（令和 2 年 7 月 3 日

大鹿村内発生土置き場（青木川）における環境の調査及び影響検討の結果について（資料編）

令和２年２月東海旅客鉄道株式会社

更新）

目

次

【事業特性】
1

工事計画 ······················································ 事 1-1-1
1-1

工事位置 ·················································· 事 1-1-1

1-2

建設機械の稼働台数について ································ 事 1-2-1【環境調査及び影響検討の結果】
1

大気質 ························································ 環 1-1-1
1-1 気象調査結果 ··············································· 環 1-1-1
1-2 検討に用いた気象条件 ······································· 環 1-2-1

2

騒音 ·························································· 環 2-1-1
2-1 道路交通騒音現地調査結果 ··································· 環 2-1-1
2-2 発生土置き場（青木川）計画地における騒音の距離毎の検討値について ··· 環 2-2-1

3振動 ·························································· 環 3-1-1
3-1 道路交通振動現地調査結果 ··································· 環 3-1-1
3-2 発生土置き場（青木川）計画地における振動の距離毎の検討値について ··· 環 3-2-1

4

土地の安定性 ·················································· 環 4-1-1
4-1 発生土置き場（青木川）の設置における傾斜地の安定性の検討 ··· 環 4-1-1

5動物 ·························································· 環 5-1-1
5-1 文献調査結果 ··············································· 環 5-1-1
5-2 動物出現種リスト ··········································· 環 5-2-1
5-3 重要な種の移設の手法 ······································· 環 5-3-1

6植物 ·························································· 環 6-1-1
6-1 文献調査結果 ··············································· 環 6-1-1
6-2 植物出現種リスト ··········································· 環 6-2-1
6-3 重要な種の移植・播種の手法 ································· 環 6-3-1

7

温室効果ガス ·················································· 環 7-1-1
7-1 建設機械の温室効果ガス排出量 ······························· 環 7-1-1

8モニタリングについて ············································ 環 8-1

【事業特性】

1

工事計画

1-1 工事位置
工事位置を図 1-1-1 に示す。

事 1-1-1

事 1-1-2

図 1-1-1

工事位置図

1-2 建設機械の稼働台数について
建設機械の台数については、下記の手順に基づき求めた。
・ 建設する構造物の規模や施工条件（近接工事、地質条件など）に基づき、施工法を決定し、それに基づく、工種及び各工種で必要な建設機械を選定した。
・ 選定した建設機械について、計画の工期及び建設機械 1 台当たりの施工能力を考慮して、台数を求めた。
これらの方法に基づいて算定を行った建設機械の台数を表 1-2-1 に示す。

表 1-2-1(1)
工事位置

発生土置き場
（青木川）
計画地

工種

建設機械

盛土工

バックホウ
バックホウ
ブルドーザー
キャリアダンプ
ユニック車
振動ローラー
ラフタークレーン規格0.45m30.25m3
6ｔ
6ｔ
4t
6ｔ
25ｔ

表 1-2-2(2)
工事位置

発生土置き場
（青木川）
計画地

工種

建設機械

盛土工

バックホウ
バックホウ
ブルドーザー
キャリアダンプ
ユニック車
振動ローラー
ラフタークレーン規格0.45m30.25m3
6ｔ
6ｔ
4t
6ｔ
25ｔ

表 1-2-3(3)
工事位置

発生土置き場
（青木川）
計画地

工種

建設機械

盛土工

バックホウ
バックホウ
ブルドーザー
キャリアダンプ
ユニック車
振動ローラー
ラフタークレーン規格0.45m30.25m3
6ｔ
6ｔ
4t
6ｔ
25ｔ

表 1-2-4(4)
工事位置

発生土置き場
（青木川）
計画地

工種

建設機械

盛土工

バックホウ
バックホウ
ブルドーザー
キャリアダンプ
ユニック車
振動ローラー
ラフタークレーン規格0.45m30.25m3
6ｔ
6ｔ
4t
6ｔ
25ｔ

事 1-2-1

建設機械の台数
1年目
1/4
2/4
最大台数/月 総台数/（1/4）年 最大台数/月 総台数/（1/4）年
48
96
48
96
24
48
24
72
0
0
24
72
48
96
24
72
24
72
24
72
0
0
24
72
0
0
0
0

建設機械の台数
1年目
3/4
4/4
最大台数/月 総台数/（1/4）年 最大台数/月 総台数/（1/4）年
96
240
96
240
24
72
24
72
24
72
24
72
48
120
48
144
24
72
24
72
24
72
24
72
24
48
24
72

建設機械の台数
2年目
1/4
2/4
最大台数/月 総台数/（1/4）年 最大台数/月 総台数/（1/4）年
96
240
48
96
24
72
24
72
24
72
24
24
48
120
24
24
24
72
24
72
24
72
24
24
24
32
4
12

建設機械の台数
2年目
3/4
4/4
最大台数/月 総台数/（1/4）年 最大台数/月 総台数/（1/4）年
24
24
0
0
24
24
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
24
24
0
0
0
0
0
0
4
4
0
0

【環境調査及び影響検討の結果】

1

大気質

1-1 気象調査結果
検討対象とする発生土置き場（青木川）計画地では、環境影響評価時において施設近傍の代表地点にて現地調査が行われていることから、検討に用いる風向、風速及びバックグラウンド濃度
は、環境影響評価の実施時に整理されたものを用いることとした。

(1) 現地調査による風向別風速階級別出現頻度
現地調査結果に基づき風向・風速を統計したものを表 1-1-1 に示す。検討対象とする発生土置き場（青木川）計画地では、環境影響評価時において施設近傍の代表地点にて現地調査が行われていることから、検討に用いる風向、風速は環境影響評価の実施時に整理されたものを用いることとした。

表 1-1-1

風向別風速階級別出現頻度
地点：環境 02

環 1-1-1

1-2 検討に用いた気象条件(1) 資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に伴う二酸化窒素及び浮遊粒子状物質の検討に用いた気象条件
現地調査結果に基づき気象条件を設定したものを表 1-2-1 に示す。

表 1-2-1

検討に用いた気象条件
検討地点：01

環 1-2-1

(2) 資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に伴う粉じん等の検討に用いた気象条件
現地調査結果に基づき気象条件を設定したものを表 1-2-2 に示す。

