Ⅱ. 事業の概要等

１. 事業の概要（１）教育環境整備①英語力を強化し、国際化に対応できる人材を養成する方策をさらに進め、次の事業を行った。
ａ)平成 24 年度に採択された文部科学省『私立大学教育研究活性化設備整備事業』の取組「ｅ-ラーニング教材利用による薬学生の総合的英語力向上」の本格実施に向け、平成 25 年 12 月に英語 e-learning 学習システム「ALC NetAcademy2」の講習会を開催した。
ｂ)２年次必修科目「英語Ⅴ、Ⅵ」を、医療英語を扱ったｅ-ラーニング教材を利用して、医療に係わる英語力の強化を図る科目とした。
ｃ)カレッジ TOEIC 受験料を大学で負担すること（２回分まで）及び平成 26 年度から開講される「語学検定」の単位認定と結びつけることで TOEIC 受験を促進する計画を立案した。
ｄ)昭和ボストン校の協力を得て、４、５年次前期の「海外薬学研修」では、14名が 13 日間参加し、アメリカの薬剤師業務について学び、その成果を平成 26年４月に研修報告会で発表した。
②「卒業研究」において病院や地域の薬局と連携した臨床研究や在宅医療研修を取り入れ、学生の臨床能力向上を図った。また、医薬品臨床開発への道を目指している学生のために、大学内で事前トレーニングを行った後、 (公財)先端医療振興財団臨床研究情報センター（ＴＲＩ）で５年次の８月に５日間の研修を行い、研修後には薬物治療に関する卒業研究を行った。
③平成 24 年度に開始した新教育カリキュラムの教育効果（進級率等）の検証結果に基づき、留年者数を減少させるため、配当期や講義形式の検討を進めるとともに新たに初年次準備教育自由科目「化学」、「物理」を開講し、指定校推薦で入学した学生、一般入試・中期で生物学を受験して入学した学生、高校で物理学を受講して来なかった学生等を対象として大学の授業に対する理解力の向上を目指した。
また、教員の授業方法を改善する目的で、８月にＦＤ研修会「授業の基本」を実施した。初年次準備教育については一定の成果はあったが、３年次の留年者数が増大したことから、さらなる検討が必要である。
④薬剤師国家試験対策として、「薬学演習」、実験コース強化セミナー、模擬試験、「総合薬学講座」、国家試験直前セミナーを実施し、その各講座に関するアンケート調査を行い、次年度対策構築の参考とした。また、自己採点システムによるデータの収集解析を行った。予想以上に国家試験の難易度が上がり、基本を理解していないと正解できない思考力を問う問題が増えたこともあり、十分な成果は得られなかった。
⑤文部科学省の私立大学等改革総合支援事業の趣旨に対応して、平成 26 年度シラバスより担当教員以外の第三者が記載内容をチェックする体制を新たに整備した。
⑥平成 24 年度に採択された大阪大学が基幹校になり、７大学が連携した文部科学省の『がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン』の取組「地域・職種間連携を担うがん専門医療者養成」に連携校として参画し、大学院薬学研究科薬学専攻博士課程にがん専門薬剤師基盤育成コースを設置し、第２回、第３回がんプロ講演会、海外招へい教員講演会を実施した。

（２）研究推進事業
本学の研究をさらに推進するため、以下の事業を行った。
①平成 24 年度に採択された『私立大学戦略的研究基盤形成支援事業』の「疾患糖鎖生物学に基づく革新的治療薬の開発」の研究プロジェクト５年間の２年目を実施した。機器として交付内定を受けた「FACS セルソーター」及び「超音波診断装置」を設置した。
②平成 24 年度私立大学等研究設備整備費等補助金(私立大学等研究設備等整備費)で交付内定を受けた「円二色性分散計」を設置した。
③平成 25 年度私立大学等経常費補助金特別補助の『大学間連携等による共同研究』に 15 件を申請し、特別補助を受けた。
④平成 26 年度の学長配分経費を決定するに当って、平成 25 年度の研究の概要と成果、その結果を踏まえて平成 26 年度に行う研究の目的と概要の提出を求めた。
⑤知的財産ポリシー及び関連規程について、継続して検討を行った。
⑥これら研究推進事業の成果は、平成 25 年度には学会発表 228 回、招待講演（海外）
６回、論文発表 81 報、総説９報として公表され、日本薬学会奨励賞の受賞をはじめ、多数の教員、大学院生、学生が学会での研究発表、論文発表の内容が優秀として表彰された。

