（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和元年10月8日※１（前回公表年月日：平成30年9月）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

東京電子専門学校

昭和51年10月1日

伴場 次郎

設置者名

設立認可年月日

代表者名

所在地
東京都豊島区東池袋３－６－１〒170-8418（電話） 03-3982-3131
学校法人電波学園

昭和30年9月27日

所在地
東京都豊島区東池袋３－６－１〒170-8418

山口 高広（電話） 03-3982-3131
分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

工業

工業専門課程情報処理科 システム開発コース

平成６年文部省告示第８４号-

プログラマ、システムエンジニアなどＩＴ全般の職種に関わるほぼすべての分野の学習をすることで、幅広い知識と専門性を兼ね備えた技術者の育成を目指す。
平成28年2月19日

学科の目的
認定年月日
修業年限

昼夜2昼

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

1700

９３０単位時間(６２単位)

演習

実習

実験

実技

８２５単位時間(４３.５単時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

190

163 *1

2 *1

7 *1

22 *1

29 *1

*1 １年生は後期よりコース分けとなるため、学科全体の情報を掲載

学期制度

長期休み

学修支援等

■前学期：4月1日～9月30日■後学期：10月1日～3月31日

成績評価■学年始：4月1日■夏 季：7月22日～8月31日■冬 季：12月23日～1月9日■学年末：3月20日～4月10日

卒業・進級条件■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
早い内に学生、保護者への連絡を行い、面談を行っている

課外活動

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
評価基準は80点以上をA,70点以上79点未満をB,60点以上69点未満をC,59点以下を不可とする。
成績評価は試験、平常の成績、実習等の成果物により行う■卒業条件
教務で定めた必修科目を修得し(成績評価がC以上）、必修科目、選択必修科目を含めた修得科目(成績評価がC以上)の総時間数が１７００時間以上、かつ取得単位数が１００単位以上取得した者■進級条件
教務で定めた必修科目を修得し(成績評価がC以上）、必修科目、選択必修科目を含めた修得科目(成績評価がC以上)の総時間数が教務で定めた単位数を超えた者■課外活動の種類
企業との勉強会、学内セミナー、学園祭、インターンシップ、ハイキング有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（平成３０年度卒業生）
ＩＴ業界、システムインテグレータ等（平成30年度卒業者に関する令和元年5月1日時点の情報）■就職指導内容
通常授業の中での対策講座実施、各種セミナー実施、キャリアセンター開設、担任による個別指導など

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
：
■就職率：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他（平成資格・検定名種

受験者数

国
4試
国
基本情報技術者
20
試
国
応用情報技術者
2
情報セキュリティマネ 試
国
2ジメント
試
###ITパスポート

4337人
人

35人

94％

主な学修成果
（資格・検定等）

81％※３

30 年度卒業者に関する平成31年3月31日 時点の情報）■中途退学者■中退率

14 名 *28.6 ％*2*2 １年生は後期よりコース分けとなるため、学科全体の情報を掲載■中途退学の主な理由
中途退学の現状

経済的理由、家庭の事情、体調不良■中退防止・中退者支援のための取組
保護者との連携、個人面談、三者面談、電話・メール連絡、心理カウンセラーのカウンセリング、学費のための相談員配置、補講実施

学園独自の奨学金制度など
経済的支援
制度

無
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

www.tokyo-ec.ac.jp/

合格者数
25
1
1

（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基
本方針
・ＩＴ業界は特に技術進化の激しい業界であるが故に、実務を行っている技術者が授業を行う事で、最新の技術動向にあった、また実務ならではの技術を習得することが出来る。また、技術者向けの研修を行っている教育ベンダから講師派遣を受けることで、やはり最新の技術動向にあった、また企業人と同じ内容の授業を実施することが出来る。
・委員会の意見を元に授業内容の変更や、科目の新設などが柔軟に行えるような体制を取っている。
・実務で必要と思われる内容の授業について、共同でシラバス開発を行い、それを実際の授業科目として実施してもいる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会の意見などを基に、教務会議を経て理事会で承認（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和元年５月１日現在