表 1-2-2

気象条件一覧
検討地点：01

有風時の出現頻度（％）及び平均風速(m/s)
季節

春
夏
秋
冬

NNE

NE

ENE

E

ESE

SE

SSE

S

SSW

SW

WSW

W

WNW

NW

NNW

N

弱風時
出現頻度
（％）

出現頻度（％）

0.0

1.6

1.6

0.0

3.2

9.5

15.9

9.5

3.2

0.0

0.0

0.0

1.6

3.2

17.5

1.6

31.7

平均風速（m/s）

0.0

1.3

1.6

0.0

1.3

1.6

1.7

1.8

2.1

0.0

0.0

0.0

1.1

1.5

2.1

2.0

0.5

出現頻度（％）

3.2

0.0

1.6

0.0

3.2

1.6

11.1

1.6

0.0

0.0

1.6

0.0

0.0

14.3

20.6

3.2

38.1

平均風速（m/s）

1.5

0.0

2.0

0.0

1.3

1.1

1.6

2.1

0.0

0.0

1.6

0.0

0.0

2.3

2.1

1.4

0.6

出現頻度（％）

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

3.2

7.9

0.0

0.0

0.0

0.0

1.6

1.6

14.3

1.6

69.8

平均風速（m/s）

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

1.5

1.3

0.0

0.0

0.0

0.0

1.2

1.2

2.1

2.1

0.6

出現頻度（％）

0.0

1.6

0.0

1.6

1.6

0.0

11.1

3.2

0.0

0.0

0.0

0.0

1.6

6.3

7.9

0.0

65.1

平均風速（m/s）

0.0

1.8

0.0

1.6

1.1

0.0

1.8

1.5

0.0

0.0

0.0

0.0

1.4

2.1

2.2

0.0

0.4

風 向

環 1-2-2

2

騒音

2-1 道路交通騒音現地調査結果
道路交通騒音の現地調査結果を表 2-1-1 に示す。

環 2-1-1

表 2-1-1 道路交通騒音現地調査結果
調査地点：01（道路交通騒音）
調査年月日：平成 29 年 11 月 27 日（月）～11 月 28 日（火）環 2-1-2

2-2 発生土置き場（青木川）計画地における騒音の距離毎の検討値について
2-2-1 資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る騒音の距離毎の検討値について
資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る騒音の程度の把握のため、各検討地点における距離毎の騒音を予測した。距離毎の検討値を示した図を図 2-2-1 に、距離減衰の状況を示した図を図 2-2-2 に示す。

環 2-2-1

改変の可能性のある範囲
資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る検討地点の断面位置

注1.資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る騒音について、「0m」地点は、道路端を示す。
なお、全ての地点について、地上1.2mでの検討結果を示す。
注2.資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る振動について、「0m」地点は、道路端を示す。
なお、全ての地点について、地表面上での検討結果を示す。

図 2-2-1

資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る騒音の距離毎の検討値

環 2-2-2

検討地点 01 国道 152 号
図 2-2-2

資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る騒音の距離減衰の状況

環 2-2-3

3振動

3-1 道路交通振動現地調査結果
道路交通振動の現地調査結果を表 3-1-1 に示す。

環 3-1-1

表 3-1-1

道路交通振動現地調査結果

調査地点：01（道路交通振動）
調査年月日：平成 29 年 11 月 27 日（月）～11 月 28 日（火）環 3-1-2

3-2 発生土置き場（青木川）計画地における振動の距離毎の検討値について
3-2-1 資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る振動の距離毎の検討値について
資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る振動の程度の把握のため、各検討地点における距離毎の振動の検討をした。距離毎の検討値を示した図を図 2-2-1 に、距離減衰の状況を示した図を図 3-2-1 に示す。
70

検討結果（ｄＢ）

60
50
40
30

20
0

50

100

150

200

道路端部からの距離（ｍ）

検討地点 01 道路（国道 152 号）
図 3-2-1 資材及び機械の運搬に用いる車両の運行に係る振動の距離減衰の状況

環 3-2-1

4

土地の安定性

4-1 発生土置き場（青木川）の設置における傾斜地の安定性の検討
発生土置き場（青木川）の検討位置を図 4-1-1 に示す。

（本図は自社測量成果物を用いている）

図 4-1-1

土地の安定性の検討断面位置

発生土置き場（青木川）計画地の安定検討は、「道路土工

盛土工指針」（H22.4

日本道路協会）に基づき、内的安定（重力や地震力の作用によって補強土壁の内部を通るすべりに対し、部材の安定性を照査）と外的安定（補強土壁の背面盛土からの土圧や、補強土壁の自重や載荷重に対し補強土壁自体及び基礎地盤を含めた全体としてのすべりや変形に対し安定性を照査）を検討した上で、全体安定（補強土壁と背面の盛土及び基礎地盤を含めた全体としてのすべりや変形に対し安定性を照査）を検討した。全体安定の検討では、想定される全てのすべりに対して所定の安全率を満たした。安定性の検討断面を図 4-1-2 に示す。

環 4-1-1

図 4-1-2(1)

安定性の検討断面図（断面①）

図 4-1-2(2)安定性の検討断面図（断面②）全てのすべりの内、最も厳しい値となった常時と地震時の「補強領域を通過するすべり」並びに「基礎地盤と補強領域を通過するすべり」の安定計算結果を表 4-1-1、図 4-1-3 に示す。
表 4-1-1

安定計算結果滑動

検討ケース

検討すべり面

抵抗力
(kNm)

(1)

補強領域を通過するすべり
常時

(2)

断

基礎地盤と補強領域を通過するすべり

滑動力
(kNm)

安全率

許

容

判

安全率

定

11,341

9,285

1.221

1.2

OK

47,311

27,343

1.730

1.2

OK

24,81919,388

1.280

1.0

OK

41,647

37,842

1.101

1.0

OK

17,175

13,678

1.256

1.2

OK

24,862

17,277

1.439

1.2

OK

101,476

77,867

1.303

1.0

OK

28,92828,611

1.011

1.0

OK

面
(3)

補強領域を通過するすべり

①
地震時

(4)

通過するすべり(5)

補強領域を通過するすべり
常時

(6)

断

補強領域を通過するすべり

②
地震時

(8)

基礎地盤と補強領域を通過するすべり面(7)

基礎地盤と補強領域を基礎地盤と補強領域を通過するすべり※地震時 レベルⅡ※許容安全率 常時：1.2 (「道路土工 盛土工指針(H22.4 日本道路協会)」p109 より)
地震時：1.0 (「道路土工 盛土工指針(H22.4 日本道路協会)」p122 より)
注：下線部の図について、想定水位線を追記しました。（令和 2 年 7 月）

環 4-1-2

図 4-1-3(1)

最も厳しい値となったすべり（断面①）

図 4-1-3(2)

最も厳しい値となったすべり（断面②）外的安定の検討においては、補強土壁の滑動、転倒、盛土直下の支持力に対する安定性について所定の安全率を満足していることを確認している。外的安定の検討の考え方を表 4-1-2 に、検討結果を表 4-1-3 に示す。なお、沈下に対する検討については基礎地盤が岩盤であることを確認しているため実施していない。

表 4-1-2
項目

外的安定の検討の考え方
照査の考え方※単位

補強領域の仮想背面に作用する土圧及び地震時の慣性力等による活動力に対して、仮想的な擁壁の滑動―
底面におけるせん断抵抗力が所定の安全率を有していることを照査する。

通常の重力式擁壁と同様に仮想的な擁壁の自重、補強土壁の仮想背面に作用する土圧及び地震時慣転倒ｍ
性力などの底面における合力の作用位置が許容範囲内に位置することを確認する。

仮想的な擁壁の基礎地盤面に作用する鉛直地盤反力度は、仮想的な擁壁の自重、仮想背面に作用す
支持力

る常時または地震時の土圧合力の鉛直成分及び載荷重等の鉛直成分が補強領域の底面に均等に作用

kN/m2

するものとして求め、これが基礎地盤の許容鉛直支持力度以下であることを照査する。
出典：「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル」（一般財団法人
P259 より