（３）生涯研修事業①卒後研修講座として、第 39 回「がん治療最前線」をテーマに実施し、774 名の受講者であった。
②リカレントセミナーとして、第 51 回・第 57 回（服薬指導シリーズ）、第 52 回（ビギナーのためのフィジカルアセスメント）、第 53 回・第 54 回・第 59 回（「在宅医療」を支援する指導薬剤師養成プログラム）、第 55 回（疾患別病態・薬物治療と症例検討シリーズ）、第 56 回（医薬品情報の活用の仕方）、第 58 回（中級者のためのフィジカルアセスメント）を実施した。476 名の受講者であった。
③薬剤師実践塾として、第 23 回（「在宅医療」－初めての在宅訪問をするための実践基礎知識）、第 24 回（中堅者研修－教育スタッフ養成）、第 25 回（「在宅医療」－バイタルサインに基づく症例検討）を実施し、40 名の受講者であった。
④健康食品講座として、第 10 回（健康食品に関する最近の話題と製品情報）、第 11回（健康食品基礎講座、フォローアップ講座）を実施し、499 名の受講者であった。
⑤第６回シンポジウムを実施し、229 名の受講者であった。
⑥平成 24 年度から開始した｢在宅医療を支援する指導薬剤師養成プログラム｣で５名の受講者が、在宅医療を推進している神戸市垂水区医師会との連携に関する協定に基づき、多職種による症例検討会や在宅患者宅への訪問同行、診療見学、地域包括支援センターでの研修を実施した。
⑦『「在宅医療」を支援する指導薬剤師養成プログラム報告会』を開催した。
⑧平成 25 年度の研修認定薬剤師証交付数は新規が 16 で、更新が 80 名であった。また健康食品指導薬剤師認定証交付数は更新が 23 であった。

（４）就職支援①６年次生対象に「就職ガイダンス」、「病院・公務員ガイダンス」、５年次生対象に「MR 仕事研究・模擬面接・模擬グループディスカッション講座」、「就職フェア」、４・５年次生対象に「インターンシップガイダンス」、全学年対象に「キャリアガイダンス」、「ビジネス・マナー講座」を開催し、就職支援を強化した。
②保護者対象に、「保護者のためのガイダンス」を開催した。
（５） 学生支援①新たに完成した 80 周年記念館（６号館）の活用により学生生活の充実を図った。
新食堂や談話スペースとしてのラウンジは憩いの場として、１階の会議室、２階の小食堂も学生の諸活動に開放した。また、新体育館は学生の課外活動などに活用した。
②平成 25 年度後期に「学生実態・満足度調査」を実施し、その調査結果を基に自己点検・評価委員会で検討を行い、当該委員会及び関係部署にその改善の指導を行った。

（６）入学試験制度①入学志願者の大学教育を受けるにふさわしい能力・適性等を多面的に判定し、公正かつ妥当な方法で実施する入学試験制度の在り方について検討した結果、化学を得意とする学生を確保するため、次の変更を行うこととした。
ａ)平成 27 年度公募制推薦入学試験における調査書及び化学の配点を変更し、化学の配点割合を高めることとした。
ｂ)平成 27 年度一般入学試験中期の理科（化学・生物）の配点割合をあげるため、外国語の配点を下げた。更に、平成 28 年度一般入試中期の受験科目のうち、化学と生物の選択受験から化学のみと変更することを決定した。
②平成 25 年 12 月３日に神戸大学附属中等教育学校、大阪女学院高等学校との間における高大連携協定を締結し、薬学指向の質の高い入学生の確保に努めた。
③神戸薬科大学の教育研究の特色をより一層理解してもらうために、6 月 17、18日に本学で高校教員向けオープンキャンパスを開催した。

（７）学外連携の推進①神戸大学との間で構築した、「大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログ
ラム」の事業を基盤に、神戸大学医学部医学科・保健学科との連携科目の「初期体験臨床実習」と「IPW 演習」を引き続き実施した。
②薬剤師レジデント２名が、専門領域別チーム医療研修と神戸薬科大学の「実務実習事前教育」と神戸大学医学部附属病院での「病院実習」の指導補助を行い、３月に２年間の研修を修了した。また、第 3 回薬剤師レジデント交流会を神戸大学、神戸市立医療センター中央市民病院、兵庫医科大学薬剤部と共催で開催した。
③神戸大学医学部医学科との単位互換により、神戸大学コース（実験コース２名）を設置し、神戸大学医学部附属病院薬剤部で数か月間、「卒業研究」を行った。
④『がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン』に参画している７連携大学のうち薬系大学である大阪薬科大学大学院薬学研究科と「がん治療薬学特論」を合同科目として開講した。

（８）施設・設備整備①正門の全面改修・歩道拡幅、５号館トイレ改修、岡本寮のトイレと洗面台改修を行った。
②実習室（J135・J155・J225）へのプロジェクター設置、コンピュータ演習室のＰＣ更新、５号館動物実験施設のマウス飼育室増設を行った。
③11 号館屋上に太陽光発電設備を設置した。
④８号館跡地利用委員会を設置し、８号館（食堂）の跡地利用について検討し、当面、自習室、試験室として利用することとした。

（９）自己点検・評価①大学基準協会への第 2 期大学評価（認証評価）報告書の平成 27 年３月提出を目指し、大学基準協会から講師を招へいし、学内説明会を兼ねた教職員参加のＦＤ・ＳＤ研修を開催した。
②年度末に関係各委員会及び部署等に自己点検・評価報告書の原稿依頼を行うとともに各委員会及び各部署の改善状況報告書の提出を求め、自己点検・評価委員会で大学としての検討を進め、改善に努めた。
③薬学教育評価機構による本評価について、平成 28 年度評価対象校に応募した。