名 前所

属

和田 真樹

ＬＰＩジャパン

沖野 仁美

株式会社テクニカル・ジィ 総務部リーダー

砂賀 勝己

学校法人電波学園 東京電子専門学校

成田 与志子

学校法人電波学園 東京電子専門学校

仲 智弘

学校法人電波学園 東京電子専門学校

石井 真木子

学校法人電波学園 東京電子専門学校

稲垣 高宏

学校法人電波学園 東京電子専門学校

坂本 知美

学校法人電波学園 東京電子専門学校

小泉 真理子

学校法人電波学園 東京電子専門学校

山口 真弘

学校法人電波学園 東京電子専門学校

任期
種別
平成２９年４月１日～①
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～③
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回開催（１１月、３月）（開催日時（実績））・平成３０年１１月２８日 １５時～１６時
・平成３１年３月１３日 １５時～１６時（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
学科の「売り」を改めて再検討し、資格や実務についての教育を改めて再編した。
受験料が高いことによる受験率の低い資格などもあり、学校として積極的に受験をしてもらえるような体制を整えることとした。
卒業制作発表を拝見頂いた意見を基に、次回卒業制作発表は新校舎の講堂で行うことを検討した。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
・ＩＴ業界は特に技術進化の激しい業界であるが故に、現場で実務に関わる技術者が授業を行う事で、最新技術や実際に実務で必要となる技術の習得が出来る体制を取っている。
・企業向けの研修を行っている教育ベンダの講師が授業を行うことで、実際に新人教育やキャリア教育などで行われている内容と同じものを受講させている。これらにはＩＴ技術のみならず、所謂コミュニケーション能力など基礎的な社会人力を向上させるような内容も含めている。
・企業と共同でシラバス開発を行う事で、より実務に即した内容の授業を行える体制を取っている。
・授業の内容や進め方、科目の変更等については企業から派遣された講師の意見や、教育課程編成委員会の意見を柔軟に取り入れるようにしている。
・授業だけでは得られない知識の習得を目的とし、不定期に企業や業界団体の方によるセミナーや講演会、イベントの開催や、インターンシップの実施をしている。これらの一部については課外活動の一環として単位認定を行っている。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

・授業開講前に学内担当教員と企業の実習講師が打合せを行い、実習内容や学生の学修成果の評価方法・評価指標について定める。
・授業期間中は、学生の実習実施状況や技術習得状況を定期的に把握するためにクラス担任を交えて相互に情報交換を行う。
・全授業修了時には、学生の実習成果を踏まえ、実習講師が中心となって成績評価・単位認定を行う。実習講師が単位認定に関して成果不足と判断した場合は、実習講師と担当教員が協議の上、補講や補実習等を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要システム設計

ＵＭＬ

・ソフトウェア開発の上流工程の流れについて学習する。
・システムの設計を行う上で必要となる知識を、テキストレベルだけでは無く実務で必要な内容と併せて学習する。

連 携 企 業 等(株)システムプロダクツ

設計手法の一つであるオブジェクト指向で使われるＵＭＬ (株)システムプロダクツ
を通して、モデリングの概念や手法について学習する。
・実習を取り入れることで、実際の作業方法や内容について理解を深める。
・設計を行う上で必要となる知識について、テキストには載っていない実務ならではの手法についても学習する３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
・民間企業での研修(派遣型)を通して、民間企業の現状を知り、必要とされる人材等についての動向を得るなど、外部で無いと分からない、体感できないことに対して積極的に取り組むよう努めている。
・外部の技術セミナー等に参加をし、現在の技術動向の習得に努めている。
・外部の所謂教え方に関するセミナーや研修会に参加をし、授業の質の向上、学生がより興味を持てる授業の実施が出来るよう研鑽をしている。
・必要に応じ、企業から講師を招いて最新技術や需要の高い技術に関連するセミナーを開催している。
・学期ごとに学生による｢授業アンケート｣を実施し、校長室より個々の教員に結果を示した上で改善点を指摘し、よりよい授業となるよう改良・改善に努めさせている。
・｢公開授業｣という形で、評価の高かった教員の授業を参観させ、個々の授業の参考とするようにしている。なお、公開授業は学内の教員だけでは無く、非常勤も対象としており、その中には企業から派遣されている講師なども含まれる。
・研修について、教員の参加は「研修参加に関する諸規定」により規定されており、計画的に研修を受講可能な体制となっている、（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「AI(人工知能)・機械学習の活用技術研修会」 主催：一般社団法人 全国専門学校情報教育協会
期間：平成31年8月28日（火）〜29日(水)対象：情報処理科内勤教員
内容：AI(人工知能)・機械学習に関する基本的な知識及び利用方法の理解
AI(人工知能)・機械学習を活用した業務展開の企画と実践のスキルの習得②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「学生カウンセリング研修会」
主催：公益社団法人 東京都専修学校各種学校協会
期間：平成31年1月31日（木）対象：情報処理科内勤教員
内容："解決志向アプローチ"を活用して、より進路や就職活動に対して細やかな指導を行うスキルについて習得する（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「AI入門研修」
主催：一般社団法人 全国専門学校情報教育協会
期間：令和1年8月8日（木）対象：情報処理科内勤教員
内容：OpenCVやニューラルネットワークなどAIリテラシーの向上を図ることでAI技術の正しい活用方法を知る②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「カードソートを活用したキャリア支援者のためのファシリテーション」 主催：株式会社 ライフスタイルウーマン
期間：令和1年8月15日（木）,29日(木)対象：情報処理科内勤教員
内容：・キャリア支援におけるカードソートの効果性と、それを用いたグループワークでのファシリテーションスキルについて学ぶ。
・ファシリテーションスキルについては授業内でのグループワークなどへの活用も行うことが出来る