環 4-1-3

土木研究センター）P252、P255、

表 4-1-3

安定計算結果（外的安定の検討）
常時

断面

①

項目

単位

滑動

―

転倒

ｍ

計算結果

許容値

判定

判定結果

𝐹𝑠 = 7.006

1.50 ※1

𝐹𝑠 ≧ 1.50

OK= 2.183 ※2

𝑒 ≦𝑑 = 8.233

𝐿𝐵
6

𝑒 = －1.683 ※2

②

𝐿𝐵

OK

6

支持力

kN/m2

𝑞 = 160.48

𝑞𝑎 = 696.52 ※3

𝑞 ≦ 𝑞𝑎OK

滑動―

𝐹𝑠 = 9.792

1.50 ※1

𝐹𝑠 ≧ 1.50

OK

転倒

ｍ

= 2.667 ※2

𝑒 ≦𝑞𝑎 = 299.40 ※3

𝑞 ≦ 𝑞𝑎OK

𝑑 = 9.964

𝐿𝐵6

𝑒 = －1.964 ※2
支持力

kN/m2

項目

単位

𝑞 = 185.72

𝐿𝐵

OK

6

地震時
断面

①

滑動

―

転倒

ｍ

計算結果

許容値

判定

判定結果

𝐹𝑠 = 2.205

1.20 ※1

𝐹𝑠 ≧ 1.20

OK= 4.367 ※2

𝑒 ≦𝑑 = 7.374

𝐿𝐵6

𝑒 = －0.824 ※2

②

𝐿𝐵
6

OK

支持力

kN/m2

𝑞 = 153.54

𝑞𝑎 = 339.43 ※3

𝑞 ≦ 𝑞𝑎OK

滑動―

𝐹𝑠 = 2.926

1.20 ※1

𝐹𝑠 ≧ 1.20

OK

転倒

ｍ

= 5.333 ※2

𝑒 ≦𝑞𝑎 = 516.45 ※3𝑞 ≦ 𝑞𝑎𝑑 = 9.048

𝐿𝐵
6

𝑒 = －1.048 ※2
支持力

※1

許容安全率
法人

※2

kN/m2

𝑞 = 186.61

常時 1.50𝐿𝐵
6土木研究センター）P252 より）

𝑒：仮想的な擁壁底面中央からの偏心距離（ｍ）

𝐿𝐵 ：仮想的な擁壁の底面幅①13.1（ｍ）②16.0（ｍ）※ジオテキスタイル敷設延長

基礎地盤の許容支持力度は下表より設定した。
許容支持力度（kN/m2）
基礎地盤の種類
常時

地震時

亀裂の少ない均一な硬岩

981

1470

亀裂の多い硬岩

558

883

軟岩、土丹

294

441

岩
盤

出典

OK

地震時 1.20（「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル」（一般財団

𝑑：仮想的な擁壁のつま先から合力の作用点までの距離（ｍ）※3

OK「建設省河川砂防技術基準（案）同解説 設計編（Ⅰ）」 建設省 平成 9 年※当該地周辺の地質調査結果より基礎地盤となる砂岩粘板岩の互層は中硬岩に相当するため亀裂の多い硬岩として想定した。

環 4-1-4

検討時に用いた土質定数を表 4-1-4、土質定数を設定する際に参考にした地質調査位置を図4-1-4、その結果得られた地質柱状図を図 4-1-5 に示す。各地層における定数の設定にあたっては、地質調査結果を参考とするものの、調査試料の均一性と地質の分布状況を踏まえ、一般
値を用いた。

表 4-1-4

土

検討時に用いた土質定数

質・地

質

単位体積
重量
γt
(kN／ｍ3)

内部
摩擦角
Φ
（°）

粘着力
ｃ
（kN／
m2 ）

地層名

記号

盛土材
（発生土）

Bｔ

トンネルずり

20 ※2

35 ※2

0 ※2

崩積土

B

シルト混じり砂礫～玉石混じり砂礫

18 ※1

30 ※1

0 ※1

砂質土

Sf

シルト混じり砂

17 ※1

25 ※1

0 ※1

礫質土

Gs

シルト混じり砂礫～玉石混じり砂礫

20 ※1

40 ※1

0 ※1

基盤岩層

Gn

鹿塩片麻岩

21 ※1

41 ※1

98 ※1

※

今後の行政協議等を踏まえ、設計条件等を更新する場合がある。

※1

「道路土工

※2

計画地周辺で実施した既往の地質調査結果等より推定し、設定した。

盛土工指針（H22

社団法人日本道路協会）」に基づき設定した。

図 4-1-4

調査位置図

環 4-1-5（本図は自社測量成果物を用いている）

図 4-1-5(1)

地質柱状図（Bor – 1）
環 4-1-6

図 4-1-5(2)地質柱状図（Bor – 2）

環 4-1-7

図 4-1-5(3)地質柱状図（Bor – 3）

環 4-1-8

図 4-1-5(4)地質柱状図（Bor – 4）

環 4-1-9【補足】土地の安定性の検討について
・B、Sf、Gs の土質定数について
B、Sf、Gs は、地質調査結果からは、それぞれ「シルト混じり砂礫～玉石混じり砂礫」、「シルト混じり砂礫」「シルト混じり砂礫～玉石混じり砂礫」であるが、地表踏査による周辺の地質状況を踏まえ、以下の値を参考に定数を設定した。
B：

密実でないものまたは分級されたもの

Sf ：

砂質土

Gs ：

礫

種

自
然
地
盤

砂

密実でないもの

密実なものまたは粒径幅の広いもの

類

状

態

単位体積重量内部摩擦角

粘着力（kN/m3）（°）（kN/m2）礫

密実なものまたは粒径幅の広いもの

20

40

0

砂

密実でないものまたは分級されたもの

18

30

0

砂質土

密実でないもの17

25

0

出典：「道路土工

盛土工指針（H22

社団法人日本道路協会）」

・Gn の土質定数について
Gn は、（株）高速道路総合技術研究所の設計要領を参照に、以下の式を用いて設定した。
単位体積重量（kN/m3）：

𝛾𝑡 = (1.173 + 0.4𝐿𝑜𝑔𝑁) × 9.807

内部摩擦角度（°）：

φ = 15.2𝑁 0.327

粘着力（kN/m2）：

c = 5.10LogN + 29.3

・ジオテキスタイルの引張力について
ジオテキスタイルの引張強さ
検討ケース
ΣT（kN/m）
常時

189.819

地震時

283.666常時

247.341

地震時

369.628

断面①

断面②

上表のジオテキスタイルの引張強さは、滑動抵抗力に含まれている。

環 4-1-10

【補足】液状化の可能性の検討について
液状化の可能性の検討は、地下水位以下の土層において液状化判定が必要な土層を選定した
のち、必要な土層については、地質調査および室内試験により得られた物性値を用いて液状化に対する抵抗率を算出し、液状化危険度を判定することにより実施した。

１）液状化判定が必要な土層の選定「道路土工

盛土工指針」（H22.4

日本道路協会）（以下、「盛土工指針」）において、軟弱粘性土、液状化の発生が懸念されるゆるい飽和砂質土上に構築される盛土等、盛土基礎地盤の安定性が問題となる場合の耐震性能の照査は、「道路土工

