情報処理学会 インタラクション 2020
IPSJ Interaction 2020

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2020/3/9

CollaBaton：コワーキング・スペースにおける利用者間交流を促すバトン型コミュニケーション・メディア
板橋 拓也1

高島 健太郎1

西本 一志1

概要：近年，働く個人がコミュニケーションを通じて情報や知恵を共有し，状況に応じて共同しながら価値を創出する場であるコワーキング・スペースに注目が集まっている．コワーキング・スペースでは，利用者間のコミュニケーションの促進を図ることを目的とした各種取り組みが行わている．しかし，現状の取り組みは，運営者が直接的に利用者間のコミュニケーションを促進する手段である．利用者ら自身による，ボトムアップなコミュニケーションを促進するための積極的な手段は，現在のところ実現されていない．そこで本研究では，ボトムアップ・コミュニケーションを誘発・促進するバトン型コミュニケーションを提案する．バトン型コミュニケーションとは，お題をバトンとしてリレーのように次々と回していくコミュニケーションのことである．バトン形式にすることで，お題を渡した時の名指しの効果により強制力がうまれ，コワーキングスペースにおける運営者の代わりとなり，利用者間のコミュニケーションの促進が期待できる．

1. はじめにションを通じて情報や知恵を共有し，状況に応じて共同しながら価値を創出していく働き方」[2] のことである．コ

これまで，知識共創活動の支援技術が多数研究開発されワーキングを行う人々（コワーカー）は，それぞれ異なる企てきた．その大半は，ひとつの組織に閉じた「クローズド・業や団体等に所属することが一般的であり，互いに本来のイノベーション」の支援技術の研究開発であった．一方，所属がどこであるかを知らないことも多い．また，コワー競争の激化やニーズの多様化などに対応するため，企業にキング・スペースとは，コワーキングを実践する個人が物は迅速かつ広汎な分野にまたがった研究開発と技術革新が理的に共有するワークスペースを指す [2]．コワーキング求められるようになった．この結果，2000 年代頃から，異は，ワークスタイルの柔軟性や交流するメンバーの多様性業種連携などの組織の枠組みを超えた共同研究開発，すなの高さ，知識・技能の共有，協同を通じたイノベーション

わちオープン・イノベーションが注目されるようになり，の創出などが期待されることから，注目が集まっている．

今や世界的な潮流となっている [1]．初期のオープン・イノ

このため近年，コワーキング・スペースは欧米を中心にベーション事例の多くは，まず目標を設定し，その実現に各国で，次々に開設され，その数は世界で約 13,800 *1 ，国必要な人材を複数の組織から集めて実施する，トップダウ内で 800 以上にのぼる. コワーキング・スペースは，そのン形態の取り組みであった．この場合，人材を集めてチー形態からも，大都市での利用が多くみられ，日本でも 300ムを構成した後で研究開発活動を実施するため，実質的に以上のコワーキング・スペースが東京で運営されている．

クローズド・イノベーションと同等の形態となる．それゆ

例えば，世界 500 拠点，国内で，16 施設を展開している

えに，このようなオープン・イノベーションの場には，従WeWork *2 は，1 ヶ月単位で入居するプランのみが提供

来型の知識共創支援技術を適用することができた．

され，入居者は専用スペースを利用するとともに，共有ス一方，異なる組織等に所属する多様な人々をまず単純に出会わせ，そこでボトムアップに目標を創出し，最終的にペースで打ち合わせやコミュニケーションを図ったり，共*1

オープン・イノベーションを引き起こそうとする取り組みもなされている．その一典型例が，コワーキングである．
コワーキングとは，「働く個人がある場に集いコミュニケー1

北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術科
Graduate School of Advanced Science and Technology,
Japan Advanced Institute of Science and Technology© 2020 Information Processing Society of Japan*2

daskmag による第７回 Global Coworking Survey (以下，GCS と表記) 調査．deskmag は，コワーキングに関するオンライン・マガジンであり，2010 年より当該事象に 関する世界規模の年次調査である GCS を実施している。同調 査の目的は，コワーキングスペースそのものやその利用者，運営者，潜在的な利用者の様態を明らかにす ることである。第 1 回から第 6 回 GCS
までのサンプル数は，661，913，1206，1270，1679，1876，であり，年々規模が拡大しつつある。
https://www.wework.com/ja-JP366