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
・学校関係者評価は、学校関係者と企業等の役員や職員などがお互いの理解を深めることを目的とする。
・学校評価の基本は自己評価であるが、当然自己からの視点だけでは過不足が生ずる。それを解消するために、本校では広く企業等役員などの学校内部以外からの視点を取り入れ、より適切な学校作りを目指す。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像等（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の募集と受け入れ（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
卒業生及び入学生のアンケートを基に、学生のバックアップ体制を整えると共に、新校舎に必要な什器や学生スペースを検討し、導入した。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和元年5月1日現在

名 前
岡本 真梨子
喜多村 貞一
松金 隆夫
吉田 隆

所

属

株式会社エスキャリア 執行役員
エーアイテクノロジー株式会社 代表取締役
本校卒業生（一社）千葉県臨床工学技士会 副会長
臨床工学技士（国家資格）
株式会社サンリツ 取締役
臨床検査技師（国家資格）

任期
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日
平成２９年４月１日～
令和２年３月３１日※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
学校ＨＰ（https://www.tokyo-ec.ac.jp/campus/data/）にて１０月８日に公開

種別
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
情報提供の方法としては学校ホームページと広報誌等の刊行物が主になる。そこには新規学生募集の為の情報が中心となるが、各種企業等の学校関係者が本校の教育活動やその他の学校運営の状況が確認できる情報も多く記載されている。また、ブログという形式でよりリアルタイムでの教育活動の報告を行っている。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
教育方針（http://www.tokyo-ec.ac.jp/campus/policy/）（２）各学科等の教育
学科情報（http://www.tokyo-ec.ac.jp/course/）（３）教職員
本校の誇る教授陣 （案内書）（４）キャリア教育・実践的職業教育
資格・就職（http://www.tokyo-ec.ac.jp/licence_recruit/）（５）様々な教育活動・教育環境
教育設備紹介（http://www.tokyo-ec.ac.jp/campus/guide/）（６）学生の生活支援
学生生活（http://www.tokyo-ec.ac.jp/campus/life/）（７）学生納付金・修学支援
学費（http://www.tokyo-ec.ac.jp/entrance/08_fee.pdf）（８）学校の財務
財務情報（９）学校評価
自己評価報告書（１０）国際連携の状況なし（１１）その他なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
学校ＨＰ及び案内書

授業科目等の概要（工業専門課程
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択○○○○○

情報処理科

授業科目名システム開発コース）

授業科目概要

配当年
次・学期

授
業
時
数

授業方法 場所 教員
企
実
単業
験講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携実
技Java文法Ⅰ

Ｊａｖａによるプログラミング技法、オブジェクト指向の概念について学習する

130
前

2

○

○

○

Java文法Ⅱ

Ｊａｖａによるプログラミング技法、オブジェクト指向の概念について学習する

130
後

2

○

○

○

Java演習Ⅰ

Ｊａｖａによるプログラムを演習を通して作 1
60
前成し、学習する

3○ ○○Java演習Ⅱ

Ｊａｖａによるプログラムを演習を通して作成し、学習する

160
後

3○ ○

○

ﾓﾊﾞｲﾙｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝ開 スマートフォン・タブレット向けプログラム
発の作成方法について学習する

