 ，訓練 2 でら降車」は福祉車両のリフトで車いすごと降車す実測された避難時間とシミュレーションによってるのに必要な時間である。
「階段を一段上がる」に求められる避難時間を比較する。

必要な時間は踏み面が30 cm，高さが17 cm の手避難シミュレーションに必要なグループホーム

すりのある階段 1 段上るのに必要な時間である。

A の空間モデルは，建築図面を利用して作成した。

表2

本研究で計測した避難行動速度。表中の誤差は標準偏差。すべての行動について，要介護者は介助あり，健常者は介助なしである。
行動

要介護者

健常者

回数速度（m/s）

回数速度（m/s）

歩行200.43±0.19251.32±0.10

車いす移動181.05±0.28

250.92±0.19

スロープを歩行で下る

30.31±0.04251.19±0.06

スロープを車いすに乗って下る

50.63±0.17

−

−

表3

本研究で計測した避難行動所要時間。表中の誤差は標準偏差。すべての行動について，要介護者は介助あり，健常者は介助なしである。
行動

要介護者

健常者

回数

所要時間（s）

回数

所要時間（s）

ベッドから立ち上がる

433.1±15.0

25

2.8±0.5

ベッドから車いすに座る

334.7±9.0

25

4.7±0.8

車いすの動き出し30

5.0±0.9−−

立位から乗車518.9±12.9255.0±1.1

車いす着席状態から立ち上がって車に乗車

429.2±10.8254.7±0.6

車いすのままリフトで車に乗車

580.5±2.9

−

−

車から降車

1041.0±21.825

4.0±0.8

車いすのままリフトで車から降車

540.8±2.1−−

階段を一段上がる

53.1±0.5250.5±0.1

402

森下・水口・金井・馬場：要介護者の避難行動速度

建築図面にはない机，いす，ソファなどの人が通過できない障害物は現地で大きさを計測しモデル化した（図 2 ）。避難用の福祉車両は避難訓練と同様に，玄関前に 2 台設定した。シミュレーショ
ンで避難者を表現するエージェントの数と性質（要介護者か介護スタッフか）も避難訓練に準じた。訓練 1 では介護スタッフ 8 名，要介護者11名である。訓練 2 では介護スタッフ 3 名，要介護者7 名である。訓練 2 のスタッフ 1 名は近隣住民によるサポートという訓練シナリオだったので，シミュレーションにおいても介護スタッフエージェントの内 1 つは 5 分後から動き出す設定とした。
各エージェントの行動速度は本研究より得られた速度を利用した。なお，手引き歩行速度については，図 3 を参考にして，要介護 1 が0.6 m/s，2 が0.5 m/s， 3 が0.4 m/s， 4 が0.3 m/s と 要 介護度別に設定した。その他の避難行動については，表 2 ， 3 に示されたものを用いた。なお，シミュレーションにおいて各避難行動速度のばらつき（標準偏差）は考慮しなかった。介護スタッフの移動速度は健常者の歩行速度の1.3 m/s とした。
要介護者のエージェントは 1 人では動けない。
避難シミュレーションにおいては，介護スタッフのエージェントが迎えに行って，介護スタッフと一緒に要介護者の移動速度で玄関付近まで移動後，一旦待機する。介護スタッフエージェントは別の要介護者エージェントを迎えに行く。すべての要介護エージェントが玄関付近に集まった後，1 人ずつ福祉車両に乗せる。開始から全員が福祉車両に乗り込むまでの時間を計測した。なお，シミュレーションでは， 1 人の要介護者エージェン
トに対して 1 人の介護スタッフエージェントが介助し，介護スタッフは避難の手順を完璧に把握しているというルールでモデル化した。
避難シミュレーションでは，訓練 1 ，訓練 2 のどちらにおいても，エージェントの目立った渋滞は発生せず，滞りなく避難が完了した。訓練 1 ，シミュレーション結果を図 4 に訓練 2 のシミュ
レーション結果を図 5 に示す。避難開始から完了までの時間は，訓練 1 では 8 分42秒，訓練 2 では12分00秒と，実際の訓練で計測された時間よりや

図4

訓練 1 のエージェントシミュレーション結果。青が介護スタッフエージェント，赤が要介護者エージェントを示す。左上の 2 つの長方形は避難用の福祉車両である。

403

自然災害科学 J. JSNDS 37 -4（2019 ）や早かった。

5 ．考察
5. 1 避難完了時間のずれ
訓練 1 ，訓練 2 で実測された避難時間とシミュレーションによって求めた避難時間を比較した結果，およそ 2 分（ 1 割程度）のずれが生じた。ここでは，要介護者の行動速度を注意深く計測したにも関わらず，このようなずれが生じた理由を考察する。考えられる原因にシミュレーションにおけるエージェントの動きが単純すぎることが挙げられる。シミュレーションでは，介護スタッフエージェントは無駄なく要介護者エージェントを移動させる。しかし，実際の避難訓練の映像を確認すると，シミュレーションでは考慮していない動作が含まれていた。例えば，介護スタッフが次の行動について考えるため立ち止まる，現状報告や避難手順の確認に掛かる時間などである。また，介護スタッフ 1 人で要介護者 1 人を補助するところを，スタッフ 2 人で要介護者 1 人を補助する必要があったことも実際の訓練では確認された。
このシミュレーションで考慮していない動作がどの程度実際の訓練に含まれていたかを明らかにするため，スタッフの行動を調査した。その結果，他のスタッフへ指示も出しつつ，自らも要介護者の誘導するスタッフが訓練 1 ，訓練 2 ともに避難完了時間に最も影響を与えていた。この介護スタッフの行動表を図 6 に示す。図 6 の縦軸は避難訓練の経過時間（秒）で，その時の行動が横に記させている。そのうち黄色の部分はシミュレーションに考慮していない動作である。
この調査でシミュレーションに考慮していない動作にかかった時間は訓練 1 でおよそ85秒，訓練2 でおよそ100秒と見積もられた。これらをシミュレーションで予測された完了時間である訓練 1 の8 分42秒，訓練 2 の12分00秒に加えると，それぞれ10分07秒，13分40秒となる。これらの時間は実
図5