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有の設備を利用したりすることができる．そのほかに，国感（86%），仕事上でのネットワークが拡大した（80%）な

内で 10 店舗展開している enicia *3 は，専用 SNS を用いどの効果があったと示されている．第 3 回 GCS では，コて，仕事のマッチングサービスや，会員間でのマーケットワーキング・スペースを利用し始めてから，事業に関する機能を充実させ，地域コミュニティを重視したサービスをアイデア（74%），創造性（71%），に変化がみられたこと特徴としてしている．

が報告されている．このように，全世界規模で見れば，ココワーキング・スペースでは利用者間のコミュニケーワーキング・スペースが利用者間交流の促進にとって有益ションの促進を図ることを目指し，各種取り組みを行ってであることが示されている．しかしながら，前述した埴淵いるところが多い．しかし現状，コワーキング・スペースの調査 [3] によれば，少なくとも日本国内においては，コ設置の真の狙いである，利用者らが自発的に協同しながらワーキング・スペース利用者の社交・交流に対する意識は価値を創出する「ボトムアップ型の共創活動」が生じていあまり高くない．

る事例は少ない．埴淵 [3] によれば，コワーキング・スペー

宇田ら [5] は，質問票調査に基づき，コワーキングスペー

スの最も多い利用目的は，本業の仕事のため（約 65%）でスにおけるコミュニティ形成の程度を示す変数として，利あり，社交・交流のためは約 31%にとどまっている．利用

用者間の交流を用いて考察している．そこでは，運営者が者同士での共働作業が生じている事例もあるが，そのほと利用者の交流を促そうと働きかけるほど，利用者の交流がんどは，コワーキング・スペースで開催される，利用者同進むと運営者は認識するという結果が得られている．すな

士の交流を目的とした各種イベントに起因している．このわち，運営者による交流促進が利用者の交流を生み出してような，主に運営者からの利用者に対する働きかけが，利いることが示唆される．反面，コワーキング・スペース内用者間でのコミュニケーションの契機となることが示唆さでのコミュニティ形成を重視するという方針は，利用者のれている [4]．しかしながら，これはむしろトップダウン的交流に影響を与えていない．つまり，運営者による交流促な共働の創出である．利用者らによるボトムアップ型の共進のような，運営者による直接的な行動は交流を促すもの

創活動を誘発する仕掛けが必要であるが，従来型の協調作の，運営者の方針を示すだけでは交流を促すには不十分で業支援技術は，ボトムアップ型共創活動の支援には適用であることを示しているのかもしれないとまとめている．まきない．コワーキング・スペースのための，ボトムアップた，黒田ら [4] は，コワーキング・スペースにおける利用者型共創活動を誘発するコミュニケーション支援技術を実現

間の交流を支援する各種取り組みについてまとめている．

する必要がある．

例えば，イベントやセミナーの開催，fecebook による情報

そこで本稿では，コワーキングス・ペースにおいて，基本発信，利用者の紹介などである．こられの取り組みは，す的に互いに見知らぬ関係の利用者同士がコミュニケーショべて，運営者の利用者に対する働きかけが重要であり，さンすることを促す，SNS 上で見られる「バトン」にヒントらにヘビーユーザーであるほど，運営者は利用者への積極を得た新規なコミュニケーション・メディアを提案する．

的な関わりを図っていたことが分かっている．

提案するコミュニケーション・メディアと既存のチャット

このように，従来のコワーキング・スペースにおける利を使った場合のコミュニケーションの過程を比較分析する

用者間交流においては，運営者の働きかけが重要な役割をことで，提案手法の基礎的な有用性を検証する．

持つことが示されている．おそらく，GCS 調査で得られて2. 関連研究
コワーキングやコワーキング・スペースについては，これまで社会科学的な視点からの利用状況に関する調査研究いる，利用者間交流に関する結果においても，運営者からの働きかけが功を奏しているものと想像される．結局これは，現段階ではトップダウン的な共創の創出が必要であることを示している．

が多数なされてきた．たとえば，第 1 回 GCS *4 によれば，一方，コワーキング・スペースを対象としたボトムアッ

コワーキング・スペースにおいて最も重要なこととして，プ型の共創活動の支援に関する研究は少なく，これまでは84%と最も多くの回答者が他者との交流を挙げている．ま主に建築・オフィスデザインの視点からなされている．たた，実際に，全体の 88%の利用者が他者と良好な交流を行とえば，辻井ら [6] は，テーブルの形状がコワーキング・えていると回答している．ただし，コワーキング・スペー