260
前

3○ ○

○

○

○

○ ○

○

○

○

○

Ｃ言語文法

Ｃ言語でのプログラミングの基礎から応用、より実践的なプログラミングの手法について学習する

230
後

2○

Ｃ言語演習

Ｃ言語のプログラムを演習を通して作成し、学習する

260
後

3CASLⅡ

基本情報技術者試験に出題されるＣＡＳＬⅡの文法について学習する。試験に出題されるプログラムのロジックが解析できるまでを目標とする。

130
後

2

Webﾌﾟﾛｸﾞﾗﾐﾝｸﾞ

Ｗｅｂサーバ上で動作するＰＨＰ言語による動的なページの作成手法について学習する。
また、サーバ側で行われるデータベース処理の手法についても学習する

260
前

3○○

○

○

○ ○

○ ○

データベース演習Ⅰ

データベース操作言語であるＳＱＬ文について演習を交えて学習する

260
前

3○ ○

○ ○

データベース演習Ⅱ

データベース操作言語であるＳＱＬ文について演習を交えて学習する

260
後

3○ ○○ ○○

システム設計システムの計画、設計、開発、テストおよび運用までの各工程における作業内容、およびデータを中心とする設計技法を学習します

230
前

2○○○ ○○ＵＭＬ

ＵＭＬで使われる用語・概念・表記法に対する知識とモデルの意味を理解する能力を身に付けます

230
後

2○○

○ ○

○

LinuxⅠ

Ｌｉｎｕｘの概要から、操作方法、コマンドについて、繰り返し演習して学習する

260
前

3△○ ○

○ ○

LinuxⅡＬｉｎｕｘの概要から、操作方法、コマンドについて、繰り返し演習して学習する

260
後

3△

○ ○

○ ○

○

卒業制作

総合的な演習として各自またはグループでテーマを設定し、設計（企画）から制作、成果発表を行う

290 4.5
後

○ ○

○

○

ﾊｰﾄﾞｳｪｱⅠ

コンピュータ・パソコンの基本的な原理（ハードウェア）の知識を学習する

130
前

2○○○ ○

ﾊｰﾄﾞｳｪｱⅡ

コンピュータ・パソコンの基本的な原理（ハードウェア）の知識を学習する

130
前

2○○○ ○

ｿﾌﾄｳｪｱⅠ

コンピュータ・パソコンの基本的な利用技術（ソフトウェア）の知識を学習する

130
前

2○

○

○ ○

ｿﾌﾄｳｪｱⅡ

コンピュータ・パソコンの基本的な利用技術（ソフトウェア）の知識を学習する

130
後

2○

○○ ○

○

○

○

○

○

○

ｱﾙｺﾞﾘｽﾞﾑⅠ

フローチャートや構造化チャートを使って、プログラミングの考え方や追跡（トレース）手法を学ぶ。さらに、代表的なアルゴリズムについても学習する

130
前

2○

△ ○

○ ○

ｱﾙｺﾞﾘｽﾞﾑⅡ

フローチャートや構造化チャートを使って、プログラミングの考え方や追跡（トレース）手法を学ぶ。さらに、代表的なアルゴリズムについても学習する

130
前

2○

△ ○

○ ○

ｱﾙｺﾞﾘｽﾞﾑⅢ

基本情報午後の分野である疑似言語を使って、プログラミングの考え方や追跡（トレース）手法を学ぶ。基本情報のアルゴリズム対策としての内容も学習する

130
後

2○

△ ○

○ ○

○

ﾈｯﾄﾜｰｸⅠ

ＬＡＮやＷＡＮ、ネットワークサービスについて学習する

130
前

2○○

○ ○

○

ﾈｯﾄﾜｰｸⅡ

ＴＣＰ／ＩＰやインターネット技術などについて学習する

130
後

2○

○

○ ○

○

ﾃﾞｰﾀﾍﾞｰｽ

データベースの概念とリレーショナルデータベースの操作、ＳＱＬ言語について学習する

130
後

2○

○

○ ○

○

ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞⅠ

Ｗｅｂページの基本となるＨＴＭＬ・ＣＳＳを習得しながら、Ｗｅｂページの設計方法、スタイルシートの適用方法を学ぶ

130 1.5前○ ○○ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞⅡJavaScriptの詳細、これを用いたWebページの 2
30 1.5
前
制作手法について学習する

