清掃工場建替えにおける地下工事の合理化
Rationalization of underground construction in Incineration plant rebuilding
鍋島

謙信*1

大成

Kenshin Nabeshima

野津直紀

*1

Naoki Notsu

祐司*1

Yuji Ohnaru

藤原正彦

宏明*1

高橋Hiroaki Takahashi*1Masahiko Fujiwara

小川雅史*2Masafumi Ogawa

要旨
本工事は、旧清掃工場の老朽化に伴う都市型清掃工場の建替え工事である。新工場の地下躯体工事は、旧工場の杭や地下構造体を解体しながら様々なステップを踏んで進められる。本報告は 20ｍを超える大深度のごみバンカ掘削・山留め工事、および厳しい工期に対処するために採用した地下躯体の PCa 化などの合理化施工について報告する。
キーワード：都市型清掃工場 大深度掘削 山留め工事 地下躯体の PCa 化 合理化工法

１．はじめにている。解体および新築に際しては、周辺環境に対し最大限に配慮した施工法が求められた。一方、過去の東京都に光が丘清掃工場（東京都練馬区）は、地域のシンボルでおける同種案件のなかで、最も短工期となる条件で発注さある光が丘公園や商業施設、病院、また多くの集合住宅にれた工事であった。そのため、計画段階より「解体（土木）・囲まれた都市型の清掃工場である（図 1）。旧工場（写真１）

新築（建築）・プラント」それぞれの設計・施工担当者が定は 1983 年の稼働開始から 32 年が経過、23 区内の老朽化し期的に打合せを行い、環境面や省力化に配慮した構工法をた焼却施設は、現施設を解体し建て替えることを基本とし立案した。解体工事については既報 1）の通りであるが、本報告では 20ｍを超える大深度のごみバンカ掘削・山留め工事、および厳しい工期に対処するために採用した地下躯体の PCa 化などの合理化工法について報告する。

２．工事概要工事概要を表１に示す。
表1
図1

施工場所

工 事 名 称工 事 場 所
発注者
設計・施工

光が丘清掃工場建替工事
東京都練馬区光が丘 5 丁目 3 番 1 号
東京二十三区清掃一部事務組合
タクマ・鴻池特定建設工事共同企業体

施 工 形 態（分割施工）

解体工事：㈱鴻池組東京本店（土木）
新築工事：㈱鴻池組東京本店（建築）
プラント工事：㈱タクマ

全 体
主 要
敷 地
建 築
延 床工
用面面
面

期
途
積
積
積

建 築 工 事

写真 1
*1

東京本店

旧清掃工場全景（2016 年）

建築部

*2

東京本店 建築技術部― 73 ―

工事概要

2016 年 6 月 28 日～2021 年 3 月 15 日
こみ焼却場（焼却能力 300ｔ/日）
約 23,000 ｍ2
約 7,850 ｍ2
約 22,000 ｍ2[工場棟]
地下 2 階、地上 4 階/高さ約 27.0ｍ
地下：RC 造、地上：SRC 造・S 造[煙突]
RC 造外筒・ステンレス製内筒型/高さ約 150ｍ
[付属施設]
計量棟、洗車棟 ほか

清掃工場建替における地下工事の合理化

３．建物概要
3.1

建物の特徴

新築建物の特徴を以下に示す。
①地域環境との調和
都市型清掃工場を多く抱える東京 23 区では、地域環境に配慮して建物の高さを抑え、その分地下を深くする方法が最近の主流となっている。本工事においても、旧工場の建物高さ 40.7ｍに対して、新工場の建物高さを 27ｍに抑えた（図 2）。また、建物高さを抑え深くした地下部に、焼却炉

図4

構造種別（南北断面図）2）やボイラ、汚水処理などの主要設備を配置した。さらに、積極的な緑化を図るなど、周辺環境に調和したデザインとRC 造としている。

した。

煙突高さは約 150ｍで、旧工場の煙突を基礎まで解体したあと、新たに杭を打設し RC 造の煙突（外筒）を構築した。

４．工程計画
当工事の全体工期は、2016 年 6 月 28 日着工～2021 年 3
月 15 日竣工の 56.5 ヶ月で、旧工場の解体工事や新築建
図2

旧工場との高さ比較

物・プラント施設の設計期間と、施設完成後の試運転期間を含んだものである（図 5）。

②地球温暖化の防止
従来よりも効率の高い廃棄物発電設備を導入し、発電電力量の増加を図った。また、建物緑化による冷暖房使用電力量の低減および LED 照明による電力量の低減など、省エネルギー化を推進し、CO2 排出量の削減に努めた。
③自然エネルギーの利用太陽光発電パネルやトップライトなどにより、自然光を積極的に利用する計画とした（図 3）。