スペースにおけるコミュニケーションに与える影響につスの規模が拡大するにつれて，チームで働くあるいは他者いて検討している．しかしながら，具体的な支援技術や支と良い交流を楽しむ傾向は減る．年齢層に注目すると，若援システムの構築を試みる，情報工学的なアプローチの事

年層コワーカーは，利用開始以降，平均 6 人と価値のある例は，筆者らの知る範囲で今のところ見当たらない．松本関係を築いている．第 2 回 GCS では，コワーキング・ス

ら [7] は，コワーキング・スペースにおいて，facebook やペースを利用したことで，人の輪が拡大した（90%），孤立

twitter などによる情報発信が「場」の状況をコントロール*3するツールとして機能していることを指摘し，さらに他者*4

https://www.enicia.net/
daskmag による第 1 回 GCS 調査より．

© 2020 Information Processing Society of Japanの発信に気づくための設えの重要性についても言及してい367

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る．しかしながら，コワーキング・スペース内での利用にでは，一種の娯楽的コミュニケーションとして楽しまれて特化したツールや情報メディアの具体的なアイデアは提示いる．

されていない．従来主として行われてきた運営者からの働このバトン式コミュニケーションの興味深い点は，指名きかけは，利用者の一部のニーズしか満たすことはできなとリレー形式によって生じる回答を強制する効果である．

い．利用者全員の共創へのニーズを満たすためには，何ら一般の掲示板のように，誰が答えても良いという状況では，かのボトムアップ型活動への支援手段が不可欠であると考自分は答えなくても良いだろうという，一種の集団的無責えられる．そこで，本研究では，コワーキング・スペース任状況が生じる．しかし，回答者が指名される場合，回答すにおける利用者同士のコミュニケーションを促進させる新べきは誰かということが明確に示される．しかもリレー形しいコミュニケーション・メディアを提案する．

式であるため，自分が回答せずにバトンを止めてしまった

3. 提案手法

場合，そこでコミュニケーションが終了してしまう．すると，そもそも最初にお題を問いかけた質問者が困ることにコワーキング・スペースでの利用者間コミュニケーショなる．この結果，バトンを受け取った者は，コミュニケーンを促進するための情報メディアとして，いつでも誰でもションを継続することへの責任感を感じさせられる．本研

書き込むことが可能な，ごく一般的なオンラインの掲示板

究の提案手法では，さらに誰が誰からバトンを受け取った（ただし，アクセス可能範囲は，そのコワーキング・スペーのか，現在は誰の下にバトンがあるのかを，利用者全員にス内に居る利用者に限定されるものとする）をコワーキン公開する方式をとる．これにより，バトン継続への責任感グ・スペースに導入したとしよう．この掲示板上で誰かがはより強化されると考えられる．

「○○という技術について詳しい方，おられませんでしょ上記の集団的無責任状況の回避効果の他にも，以下のようか？もしいらっしゃったら，一緒に新商品開発しません

うなバトンを用いたコミュニケーションのメリットが考えか？」というような呼びかけを投稿したとする．もしそのられる．バトン型コミュニケーションでは，次に誰が発言場に該当する人物がいたとして，その呼びかけを目にしたするかという発言権は，バトンを送る送信者が決めることとしても，その人物には答える義務は無い．答えなかったになる．一般的なコミュニケーションでは，誰が次の発言としても，その人物が呼びかけ者の期待に答えられるにも権を取得するかは，主として次の発言者によって決定されかかわらず無視したということは，呼びかけ者を含め，他る．それゆえ，いわゆる声が大きい人がしばしば発言権をのコワーキング・スペース利用者にばれることはない．多取得してしまう事態が生じやすい．これが，ROM が生じくの場合，コワーキング・スペースの利用者は，自分が抱るひとつの要因であると考えられる．しかし，バトン型のえている仕事を片付けることに忙しい．それゆえ，このよコミュニケーションではこのような事態が生じないので，うな掲示板上での呼びかけの多くは，ただ単に無視されて利用者全員がおおむね平等に発言できるようになると考え終わるということが予想される．