訓練 2 のエージェントシミュレー
ション結果。青が介護スタッフエージェント，赤が要介護者エージェン
トを示す。左上の 2 つの長方形は避難用の福祉車両である。

際の避難訓練で計測された避難完了時間である10分30秒，13分46秒とほぼ一致する。
本研究でのシミュレーション条件は一般的なものであるが，実際の避難訓練ではシミュレーショ

404

森下・水口・金井・馬場：要介護者の避難行動速度

図 6 （a）訓練 1 と（b）訓練 2 の避難訓練の主要介護スタッフの行動。黄色の部分がシミュレーションには組み込んでいない予定になかった行動。

ンで考慮されていない動作の時間も無視できないが，階段の上りと車からの降車（図 7 ）が特に苦ため，本研究のシミュレーションで得られる避難手なようである。階段の上りに時間がかかるのは完了時間は短めに予測された。

体力的な側面が強いが，降車に時間がかかるのは福祉車両のステップを降りる際に恐怖心が起こる

5. 2 要介護者の避難を遅延させる動作ためと見受けられた。

要介護者の避難行動速度をまとめる上で，特にこのため，グループホーム A においてより効時間を要する避難行動が確認された。健常者の歩率的な津波避難を提案するならば，車からの降車，行速度は平均1.32 m/s，要介護者は平均0.43 m/s

階段の上りが必要な津波避難ビルへの避難を避けで，同じ距離を移動するのにおよそ 3 倍かかる（表たほうがよい。よりよい避難方法は，津波到達ま2 ）。ところが，階段の上りは階段一段あたり健でに車に乗ったまま津波から逃れられる十分な高常者が0.5秒に対して，要介護者は3.1秒と 6 倍以さまで移動する方法である。

上もの時間が必要である（表 3 ）。また，要介護者の乗車と降車にかかる時間を比較すると，立っ6 ．まとめた状態から乗車する際に平均18.9秒，車椅子に本研究では要介護者の避難訓練を避難シミュ

座った状態から乗車するのに平均29.2秒であるのレーションで再現することを目的とした。ところに対し，降車には平均41.0秒もかかる（表 3 ）。健が，避難シミュレーションで必要な基礎データで常者による降車は平均4.0秒である。全般的に要ある要介護者の歩行速度などの避難行動速度の情介護者の避難行動速度は健常者のそれよりも遅い

報が不足していた。このため，徳島県の某グルー

405

自然災害科学 J. JSNDS 37 -4（2019 ）めとする災害弱者が無事に避難できる方法は，健常者であればさらに安全に避難できる方法と言うこともできる。本研究では，要介護者の避難の検討に有効なツールである避難シミュレーションに必要な基礎データを取得できた。今後，このデータを用いてさらに避難シミュレーションを実施し，課題となっているシミュレーションの精度向上，予測誤差の推定に取り組む予定である。

謝辞
本研究の貴重なデータはグループホーム A（仮名）の要介護者参加の避難訓練により取得されました。本研究にご協力してくださったグループ
ホーム A の入居者と職員の皆様に心より感謝いたします。

参考文献
図7

特に時間を要する要介護者の避難行動
上）階段の上り，下）避難車両からの降車

プホームで実施された要介護者も含んだ避難訓練に参加した。訓練の一部始終を複数台のビデオカ
メラで記録し，ビデオ解析より要介護者の避難行動速度を明らかにした。さらに，得られた避難行動速度を入力して避難シミュレーションを実施した。その結果，実際の訓練でかかった時間よりもシミュレーションは 1 割程度早く避難が完了した。この理由について調査したところ，避難シミュ
レーションではエージェントは決められた通り無駄なく動くが，実際の訓練では参加者が次の行動内容について考えるために立ち止まってしまうなどの動きが影響していることがわかった。また，要介護者は階段の上りと車からの降車が特に苦手であり，要介護者の迅速な避難を実現するにはこの 2 つの動作を避ける必要があることもわかった。
高齢化に伴って要介護者数は今後も増えるであろう。また，要介護者の命を守ることは介護スタッ
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（投 稿 受 理：平成30年 4 月11日
訂正稿受理：平成30年10月 9 日）

旨

健常者よりも運動能力が劣る要介護者が迅速に避難できるように準備することは，要介護者の命を救うだけでなく，介護スタッフの命を守ることにも繋がる。しかし，現状では要介護者の避難行動速度すら十分に調査されておらず，要介護者の避難を検討する上での情報が不足している。そこで，本研究では要介護者の避難訓練の様子を撮影し，歩行速度をはじめとする避難行動速度を詳細に調査した。その結果，すべての行動が健常者よりも遅いが，階段の上りと車からの降車が特に時間を要することがわかった。さらに，得られた行動速度を入力にして，エージェントモデルで避難訓練をシミュレートしたところ，シミュレーションの方が 1 割程度早く避難が完了する結果となった。しかしながら，この避難完了時間の違いは，介護スタッフの行動の中の「シミュレーションに考慮されていない行動」に掛かる時間を考慮することでほぼ解消した。