○ ○

○ ○

ｾｷｭﾘﾃｨⅠ

ウィルスやハッカー対策、暗号化通信の仕組みなど、ネットワークの安全な利用に欠かせないセキュリティ管理手法について学習する

130
後

2

○

○

○ ○

○

ｾｷｭﾘﾃｨⅡ

ウィルスやハッカー対策、暗号化通信の仕組みなど、ネットワークの安全な利用に欠かせないセキュリティ管理手法について学習する

230
前

2○

○

○ ○

○

ｾｷｭﾘﾃｨⅢ

国家資格である情報セキュリティマネジメン
ト対策を行います

230
後

2○

○

○ ○

○

○

○

○

○

文書編集入門

マイクロソフトＷｏｒｄを使用してワープロソフトの基本的な操作方法、利用方法を学び、オフィススペシャリストの取得を目指す

130 1.5
前

○ ○

○

表計算Ⅰ

マイクロソフトＥｘｃｅｌを使用して表計算ソフトの基本的な操作方法、利用方法を学び、オフィススペシャリストの取得を目指す。また、基本情報技術者の午後問題の対策も行う

130 1.5
前

○ ○

○

表計算Ⅱ

マイクロソフトＥｘｃｅｌを使用して表計算ソフトの基本的な操作方法、利用方法を学び、オフィススペシャリストの取得を目指す。また、基本情報技術者の午後問題の対策も行う

130 1.5
後○ ○○経営国家資格である基本情報技術者の経営・マネジメントの内容について学習する

130
後

2○

○

○

ビジネス数学

数学検定協会実施の「ビジネス数学」を題材としてビジネスで必要となる数学力の取得を目指す

230
前

2○

○

○

○

基本情報午前対策

国家資格である基本情報技術者試験の午前分
野に関する対策を行う

130
後

2○

○

○ ○

○

基本情報午後対策国家資格である基本情報技術者試験の午後分
野に関する対策を行う

130
後

2○○

○ ○

国家試験対策

国家資格である基本情報技術者試験、応用情報技術者試験に関する対策を行う

230
前

2○

○

○ ○

基礎学力Ⅰ中学、高校の数学や英語、国語の復習を通してコンピュータ業界で必要とされる基礎学力の向上を図ります

130
前

2○○

○

基礎学力Ⅱ

中学、高校の数学や英語、国語の復習を通してコンピュータ業界で必要とされる基礎学力の向上を図ります

130
後

2○

○

○

一般常識Ⅰ

社会人として必要な一般知識（漢字の読み書き、計算、文化など日常的な教養）を身につけるとともに、就職対策としてＳＰＩなども練習する

230
前

2○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

一般常識Ⅱ

社会人として必要な一般知識（漢字の読み書き、計算、文化など日常的な教養）を身につけるとともに、就職対策としてＳＰＩなども練習する

230
後

2○○○○

就職対策

履歴書の書き方や会社訪問の際の手順、注意事項、面接対策など就職活動に必要、かつ役立つことを学習する

130
後

2○

○

○ ○

○

ﾋﾞｼﾞﾈｽﾏﾅｰ

ビジネス社会での電子メールの書き方、名刺の交換、送付状や手紙の書き方などビジネス社会で必要となることを習得する

230
前

2○

○

○

○

表現技法

正しい文章を作成するための基本的な知識を習得してから実務に役立つ文章作成能力を身につけます

230
前

2○

○

○

○

ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ

PowerPointの使用方法、プレゼンテーション
1の資料作成の方法、発表の手法などについて
30 1.5
後
学習する

○ ○

○ ○

○

課外活動Ⅰ

各種セミナー、ボランティア、インターン
シップ、ハイキングなど

115

1○ ○ ○ ○ ○

○

課外活動Ⅱ

各種セミナー、ボランティア、インターン
シップ、ハイキングなど

215

1○ ○ ○ ○ ○

○

課外活動Ⅲ

各種セミナー、ボランティア、インターン
シップ、ハイキングなど

215

1○ ○ ○ ○ ○○合計５０科目

１７５５単位時間(１０５.５単位)

卒業要件及び履修方法
授業期間等
■卒業要件
教務で定めた必修科目を修得し(成績評価がC以上）、必修科目、選択必修科目を含め １学年の学期区分 前後期た修得科目(成績評価がC以上)の総時間数が１７００時間以上、かつ取得単位数が１００単位以上取得した者
１学期の授業期間 １５週■履修方法
自クラスで指定された時間割に従って授業を受講する(学生個人が自分で履修するス（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。