軟弱地盤対策工指針」（H24.8日

本道路協会）（以下、「軟弱地盤指針」）によるものとされており、「沖積層の土層で以下の３条件全てに該当する場合には、地震時に土工構造物に影響を与える液状化が生じる可能性があるため、液状化の判定を行わなければならない」とされている。条件は以下の通りである。
①地下水位が地表面から 10m 以内にあり、かつ地表面から 20m 以内の深さに存在する飽和土層②細粒分含有率𝐹𝑐 が 35%以下の土層、または𝐹𝑐 が 35%を超えても塑性指数𝐼𝑝 が15 以下の土層③平均粒形𝐷50 が 10mm 以下で、かつ 10%粒形𝐷10が 1mm 以下である土層
これらの条件をもとに、地質調査を実施した各点にて液状化判定が必要な土層を選定した。
選定結果を表-4-1-5 に示す。なお、Bor-1 については、地下水位が現地盤から 10m より深い位置（GL-14.18m）にあるため、液状化判定は不要とした。

注：下線部の補足内容を環 4-1-11～環 4-1-14 に追記しました。（令和 2 年 7 月）

環 4-1-11

表 4-1-5（1）記
地層名

液状化判定が必要な層の選定（Bor-2）
深度

地下水位

𝐷50 ≦10mm かつ

細粒分 35%

液状化の（GL- m）

以下

𝐷10 ≦1mm

以下

検討対象

シルト混じり

1

×

-

-

×

砂礫

2

×

-

-

×

3

×

-

-

×

4

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

5

-

-

-

-

6

-

-

-

-

7

-

-

-

-

8

-

-

-

-

9

-

-

-

-

10

-

-

-

-

土質及び岩種
号

盛土／
B
崩積土

シルト混じり
砂礫
礫質土層

Gs
玉石混じり
砂礫

基盤岩類

Gn

鹿塩片麻岩

×：判定不要表 4-1-5（2）記
地層名

液状化判定が必要な層の選定（Bor-3）
深度

地下水位

𝐷50 ≦10mm かつ

細粒分 35%

液状化の（GL- m）

以下

𝐷10 ≦1mm

以下

検討対象

玉石混じり

1

×

-

-

×

砂礫

2

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○○○シルト混じり3○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

砂礫

4

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

5

-

-

-

-

6

-

-

-

-

7

-

-

-

-

8

-

-

-

-

9

-

-

-

-

10

-

-

-

-

土質及び岩種号

盛土／○：判定必要

B
崩積土
礫質土層

基盤岩類

Gs

Gn

鹿塩片麻岩

×：判定不要環 4-1-12○：判定必要表 4-1-5（3）液状化判定が必要な層の選定（Bor-4）

記
地層名

深度

地下水位

𝐷50 ≦10mm かつ

細粒分 35%

液状化の（GL- m）

以下

𝐷10 ≦1mm

以下

検討対象

1

×

-

-

×

2

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○○○シルト混じり3○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

砂

4

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

5

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

×

-

6

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

6.3

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

7

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

8

○

𝐷50 ○，𝐷10 ○

○

○

9

-

-

-

-

10

-

-

-

-

土質及び岩種号

砂質土層

Sf

シルト混じり
礫質土層

Gs
砂礫

基盤岩類

Gn

鹿塩片麻岩

×：判定不要○：判定必要２）液状化判定
液状化判定については、「軟弱地盤指針」において、「液状化に対する抵抗率𝐹𝐿 を算出し、この値が 1.0 以下の土層については液状化するとみなすものとする」とされている。各土層における液状化に対する抵抗率の算出結果を表 4-1-6 に示す。なお、地質調査結果を踏まえ、本検討に用いる耐震設計上の地盤種別はⅡ種地盤とした。

表 4-1-6（1）

液状化に対する抵抗率の算出結果（Bor-2）
液状化に対する抵抗率 𝐹𝐿

地
層
地層区分

計算深度
土質区分

記

N値

レベル２地震動
レベル１（GL- m）
地震動

タイプⅠ

タイプⅡ

号
盛土／崩積土

礫質土層

B

1.30

11

-

-

-

2.30

10

-

-

-

シルト混じり砂礫

3.25

50

-

-

-

玉石混じり砂礫4.30

36

24.7258.242

10.597

シルト混じり砂礫Gs

環 4-1-13

表 4-1-6（2）液状化に対する抵抗率の算出結果（Bor-3）
液状化に対する抵抗率 𝐹𝐿

地
層
地層区分

計算深度
土質区分

N値

記

レベル２地震動
レベル１（GL- m）
地震動

タイプⅠ

タイプⅡ

号
盛土／崩積土

礫質土層

B

Gs

シルト混じり砂礫

シルト混じり砂礫

表 4-1-6（3）

1.05

50

-

-

-

2.23

50

9343.226

3114.409

4004.2403.02

50

399.934

133.311171.400

4.03

50

519.014173.005

222.434

液状化に対する抵抗率の算出結果（Bor-4）
液状化に対する抵抗率 𝐹𝐿

地
層
地層区分

計算深度
土質区分

記

N値

レベル２地震動
レベル１（GL- m）
地震動

タイプⅠ

タイプⅡ

号

礫質土層

礫質土層

Sf

Gs

1.32

1

-

-

-

2.30

3

1.053

0.351

0.294

3.30

3

0.823

0.274

0.219

4.30

7

1.113

0.371

0.359

5.30

4

2.257

0.752

0.967

6.23

12

1.129

0.376

0.383

6.38

12

1.704

0.358

0.355

7.28

50

127.785

42.59554.7658.04

50796.730265.577341.456

シルト混じり砂

シルト混じり砂礫

表 4-1-6 より、Bor-2、3 に関してはいずれの土層においても𝐹𝐿 が 1.0 を上回る結果となったため、液状化の可能性がないことを確認した。一方、Bor-4 に関しては、一部の土層において𝐹𝐿 が 1.0 を下回る結果となり、液状化するとみなされる土層であることが分かった。今後、動植物の移設・移植後に追加の地質調査を行ったうえで、必要に応じて対策を講じることとする。

環 4-1-14

5動物

5-1 文献調査結果
5-1-1 哺乳類
表 5-1-1 哺乳類確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列などは原則として「種の多様性（動植物分布調査）対象種一覧」（平成 10 年、環境庁）に準拠した。
注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事務局）
2 豊丘村誌 上巻（昭和 50 年、豊丘村誌編纂委員会）
3 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
4 喬木村の生きもの（平成 20 年、喬木村役場）
5 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
6 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
7 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
8 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
9 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）
10 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～動物編（平成 16 年、長野県）
11 信州の希少生物と絶滅危惧種（平成 9 年、長野県自然教育研究会）
12 河川水辺の国勢調査（平成 16 年、国土交通省）
13 長野県版レッドリスト（動物編）（平成 27 年、長野県）
注 3.重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）

環 5-1-1

国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種⑥「長野県文化財保護条例」（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑦「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑨「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑩「環境省レッドリスト 2019 動物」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑪「長野県版レッドリスト（動物編）2015」（平成 27 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N：留意種⑫「専門家の助言により選定した種」○：選定した種

