日本語教育史研究会

2004 年 10 月 23 日

日仏共同支配時代のベトナムにおける日本語教育
風間 梨沙（元東海大学大学院生）

・

はじめに

１．歴史的背景１－１

フランスの言語政策

１－２

日仏共同支配時代のベトナム

２． ベトナムにおける日本語教育の実態
２－１

日本語普及政策２－２

日本語普及会の役割

２－３

南洋学院付属日本語学校

３．ベトナムにおける日本語教育から見えてくるもの

●

はじめに

東南アジアの日本語教育史の先行研究には、仏領インドシナにおける日本語教育を対象にしたものは極めて少ない。その理由として､仏領インドシナの統治体制が他の諸地域に比べて特殊だったことや日本語教育史関係の史料が少ないことが考えられる。第二次世界大戦期の日本軍による仏領インドシナの統治体制は、1940 年 9 月の日本軍北部仏印進駐から 1945 年 3 月の日本軍によるクーデターまでフランス政府との共同支配が継続した。そのため、日本軍が直接支配したマラヤ､インドネシアなどのような学校教育における日本語教育はほとんど行なわれず、｢日本語学校｣や｢講習会｣などで、日本語を学びたいという希望者だけに日本語が教えられた。ただし、1942 年 3 月という早い段階で、フランス植民地当局の法令によって、学校教育における日本語の必修化が布告されたという事実はある。日本軍は 1945年 3 月に仏印クーデターを起こし、フランス軍を追いやり、日本単独支配に乗り切ったが、日本語普及政策を推し進めるには「時すでに遅し」であった。本発表では、1940 年から 1945 年の間の日仏共同支配下のベトナムにおける日本語教育に着目し、その実態と特質を明らかにしてみたい。

１． 歴史的背景
１－１＊

フランスの言語政策

1887 年にフランスは、ベトナム、カンボジア、後にラオスを加えて、「フランス領インドシナ連邦」を発足させる。ベトナムは北部のトンキンが保護領、中部のアンナンが保護国、南部のコーチシナが直轄植民地として分割された。

1

1861年 南部（コーチシナ）の教育制度 （～1885 年）（目的）① 植民地経営に使える通訳や知識人の養成② フランス語やクオック・グーを普及させ、漢字を廃絶に追い込むよう学校教育を組織し、最終的には、反仏的であった国内の儒学を学んだ知識人層や中国の文化的影響をそごうとしたこと

1906 年

第一次教育改革

1917年 第二次教育改革「学校総規」公布
学校教育は大きく 3 つの段階に分けられる。
「小学」は 2 種類：尋常小学校（幼童、予備、初等、4 年生、5 年生の 5 年間）
初等小学校（最初の 2 年間か 3 年間のみ）「中学」は 2 段階：高等小学校（4 年間）、中学校（2 年間）
1918年 尋常小学校は満 6 歳より満 12 歳の児童を収容し、5 年の初等教育を施す機関であり、教授用語は第三学年から全てフランス語を用いる＊ 原則的に小学レベルのすべての学科は、フランス語を使用して教えることとされたが、実際にはフランス語教師が不足していたので、実現は困難であった。
＊ 児童にとって、フランス語で教えられることは、非常に負担であった。
学年が上がるごとに生徒数が減少していった。
↓
1924 年「初等の前期三年間における教育用語は母語で行うべき」訓令→ 母語による教科書編纂を進める

―

まとめ―

・

当初はフランス語の通訳を養成する学校を組織していた。

・

初等教育にフランス語教育を導入していたが、最終的には児童がそれについていくことができなかったために、前期三年間は母語による教育が行なわれた。

・

当時の仏領インドシナでは、フランス語だけでなく、アルファベット化されたベトナム語、「クオック・グー」が採用され、初等教育から教えられていた。そのため、元来漢字表記であったベトナム語がアルファベット表記に移行していった。