図5

全体工程表

土木部門が担当した解体工事は、粉塵の飛散や騒音の抑制など、周辺環境へ最大限に配慮した施工法として、発注者の仕様により「全覆いテント」を設置したなかでの施工
図3

完成予想図となった（図 6）。旧工場の建屋全体を覆う超大型テントは、
幅約 78ｍ、高さ約 47ｍ、長さ約 150ｍ、内部体積が 43 万

3.2

1,545ｍ3 あり、当時（2018 年）、世界最大の体積を誇る負圧建物の構造

新築建物の構造種別を図 4 に示す。

密閉式テントとしてギネス記録に認定された。

地下部は RC 造で、建物高さを抑えた分、焼却炉やボイラ、全覆いテントは、周辺環境に対する工事影響を抑制する

汚水処理などの主要な設備は地下 2 階からの配置となって効果が大きいものの、欠点として組立・解体に多くの日数いる。地上部の大部分は S 造だが、清掃工場特有の粉塵やを要する点が挙げられる。今回のような大規模テントでは、臭気が外部に影響を与えるおそれがある部分については S

杭・基礎の施工から始まり、スライド工法によるフレーム― 74 ―

清掃工場建替における地下工事の合理化

写真 2
図6

山留め（ソイルセメント壁）工事施工状況

全覆いテント断面図の建方、屋根・防音壁の完成までに約 10 ヶ月を要し、本設の工場建設並みの日数が必要となった。また、テントの上屋解体にも 3 ヶ月を要する。
全体工程を考慮すると、「全覆いテント」の解体を待って建築工事を開始する工程では、プラントの機器搬入までに地下躯体工事が完了しないことが判明していた。そのため、解体工事と建築工事の工程を一部ラップさせると同時に、建築の山留め、および地下躯体工事の合理化が工程を厳守するためのポイントとなっていた。そこで解体工事

写真 3

杭工事施工状況（土木）と建築工事の担当者間で検討し、以下の工期短縮策を立案した。

５．山留め計画①既存工場の基礎解体後、埋戻しを行わない。

5.1→スロープを設けることで、建築工事の施工地盤を GL2.1ｍに設定した。

地盤概要

地層断面図を図 7 に示す。当地は武蔵野台地と呼ばれる洪積台地に属し、標高は TP+38.0ｍ前後に位置する。表層②既存ごみバンカなど、地下解体に使用する山留めは新築

GL-3.0ｍ付近まで一様に盛土層（B）が分布しているが、そ工事と兼用する。の下部には旧表土である関東ローム層（L ｍ ・L ｃ）が分布。

→解体工事単独で鋼矢板壁の施工・引抜きを行う場合、以降は段丘礫層砂礫層（T ｇ）、上総層群江戸川層（Edg）と別途 60 日の工程が必要となる。ただし、兼用する場合は呼ばれる関東地方特有の硬質な砂礫層および砂層が分布し解体工事の段階で建屋配置を決定する必要がある。ている。

③テント内の解体手順は、次工程の建築工事に配慮した手順とする。

地下水は敷地内に 4 ヶ所存在する観測井戸を常時観測しており、GL-7.0ｍ付近が常水位となっている。

→テントが架設された状態で、分割した工区毎に建築に新設する「ごみバンカ」は 20ｍを超える大深度の掘削と作業エリアの引き渡しを行い、解体工事と並行して建築なるが、図 7 に示すように、明確な遮水層といえる粘性土工事（山留め・既存杭引抜き・杭工事）を開始する。

層が GL-45ｍ以深にしか存在しない。

上記の短縮策に基づいて、既存基礎（一部地下）解体と5.2掘削計画並行して山留め工事（ソイルセメント壁）を行い（写真 2）、掘削計画を図 8 に示す。最深部のごみバンカは、掘削深上下作業とならないように調整しながら、テントの解体とさが GL-21.5ｍ。主要なプラント設備が配置される一般（地並行して杭工事（現場造成杭）を行った（写真 3）。その結下 2F）部は GL-13.7ｍ。その他、建屋の外周に面して灰バ果、建築工事を約 120 日前倒しで開始することができた。