環 5-1-2

5-1-2 鳥類
表 5-1-2(1)鳥類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-3

表 5-1-2(2)鳥類確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列等は原則として「日本鳥類目録 改訂第 7 版」（平成 24 年、日本鳥学会）に準拠した。
注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事務局）
2 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
3 喬木村の生きもの（平成 20 年、喬木村役場）
4 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
5 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
6 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
7 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
8 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）

環 5-1-4

9 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～動物編（平成 16 年、長野県）
10 信州の希少生物と絶滅危惧種（平成 9 年、長野県自然教育研究会）
11 長野県鳥類目録 2－100 年の記録－（平成 3 年、日本野鳥の会長野支部）
12 調査報告書 長野県下における特殊鳥類（昭和 58 年、長野県林務部治山課）
13 調査報告書 天竜川周辺における鳥類の生息状況とその環境への影響（平成 3 年、長野県林務部治山課）
14 調査報告書 木曽川周辺における鳥類の生息状況とその環境への影響（平成 3 年、長野県林務部治山課）
15 河川水辺の国勢調査（平成 12 年、国土交通省）
16 長野県版レッドリスト（動物編）（平成 27 年、長野県）
注 3.重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種⑥「長野県文化財保護条例」（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑦「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑨「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑩「環境省レッドリスト 2019 動物」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑪「長野県版レッドリスト（動物編）2015」（平成 27 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N：留意種⑫「専門家の助言により選定した種」○：選定した種

環 5-1-5

5-1-3 爬虫類
表 5-1-3 爬虫類確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列等は原則として「日本産爬虫両生類標準和名」（平成 28 年、日本爬虫両棲類学会）に準拠した。
注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事務局）
2 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
3 喬木村の生きもの（平成 20 年、喬木村役場）
4 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
5 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
6 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
7 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
8 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）
9 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～動物編（平成 16 年、長野県）
10 河川水辺の国勢調査（平成 16 年、国土交通省）
注 3.重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種⑥「長野県文化財保護条例」（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑦「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑨「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑩「環境省レッドリスト 2019 動物」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑪「長野県版レッドリスト（動物編）2015」（平成 27 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N：留意種⑫「専門家の助言により選定した種」○：選定した種

環 5-1-6

5-1-4 両生類
表 5-1-4 両生類確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列等は原則として「日本産爬虫両生類標準和名」(平成 28 年、日本爬虫両棲類学会)に準拠した。
注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事務局）
2 豊丘村誌 上巻（昭和 50 年、豊丘村誌編纂委員会）
3 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
4 喬木村の生きもの（平成 20 年、喬木村役場）
5 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
6 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
7 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
8 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
9 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）
10 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～動物編（平成 16 年、長野県）
11 信州の希少生物と絶滅危惧種（平成 9 年、長野県自然教育研究会）
12 河川水辺の国勢調査（平成 16 年、国土交通省）
13 長野県版レッドリスト（動物編）（平成 27 年、長野県）
注 3.重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種⑥「長野県文化財保護条例」（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑦「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑨「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑩「環境省レッドリスト 2019 動物」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑪「長野県版レッドリスト（動物編）2015」（平成 27 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N：留意種⑫「専門家の助言により選定した種」○：選定した種

環 5-1-7

5-1-5 昆虫類
表 5-1-5(1)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-8

表 5-1-5(2)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-9

表 5-1-5(3)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-10

表 5-1-5(4)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-11

表 5-1-5(5)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-12

表 5-1-5(6)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-13

表 5-1-5(7)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-14

表 5-1-5(8)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-15

表 5-1-5(9)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-16

表 5-1-5(10)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-17

表 5-1-5(11)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-18

表 5-1-5(12)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-19

表 5-1-5(13)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-20

表 5-1-5(14)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-21

表 5-1-5(15)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-22

表 5-1-5(16)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-23

表 5-1-5(17)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-24

表 5-1-5(18)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-25

表 5-1-5(19)昆虫類確認種一覧（文献調査）

環 5-1-26

表 5-1-5(20)昆虫類確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列等は原則として、「日本産野生生物目録

無脊椎動物Ⅱ」（平成 7 年、環境庁）に準拠した。

注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事務局）
2 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
3 喬木村の生きもの（平成 20 年、喬木村役場）
4 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
5 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
6 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
7 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
8 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）
9 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～動物編（平成 16 年、長野県）
10 信州の希少生物と絶滅危惧種（平成 9 年、長野県自然教育研究会）
11 長野県の貴重昆虫（昭和 58 年、長野県生活環境部環境自然保護課）
12 信州の蝶（平成 8 年、浜栄一・栗田貞多男・田下昌志）

環 5-1-27

13 長野県産チョウ類動態図鑑（平成 11 年、信州昆虫学会）
14 長野県のトンボ（昭和 52 年、信州昆虫学会）
15 河川水辺の国勢調査（平成 15 年、国土交通省）
16 長野県版レッドリスト（動物編）（平成 27 年、長野県）
注 3.重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種⑥「長野県文化財保護条例」（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑦「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑨「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑩「環境省レッドリスト 2019 動物」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR+EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑪「長野県版レッドリスト（動物編）2015」（平成 27 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N：留意種⑫「専門家の助言により選定した種」○：選定した種

環 5-1-28

5-1-6 魚類
表 5-1-6 魚類確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列などは原則として、「河川水辺の国勢調査 最新版 平成 24 年度版生物リスト」（平成 27 年、リバーフロント研究所）に準拠した。
注 2.重要種選定基準におけるカッコ表示は国内外来種である。なお、イワナ類はヤマトイワナの選定基準を示した。
注 3.文献 No.は以下のとおりである。
1 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事務局）
2 豊丘村誌 上巻（昭和 50 年、豊丘村誌編纂委員会）
3 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
4 喬木村の生きもの（平成 20 年、喬木村役場）
5 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
6 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
7 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
8 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
9 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）
10 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～動物編（平成 16 年、長野県）
11 信州の希少生物と絶滅危惧種（平成 9 年、長野県自然教育研究会）
12 河川水辺の国勢調査（平成 14 年、国土交通省）
13 長野県版レッドリスト（動物編）（平成 27 年、長野県）
注 4.重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種⑥「長野県文化財保護条例」（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑦「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物

環 5-1-29

⑨「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑩「環境省レッドリスト 2019 動物」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR+EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑪「長野県版レッドリスト（動物編）2015」（平成 27 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N：留意種⑫「専門家の助言により選定した種」○：選定した種

環 5-1-30

5-1-7 底生動物
表 5-1-7(1)底生動物確認種一覧（文献調査）

環 5-1-31

表 5-1-7(2)底生動物確認種一覧（文献調査）

環 5-1-32

表 5-1-7(3)底生動物確認種一覧（文献調査）

環 5-1-33

表 5-1-7(4)底生動物確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列などは原則として、「河川水辺の国勢調査