１－２

日仏共同支配時代のベトナム

1940 年 9 月 日本軍、北部仏印進駐
1941 年 7 月 南部仏印進駐
1941 年 12 月

太平洋戦争勃発（真珠湾攻撃）

東南アジアにおける欧米の植民地各地に対する日本軍の奇襲攻撃が開始【支配体制の特殊性】
フランスと日本の共同支配であり、フランス植民地政権とその統治機構を温存させるという構造で実際の統治はフランスがあたっていた
フランスのペタン政権＋日本の軍部→ 仏領インドシナ（ベトナム・カンボジア・ラオス）
2＊1940 年にパリがドイツに支配されたことにより、ドイツに遠慮して占領することができなかった＊

仏領インドシナは、東南アジア諸国を占領するための足がかりであったため、無理に占領するよりも仏印政権を温存したままのほうが、新たな統治機関を設立しなくてすむため

２．ベトナムにおける日本語教育の実態
２－１

日本語普及政策

1942 年 3 月 仏領インドシナで日本語教授開始に関する 1942 年 3 月 14 日付総督令
1943 年 3 月 フランス植民地当局、日本語を仏領インドシナの学校で必修科目とすることを布告＊

フランス植民地当局が法律を布告している

日本・・・「大東亜共栄圏」をスローガン
日本語学校を開設・日本の書物を出版・日本に関する展覧会・日本映画の上映・留学生の交換＊

これに対抗して、フランス・・・高学歴のベトナム人に公務員になれる道を開く、知識人や青年のために高等教育機関を作る「クオック・グー普及会」について容認
ベトナム・・・１９３８年

クオック・グー普及会設立→ 日本軍が進駐した後もますます運動は高まる

２－２＊

日本語普及会の役割

1943 年 4 月

南部と北部にそれぞれ、北部仏印日本語普及会と南部仏印日本語普及会として設立

北部
北部仏印における日本語学校の経営、日本語教員の指導連絡、また日本語教育に関係ある印刷物その他の資料の作成・頒布などによる直接日本語普及を自ら直接担当すること
南部
南部仏印における日本語普及の中枢的機関として、日本語学校を直接経営するのではなく、各日本語学校の指導連絡を行なうことを主な目的とし、日本語教員の指導、日本語教育に必要な資料の作成、頒布などを行ない、一つの日本語学校では実施できない事業などを実施した

２－３

南洋学院付属日本語学校＊ 風間（2004）は、仏領インドシナに開校された日本語学校の中一つ『南洋学院付属日本語学校』の元教師安藤寅之丞氏に対して 2003 年９月７日にインタヴューを行ない、その証言を基に当時の日本語学校の実態の一端を明らかにした。
【南洋協会について】「南洋協会」は、大正初年の南洋ブームの中で、1915 年 1 月、南洋事情を広く調査、研究し、南洋開発
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に資する目的で設立された。南洋各地に商品陳列間を開設し、日本の輸出振興に貢献する一方、実習生の派遣、言語講習などを通じて現地事情の普及に努めた。1945 年、終戦とともに解散した。
「南洋学院付属日本語学校」は、当時のサイゴン（現ホーチミン）に開校した高等専門学校「南洋学院」付属の日本語学校である。
【インタヴュー】
実施日：2003 年 9 月７日
聞き手：風間梨沙
・ 教師は 4 名（木内林太郎、安藤寅之丞、井上重陽、渡辺輝一の諸氏）
・木内氏は、日本語教育の専門として派遣される。

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随時プリントを作成して教授していた。

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商業を営んでいる者が多かったため、実用的な日本語を学ぼうとするものが多かった。

【教科書】
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南洋協会編（1942）『ニッポンゴノハナシカタ

教師用』南洋協会「ニッポンゴノハナシカタ」は、速修方針の教科書であり、文法というよりは「話す」「聞く」を主眼としているため文字は表音式仮名遣いを使用。

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実用的な日本語を取り上げ、機能シラバスや場面シラバスをあわせた教授法を念頭に置いた教科書。

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安藤氏へのインタヴューによると、この教科書についての発言がないことから実際に使われていたかどうかは定かではない。

３．ベトナムにおける日本語教育から見えてくるもの① 軍事政権による日本語教育が行なわれていなかったために、他の東南アジア諸国と比べ、強制的な日本語教育は実施されなかった。
② フランス植民地政権は、日本の文化工作に対抗する政策を打ち出しながらも、一方でそれに対する協力も行なった。
③ 日本とフランスの文化工作の中で、ベトナム人自身は自分たちの民族運動を展開していった。
④ 文化とは他者の影響によって簡単に変化してしまう流動性があるものである。