ンカ（GL-18.8ｍ）や、オーバーハングする形で地下 1F（GL8.7ｍ）となる部分がある。

― 75 ―

清掃工場建替における地下工事の合理化[一般部(B2F)]

[煙突部]

5.3

図7

地層断面図

図8

掘削計画図

山留め計画の基本方針[ごみバンカ]

新設ごみバンカには、ほぼ同位置に既存のごみバンカ（深山留め壁の仕様は、地下水など周辺環境へ与える影響を最小限に抑えるため、環境アセスメントにおいてソイルセ

さ GL-14.0ｍ）が存在したが、山留め壁は双方を包含する平面位置に配置し兼用とした。

メント壁の採用が条件となっている。本工事では大深度と工程上、プラントの施工開始に間に合わせるためには、なる「ごみバンカ」の周囲は、大口径（φ900）のソイルセ

地下 2F の一般部がクリティカルとなり、ごみバンカの掘削メント壁（L=32.0ｍ）とし応力材は H-700×300 を使用した。

完了を待たずに基礎工事を開始しなければならなかった

その他、煙突を含む建屋外周部は、φ650 のソイルセメン（写真 4）。そのため、山留め支保工は、対面する山留め壁ト壁（L=20～27.0ｍ）とし、応力や変形に応じて H-500×が受ける側圧との荷重バランスや作業手順に左右されず、200～H-440×300 の応力材を使用した。また、建屋内の段平面工区ごとに掘削や躯体構築作業が可能となる地盤アン

差山留めは親杭横矢板壁とした。

カー工法を採用した。

― 76 ―

清掃工場建替における地下工事の合理化

び土質試験結果から判断し，表 2 に示す値とした。Ｎ値は旧工場設計時や環境アセスメント策定時に実施された過去の試験結果も参考に、過大な値を除いた平均Ｎ値を採用している。
6.2

上載荷重の設定

旧工場解体後の整地高さを GL-2.1ｍ（TP+35.9）と設定し山留め設計 GL とした。山留め壁背面の盛土荷重と、建屋外周で作業を行うクローラークレーン（200ｔ）の荷重を上載荷重として見込み、山留め設計 GL 上に換算上載荷重とし
写真 4

一般部の基礎先行施工状況て作用させた（図 9）。

新設ごみバンカの基礎は、ラップルコンクリートを打設しマットスラブを構築する直接基礎形式となっている。掘削には写真 5 に示すように、既存ごみバンカの場所打ち杭を解体する作業を伴ったが、山留め支保工に地盤アンカーを採用したことで、切梁や棚杭などとの干渉に配慮することなく、広い空間で安全に作業を進めることができた。

既存場所打ち杭ワイヤーソー

図96.3
写真 5

ごみバンカ掘削状況

上載荷重（断面図）

側圧の設定

背面側側圧には土水圧一体とした側圧係数法を採用し、
図 10 に示すように、ランキン・レザール法で求めた側圧を６．山留めの設計包含するように、土層ごとに側圧係数を設定した。表 3 に設計に用いた側圧係数を示す。掘削側側圧の設定について6.1

設計用地盤定数は 6.5 で述べる。

山留め架構の設計に用いた地盤定数は、土質・Ｎ値およ

土層No深さ（山留め設計ＧＬ-ｍ）

層厚（ｍ）

土質名

Ｎ値

γt(kN/ｍ3)ｃ(kN/㎡)（°）

Kh(kN/ｍ3)

1

0.0 ～ 3.5

3.5

盛土

4152502500

2

3.5 ～ 5.9

2.4

粘土1142002000

35.9 ～ 10.4

4.5

砂礫

40

20043.3

40000

410.4 ～ 15.4

5.0

砂礫

50

20045

50000

515.4 ～ 18.9

3.5

細砂

1218030.5

12000

618.9 ～ 30.0

11.1

砂礫

50

2004550000

730.0 ～ 36.56.5

細砂4019.504340000

表2

設計用地盤定数― 77 ―φ

清掃工場建替における地下工事の合理化

掘削後の平衡側圧の評価には、「除荷に伴う土圧の残留をモデルによる解析を行った。

考慮する方法 3）」を採用し、掘削側地盤が過圧密状態であることを想定し、土圧係数を割り増して算定した。

図 11
図 10

背面側側圧図表3

設計用側圧係数

山留め架構（断面図）

表4
ステップ

土層
No.