最新版

平成 24 年度版生物リスト」（平成 27 年、リバーフロント研究所）に準拠した。
注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事務局）
2 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
3 喬木村の生きもの（平成 20 年、喬木村役場）
4 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
5 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
6 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
7 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
8 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）
9 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～動物編（平成 16 年、長野県）
10 信州の希少生物と絶滅危惧種（平成 9 年、長野県自然教育研究会）
11 長野県の貴重昆虫（昭和 58 年、長野県生活環境部環境自然保護課）
12 長野県のトンボ（昭和 52 年、信州昆虫学会）
13 河川水辺の国勢調査（平成 14 年、国土交通省）
14 長野県版レッドリスト（動物編）（平成 27 年、長野県）
注 3.重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種

環 5-1-34

⑥「長野県文化財保護条例」（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑦「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑨「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑩「環境省レッドリスト 2019 動物」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR+EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑪「長野県版レッドリスト（動物編）2015」（平成 27 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、
VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N：留意種⑫「専門家の助言により選定した種」○：選定した種

環 5-1-35

5-2 動物出現種リスト
5-2-1 哺乳類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における哺乳類確認種一覧を表 5-2-1 に示す。

表 5-2-1 哺乳類確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として「種の多様性（動植物分布調査）対象種一覧」（平成 10 年、環境庁）に準拠した。
注 2. ○○科、○○属など、種まで特定できないものは、同一の分類群に属する種を確認していない場合のみ 1
種として計数した。
注 3. ヒナコウモリ科の一種は 50kHz 前後、コウモリ目の一種は 20kHz 前後の鳴き声による確認を示す。コウ
モリ目の一種は、ヒナコウモリ科の一種の可能性があり、同目・同科の種を確認していない場合のみ 1 種として計数した。

環 5-2-1

5-2-2 鳥類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における鳥類確認種一覧を表 5-2-2 に示す。

表 5-2-2 鳥類確認種一覧

注1. 分類、配列などは原則として「日本鳥類目録 改定第 7 版」（平成 24 年、日本鳥学会）に準拠した。
注2. ○○科、○○属など、種まで特定できないものは、同一の分類群に属する種を確認していない場合のみ 1
種として計数した。

環 5-2-2

5-2-3 爬虫類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における爬虫類確認種一覧を表 5-2-3 に示す。

表 5-2-3 爬虫類確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として「日本産爬虫両生類標準和名」（平成 29 年、日本爬虫両棲類学会）に準拠した。

環 5-2-3

5-2-4 両生類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における両生類確認種一覧を表 5-2-4 に示す。

表 5-2-4 両生類確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として「日本産爬虫両生類標準和名」（平成 29 年、日本爬虫両棲類学会）に準拠した。

環 5-2-4

5-2-5 昆虫類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における昆虫類確認種一覧を表 5-2-5 に示す。

表 5-2-5(1) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-5

表 5-2-5(2) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-6

表 5-2-5(3) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-7

表 5-2-5(4) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-8

表 5-2-5(5) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-9

表 5-2-5(6) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-10

表 5-2-5(7) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-11

表 5-2-5(8) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-12

表 5-2-5(9) 昆虫類確認種一覧

環 5-2-13

表 5-2-5(10) 昆虫類確認種一覧

注 1.分類、配列などは原則として「日本産昆虫総目録」（平成元年、九州大学農学部昆虫学研究室）に準拠した。
注 2.○○科、○○属など、種まで特定できないものは、同一の分類群に属する種を確認していない場合のみ 1
種として計数した。

環 5-2-14

5-2-6 魚類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における魚類確認種一覧を表 5-2-6 に示す。

表 5-2-6 魚類確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として、「河川水辺の国勢調査
公益財団法人リバーフロント研究所）に準拠した。

環 5-2-15

最新版

平成 30 年度版生物リスト」（平成 30 年、

5-2-7 底生動物
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における底生動物確認種一覧を表 1-2-7 に示す。

表 5-2-7(1) 底生動物確認種一覧

環 5-2-16

表 5-2-7(2) 底生動物確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として、「河川水辺の国勢調査 最新版 平成 30 年度版生物リスト」（平成 30 年、公益財団法人リバーフロント研究所）に準拠した。
注 2. ○○科、○○属など、種まで特定できないものは、同一の分類群に属する種を確認していない場合のみ 1
種として計数した。

環 5-2-175-3重要な種の移設手法

環境保全措置として実施する「重要な種の移設」について、種ごとの移設手法については、
表 5-3-1 および表 5-3-2 のとおり計画している。
なお、移設手法（移設方法、移設場所の選定、移設個体数、移設時期等）、モニタリング方法等の詳細な内容については、工事計画の具体化に合わせて事後調査計画を策定し、専門家の助言を踏まえて実施していくこととする。

表 5-3-1
No.

対象種

移設区分

分類群

移設手法

移設時期

事例の有無

科・属での事例
の種名

成功事例

1

アカハライモリ

両生類

②

初夏季

有り

-

○

広島市

2

モリアオガエル

両生類

①②③

初夏季

有り

-

○

東京都八王
子市

3

コオイムシ

昆虫類

②

初夏季

有り

-

-

-

表 5-3-2①②③移設手法個体、卵塊の移設（地上）個体、卵塊、幼生、幼虫の移設（水中）
幼生の室内飼育

移設の内容

内容
全量捕獲し、移設地へ運搬、放逐する。
タモ網等を用い、全量捕獲し、移設地へ運搬、放逐する。
天敵の捕食を避けるため、卵塊を採取し、室内で孵化させ、一定期間、室内飼育し、成長した幼生を移設地へ放逐する。

環 5-3-1

6

植物

6-1 文献調査結果
6-1-1 植物
表 6-1-1(1)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-1

表 6-1-1(2)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-2

表 6-1-1(3)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-3

表 6-1-1(4)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-4

表 6-1-1(5)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-5

表 6-1-1(6)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-6

表 6-1-1(7)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-7

表 6-1-1(8)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-8

表 6-1-1(9)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-9

表 6-1-1(10)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-10

表 6-1-1(11)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-11

表 6-1-1(12)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-12

表 6-1-1(13)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-13

表 6-1-1(14)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-14

表 6-1-1(15)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-15

表 6-1-1(16)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-16

表 6-1-1(17)植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-17

表 6-1-1(18)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-18

表 6-1-1(19)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-19

表 6-1-1(20)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-20

表 6-1-1(21)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-21

表 6-1-1(22)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-22

表 6-1-1(23)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-23

表 6-1-1(24)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-24

表 6-1-1(25)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-25

表 6-1-1(26)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-26

表 6-1-1(27)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-27

表 6-1-1(28)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-28

表 6-1-1(29)

植物確認種一覧（文献調査）

環 6-1-29

表 6-1-1(30)