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【参考文献】
・久持義武（1942）『仏印会話要訣（日本語-安南語-仏蘭西語）』外国語学院出版部

・南洋協会編（1942）『ニッポンゴノハナシカタ 教師用』南洋協会

・「南方建設一周年誌 二，仏領印度支那」南洋協会（1943）『南洋』

・南洋協会（1943）『南洋』

・・

石黒修（1943）「日本語教育の新しい出発」『外地・大陸・南方日本語教授実践』国語文学化会、pp.250-280
関野房夫(1943)｢泰国及び仏領印度支那における日本語教育の現状 2｣『日本語』 日本語教育振興会 第3 巻 9 号、pp.40－49

・

池田曄(1944)「南洋協会の事業」『日本語』日本語教育振興会、第 4 巻 9 号、pp.33-35

・「彙報」（1944）『日本語』日本語教育振興会

第 4 巻 4 号、pp.72-74

・「彙報」（1944）『日本語』日本語教育振興会

第 4 巻 5 号、pp.29-31

・

南洋協会「本会報告」（1944）『南洋』

・石塚吉祏（1944）「南洋協会経営 ジャワ 西貢 日本語学校近況」南洋協会『南洋』

第 29 巻 6 号

第 19 巻 2 号、pp.111-114

p.147

第 30 巻 2 号、p.87
第 30 巻 6 号、pp.50-51
・

Complied by Research and Analysis Branch , Office of Strategic Service(1997)Programs of Japanin Indo-china:with index to biographical data,UMI Books On Demand・豊田国夫(1964)『民族と言語の問題』錦正社

・

白石昌也＋古田元夫（1976）「太平洋戦争期の日本の対インドシナ政策―その二つの特異性をめぐって」『アジア研究』（アジア政経学会）23/3 pp.1-37．

・

桜井由躬雄

石沢良昭(1977)『東南アジア現代史Ⅲ ヴェトナム・カンボジア・ラオス』山川出版社

・

白石昌也（聞き手）(1981)『インタヴュー記録 C．日本の南方関与 6．高瀬侍郎氏・椋木磋磨太氏・山岸敬明氏・山口智己氏・安藤寅之丞氏・木内林太郎氏』特定研究「文化摩擦」（東京大学教養学部国際関係論研究室）pp.119－141