深さ
（GL※）-ｍ）

土質名

側圧係数
Ｋ

10.0 ～ 3.5

盛土0.25番号

解析施工ステップ
掘削
支保工（GL※）ｍ） (GL※）ｍ）

施工段階

撤去
ステップ

1

1 次掘削

-3.1--

2

1 段アンカー緊張-3.1-2.1

19

3

2 次掘削

-5.9--

4

2 段アンカー緊張-5.9-4.918

53 次掘削-8.6--

2

3.5 ～ 5.9

粘土

0.50

3

5.9 ～ 10.4

砂礫

0.50

4

10.4 ～ 15.4

砂礫

0.50

6

3 段アンカー緊張

-8.6

-7.6

175

15.4 ～ 18.9

細砂

0.60

74 次掘削-11.1--

6

18.9 ～ 30.0

砂礫

0.55

8

4 段アンカー緊張

-11.1

-10.1

16

9

5 次掘削

-13.6--

10

5 段アンカー緊張-13.6-12.6

15

11

6 次掘削

-16.5--

12

6 段アンカー緊張

-16.5

-15.5

14

13

7 次掘削

-19.4--

14

ﾗｯﾌﾟﾙｺﾝ打設 ①-19.4

-17.9

-

主働すべり面（45°+φ/2）の外側で、Ｎ値 40 以上の砂礫

15

耐圧版打設

②-19.4-14.9-層に定着体を配置した。

16

外壁立上打設③-19.4-12.1-

17

外壁立上打設④-19.4-9.6-

18

外壁立上打設⑤-19.4-6.9-

19

外壁立上打設⑥-19.4-4.1-※)山留め設計 GL 基準

6.4

山留め架構

図 11 にごみバンカ山留め架構の断面図を示す。掘削深さは GL-21.5ｍで、地盤アンカーは掘削底から発生する仮想

ごみバンカ部の山留め壁仕様は以下の通りである。
山留め壁 ：ソイルセメント壁、柱列式、φ900mm
＠600mm、L=32.0ｍ
応力材※)山留め設計 GL 基準：Ｈ-700×300×13×24（SS400）
＠600mm、L=29.0ｍ

掘削側側圧の上限値については、当初、ランキン・レザ
6.5ール法による検討を行い、ソイルセメント壁の仕様を決定

山留め壁の検討と実測

山留め壁の検討は、表 4 の施工手順に基づき、梁・ばねしたが、掘削前の 2017 年 11 月に改訂された「日本建築学― 78 ―

清掃工場建替における地下工事の合理化会：山留め設計指針」では実測結果などをもとに、梁・ば位・応力の実測値をプロットしたものである。同様に図 13

ねモデルによる解析を行う場合はクーロンの方法を用いては、盛替え(反力)躯体を構築後、地盤アンカーの解体施工も良いことが示された

4）。そこで、硬質な砂礫地盤を主体ステップごとの解析結果と最終（１段）アンカー解体後のとする本工事について検証するため、ごみバンカの長辺（中実測値をプロットしたものである。図 12 および図 13 の結央）部において再解析を実施、実測値との比較を行った。

果より、変位は解析値の 58％、応力（曲げモーメント）はなお、山留め壁と地盤との摩擦角はδ＝φ/3 とした。

解析値の 108％であることを確認した。

解析結果を図 12 および図 13 に示す。図 12 は掘削施工

工程上、ごみバンカの掘削開始後に山留め壁背面の杭をステップごとの解析結果で、最終（7 次）掘削時における変打設するが必要があった。地盤アンカーは杭を避けるため、(ｍｍ)

あらかじめ水平方向についても傾角（図 14）の管理が必要(kNｍ/ｍ)となり、写真 6 に示すようにレーザー分度器を用いて慎重に削孔した。日本建築学会「建築地盤アンカー設計施工指針・同解説」ではアンカー同士、障害物との離隔は 1.0ｍ以上離すことを基本としているが、今回はそれを満足できない箇所が発生した。杭施工時には地盤の緩みによるアンカー軸力の低下が懸念されたため、地盤アンカーに導入したプレロード量は設計軸力の 100％とした。杭施工はアンカーに設置した軸力計を監視しながら慎重に行ったが、幸い軸力低下などの異常はみられなかった。
地盤アンカー軸力計測位置
山留め壁変位計測位置

深度(ｍ)

地盤アンカー

図 12

変位・応力解析結果（掘削段階）(ｍｍ)(kNｍ/ｍ)