植物確認種一覧（文献調査）

注 1.分類、配列などは原則として、「植物目録 1987」（昭和 62 年、環境庁）に準拠した。
注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 大鹿村誌（昭和 59 年、大鹿村誌編纂委員会）
2 松川町史 第二巻 松川町の自然（平成 22 年、松川町史第二巻編纂専門委員会・松川町資料館町史編纂事
務局）
3 豊丘村誌 上巻（昭和 50 年、豊丘村誌編纂委員会）
4 高森町史（昭和 47 年、高森町史編纂委員会）
5 喬木村誌 上巻（昭和 54 年、喬木村誌編纂委員会）
6 ふるさと飯田の自然（昭和 52 年、飯田市教育委員会）
7 清内路村誌（昭和 57 年、清内路村誌編纂委員会）
8 下伊那誌 生物編（平成 13 年、下伊那教育会生物委員会）
9 南木曽町誌 資料編（昭和 57 年、南木曽町誌編さん委員会）
10 （仮称）木曽川右岸道路（南部ルート）建設事業環境影響評価書（平成 20 年、長野県・上松町・南木曽町・大桑村）
11 長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～維管束植物編（平成 14 年、長野県）
12 信州の希少生物と絶滅危惧種（平成 9 年、長野県自然教育研究会）
13 国立、国定公園特別地域内指定植物図鑑－関東・中部（山岳）編－（昭和 57 年、環境庁）
14 長野県植物誌（平成 9 年、長野県植物誌編纂委員会）
15 河川水辺の国勢調査（平成 13 年、国土交通省）
16 長野県版レッドリスト（植物編）（平成 26 年、長野県）
注 3. 重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種④「長野県文化財保護条例（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑤「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑦「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑧「環境省レッドリスト 2019 植物等」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑨「長野県版レッドリスト(植物編) 2014」（平成 26 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR+EN+VU：絶滅危惧、CR＋EN：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、環 6-1-30

EN：絶滅危惧ⅠB 類、VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、
LP: 絶滅のおそれのある地域個体群、N:留意種、RH：稀少雑種⑫「専門家より助言された種」 ○：選定した種

環 6-1-31

6-1-2 蘚苔類
表 6-1-2

蘚苔類確認種一覧（文献調査）

注 1. 分類、配列等は「日本の野生植物・コケ」（平成 13 年、岩月善之助編）に準拠した。
種名等は、「New Catalog of the Mosses of Japan」（平成 16 年、Iwatsuki,Z）及び「Catalog of the
Hepatics of Japan」（平成 18 年、Iwatsuki,Z.&Yamada,K.）に準拠した。
注 2.文献 No.は以下のとおりである。
1 「長野県レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～非維管束植物・植物群落編」（平成 17 年、長野県）
2 「長野県版レッドリスト」（植物編）（平成 26 年、長野県）
注 3. 重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種④「長野県文化財保護条例（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑤「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑦「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）

環 6-1-32

○：市町村指定天然記念物⑧「環境省レッドリスト 2019 植物等」（平成 31 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑨「長野県版レッドリスト(植物編) 2014」（平成 26 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR+EN+VU：絶滅危惧、CR+EN ：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、
LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N:留意種、RH：稀少雑種⑫「専門家より助言された種」○：選定した種

環 6-1-33

6-1-3 地衣類
表 6-1-3 地衣類確認種一覧（文献調査）

注 1. 分類、配列等は原則として、「Outline of Ascomycota – 2007」（H. Thorsten Lumbsch, 2007.
Myconet/ outline vol. 13）に準拠した。
種名等は原則として、「Checklist of Japanese lichens and allied fungi」（平成 18 年、S. Kurokawa& H. Kashiwadani, Nat. Sci. Mus. Monographs No.33）に準拠した。
注 2. 文献 No.は以下のとおりである。
1 「長野県レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～非維管束植物・植物群落編」（平成 17 年、長野県）
2 「長野県版レッドリスト」（植物編）（平成 26 年、長野県）
注 3. 重要な種の選定基準は以下のとおりである。
①「文化財保護法」（昭和 25 年、法律第 214 号）
特天：特別天然記念物、天：天然記念物②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（平成 4 年、法律第 75 号）
国内：国内希少野生動植物種、国際：国際希少野生動植物種、緊急：緊急指定種④「長野県文化財保護条例（昭和 50 年、長野県条例第 44 号）
県天：県指定天然記念物⑤「長野県希少野生動植物保護条例」（平成 15 年、長野県条例第 32 号）
指：指定希少野生動植物、特：特別指定希少野生動植物⑦「文化財保護条例」（昭和 47 年、大鹿村条例第 21 号）○：市町村指定天然記念物⑧「環境省レッドリスト 2018 植物等」（平成 30 年、環境省）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、LP：絶滅のおそれのある地域個体群⑨「長野県版レッドリスト(植物編) 2014」（平成 26 年、長野県）
EX：絶滅、EW：野生絶滅、CR+EN+VU：絶滅危惧、CR+EN ：絶滅危惧Ⅰ類、CR：絶滅危惧ⅠA 類、EN：絶滅危惧ⅠB 類、VU：絶滅危惧Ⅱ類、NT：準絶滅危惧、DD：情報不足、
LP：絶滅のおそれのある地域個体群、N:留意種、RH：稀少雑種⑫「専門家より助言された種」○：選定した種

環 6-1-34

6-2 植物出現種リスト
6-2-1 植物発生土置き場の工事に伴う影響の調査における植物確認種一覧を表 6-2-1 に示す。

表 6-2-1(1)植物確認種一覧

環 6-2-1

表 6-2-1(2) 植物確認種一覧

環 6-2-2

表 6-2-1(3) 植物確認種一覧

環 6-2-3

表 6-2-1(4) 植物確認種一覧

環 6-2-4

表 6-2-1(5) 植物確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として、「植物目録 1987」（昭和 62 年、環境庁）に準拠した。

環 6-2-5

6-2-2 蘚苔類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における蘚苔類確認種一覧を表 6-2-2 に示す。

表 6-2-2 蘚苔類確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として、「日本の野生植物・コケ」（平成 13 年、岩月善之助編）に準拠した。種名などは原則として、「New Catalog of the Mosses of Japan」（平成 16 年、Iwatsuki, Z）、及び「Catalogof the Hepatics of Japan」（平成 18 年、Iwatsuki, Z. & Yamada, K.）に準拠した。

環 6-2-6

6-2-3 地衣類
発生土置き場の工事に伴う影響の調査における地衣類確認種一覧を表 6-2-3 に示す。

表 6-2-3 地衣類確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として、「Outline of Ascomycota - 2007」（H. Thorsten Lumbsch, 2007.
Myconet/outline vol. 13）に準拠した。種名などは原則として、「Checklist of Japanese lichensand allied fungi」（平成 18 年、S. Kurokawa & H. Kashiwadani, Nat. Sci. Mus. Monographs
No.33）に準拠した。

環 6-2-7

6-2-4 その他の植物発生土置き場の工事に伴う影響の調査におけるその他の植物の確認種一覧を表 6-2-4 に示す。

表 6-2-4 その他の植物確認種一覧

注 1. 分類、配列などは原則として、「Outline of Ascomycota - 2007」（H. Thorsten Lumbsch, 2007.
Myconet/outline vol. 13）に準拠した。種名などは原則として、「Checklist of Japanese lichensand allied fungi」（平成 18 年、S. Kurokawa & H. Kashiwadani, Nat. Sci. Mus. Monographs
No.33）に準拠した。

環 6-2-86-3重要な種の移植・播種の手法

環境保全措置として実施する「重要な種の移植・播種」について、種ごとの移植・播種手法については、表 6-3-1 および表 6-3-2 のとおり計画している。
なお、移植方法（移植手法、移植場所の選定、移植個体数又は株数、移植時期等）、モニタリ
ング方法等の詳細な内容については、工事計画の具体化に合わせて事後調査計画を策定し、専門家の助言を踏まえて実施していくこととする。

表 6-3-1
No.