・

桜井由躬雄

石沢良昭(1977)『東南アジア現代史Ⅲ ヴェトナム・カンボジア・ラオス』山川出版社

・

白石昌也（1992）「第 3 章

ベトナム」吉川利治『近現代史の中の日本と東南アジア』東京書籍、pp.121-152

・

今井昭夫(1997)「第 7 章

ベトナムの言語と文化 －クオックグーの発展とナショナリズム」小野沢純（編著）『ASEAN の言語と文化』高文堂出版社、pp.197-235
・・

小倉貞男（1997）『物語ヴェトナムの歴史』中公新書
立川京一（2000）『第二次世界大戦とフランス領インドシナ・

風間梨沙（2004）「日仏共同支配時代のベトナムにおける日本語教育」東海大学大学院博士課程前期 2004―｢日仏協力｣の研究―』彩流社

年度（春学期）修士論文
・

2003 年 9 月 7 日

安藤寅之丞氏へのインタヴュー（聞き手：風間梨沙）

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【年表】11802 年 5 月

阮福映がフエで即位（阮朝始まる）

1847 年 7 月

フランス軍艦がダナン港でベトナムの軍艦 5 隻を撃沈

1851 年

トゥドゥク帝がフランス人宣教師二人を斬首（~52 年）

1857 年 7 月

スペイン人宣教師二人を斬首1858 年 9 月

フランス・スペイン連合軍がダナン上陸占領

1859 年 2 月

フランス軍、サイゴン占領

1862 年 6 月

フランス・ベトナム条約（第一次サイゴン条約）締結

1863 年 8 月

カンボジアがフランスの保護領となる

1884 年 9 月

清仏戦争

1885 年 6 月

フランス・清国条約（この条約により清国はフランスのベトナム保護領化を承認、清国のベトナムに対する宗主権は消滅）

1887 年 10 月

仏領インドシナ連邦成立

1899 年 4 月

ラオスがインドシナ連邦へ加入

1905 年 4 月

ファン・ボイ・チャウが来日

1906 年

第一次教育改革

1907 年

ベトナム青年に日本留学を進める「東游運動」が始まる。
（~1908）ハノイで東京義塾が創設

1909 年

フランスは日仏条約に基づき、日本政府にベトナム人留学生の国外退去を求める

1917 年 12 月

第二次教育改革

1918 年 3 月「尋常小学校」で最初の 2 学年はクオック・グーで教え「初級小学校」は 1918 年の改革によって教授用語が母国語になった

1924 年「尋常小学校」は、最低学年からのフランス語教育は廃止され、四年から必修になる布告が出される

1930 年 2 月

インドシナ共産党成立

1938 年 5 月

ハノイで、「クオック・グー普及会」設立宣伝演説会が開かれる

9月「クオック・グー普及会」が識字学級の最初の学期を開校

1939 年 9 月

ドイツ軍がポーランドに侵攻（第二次世界大戦の勃発）

1940 年 9 月

日仏印軍事協定により北部仏印進駐

1941 年 7 月

南部仏印進駐12 月

太平洋戦争勃発（真珠湾攻撃） 南方各地で東南アジアにおける欧米の植民地に対する日本軍の奇襲攻撃が開始

1942 年 1 月
2月

日本軍マニラに入城
日本軍､シンガポール占領

大東亜建設審議会の設立

英士日本語学校開校
3月

インドネシアに軍政施行

ビルマのラングーン陥落

仏領インドシナで日本語教授開始に関する 1942 年 3 月 14 日付総督令『シャスル・ローバ』日本語講習会開校

65月

西貢日本語学校開校

6月

ハノイ日本語普及会がベトナム人に日本語を教育する目的で『日本語講習会』を開催する

ビルマのマンダレー陥落「日本仏領インドシナ間交換学生協定」締結
10 月

南折日語学校開校

12 月

南洋学院の学生、サイゴンに到着

1943 年 1 月

南洋学院、共栄日語学院開校
フィリピンで日本語必修

2月

南方特別留学生制度開始

3月

貿易統制会日本語学校開校
フランス植民地当局、日本語を仏領インドシナの学校で必修科目とすることを布告

4月

北部仏印日本語普及会及び南部仏印日本語普及会創立

5月

南洋学院附属日本語学校開校
ハノイにて日本語普及についての第一回の会合が開催

7月

マラヤで日本語必修

8月

カンボジアで文字のアルファベット化命令

9月

インドネシアで日本語必修

10 月

フィリピン独立プノンペンで短期の日本語講習会開始

11 月

ハノイの日本文化会館開設

1944 年 2 月

サイゴン日本文化会館開設

8月

ビルマ独立

1945 年 3 月

仏印クーデター（ベトナムは独立を果たす）

1945 年 8 月

日本敗戦

1

年表は以下の参考文献を使用して作成した。
・
文部教育調査部（1942）『南方圏の教育』文部省・石黒修（1943）「日本語教育の新しい出発」『外地・大陸・南方日本語教授実践』国語文学化会、pp.250-280
・
関野房夫(1943)｢泰国及び仏領印度支那における日本語教育の現状 2｣『日本語』 日本語教育振興
会 第 3 巻 9 号、pp.40－49
・
長岡新次郎 川本邦衛(編)(1966)『ヴェトナム亡国史他』平凡社

・

桜井由躬雄

石沢良昭(1977)『東南アジア現代史Ⅲ ヴェトナム・カンボジア・ラオス』山川出版社

・今井昭夫(1997)「第 7 章 ベトナムの言語と文化 －クオックグーの発展とナショナリズム」小野沢純（編著）『ASEAN の言語と文化』高文堂出版社、pp.197-235

・

小倉貞男（1997）『物語ヴェトナムの歴史』中公新書

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