られる．また，バトン型コミュニケーションではお題を受

このような問題が生じる理由は，一般的な掲示板には，け渡してこれに回答していくため，無意味な雑談や独り言回答したり投稿したりしなければならないと利用者に感的な発言が生じにくい．それゆえ，単なるチャットに比べじさせる強制力が無いためであると考える．実際，既存のて，有用な自己開示がより多くされるのではないかと考え

掲示板システムでは，記事を投稿しているアクティブな利られる．

用者よりも，投稿された記事を読むだけのいわゆる ROM（Read Only Member）と呼ばれる沈黙の利用者の方が圧倒的に多いことが従来から指摘されていることが，ひとつ4. 予備的調査
4.1 概要の証左である．コワーキング・スペースのような，見知ら前章では，バトン型コミュニケーションが有するであろぬ他人ばかりが居る環境で用意されている掲示板では，こう特長について述べた．しかしながら，本当に回答の強制のような沈黙の利用者がより多数になるであろうことが推力が生じるのか，発言権は均等に回るのか，余分な雑談は測される．

生じがたいのか，については，今のところ状況証拠に基づ

そこで，この ROM 問題を解決するために，近年 SNS なく推測の域を出ていない．そこで，予備的調査として，著どで再び注目が集まっている「バトン」式のコミュニケー者らが所属する研究室内でバトン型のコミュニケーションションを導入する．バトンとは，以下のようなコミュニを実際に実施して，これらの特長が認められるかどうかのケーションのことを言う．まず送信者は，なんらかの質問可能性について調査した．

や写真などのお題を特定の受信者に送り，回答を求める．

バトン型コミュニケーションを実施するために，専用の受信者は，これに回答すると共に，同じお題を自分の知人ツールを構築する手間を省くために，LINE のメンションの誰かに送信する．このようにして，リレー形式で同じお機能を用いた．この機能を用いて，個人を名指ししてお題題に次々と答えていくコミュニケーションである．SNS 上を渡し，渡された人はお題に回答し，次の被験者にお題を© 2020 Information Processing Society of Japan368情報処理学会 インタラクション 2020
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図 1

調査期間中にやりとりされたメッセージ数の推移

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図 2

調査期間中にやりとりされたメッセージの度数分布渡すことを行った．被験者は 20 名で，被験者同士は十分全員が本研究の目的を知っていたので，正しく行動しよに面識がある．調査期間は 2 か月間とした．

うとする心理的バイアスがかかっていたことは否めない．
しかし，以上はあくまで予備的な調査であり，バトン型コ

4.2 結果ミュニケーションに期待される 3 つの特長を実際に出現さ調査期間中にやりとりされたメッセージ数の推移を図 1せることは非常に容易であることが実感として得られたこに示す．図 1 に示すように，調査開始当初は多数のメッとで，十分に予備的調査としての意義を持つ結果を得られセージがやりとりされていたが，時間が経つにつれ，やりたと考える．なお，実験後のインタビューから，お題と回取りの回数が減少していった．理由のひとつとして，難し答に対してさらに深堀りした議論を行いたいことがあったい質問が増えたことが挙げられる．はじめのうちは，「好が，そうするとバトンを止めてしまうことになるため，そきな食べ物は何か」というようなごく簡単な質問がほとんれができなかったという意見を得られた．

どであったが，次第に，例えば将来像や結婚観についての質問などが現れ始めた．このような質問は答えづらいた

5. 提案システム

め，回答が投稿されるまでに時間がかかり，結果としてバ現実的なコワーキング・スペースの状況で使用するためのトンが回る頻度が低下した．しかしながら，調査期間中にバトン型コミュニケーション・メディアである CollaBaton

バトンのやりとりが停止してしまうことは少なく，わずかの構築を現在進めている．予備的調査の結果を踏まえ，バに 8 回だけ発生するにとどまった．これは，やはりある程トン型コミュニケーション・メディアを作成する際は，バ度の強制力が働いたことを示唆する結果であると考えられトンを継続的に回すために，回答が一定時間以上得られなる．なお，停止が発生した時には，なんからの再開手段がい場合にバトンを自動的に回す機能と，バトンのお題と回必要である．今回の実験では，本稿第 1 筆者が，長時間に答に対して深掘りした議論をバトンのやりとりとは別の空わたってバトンが送られない状況を検知したとき，手動で間で行えるようにするためのチャットルームを作成する必次のバトンを投稿するようにしていた．