図 14

ごみバンカ背面山留め図

レーザー分度器

写真 6
深度(ｍ)

図 13

変位・応力解析結果（支保工解体段階）― 79 ―

レーザー分度器を用いたアンカー傾角管理

清掃工場建替における地下工事の合理化

山留め壁の実測結果で変形が過小、応力が設計値を若干6.7超過した理由は、地盤アンカーの導入軸力が大きかったこ

6.7.1

建屋外周の二段山留め
合理的な地下断面の設計とが起因すると想定するが、山留め壁の応力材は変位量で

図 16 に建屋外周の断面を示す。地下外周（B1F）と内部決定しており、曲げ応力に対しては中期許容応力度（短期（B2F）のレベル差より二段山留めとし、外周の山留め壁と長期の中間値）に対して 1.6 倍の安全率を確保しているを「外壁」、内部の山留め壁を「内壁」とする。外壁の掘ため、耐力的に問題はないものと考える。

削深さは GL-8.7ｍで地下水位（山留め設計 GL－4.9ｍ）より深い位置が掘削底となるため、「ソイルセメント壁」と6.6

山留め壁根入れ長さの合理化し地下水を遮水、また、段差処理のための内壁は親杭横矢

当地は 5.1 に示すように、明確な遮水層といえる粘性土板壁とした。二段山留めは実務において遭遇することが多層が GL-45ｍ以深にしか存在しない。通常 20ｍを超えるよいが、外壁と内壁の水平距離が小さい場合は、相互の壁のうな大深度の掘削を行う場合、無条件で粘性土層へ根入れ影響を考慮した設計が必要となり過大な設計となるケースを行い完全遮水工法として施工する。

も多い。

しかし今回は、常時計測している被圧水頭が GL-7.0ｍと本件では、外壁と内壁の水平距離については相互の山留低く、また、旧工場建設時や環境アセスメント評価時に実め壁に影響を与えない距離として 7.0ｍ以上、内壁は自立施された土質試験から粒度分布を調査したところ、掘削底工法とすべく自立高さの限界を 5.0ｍに設定し、設計担当

以深の山留め壁根入れ部における砂礫層（Edg2）・砂層（Eds2）

者と協議のうえ、この条件を満足する設計とした。

においては、30％を超える粘土・シルト分を含んでいることが判明した。当時の透水試験結果より同部位の透水係数は、k ＝1.17×10-6～9.81×10-6（ｍ/s）と低い透水性であることを確認した。そこで新築設計のボーリング調査時においても根入れ部の砂礫層および砂層において透水試験を実施した。その結果、砂礫層（Edg2）ではｋ＝6.27×10-6～9.76×10-6（ｍ/s）と限りなく 10-5 に近い値を示したが、その下部の砂層（Eds2）ではｋ＝2.16×10-6（ｍ/s）と過去に得られた透水係数と同等の低い透水性が確認された。よって
Eds2 層を難透水層と評価し、ボイリングに対して安全であることを確認したうえで、ソイルセメント壁の先端を 2ｍ定着させることにした（図 15）。
図 166.7.2

地下外周の２段山留め断面図

圧入工法による親杭横矢板壁の施工

親杭横矢板壁は一般にアボロン式杭打機（オーガースクリュー方式）で施工し、標準的な地盤では 1 日あたり 100ｍ/台程度の歩掛で施工されるが、Ｎ値が 50 を超えるような硬質な砂礫地盤では、歩掛が 50～60％程度に低下する。
そこで本件では「RG 工法」と呼ばれるドイツ、バウアー社製の伸縮型リーダーを有する超高周波バイブロ杭打機を使用し圧入で施工した（写真 7）。
内壁の親杭横矢板壁（自立山留め）の応力材には、H-400×400×13×21 を使用し、頭部にはヤットコ（写真 8）を用いて落し込みを行った。親杭１本あたりの打設長さはヤッ
難透水層

トコを含めて L=18.5ｍと長く、中間でボルト接合が必要な条件となったが、Ｎ値 300 相当の硬質地盤を打ち抜くこと

図 15

ソイルセメント根入れ図ができる本工法の採用により、1 日平均 150ｍもの高い歩掛― 80 ―

清掃工場建替における地下工事の合理化を記録し VE が図れた。

す。部材総数は 414 ピースで、部材の架設には 120ｔクロ

本工法の打設機械は国内に数台しか存在しないため汎用ーラークレーン２台を用いた。部材分割の基本ルールは揚性には劣るが、圧入施工のため削孔時のセメントミルクが重機能力と作業構台仕様とのコストバランスを鑑みた結果、不要で、また、残土が発生しないため環境負荷の低減を図１部材あたりの最大重量が 15ｔ以下となるように設定しることができた。