対象種

生活型
多年生
シダ
多年生
草本
多年生
草本
多年生
草本
多年生
草本
多年生
草本
多年生
草本

移植・播種手法の区分

移植・ 移植・播種
播種手法
時期

事例の有無

科・属での事例
の種名

成功事例

①

秋季

有り

-

○

長野県大
鹿村

①

秋季

なし

-

-

-

①

秋季

有り

-

○

長野県大
鹿村

①

秋季

なし

-

-

-

①

秋季

なし

-

-

-

①

秋季

なし

-

-

-

①

秋季

有り

キンラン

◯

(蘚苔類)

①

秋季

有り

-

○

テリハヨロイゴケ

(蘚苔類)

①

秋季

なし

-

-

-

シャジクモ

(藻類)

②③

秋季

有り

-

○

三重県

1

オオハナワラビ

2

モメンヅル

3

トダイアカバナ

4

ギンレイカ

5

ホソバツルリンドウ

6

ヒトツバテンナンシ
ョウ

7

ギンラン

8

イブキキンモウゴケ

9
10

栃木県宇
都宮市等
長野県大
鹿村

(注 1)成功事例は建設コンサルタンツ 7 社によるアンケート結果に基づくものである。
(注 2)成功事例の○印は、下記の判断に基づくものである。
・移植種については、移植後 1～5 年間(事後調査期間)に生残したもの
・播種については、播種した年又は翌年に種子の形成を確認したもの

表 6-3-2
移植・播種手法①

陸生 植 物の個 体 移植②

水生 植 物の個 体 移植③

底泥 の 移植移植・播種手法の内容

内容植物個体を掘り取り、移植する。掘り取りは、根系の大きさにあわ
せて土壌ごと行い、活着しやすいよう配慮する。また、移動時には湿らせた新聞紙等で覆い、植物体が傷まないよう配慮する。
移植先には当該種の生育適地を選定し、元の生育地と類似した環境を基本とする。
植物個体を採取し、移植する。採取は植物体のみとし、この際、根を傷めないように注意する。可能ならば生育地の水とともに採取し、移動時に植物体が傷まないよう配慮する。
移植先には当該種の生育適地を選定し、元の生育地と類似した環境を基本とするが、活着しやすいように、水の流れの激しい箇所は選定しないこととする。
水生植物を対象に、種子や卵胞子等の存在を期待し、生育場所の底泥を採取し、移植する。

環 6-3-1

7

温室効果ガス7-1 建設機械の温室効果ガス排出量
7-1-1 軽油を燃料とする建設機械
表 7-1-1
定格
出力
（kW）

建設機械等

機械名
ブルドーザー

諸元※1

燃料※1

※1

建設機械の稼働に用いた原単位
運転 1 時間あたり燃料消費率（L/kWh）※1

運転 1 時間
あたり燃料消費量（L/h）※2

平均
稼働率※3

CO2 排出係数(kgCO2/L)

N2O
排出係数(kgN2O/L)

※4

※5

N2O
地球
温暖化
係数
※6

6t

軽油

53

0.153

8.109

0.625

2.58

0.000064298

0.25m3

軽油

41

0.153

6.273

0.784

2.58

0.000064298

0.45m3

軽油

60

0.153

9.18

0.784

2.58

0.000064

298

6t

軽油

150

0.134

20.1

1.000

2.58

0.000064

298

25t 吊

軽油

193

0.088

16.9840.75

2.58

0.000064

298

6t

軽油

56

0.16

8.960

0.5

2.58

0.000064

298

バックホウ
不整地運搬車
ラフテレーンクレーン
振動ローラ※1.「令和元年度版建設機械等損料表」（一般社団法人 日本建設機械施工協会）に示された値を用いた。ただし、記載のない機械については規格・規模等が同程度のものを適用した。
※2.運転 1 時間あたり燃料消費量（L/h）＝定格出力（kW）×運転 1 時間あたり燃料消費率（L/kWh）※3.「令和元年度版建設機械等損料表」に示された値より算出した。
平均稼働率＝年間標準運転時間（時間）/（年間標準運転日数（日）×8 時間）
ただし、記載のないものは 1.000 とした。
※4.「地球温暖化対策の推進に関する法律施行令」（平成 28 年政令第 231 号）別表第 1 より算出した。
※5.「地球温暖化対策の推進に関する法律施行令」（平成 28 年政令第 231 号）別表第 6 より算出した。
※6.「地球温暖化対策の推進に関する法律施行令」（平成 28 年政令第 231 号）に示された値を用いた。

環 7-1-1

8モニタリングについて
本編第 6 章に示す事後調査とは別に、工事中及び工事完了後の環境管理を適切に行うことを目的に、表 8-1 に示す工事中及び工事完了後のモニタリングを実施し、長野県と調整の上、希少動植物に関する情報及び個人に関する情報など非公開とすべき情報を除き、結果について公表していく。

環 8-1

表 8-1
調査項目

大
気
質

二酸化窒素
浮遊粒子状物質
粉じん等

調査地域・地点
の考え方

調査期間
の考え方

資材及び機械の運搬に用いる車両の主要なルートに関する影響検討の結果、環境基準等との差が小さい地点や寄与度の高い地点
資材及び機械の運搬に用いる車両の主要なルート沿道の学校・住宅等に配慮した地点
資材及び機械の運搬に用いる車両の主要なルート沿道の学校・住宅等に配慮した地点

騒音

振動

水
質

発生土置き場に関するモニタリングの計画

浮遊物質量
（SS）

発生土置き場の工事排水を放流する箇所の下
流地点

水素イオン濃度（pH）

発生土置き場の工事排水を放流する箇所の下
流地点

自然由来の重金属等（カドミウ
ム、六価クロム、水銀、セレ
ン、鉛、ヒ素、
ふっ素、ほう素）

搬入する発生土について、搬入元における土壌汚染のモニタリング
により土壌汚染対策法に定める基準等との差が小さい場合、発生土置き場付近に設置する
沈砂池

工事最盛期に 1 回実施（四季調査）調査方法
二酸化窒素および浮遊粒子状物質については環境基準の告示に定める測定方法
粉じん等については
ダストジャー法工事最盛期に 1 回実施工事最盛期に 1 回実施工事前に 1 回
工事中に毎年 1 回渇
水期に実施
その他、排水放流時の水質については継続的に実施
工事前に 1 回
工事中に毎年 1 回渇
水期に実施
その他、排水放流時の水質については継続的に実施

工事前に１回
工事中に毎年１回実施工事後に１回環 8-2「騒音に関する環境基準」に定める測定
方法
JIS Z 8735 に定める
測定方法及び「振動規制法施行規則」に定める測定方法「水質汚濁に係る環境基準」に定める測定方法「水質汚濁に係る環境基準」に定める測定方法「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対
応マニュアル（暫定版）」に定める測定
方法

国土地理院の数値地図200000（地図画像）、数値地図50000（地図画像）及び数値地
図25000（地図画像）を加工して作成