要があると考えた．

次に，発言権が均等に回ったかどうかについて示す．20

構築中の CollaBaton のユーザインタフェース画面を図 3

名の被験者それぞれがバトンを受け取った頻度を図 2 に示に示す．図 3 において，最上部には自分のユーザ名が表示す．図 2 に示すように，頻度にある程度のばらつきはあるされる．左にはログインしたユーザが一覧化され，バトンものの，バトンは被験者全員に 3 回以上回っており，一度をもっているユーザはバトンを渡すユーザーを指定しておも発言しない ROM は居なかった．

題をメインチャットに書き，バトンを送るボタンを押す．

最後に，余分な雑談が生じたかどうかについて示す．期

バトンを渡されたユーザーは，ダイアログでお題に回答

間中に投稿されたすべてのバトンへの応答内容を調査した

するとメインチャットに書き込まれる．こうして，メインところ，バトンで渡されたお題への回答を含まない，全くチャットでバトンの受け渡しを行っていく．もし，メインバトンとは無関連な投稿の数は 3 で，投稿全体の 1.6%でチャットの書き込みに対して深掘りした議論をしたい場合あった．このように，無関連な投稿の割合はきわめて低いは，メインチャットのあるお題をクリックし，サブチャッことから，バトン型コミュニケーションでは無意味な雑談トでそのお題について議論を行うことができる．また，質が生じがたいことも示唆された．

問箱には，新たに開始したいバトンのお題を投稿しておく

もちろん，以上は研究室内という全員よく知り合っていことができる．メインチャットに一定時間書き込みがないるメンバーで行われた調査であり，実際のコワーキング・状態が続くと，質問箱から受け付けたお題をランダムでスペースとは大きく状況が異なっている．しかも，参加者ユーザに渡すことで，新たなバトンが開始され，バトンを© 2020 Information Processing Society of Japan369情報処理学会 インタラクション 2020
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図 3CallaBaton のユーザインターフェイス継続的に回すことができる．

6. おわりに
本稿では，コワーキング・スペースにおける利用者同士のボトムアップなコミュニケーションを促進するための新規なコミュニケーションメディアである CollabBaton を提[7]析（オフィス・コワーキング, 建築計画, 学術講演会・建築デザイン発表会），建築計画，pp.473-474，2015.
松本 直人，渡辺 修司，松本 裕司，城戸崎 和佐，仲 隆介，
山口 重之：コワーキングに着目したワークプレイスに関する研究 修正版グラウンテッド・セオリー・アプロー
チとテキストマイニングを用いた分析，第 3 回情報・システム・利用・技術シンポジウム 2012，日本建築学会・情報システム技術委員会，pp.115-120，2012．

案した．CollabBaton は，SNS などで娯楽的コミュニケーションとして楽しまれている「バトン」をヒントに，その回答強制力などの特長を利用したメディアである．現在，

CollaBaton を実際に利用したユーザスタディを実施中である．インタラクション 2020 では，CollaBaton を用いた場合と，普通のオンライン掲示板を用いた場合との比較結果を示し，提案手法の有用性について議論する予定である．
謝辞

予備調査に協力していただいた，北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科西本研究室のメンバーに感謝いたします．
参考文献
[1]

[2]
[3]

[4]

[5]

[6]

文部科学省：平成 29 年版科学技術白書，
http://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11293659/
www.mext.go.jp/b menu/hakusho/html/hpaa201701/1379096.htm
宇田 忠司：コワーキングの概念規定と理論的展望，經濟
學研究，63 (1)，pp.115-125，2013．
埴淵 知哉：平成 25 年度特別研究報告書 都市における「共働空間」の現状と可能性，公益財団法人名古屋まちづくり公社 名古屋都市センター，2014.
黒田 紀美子，添田 昌志，大野 隆造：コワーキングスペー
スにおけるコミュニケーションに関する研究，人間・環境学会誌，18(1)，p.31，2015．
宇田 忠司，阿部 智和：コワーキングスペースにおけるコミュニティ構築とサステナビリティ向上の要因，Discussion
Paper, Series B，Vol.159，pp.1-27，2018．
辻井 耕太郎，松本 裕司，仲 隆介：コワーキングスペー
スにおけるコミュニケーションの円滑化に関する考察：
テーブルの形状が「話しかけやすさ」に与える影響の分© 2020 Information Processing Society of Japan370