た。制限荷重を超える柱部材については、脚部に一部在来

なお、本工法は 2017 年に、東京都羽村市で施工した硬質砂礫地盤における親杭横矢板壁の施工実績を評価し、採用の躯体を立ち上げて高さを調節し、また、大梁については内部をくり抜いて重量を調節した。

したものである。

写真 7

親杭打設状況（写真７）

図 17

地下躯体の PCa 化範囲

図 18

柱 PCa 部材取り付け状況

図 19

壁 PCa 部材取り付け状況

ヤットコ

写真 8

ヤットコ接続状況

７．地下躯体工事の省力化施工
7.1

地下構造躯体のプレキャスト（PCa）化

前述の通り、プラント工事着手までの工程が厳しいため、地下躯体工事の工期短縮が望まれていた。また、当建物の地下は階高がＨ＝5.5ｍと高く、工程だけではなく、安全面や品質面でも多くの課題を克服する必要があった。さらに、東京オリンピックに向けた関連工事によって技能工不足も懸念された。そこで、これらの問題を解決するために、地下躯体を「PCa 工法」で構築する計画とした。PCa 化した部
位は「柱」、「壁」および「大梁」で、鉄骨小梁の採用や、床版型枠のデッキ化などと合わせて省力化を図った。
PCa 化した範囲を図 17 に示す。地下躯体の PCa 化率は67％となった。
図 18～20 に柱・壁・大梁 PCa 部材の取り付け状況を示― 81 ―

清掃工場建替における地下工事の合理化

大梁の PCa 部材の側面に鉄骨小梁接合用のガセットプレの型枠解体作業を省略した（図 22）。

ートを打ち込み（写真 9）。小梁の鉄骨化、床版のデッキ化

これら地下躯体の PCa 化やごみバンカ部型枠へのシステにより支保工を省力化した。しかし、PCa 大梁の内部をくム型枠採用により、躯体工不足を回避することができ、約り抜いた関係で小梁のアンカーボルトを梁内に完全には定１ヶ月前倒ししてプラント工事に着手することができた。

着できず、鉄骨小梁の両端には支保工を設置した。

内部足場(内壁)システム型枠
内壁(外壁)システム型枠
PCF

ソイルセメント壁

図 20

外壁

図 21

ごみバンカ（平面図）

図 22

ごみバンカ二重壁概念図

大梁 PCa 部材取り付け状況

８．おわりに
写真 9

梁 PCa 部材取り付け状況
大規模な解体・地下工事を、周辺環境に配慮しながら短7.2

ごみバンカ躯体の省力化工期で施工するという難易度の高い工事であったが、関係ごみバンカの外周部躯体は、地下外壁からの漏水対策と者の協力により目標どおり地下躯体を完成し、プラント工

バンカ内部からのごみ汁流出を防止するために点検スペー事に着手することができた。2020 年 8 月の受電、2021 年春スを有した二重壁構造となっている（図 21～22）。の竣工に向け、今後も安全・品質を確保しながら工事を継

ごみバンカの地下外壁は最下部の厚さがｔ＝2.15ｍと大続し、省力化が図れる施工法を追及していきたい。

断面であり、さらに内壁がある部分は型枠作業の関係で工程進捗に影響をおよぼす。特に二重壁の内部は幅員が狭い
うえに階高が高く、型枠の組立・解体や搬出作業などが困

参考文献難になることが予想された。そこで二重壁の「外壁」は、

1)システム型枠を用いてコンクリートを先行打設することと

2） 鍋島謙信，小川雅史：解体と同時進行する大規模地下工事の鴻池組技術研究報告：vol.28，p.41-50，2018.7

した。システム型枠脱型後に「内壁」の点検通路側に PCF省力化，建築技術，No.844，p.143，2020.5，版（外殻プレキャスト版）を建て込み、中間スラブにはフ3） 日本建築学会：山留め設計指針，p.91-92，2017.11

ラットデッキを用いることで、二重壁内部（点検通路内）

4） 日本建築学会：山留め設計指針，p.88-90，2017.11― 82 ―